北米本部長が全米AM24局で放送のラジオ番組に出演 大川総裁の新刊「Message from Heaven」を紹介

また逆輸入になるのかしらね。

日本人は、もっと自信を持ちたいものです。

 

危機に立つ日本　さんより転載です。

Messages from Heaven

What Jesus, Buddha, Moses, and Muhammad Would Say Today




北米本部長が全米AM24局で放送のラジオ番組に出演


2015.04.17
http://info.happy-science.jp/2015/13130/


大川隆法総裁の新刊「Message from Heaven」を紹介

3月10日、幸福の科学島田北米本部長が、全米AM24局で放送されているラジオ番組「Outer Limits of Inner Truth Radio Show」に出演。そのほか、カリフォルニア州サクラメントのAM局で放送されているラジオ番組「KAHI-AM/Sacramento Live with Popp Off」など、複数の番組に出演しました。番組では、幸福の科学の教えやオピニオン、大川隆法総裁の新刊書籍「Message from Heaven」などを紹介しました。

内容が大好評！今後も全米各地で続々出演予定
逆境に対する心の持ち方から、世界宗教の発祥や宗教戦争にまで及ぶ幅広い教えが大好評。世界宗教は4人の聖人が天上界からの霊言を受けて発祥したこと、幸福の科学も同じく天上界からの霊言を受けて始まったこと、当会が世界に平和を創造するために活動していることを紹介すると、「この宗教を縁にして戦争が終わってもらわなければ困る」とパーソナリティが熱くなる一幕も。
番組内容は好評を博し、今後も全米各地での出演予定が組まれています。

翁長雄志・沖縄県知事、驚きの本音 米軍を撤退させ、沖縄を「中国領」にする

シナに日本を売る売国奴ですね。

現在のシナに人民の自由がないのは誰もが知っているのに？

この翁長はシナのスパイですね。

 

ザ・リバティーweb  より

 

 

公開霊言抜粋レポート

 

翁長雄志・沖縄県知事、驚きの本音

米軍を撤退させ、沖縄を「中国領」にする

沖縄の論理は正しいのか?―翁長知事へのスピリチュアル・インタビュー―」

2015年4月7日収録

「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。また、外国人の霊の霊言には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 詳しくは⇒⇒⇒大川隆法のスーパー霊能力 「霊言」とは何か

 

 

沖縄の論理は正しいのか?―翁長知事へのスピリチュアル・インタビュー―

大川隆法著

幸福の科学出版

翁長雄志沖縄県知事が、普天間にある米軍基地を辺野古へ移設する計画を阻止しようとしています。

菅義偉官房長官との会談は平行線に終わり、翁長氏は「辺野古の新基地は絶対に建設することができないと確信している」と述べました。

翁長氏は今後、米軍基地をどうするつもりなのでしょうか。大川隆法・幸福の科学総裁は7日、同氏の潜在意識(本音)である「守護霊」を招霊。沖縄県や日本に対する驚くべき考え方が明らかになりました。

 

 

「沖縄は中国軍が"守って"くれる」

　翁長氏の守護霊は、「米軍は全部引き上げたらいい」「自衛隊も来なくていい」と主張。その背景には「先の大戦で沖縄が米軍に攻められ、日本防衛の捨石にされた」という怨恨があるようです。

 

　では誰が沖縄を守るのでしょう。守護霊は「中国軍が守ってくれる」と述べます。さらに、「米軍さえ引き揚げさせたら、中国資本がバンバン進出して、観光産業その他、工場もできたり、雇用も生んだり、中国の人も移民してきて労働力になる」と言います。「沖縄の中国領化」という、驚くべき構想が明らかになりました。

 

 

中国とつながる翁長知事、沖縄が欲しい中国

　こうした本音を裏付けるように、翁長氏が中国と深いつながりを持っているという事実があります。同氏は那覇市長時代、何度も中国を訪れ、2005年には、習近平国家主席がトップを務めた福建省福州市から「名誉市民」の称号を受けています。

 

　一方、中国では「沖縄は中国の領土だった」という主張が増え始めています。中国は、アジアの軍事的要衝である沖縄に基地を置くことで、軍事拡張の足がかりにしようとしているのです。

 

