極楽蜻蛉が翔ぶ。

 

 

 

 

 

　　　　　　  　　　とんぼトンボときみいえど　煩悩深き 地獄 極楽

なにを思ったのか、朝食で責めるような言葉が行き交い、そのひとこまを受け詠う。あいも変わらず
忙しいのだが、そんなのやめたら？とひとことで片付けられてしまうことの抵抗など一切せず捨て置
いている。そんな状況下、このところの集中豪雨でこの間、彼女の知り合いの業者に修理依頼したも
のの相変わらず雨漏りがするので、瑕疵手直しさせてもいいのだが、これもでの費用や経緯を考え、
ドゥー・イット・ユアセルフ（ＤＩＹ）の行動に撃ってることに。そのため１０年程前から途絶えて
いたＣＡＤを手始めに、製図→雨漏り工事要領の調査→工事機材購入→実地調査→施工を開始。不安
定な天気でタイミングを測るのも一苦労する。つまり、乾燥養生のための日取り調整がいるが、今日
のようにシーリング、塗装途中で突然の雷、降雨で中断せざるえなくなる。これで残り２日（１４時
間）要す。そんなわけでブログ掲載できない日が続いている。
 

 雨漏り修理工事

経験がないなりにやってみたものの、仕事の段取り具合でスムーズに作業できるのだが、予想外のこ
とに出くわしたが、勿論、屋根の上では地下足袋ですが、その１つに瓦とカラー鉄板のつなぎ部位の
や空洞部の様子をのぞくために工業用内視鏡が欲しい。そこで、ネットで調べてみたが、"デジタル
革命渦論”のよる関連機材の進歩が著しいことを知る。今回も"一丁噛み"におわるのだ、やる以上は
"プロ擬き"レベルまではやり抜こうと"極楽蜻蛉"は考えているが、結果はいかに？^^;。

 

 

【オールソーラーシステム完結論 ⅩⅡ】

 

ソレクセル、インコーポレイテッド社から薄膜単結晶シリコン系太陽電池の（１）表面反射損失を低
減し（２）電荷再結合速度の逓減（３）表面テクスチャーと裏面反射による光閉じ込め効果の逓増で
高変換効率を達成し、併せて（４）製造コストを大幅逓減を達成するための角錐形状三次元薄膜太陽
電池セル構造が提案されているが、このように唯単結晶シリコン主義の背景技術には、有機薄膜系、
化合物半導体系などのリスク特性の克服があるが、下図４に掲げられている「１２の競争上の利点」
通り実現できるは甚だ疑問に思われるが――ハードル数が多すぎるデメリット、実績では、試作レベ
ルでパナソニック（三洋電機）変換効率２５％超が選考している――大変面白い提案である。

 

 

 

  

【遺伝子組み換え作物論 ２５】  

 

   　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　第６章　バイテク産業の汚れた策略　その１

　　　　②　利用される食糧援助

　　　　遺伝子組み換え食品を食べるか、餓死するか

　　ハイテク産業のよき協力者である米国政府は、遺伝子組み換え作物を望まない国々に対しても、
　あらゆる手段を使って遺伝子組み換え作物を押しつけようとしてきた。
　　２００２年には、南部アフリカで食糧危機が発生して１３００万人が飢餓に直面した。すると、
　米国政権は食糧援助を求める困々に対して、遺伝子組み換えトウモロコシを製粉せずに、粒のま
　ま送りつけたのである。米国としては、一般のトウモロコシや、製粉したトウモロコシ粉を送る
　こともできたが、あえてトウモロコシを粒のまま送ったのには理由があった。製粉していなけれ
　ば、援助を受けた農民たちは種子として保存して翌年に栽培するだろうし、そうなれば遺伝子組
　み換えトウモロコシがアフリカの在来援と交雑するだろうと考えていたのである。
　　「フィリピン農民運動（ＫＭＰ）」のラファエルーマリアーノは、こうした手法を批判する。
　　「米国の独占的な農業企業は、あまりにも残酷だ。飢えた人々は、与えられた食糧を受け入れ
　ざるを得ないことを彼らは知っている。危険な技術が将来、ゆっくりと生態系を破壊することに
　なっても、飢えた人々にとっては与えられた食糧に感謝するしかないのだ。

