2014年4月のブログ記事一覧-へえ〜！そうなんだ！山梨県

地上天気図上でははっきりしない厄介者　寒冷渦

2014-04-30 23:18:24 | インポート

①4月30日18時の天気図　気象庁HPより引用

②4月30日18時の日本付近雲画像図(水蒸気画像で拡大版）　気象庁HPより引用・加工

日本付近は、日本海と中国大陸に中心を持つ寒冷渦（上空の偏西風帯が蛇行しすぎ、偏西風帯まで渦を巻いてしまった状態のもの）のため、東海地方や近畿地方南部では、24時間雨量で200㎜を超え、4月としては記録的ともいえる大雨となりました。

山梨県内でも、24時間雨量が、南部で118㎜、山中で117・5㎜　古関で106㎜など、峡南や富士五湖地域の一部中心に、24時間雨量が100㎜を超えた箇所もありました。

引用図①②より、寒冷渦が発生すると、当該寒冷渦の南東側～南側には、暖湿流が大量に流れ込んで、とりわけ南東側で大雨に見舞われやすいものですが、おまけに、寒冷渦自体、字の通り、上空に寒気を伴っており、移動速度も遅いため、広範囲で急な強い雨や雷、降雹、突風など、激しい気象現象を引き起こします。

北海道～九州まで、寒冷渦が東海上に移動する、5月2日頃までは、大気が不安定になる昼過ぎから夕刻にかけては、天気の急変や落雷などには、注意が必要ですね。

寒冷渦に伴う、まとまった雨雲は、寒冷渦の南東にあり、引用図①のように、地上天気図で前線として描かれる地域周辺となりますが、当該まとまった雨雲から外れても、寒冷渦の南東～南側には、引用図②より、水蒸気画像上で、白く糸状の画像域が帯をなしております。こういった箇所では、大気が不安定で、雷雲が発生しやすい箇所と言えますね。雷雲は、水蒸気画像上に現れる、白く糸状の画像域の方向に沿って発生します。

さらに、引用図①より、地上天気図上には、寒冷渦に対応する気圧配置は、日本海に小さな低気圧があるのみ。このように、雲画像等を頼りにしないと、寒冷渦の全貌ははっきり解りません。厄介者です。

雲画像図は、気象のレントゲン写真！

2014-04-25 18:29:40 | インポート

p>①4月25日12時の天気図　気象庁HPより引用

②4月25日12時の日本付近雲画像図(水蒸気画像で拡大版）　気象庁HPより引用

③4月25日12時の日本付近雲画像図(赤外画像で拡大版）　気象庁HPより引用

4月25日は、日本付近を勢力の強い高気圧が覆いました。

こうなると、一見、全国的に、安定した晴天となるのが通常でありますが、引用図①②③を比較検討してみてください。

たしかに、引用図①より、本州付近、勢力の強い高気圧に覆われていますが、引用図②より、水蒸気画像上では、日本海西部に、渦巻く白くぼやけた画像域（上空の気圧の谷※寒気を伴っているものです。に伴う中層の上昇流域）が見られ、引用図③より、本州中部内陸部や、西日本の太平洋沿岸や、日本海西部には、所々、点々と、白くぼやけた画像域（おそらく、積雲系の雲で、雷雲の発達する兆候がある雲でしょう）がみられます。

このように、地上天気図上では表現されえない、気象の流れを、雲画像図は表現してくれるもの。いって見れは、雲画像図は、気象のレントゲン写真といえるでしょう。

ここで、雲画像（ⅰ：水蒸気画像　ⅱ：赤外画像　ⅲ：可視画像）について、の特徴(筆者調べ）について記しましたので、ご参考下さい。

ⅰ：水蒸気画像・・・・・中層(上空およそ2000m以上）以上の上昇流域に対応する、水蒸気含有量が多い箇所ほど、白くはっきり写る。おもに、500hpaの正渦度移流域に伴う、上空3000m付近の上昇流域や、太平洋高気圧の外縁部や、台風や熱帯低気圧の外縁部の伴う暖湿流などを表現させる。大雨発生懸念地域や、筆者自身、中層付近の乱気流発生懸念地域割り出しに活用しています。

ⅱ：赤外画像・・・・・温度の低い部分ほど白く写る。背の高い雲や、上層の雲ほど白く写るものである。

ⅲ：可視画像・・・・・雲の密度が多い地域ほど白く写る。海霧など、広範囲に発生する濃霧も白く写るものである。なお、可視画像で白く写るが、赤外画像でが不鮮明な画像域の場合、背の低い雲の集団で、可視画像も赤外画像も白く写る画像域は、背の高い発達した雲の集団と言える。

内閣府作成　避難勧告等の判断・伝達マニュアル作成ガイドラインについて

2014-04-18 23:59:29 | インポート

先だって8日、内閣府より、避難勧告等の判断・伝達マニュアル作成ガイドラインhttp://www.bousai.go.jp/oukyu/hinankankoku/guideline/pdf/140407_honbun.pdf

が公表されました。

これによりますと、ガイドライン全99ページに及ぶものですが、当然、災害時、各自治体、このガイドライン通りに杓子定規に事を進めればよいと言うものではありません。各自治体の、地形的特性などを勘案されて、オリジナリテイーに、かつ、弾力的な避難指南ができる内容のマニュアルの作り換える事が肝要であると思いますね。

そのために、気象庁からの注意報、警報、特別警報が適切かつ、弾力的に発表されて、円滑に各自治体より、各住民の周知徹底されることが大前提のようです。この点、至極当然のことですが。

さらに、私自身、このガイドラインを読み通して痛感したことですが、災害対策基本法60条3号で、避難することがかえって危険になる場合、自宅の安全な場所に留まるとかして、身の安全尾図ることの趣旨が記されており、ガイドライン内でも、、各住民に、自主避難を推奨する記述も随所に見られます。

ただ、こういう、自主避難者に対しては、現行の災害救助法の運用ですと、救助の対象にはなりにくく、この点、諸刃の剣　と言える問題点となりそうです。災害発生時には、適切かつ円滑な避難行動指南のみならず、適切かつ円滑な救助活動が行われるよう、災害救助法等の、災害対策に対する諸法規の弾力的な運用や、場合によっては、改正など、必要となってくるでしょう。

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