　中国国営の新華社通信は、翁長氏が昨年の知事選で勝利したことを速報で伝え、国営テレビも特集番組を組むなど、積極的に報道しました。

 

　中国にとって、翁長氏が知事に就任して基地移設に反対し、米軍を撤退させようとしていることは、沖縄領有化に向け、願ってもないチャンスと言えます。

 

 

　中国領になれば多大な犠牲が生まれる

　では、もし沖縄が中国の支配下に入れば、どうなるのでしょうか。

　1965年に中国に編入されたチベットが前例となります。中国は最初、「自治を保障する」などと言い、チベットに近づきました。しかしすぐに手のひらを返し、武力制圧に伴い20万人以上を虐殺。チベット人は常に監視され、母国語の使用禁止、漢民族と無理やり結婚させられるなど、今も人権弾圧に苦しんでいます。米軍撤退は、沖縄の自由を奪い、最悪の不幸を招きかねないのです。

 

　さらに言えば、沖縄に中国の軍事基地が置かれれば、日本に輸入される石油や食糧を運ぶタンカーなどの通り道をいつでもふさぐことができるようになります。また、九州から順に日本本土が侵略されていくのも時間の問題です。沖縄の基地問題は、日本全体の存亡に関わるのです。

 

 

辺野古移設を円滑に行うべき

　今回の件に関して、「地方主権」の観点から政府を批判する声もあります。もちろん、生活レベルの問題に関しては、地域の声を重視して政治を行うことは必要です。しかし、沖縄の米軍基地は、全国民の「生命・財産の安全」に関わる問題です。

　大川総裁は霊言の内容を受けて「(沖縄県の)1%の民意が、日本全体の消滅がかかった問題まで左右できるというのは(中略)地方自治としては越権」と指摘しました。

　また、中国の動きや実態を冷静に見るならば、沖縄に米軍基地があることは、沖縄の幸福な未来を築く上でも大事なことなのです。

　大川総裁は「自由を奪われるということがどれほど大変なことかということを知らなければいけない。自由のコストは高い」と、自由の創設の意義を語りました。

　政府は、日本全体、そして沖縄の人々のためにも、滞ることなく辺野古への基地移設を進める必要があります。翁長知事にも、沖縄を再び苦しみの地にしないよう、正しい判断をしていただくことを願います。

 

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【関連書籍】

幸福の科学出版 『沖縄の論理は正しいのか?―翁長知事へのスピリチュアル・インタビュー―』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1459

 

【関連記事】

2014年11月16日付本欄 沖縄県知事選、当選の翁長氏が「琉球独立」団体と交流

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2014年9月16日付本欄 スコットランド独立に色めき立つ沖縄の独立活動家 学者や有識者らと意見交換も

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8425

 

2014年4月28日付本欄 沖縄県民の9割が中国に悪印象「沖縄独立運動」はまやかし

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7767

安倍首相と翁長・沖縄県知事が会談 中国の現実に目を向けよ

ザ・リバティーweb  より

米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の名護市辺野古への移設を巡り、安倍晋三首相と翁長雄志・沖縄県知事が初めて会談した。

 

17日に首相官邸で行われた会談は、両者とも主張を譲らず、平行線をたどった。首相は、辺野古移設について「一歩でも二歩でも進めていかなければならない。唯一の解決策だ」と述べ、理解を求めた。一方の翁長知事は、「沖縄の全ての選挙で、『辺野古新基地反対』という圧倒的な民意が示された」と反論し、移設反対の姿勢を崩さなかった。

 

政権には、対話姿勢を取ることで、辺野古移設への批判を和らげる狙いがある。また、今月26日には首相の米国公式訪問が予定されている。首相は、事前に翁長知事と会談することで、米軍基地の移設問題に積極的に取り組んでいることを米国にアピールし、日米同盟の強化を目指しているといわれる。

 

それでは、翁長知事が辺野古移設に反対するのはなぜなのか。今月7日、幸福の科学グループ・大川隆法総裁は、翁長知事の守護霊を呼び出し、本人が潜在意識で何を考えているのか探った。

 

翁長知事の守護霊は、「米軍は全部引き上げたらいい」「自衛隊も来なくていい」「沖縄は中国が護ってくれる」と述べ、中国の庇護の下、沖縄は琉球国家として独立する意欲を示していた。

