助産師が足りない 人材、大病院に集中

助産師になるためには、１年間の助産師養成コースを修了し、助産師国家試験に合格する必要があるが、その１年間の助産師養成コースでは、せいぜい10例程度の分娩介助を実習するだけであるから、免許取りたての新人助産師の段階では、実際の分娩介助の経験は未だほとんどゼロに等しく、実際の臨床の現場ではまだ全く使い物にならない。

従って、免許取りたての新人助産師は、まず先輩助産師の大勢いる大病院に就職して、先輩助産師の厳しい指導の下に鍛えられて、数年かけてだんだん一人前の助産師に成長してゆく。最初の就職先がしっかりとした研修のできる病院でないと、一人前の助産師になれないで終わってしまう。

医師の場合は、最初に就職した研修病院のままずっと職場を変えない人はむしろ少なく、数年ごとに職場を移動する場合が多いが、助産師の場合は、医師と違って、最初の就職先のまま職場を変えず長年勤務し続ける場合が多いと考えられる。

当科所属の助産師たちの場合、ほとんどが地元出身者で、新卒で採用された者が多い。なお、市内の短大に助産師養成の専攻科があり、当科が実習施設となっていて、新人助産師の貴重な供給源となっている。当科で長年活躍し、退職した後にその短大の教員になって、助産学生を教育して後進の地元学生を育てることに専念している者も数名いる。ここで入門し、ここで厳しく鍛えられて成長し、ここで後進を育て上げている、先輩後輩の強い絆で結ばれた、体育会系の、とても頼りになる、最強の女性軍団である。

また、助産師たちが、それぞれのライフサイクルの中で、妊娠、出産、子育てと自分の仕事を両立させてゆくためには、しっかりと産休、育休がとれて、超過勤務のない職場を選択したいと思うのも当然の話であろう。

これらの諸々の事情から、助産師が極端に偏在する結果となっている。この現実の姿を無視した一方的な施策によって、多くの母子の生命が危険にさらされる事態だけは何としてでも回避しなければならない。現実に即した解決策を探っていただきたいと思う。

＊＊＊＊＊＊　東京新聞、2006年8月31日

助産師が足りない　人材、大病院に集中

（略）

　助産師は助産、妊婦や新生児などの保健指導を担う。看護師が助産師になるには、主に一年間の助産師養成所を卒業し、国家試験に合格する必要がある。厚生労働省の調査によると、二〇〇四年の看護師・准看護師の就業者数は約百二十二万人。これに対し、助産師は約二万六千人。助産師の勤務場所をみると、病院（二十床以上）が七割近くを占め、開業医も含む診療所（二十床未満）は二割以下だった。

　一方、〇三年に生まれた子どもの出生場所は病院５２％、診療所４７％、助産所１％。お産の半数近くが小規模施設で行われているにもかかわらず、担うはずの助産師は大病院に集中している。

　約五十人の助産師を抱える大規模病院の助産師長はこう分析する。「大病院に勤めれば、多くのお産にかかわれて勉強になる。勤務も通常の休日はもちろん、産休や育休もとることができる」

　産科医不足同様、いつ始まるか分からないお産に対応するには過酷な勤務が要求される。その割に収入も他科の看護師と大きな開きはない。

（以下略）

（以上、東京新聞、2006年8月31日）