　　国際環境ＮＧＯ「グリーンピース」や国際開発ＮＧＯ「アクションエイド］も、［米国政府は、
　遺伝子組み換え作物を普及するために危機的状況を利用し、自国の余剰作物を処分するために国
　連を利用している」と告発する。
　　英国の環境相マイケルーミーチャーも、一般の作物があるのに、遺伝子組み換え作物を推進す
　るために受け入れを強制するのは倫理に反する」と述べた。
　　ＥＵの通商担当委員パスカル・ラミーも、「遺伝子組み換え政策を食糧援助に結びつける米国
　の手法は、まったくもって非人道的だ。米国にとって余分な遺伝子組み換え作物を処分するため
　に、海外援助政策を利用するなど許されることではない」と非難する。
　　国際環境ＮＧＯ「地球の友インターナショナル」の代表リカルド・ナバロも次のように指摘す
　る。
　　「米国は、新たな市場を開拓するために食糧援助を利用している。現在の食糧援助制度によっ
　て最も得をしているのは、米国の巨大なアグリビジネスなのだ」
　
　　ところが、こうした批判に対してブッシユ政権も激しく反論した。
　
　　「"遺伝子組み換え食品を受け入れるな"とアフリカ政府に説得することで、飢餓に苦しむ何百
　万人もの生命を危機に陥れているのはＥＵの方だ」

　　しかし、この発言は事実に反している。なぜなら、安全性に対する不安から遺伝子組み換え作
　物の受け入れを拒否したのは、アフリカの国々自身の判断なのである。
　英国の環境相マイケル・ミーチャーも、米国の手法を次のように批判する。
　「アフリカ諸国が、遺伝子組み換え食品を欲していると圭張するのは、米国の醜い言い訳にすぎ
　ない。そのうえ、"ＥＵが遺伝子組み換え食品を受け入れれば、アフリカも受け入れるはずだ"と
　まで言うとは、あまりにもばかげている」

　　このように、米国の人道的な出張に対しては多くの批判がある。もしも、米国が貧困国の支援
　に真剣に取り組んでいるのなら、どうして彼らの政策には次のような矛盾があるのだろうか。
　
　　・なぜ米国は、多くの先進国の中で最も多額の援助を、自国の利益のために利用しているの加。
　　　２００１年にＥＵは、アフリカの開発のために２３１億ドルの援助を行なったが、米国の援
　　　助額は８３億ドルたった。
　　・なぜ米国は長年にわたって、自国が提供した援前金以上の額を、開発途上国から返済され続
　　　けているのか。
　　・なぜ米国は、自国の農業に補助金を与え続けているのか。それこそが、アフリカの農業主寂
　　　退させ、飢えと貧困を引き起こす原因なのである。米国が自国の農業に補助金を提供するた
　　　め、農産物が過剰に生産されて世界市場に放出される。その結果、世界の農産物価格を引き
　　　下げ、アフリカの農民を破産に追いこんでいるのだ。
　　・なぜ米国は、世界中の途上国に自由貿易を強制するのか。その国の産業を発展させるために
　　　は未発達の産業を保護することが唯一の方法であることは歴史が証明している。自由貿易と
　　　は、米国にとって都合のいい自由競争を意味するだけではないのか。
　　・なぜ米国は、アフリカと国連が支援する「バイオセーフティに関するカルタヘナ議定書」の
　　　効カを弱めようとするのか。
　　・そもそも米国が、真剣に貧困層に食料を提供しようというのなら、なぜ遺伝子組み換え作物
　　　を推進するのか。すべての援助団体や環境保護団体、多くのキリスト教系団体やアフリカ諸
　　　国は、遺伝子組み換え作物が普及すれば、さらに飢餓が拡大すると主張しているのに。
　
　　ブッシユ政権の本質を示す事実はこれ以外にもある。２００４年３月、米国国際開発庁（ＵＳ
　ＡＩＤ）は、スーダンの港に送る予定だった食糧援助を、すべて止めたのである。国運はスーダ
　ンに備蓄されていた食糧が１～２ヵ月後には底をつくと警告した。それでも、スーダン政府が遺
　伝子組み換えでない食糧を要望したため、米国は食糧援助を止めたのだった。同様に、アンゴラ
　政府も援助物資を除き、遺伝子組み換え作物の輸入を禁止したため、米国は食糧援助の量を減少
　させた。結局、アンゴラ政府は製粉して輸入することを認めざるを得なくなったのである。