 

翁長知事は、世界で力を持ちつつある中国と友好関係を強化した方が有利だと考えているのだろう。だが、中国がここ数十年で行ってきたことを考えると、手放しに中国政府の価値観を受け入れ、信頼することはできない。

 

中国共産党は、全体主義的な国家運営で、人権を無視した身柄拘束や拷問、粛清などを行ってきた。

 

例えば、昨年7月末、新疆ウイグル自治区カシュガル地区で、ウイグル族独立派による地元政府庁舎や警察署などへの襲撃事件が発生した。中国治安当局は、一般市民を含む約100人が犠牲になったと発表した。しかし、ウイグル側は、この事件で、ウイグル人だけで少なくとも2000人以上が中国の治安部隊に殺害されたと主張している。

 

その他にも、中国政府の人権弾圧、思想統制に反発する中国人の人権活動家も、その多くが拘束されたり、暴行を受けるなど被害を被っている。

 

「中国が沖縄を守ってくれる」など、実現するわけがない。中国の覇権が拡大すれば、共産主義、さらには、根拠なき大虐殺を是認する全体主義が世界に広がることにつながる。中国の迫害により苦しんでいる人々を救うためにも、日本は、迅速に辺野古移設を進め、日米安保を維持する道を選ぶべきだ。そして、戦後70年の節目に、安倍首相は、中国の人権弾圧に対しても声を上げ、国際的な世論喚起を図るべきだ。(泉)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 沖縄の論理は正しいのか?―翁長知事へのスピリチュアル・インタビュー― 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1459

 

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Web限定記事 翁長雄志・沖縄県知事、驚きの本音 米軍を撤退させ、沖縄を「中国領」にする

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2014年9月21日付本欄 中国で言論弾圧が強化 高齢の作家を拘束 相次ぐ弾圧に日本は声を挙げよ

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厳しい経営を迫られる大手企業 マーケティングとは何かをつかむには

景気の良いときは衝動買いが沢山あるが、不景気だと衝動買いではなくこだわりを持つ客だけが買ってくれる。

 

ザ・リバティーweb  より

「わが社がお客様や株主、社員の期待に十分に応えられていないことについて、非常に重い責任を感じている」

 

外食産業大手の日本マクドナルドのサラ・カサノバ社長は16日、記者会見の場でこう語り、業績が2期連続の赤字になる見通しであると発表した。同社は今後、131店舗を閉鎖し社員の15%にあたる100人の早期退職を実施するという。

 

また同日、大手電機メーカーのシャープの経営再建計画案の全容が明らかになった、3月期の純損益は2千億円規模の赤字になる見通しで、銀行などから計2250億円の金融支援を受ける方向で最終調整に入った。液晶テレビを生産する栃木工場を閉鎖し、本社を売却するなど、大規模なリストラ策などを行い、経営立て直しを急ぐ。

 

 

経営不振の原因の一つは変化する顧客のニーズを満たせていないこと

今、業界のけん引役であるはずの企業が苦しい経営を迫られている。消費増税の影響や円高など、経営不振の原因は様々で業界や企業ごとに違うかもしれないが、その一つに、変化する顧客のニーズを十分に満たせていないことがあるのではないだろうか。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は、近著『実戦マーケティング論入門』で、マーケティングの秘訣についてこう述べている。「お客さんがショーウインドーを見て店に入り、買い物をするかどうかということには、『ショーウインドーのマネキンに着せる服が、時期や、その日のお客様の感度、あるいはニーズに合っているかどうか』、つまり、『店員が、合っているものを出せているかどうか』ということが極めて大きいのではないでしょうか」

 

モノが売れない時期だからこそ、顧客が求める商品を開発できるかどうかが、会社の生き残りに関わる重大な問題となる。

 

 

顧客の強いこだわりを満たす物件を扱う東京R不動産

こうしたマーケティングのコツをつかんだ企業の一例として、16日放送の「カンブリア宮殿」(テレビ東京)で取り上げられた東京R不動産は興味深い。 

 

「見晴らしの良いレトロな味わいのある古民家で、東京の都会生活に彩りをつけたい」「太平洋を一望できる広々としたテラスから満天の星、幻想的な朝焼けを楽しみたい」

 

