ＣＡＳＥ、ＥＶ、ＰＨＶ・・・自動車業界が大きく変わろうとしています。
米国テスラ、中国企業が先制リードしていると思っていましたが、日経ビジネス誌の最新刊2021.8.2号によると、欧州勢が官民一体となってＥＶシフトしているとの記事を読み、ちょっとビックリしました。
脱炭素、ノンカーボン、温暖化防止といった文脈の中から巻き起こったＥＶシフト。
欧州では、2035年にはガソリン自動車の販売が禁止され、ＥＶ、ＰＨＶしか販売できなくなる・・・。
たいへんです。
日本には、クルマ関連産業に550万人の人たちが働いていると言われていますが、世界的なＥＶの流れに乗り遅れると、日本経済は壊滅的な打撃を受けることになります。
コンテンツ
part１ コロナで市場一変 ＥＶ傾斜の現在地
part２ 打倒テスラへ再出発 フォルクスワーゲン背水のディース改革
part３ 先手必勝という賭け ＥＶを社会インフラに
part４ トヨタは戦えるか 官民一体の錬金術「面敗服従」が道を開く
でも、本当に世界的なＥＶ普及は起こるんでしょうか？
この特集のpart３の「先手必勝という賭け ＥＶを社会インフラに」の解説が興味深い解説をしています。
ＥＶシフトの壁１ 充電インフラは足りるのか？
ＥＶシフトの壁２ コスト増を吸収できるか？
ＥＶシフトの壁３ ＣＯ２は本当に減るのか？
ＥＶシフトの壁４ 雇用減に耐えられるか？
充電インフラについては、日本は世界最低レベル。
欧州では、すでに３０万基の公共充電設備があるそうです。
さらに街灯に充電設備を設置しようという計画もあるようで、日本は既に周回遅れになっています。
ボルボ、ポルシェ、ルノー、ＢＭＷのＣＥＯやＣＴＯのインタビューもあり、したたかな戦略や戦術を打ち出しています。
ゲームのルールがチェンジされれば、日本も大東亜戦争、バブル崩壊、失われた３０年、ネット敗戦に次ぐ、第５の敗戦という危機に直面することになります。
アップルＣＡＲが、トヨタを超える日が来るかもしれません。
同特集では次のように締めくくっています。
トヨタを含め、日本の産業界は堂々と主張すべきことはしながらも、ルール作りの潮流をにらみ、海外で新しいビジネスモデルの構築に挑んではどうだろうか。
欧州が官民を急速なＥＶシフトを進め、世界で覇権を握る野望をたぎらせる今、したたかな戦略と大胆な実行力が求められている。
「したたかな戦略」と「大胆な実行力」・・・日本の一番の弱点。
Ｆ１などのモータースポーツ、柔道などのスポーツ・・・日本が勝ち始めるとルールを変えるアングロサクソンという民族・・・。
ここで、テクノロジーＪＡＰＡＮの実力を見せつけなければ、亡国への道を進むことになります。
ＥＶ、環境・・・ＪＡＰＡＮスタンダードをグローバルスタンダードにしなければなりません。