 

　　　　遺伝子組み換え食品を食べるか、エイズで死ぬか

　　ブッシユ政権が実施した最も醜悪な策略は、米国で２００３年５月に制定された「エイズ援助
　資金法」である。世界中のマスコミは、すばらしい慈善的な行為と称賛したが、米国がエイズ治
　療の支援と引き換えに、遺伝子組み換え作物の受け入れを相手国に要請していることについては
　見て見ぬふりをした。「ＧＭウオッチ」は次のように指摘する。
　
 　「言い換えれば、米国は飢餓に苦しむ人々だけでなく、死に至る可能性のある病気に苦しむ人々
　にも、銃口を突きつけたのである。いずれにしても、米国のメッセージは同じである。"遺伝子組
  み換え食品を受け入れろ、さもなければ我々は人々が死んでも関与しない"というわけである」
　　「地球の友インターナショナル」ナイジェリア代表で、「環境権利アクション（ＥＲＡ」事務
　局長ニモ・バッシーも次のように批判する。

　　２００２年に南部アフリカで起きた食糧危機で、米国は求められてもいない遺伝子組み換えト
　ウモロコシを放出するため、許されない手段に訴えてきた。アフリカ諸国にも、自分たちが何を
　食べるのかを決める権利がある。米国が、飢饉やエイズをこうしたやり方で利用することは非道
　徳的な行為である」　

　　　　遺伝子組み換え食品を拒否するか、罰金を払うか

　　ＥＵが遺伝子組み換え作物を受け入れないことに対して怒りを露わにした米国は、２００１年
　５月に世界貿易機関（ＷＴＯ）に提訴した。当時、ＥＵは、遺伝子組み換え食品・作物の認可を
　事実上、一時停眼していたのである。「ＥＵは遺伝子組み換え作物の輸入を禁止していると見な
　される」というのが米国の主張だった。ブッシユ大統領にとっては、欧州の消費者が遺伝子組み
　換え食品を望んでいないことなど関係ないのである。
　　もっとも、実は米国も、他国に対しては同様の態度をとっていた。米国も他国の製品を輸入禁
　止にしていたのである。たとえば米国は、安全性に不安があることを理由にして、安価なカナダ
　製のジェネティック医薬品の輸入を禁止していたのである。

　　それでも、ＷＴＯが「ＥＵは自由貿易のルールに違反している」と判断した場合には、ＥＵに
　対して米国は、遺伝子組み換え食品と穀物の輸入を強制することができたし、さもなければＥＵ
　は巨額の罰則全（１８億ドル）を支払わなければならなかった。
　　「地球の友」の政策キャンペーン事務局長リアナースタップルズは次のように指摘する。
　　「モンサント社などの巨大バイテク企業のロビー活動に後押しされた米国政府は、非民主的で
　秘密主義のＷＴＯを利用して、世界中に遺伝子組み換え食品を押しつけようとしている。しかし
　我々が何を食べるのかを、ＷＴＯやモンサント社に決定される必要はないはずだ」

　「地球の友ヨーロッパ」のアレクサンドラーワンデルも指摘する。

　「遺伝子組み換え作物をめぐる議論には、必ずモンサント社が関与している。モンサント社がこ
　れまで米国政権に影響を及ぼしてきたことは誰もが知っているし、そもそも彼らはＷＴＯにも侵
　入している。ＷＴＯは、モンサント社の既得権を排除すべきなのだ」