東京R不動産は、こうした顧客の強いこだわりに応えるリノベーション(改築)物件を中心に扱っている不動産会社だ。自分達が魅力を感じる物件をブログに掲載するという形で事業はスタートした。

 

今でこそ東京R不動産はそのユニークさで注目されているが、事業開始時は顧客のこだわりにははっきりと気づかなかった。事業を進める中で、自分達が扱う物件に対する顧客の潜在的なニーズに気づき、事業の拡大につなげていったという(16日放送「カンブリア宮殿」(テレビ東京))。

 

また、従業員はアパレル業界出身者など、不動産業界で働くのは初めてという人が多いという。顧客の強いこだわりを満たせるのは、こうした従業員たちが、業界の固定観念やルールに捉われず、自ら現地に足を運んで物件を選んでいることも大きく関係している。

 

顧客のニーズは多様で、住んでいる地域、性別、年齢などによって変化する。画一的な「サービス」「販売」などの"役所仕事"を行い続けていても、それらを満たし続けることは困難だ。「マーケティング」を通して「顧客の立場」で「顧客が何を求めているのか」をキャッチできる企業が今後大きな成功を収めていくだろう。(冨)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『実戦マーケティング論入門』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1440

 

幸福の科学出版 『イノベーション経営の秘訣』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1267

 

【関連記事】

2015年2月号記事 売れる! プロフェッショナルの智慧 営業・接客販売マーケティング - 『智慧の法』特集 - Part1

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2015年3月22日付本欄 「マネジメントの父」ドラッカーと戦国武将・武田信玄の共通点【3分で学ぶリバティ日本史】

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2015年1月31日付本欄 マネジメントの父をマネジメントした、ドラッカーの妻

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2014年12月17日付本欄 マクドナルド「フライドポテト危機」 もっと深刻な事態がある

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8910

安倍首相がバンドン会議で「反省」を述べる予定 何を反省するの?

ザ・リバティーweb  より

安倍晋三首相は22日からインドネシアで開催されるアジア・アフリカ会議(バンドン会議)において、今夏に発表する、戦後70年の安倍談話の原型となる演説を行う予定だ。そこで、先の大戦への「反省」を述べるが、中国や韓国が期待する「お詫び」の文言は入れず、戦後の日本が平和に貢献してきた面と、未来に向けての抱負を述べるという。各紙が報じた。

 

小泉純一郎元首相も同じく、2005年のバンドン会議で小泉談話の原型を発表していたが、その内容は村山談話の「侵略戦争の反省とお詫び」の文言をそのまま含んだものだった。

 

インドネシア紙「ジャカルタ・ポスト」は小泉氏のお詫び発言について、日中関係改善のためだと紹介した。日中首脳会談実現に向けて、中国の機嫌を伺うためのお詫びだったとしている。

 

バンドン会議には中国以外にも、太平洋戦争において日本に侵略されたとされるアジアの国々が多く参加していた。しかし、インドネシア紙が、日本のお詫びの対象として想定したのは中国だけだった。そこには、日本がアジア各国に対してお詫びをするのは不自然であるという前提がある。

 

日本は「アジアの解放」を掲げて大東亜戦争を戦い、敗戦後、日本が占領した国々は植民地支配からの独立を目指した。

 

1955年の第一回バンドン会議に参加したアジアの国々は、ようやく独立に成功したばかりであり、アフリカの国々も、日本が作った流れの中で独立を勝ち取っていた。日本の代表団はそこで、首脳たちから「大東亜共同宣言がよかった」などの声をかけられ、歓迎されたという。

 

日本による戦争の反省やお詫びは、バンドン会議に参加する国々の多くにとって、「独立を手伝ってすみません」というメッセージも含んでしまい、かえって失礼になりかねない。

 

会議の参加国の独立を尊重するなら、安倍首相の発言は「日本は悪い国だった」という欧米中心の歴史認識の見直しを迫るものになるはずだ。(居)

 

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2015年4月13日付本欄 海外の若者が「日本は悪くない」と"日本語で"語る【インドレポート(2)】

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2015年4月号記事 検証 日本の統治 vs. 欧米の植民地 アジアを繁栄させた日本

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2013年9月号記事 河野・村山談話は無効である 歴史問題を永遠に葬り去る 大川談話ー私案ー

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