JAL123便墜落事故－真相を追う－そしてミサイルは発射された(13)

昨年(2009年)から報告を始めた本ブログですが、かなり早い段階で気がついていながら、ここでお知らせしていない情報があります。それは、この事実があまりにも政治的に大きな意味を持つため、国際軍事評論家 B氏の判断により、当該関係政府に不要な動揺を与えるのを避けるために、あえて発表を控えていたものです。

日本の核弾頭開発疑惑でさえ、充分驚愕に値する内容でありますが、こちらの情報については、日本の国際関係、特に日米関係についてこれまでの歴史観を大きく変える可能性を秘めています。

前置きはこのくらいにして、まずは下の写真１をご覧になってください。


写真１：黒い表面のラバー材

黒い塗装が施された表面に、内側はラバー(ゴム)材のように弾力性のある物質。これまで私たちが回収した軍用機の多くが金属製であり、ステルス機であるF-117が合成樹脂製であったのを除けば、極めて異様な材質です。初めてこれを見たときに、当然ですが私にはさっぱりわからなかった。そこで、いつもと同じようにB氏に鑑定を依頼したところ、驚くべき回答が返ってきたのです。

「このラバー材は、一世代前のステルス技術と考えていただければよいです。いわゆる電波吸収材として機能しています。この破片は機体表面をびっしり覆っていたものです。ラバー製のステルス部材に黒い塗装、こんな構造をしているのは米国の戦略偵察機 U-2 (写真２)以外に考えられません。」



写真２：U-2(ドラゴンレディ)　Wikipediaより

B氏は続けます。

「私もこんな風に実際に見るのは初めてです。それもそのはずで、偵察機というのは最高の軍事機密であり、友好国とはいえ、日本の情報部員として動いていた私などが見せてもらえるような代物ではありません。

この機体が落ちていた意味は非常に大きい。U-2というのは基本的に米国国家安全保障局(NSA)が直轄して運用する機材なのです。パイロットについても最優秀の軍人が、わざわざ軍籍を抜けてこれに当たります。つまり、米国政府自体が大きな国家戦略的判断を持たない限り、飛ばしてくるような機材ではないのです。

U-2は航続距離こそ長大ではありますが、スピードはたいしたことがない。それが日航機事故当日に日本本土の上空を飛んでいた。それはつまり、1985年の8月12日の18:00頃、JAL123便に何が起こるかを米国政府は予め知っていたことにになります。知った上で、1万メートル以上の高空域で自国軍の軍事オペレーションを監視していたと判断されます。

これがどうしてここ(事故現場周辺)に落ちているのか、そこまでの事情はわからないですが、仮に戦闘機に狙いを付けられたら、空戦能力の全くない飛行機だから、意図も簡単に打ち落とされてしまうでしょう。」

以上のように、B氏によると U-2 が落ちていることの意味合いは、他の米軍機とまったく異なるとのことです。U-2の機体破片からわかること、それは以下のようになります。

(1)米国政府が主体的に関与していたこと
(2)米国政府が予め事態を予測していたこと
(3)米国政府が本件を国家戦略的に重要案件と位置づけていたこと

簡単に言えば、日航機事故もとい御巣鷹事変は突発的な軍事衝突ではないということです。


■米国政府の戦略的意図は何か？

米国政府が直接関与してまで情報を取ろうとしていたもの、それはいったい何だったのか？しかも複数の軍機と数百人規模の地上軍兵士を投入し、そして、おそらくそのほとんどを失ってしまっただろうという、多大な犠牲を払ってまで。

それが飛行機に積まれた「麻薬の密輸」や「テロリストの護送」程度の、チンケな対象を狙ったものでないことはもはや明らかでしょう。米国政府のこれだけの出動規模に匹敵する対象となれば「核を含む大量殺戮兵器、もしくはその技術・開発資金・人材」以外にその候補を見つけることは困難です。

以上の状況的な考察、および、これまで発見された物証(毒ガス原料、放射性物質)などから、「JAL123便が軍事物資(人材・支援物資等を含む)を輸送していた」と結論付けるのに、何の戸惑いも私は見出せません。


■日米関係史を再考する

もう一つ見逃してならない明らかな事実。それは、複数の米軍機ならび米国国家安全保障局から派遣された偵察機が無残に打ち落とされているという事実です。誤爆でここまでの多数の機材が落とされることは考えにくく、多くは日本の軍事力(あえて'自衛隊'とは表現しません)により撃墜せしめられたと見るのが妥当です。これらが意味するものはまさに「日米戦争」なのです。特に、戦略偵察機 U-2 を撃墜した事実は、米国に日本に対する核攻撃の理由を与えたも同然なのです。

「現に戦争など起こっていない。今でも日米同盟は健在ではないか？」そう思われている方は多いし、そう思われるからこそ、このブログに書かれた内容の事実性を批判をされる方がいるのも、私は知っています。

しかし、私は、「この時以来、日米は戦争状況に陥ったのだ」と理解しています。つまり少なくともこの25年間の「日米同盟」は幻想であったということです。日米関係については、別のシリーズで詳しく論考する予定ですが、「戦争状況」を示す具体例として、1985年9月、日航機事故の１ヶ月後に電撃的に成立するプラザ合意を思い出していただくとわかりやすいかと思います。前にも書いたかも知れませんが、同じような合意は同年1月に取り決められたのに、ほとんど効果はなかった。それなのに、急に開催が決まった9月の合意では、あっという間にその成果が結果になって現れ始める。日本の民間資本が一斉に動いたからです。

その後、「Japan As No.1」呼ばれた日本の経済は

　急激な円高　＞(人工)バブル崩壊　＞日米構造協議　＞失われた10年　＞郵政民営化

と、米国に主導されながら巨大な財政赤字を抱える、経済衰退国に変わっていくのです。

戦争とは「軍事」だけではない。1985年当時、世界No1の経済力を付けた日本。核兵器開発など、日本の軍事的暴走の源泉をその「経済力」と判断したのならば、「経済力」を根こそぎ叩き潰すというのも、米国の大きな国家戦略であったとは考えられないでしょうか？

つまり、副島隆彦氏が唱える「属国日本論」のように、第2次世界大戦の敗戦後、一方的に米国にむしり取られてきたという、日米現代史観は「日航機事故の真実」を取り入れることにより大きく修正される必要があると、私は考えるのです。

米国のやり方を云々する前に、私たち日本国民は次の重大問題を明らかにしなければなりません。

　(1) 国民に隠れて軍事的暴走を主導したグループとは何か？
　(2) 国民に隠れて米国と経済取引(手打ち)したグループとは何か？

同じ日本国民を見殺しにし、軍事衝突を事故と称して隠蔽しながら、米国と取引をして経済敗戦を導き、日本国民の富を差し出した集団。そのような卑劣で売国的な集団をまず摘発しなければなりません。

これら、根源的問題を日本人自らが解決しないまま、「普天間基地問題」など、深刻な日米問題が解決できるはずがないのです。

* * *

今回は日米問題に焦点を当てた記述になりましたが、実際には、日航機事故には旧ソ連や中国政府の関与の跡も見られます。今後展開される国際政治を扱うシリーズでは、これら米国以外の国についても、詳説を試みる予定です。また、来月5月16日の講演会では、ブログに先行して、これらの解説を行う予定です。


NON ERO ULTRA VOBISCUM DONEC CONTERATIS EUM QUI HUIUS SCELERIS REUS EST
あなたがたが、その滅ぼされるべきものを、あなたがたのうちから滅ぼし去るのでなければ、わたしはもはやあなたがたとは共にいないであろう。

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