どうなる日本！？

豊平峡温泉に行く予定がなぜか「プレジデント」を囲んで株トモとすき焼き。
本当に予定は未定だなと。

そのプレジデントに『どうなる日本！？　「株、為替、金利」３分間ゼミ』という記事を読んで皆の答えは同じ。
「やっぱりか、この１．２年は厳しいな。ある意味割安でラッキー狙いとも言えるな。」と。
北京オリンピックも終わり、早くて年末、遅くても２年後には本来の会社の姿、等身大が見えてくる時代？…宴の後か～。

朝、豊平峡温泉へと車を出すとガソリンがempty 。
それだけの理由で昼から近くのスーパー銭湯へ変更。
帰りにお肉を買いすき焼き中。
何ともエコな一日でした。


株式市場は政府の経済対策に冷めた見方、米・中の対策に注目(トムソンロイター) - goo ニュース

２５日の経済財政諮問会議では、福田康夫首相が中小企業金融などについて「できるだけ政府として取れる対策を取っていきたい」と述べ、中小企業対策を対策の重要な柱に据える考えをあらためて表明した。だが、対策の事業規模、財源などについて一切言及はなかった。大規模な財政出動を伴った需要積み増し型の景気対策は行わず、構造改革を基本に据えることなどの原則を確認したという。

　これを受けた市場の反応は冷静だ。三井住友銀行・市場営業推進部・チーフストラテジストの宇野大介氏は、センチメント改善のみの効果を狙うなら１兆円、本当に景気押し上げを狙うなら８─９兆円規模が必要とみる。宇野氏は「実際は２─３兆円程度になると推測しているが、内容も含めて中庸。単発の一時的な対策との印象が否めない」と述べた。新光証券・エクイティ情報部マーケットアナリストの高橋幸男氏も「悪材料にはならないまでも、報道されている内容を見る限り経済全体で再生産につながるような本質的な対策とはいえない」と厳しい見方だ。
（中略）
＜対策よりも証券優遇税制に関心＞

　一方、市場関係者は、経済対策よりも証券優遇税制の改革に注目している。金融庁は今月中に財務省に提出する２００９年度の税制改正要望について、小口投資家と高齢者の証券優遇税制を要望することを明らかにしている。

　これに対しては、リスク金融商品の購入が難しい高齢者を優遇することに疑問の声が相次いでいる。「高齢者は、金融商品取引法などで投信商品１つ購入するにも制約がある。一方で証券税制で優遇するというのは、一貫性がない」（国内投信）との声が出ている。りそな信託の黒瀬氏も「本来高齢者は若い世代より投資リスクを抑えるべき。政府の経済運営には思想がみえない」と述べた。「日本の景気低迷には金融商品取引法や改正建築基準法などによる政策不況の側面も大きい。目先の選挙対策にしかなっておらず、株価への本格的な浮揚効果は乏しい」とみる。

　「まだ流動的なので、証券優遇税制に関する思惑だけで売買する状況ではない」（国内大手証券）との声も上がっている。

　（ロイター日本語ニュース　石渡　亜紀子、松平　陽子；編集　田巻　一彦）

急きょ、予定を変更

この雨雲、この肌寒さで海はムリムリ。
そういう事で面舵(-。-)y-゜゜゜ではなく、面舵いっぱぁ～い。
目的地をシリパラインから豊平峡温泉へと変更。