　　幸いにも、３年後の２００６年５月にＷＴＯは最終的な判断を下し、米国による主張の大部分
　を否定した。ＥＵに対する罰則余の支払いを認めず、条件が満たされれば一時輸入を停止するこ
　とを認めた。

　　「地球の友ヨーロッパ」のエイドリアンーベッブは次のように評価する。
　　「欧州各国と途千円の政府に遺伝子組み換え食品を受け入れさせるために、自由貿易の支持者
　はこの戦いで明確な勝利を収める必要があった。しかし、ＷＴＯの背後に存在する巨大企業が望
　むような勝利は得られなかった」
　　ただし、「ガーディアン」紙の記者ジョンービダルは次のように指摘する。
　「今回の事件で明らかになったことがある。実は、米国がＷＴＯにＥＵを提訴した本当の目的は、
　米国企業が輸出を進めている中国、インド、東南アジア、ラテンアメリカ、アフリカなど、これ
　から輸出を狙う国々の規制を緩和させて、遺伝子組み換え作物の市場を開かせることにあったの
　だ」

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第７章　バイテク産業の汚れた策略　その２　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　本章では、科学とマスコミを支配するバイテク企業のロビー活動と、その様々な汚い策略を紹
　介する。疑いをもたない世界中の人々に遺伝子組み換え食品を売りこむため、バイテク産業が何
　をしてきたのか理解が深まるだろう。

　　　　（１）バイテク産業による科学の支配

　
　　今日では巨大企業の汚れた資金によって、科学の客観性が世界中で脅かされている。科学が何
　を実現して、何を伝えるのかも企業が支配している。その反対に、情報が流れることを秘密裏に
　阻止し、不都合な研究結果が発表されたり、出版されたりすることも悪意をもって抑えこむ。し
　かも、企業が科学を支配することで、科学の研究対象は企業にとって利益の上がる分野だけに限
　定されてしまう。たとえば、先進国における慢性病の高額な治療方法は研究対象になるが、途上
　国におけるマラリア・ワクチンの問発は後圓しになる。あるいは、がんの急増と公害との関連と
　いった分野の研究は止められる。そのため、遺伝子組み換え作物の花粉の飛距離や、小児ぜんそ
　くと大気汚染との関係、企業犯罪の立証といっ・だ重大な社会問題については、非専門家やＮＧ
　Ｏしか調査しない。こうした状況を、ジョージ・モンビオ（作家、環境保護運動家、イースト・
 　ロンドン大学・環境科学・客員教授）は次のように表現する。

　「いまや企業は、人々の認識を開く膠の前に立ちはだかる番犬のような存在である。企業の必要
　性に合致する質問に答えた者だけが扉を通ることを許されるのだ」
　　１９８０年代以降には、入学や公的な研究機関における学術研究に対して産業界からの資金提
　供が急増した。米国におけるその額は１９９７年には１９億ドルにのぽり、２０年前の八倍近く
　に相当する。ノバルティス社（現在のシンジェンタ社）も１９９８年に、カリフォルニア大学バ
　ークレー校に対して５０００万ドルを提供し、学校全体を「買収」した。ネルソンーキアン教授
　　（マサチューセッツ工科大学名誉教授）はこうした行為を次のように批判する。
　　「かつて大企業は、独自に基礎研究を行なう研究室を備えていた。しかし、今では大学そのも
　のを企業の研究開発案にする方がけるかに効率的になった。各大学に資金を提供すれば、学術研
　究の分野における最高の頭脳と企業が競争する必要もなくなり、安上がりに彼らを購入できるの
　だ」　著書「Hungry Corporations」の中で、ポールとステインブレシェルも次のように指摘する。

　　「多国籍企業は、わずかな資金を提供することで、研究対象全般にわたり影響力をもつことが
　できる。そして大学は安易な研究結果を発表することで、見かけ上はこ塑冊した企業の支持者に
　なっているのだ」
　　科学と産業界の癒着による問題については様々な報告がある。

　　・最も権威ある『米国医師会雑誌（ＪＡＭＡ）』が２００３年に発行した報告書は、「産業界
　　　の資金によって実施された研究は、一般の研究と比較すると四倍近くも業界寄りの結論を導
　　　き出している」と指摘する。
　　・英国の新聞「ガーディアン」紙（２００４年２月２４日）の記事によれば、「英国と米国の
　　　科学者は、自分が執筆していない論文に自分の名前を載せることがある。実際には、ゴース
　　　トラィターと製薬会社の社員が共同執筆した論文に、社会的地位のある研究者として著名す
　　　るだけで多額の謝礼を受け取っているのだ。場合によっては、論文の基礎となる生データを
　　　見ていないことさえある。医薬品関連の主要な雑誌に掲載された論文の半数程度が、こうし
　　　た方法で執筆されていると考えられる」

　　『ランセット』誌の編集長リチャードーホートンも、「プシユタイ博士が行なった遺伝子組み
　換えジャガイモの研究報告を出版したら、編集長の職を失うことになると、英国王立協会のヒ級
　研究員に脅された」と語っている。この事実は、新聞「ガーディアン」（１９９９年１１月１日
　によって報道され、脅迫した人物の氏名も明らかにされている。
　　巨大企業に不都合な情報を新聞やテレビが報道しようとする際には、さらに強破子股が用いら
　れる。雑誌『エコロジスト」の事件もその典型例である。１９９８年に雑誌『エコロジスト」が、
　モンサント社を特集した書籍の出版を準備していた時、突如、遮絡もなしに印刷会社が１万４千
　部の書籍すべてを廃棄処分にしてしまったのだ。モンサント社からの告訴を恐れた印刷会社の判
　断によるものだった。

　　『エコロジスト』の共同編集長ザック・ゴールドスミスは、次のように批判する。
　　「『エコロジスト」誌は、あらゆる問題に対して率直に見解を表明し、強い影響力をもつ企業
　も批判してきた。しかし、二十九年もの歴史の中で、記事の内宮に不安を覚えて印刷会社が出版
　を中止するなど初めてのことである」
　　「たとえ噂であろうとも、相手側に自粛させることによって、モンサント社は事実上の検閲を
　行なってきた。モンサント社には批判者を激しく攻撃してきた歴史があり、まったく合法で社会
　的に重大な議論であっても、批判者を抑えこんでしまうのだ。モンサント社が好むのは、彼らの
　危険な製品について人々に好意的な反応を与える情報だけなのである」
　　最終的に、同書が出版された後も、英国の主要な書店２社「Ｗ・Ｈ・スミス」と「ジョンメン
　ジしス」はモンサント社からの告訴を恐れて販売しなかった。（この本の邦訳は『遺伝子組み換
　え企業の脅威－モンサント・ファイル』エコロジスト誌編集部編、アントニー・Ｆ・Ｆ・ボーイ
　ズ／安田節子監訳、日本消費者連盟訳、緑風出版、１９９９年）


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　リーズ、アンディ 著　『遺伝子組み換え食品の真実』 

　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく  

  

●　黒いトウモロコシ（パープルコーン）

紫とうもろこしは、「黒大豆や赤ワインを越える成分が含まれている」とされ、注目を集めている。
原産国はペルー。ペルーではとうもろこしの品種によって料理方法をかえている。紫とうもろこしは
「ジュース」や「ゼリー」といったデザートの食材として使われてきたが、毎日紫とうもろこしのジ
ュースを350ミリリットルを飲むこととで発ガン抑制効果があるという。現在、ペルーやボリビアの
レストランで販売されている紫トウモロコシを使って作られたチチャは、チチャモラーダ (chicha
morada) というが、これはアルコール分が無く、上記のチチャとは全く別物である。ポリフェノール
がワインよりも多いため、血栓を防ぐ効果があるとも。