イランの核施設（主にウラン235の遠心分離施設）が、イスラエルの代理人であるトランプによって大規模な攻撃を受けた。
そして、報復連鎖のなかで、イランは米軍カタール基地を直接攻撃した。
イラン、カタールの米空軍基地に報復攻撃 米国に事前に通知し死傷者なし
ロイター編集 2025年6月24日午前 5:31
https://jp.reuters.com/markets/commodities/NWQHVFBRPZO43MZZXAXG24UCNQ-2025-06-23/
まだ、逃げ道を作った「優しい攻撃」なので、イランはアメリカとの全面戦争を望んでいないように見えるが、トランプやヘグセスの性格から考えて、再報復の連鎖が起こり、このままイスラエルの望んでいる米イラン直接対決へと進行する可能性が強い。
私は、イランが本気を出せば、イスラエルを完全破壊できると信じているが、アメリカがイスラエルの代理人であり、イラン・ムスリム政権は自分たちの特権的な独裁支配体制を守る意思があるので、及び腰対応が続くのかもしれない。
もしアメリカ・イラン戦争が起きれば、一番困るのはイランのムスリム独裁政権かもしれない。
今朝（24日7時半）トランプがSNSにイランとイスラエルの停戦合意が成立したと投稿したとのニュースが流れた。
トランプは、自分に都合の良いウソを平気で流す人物なので、信用度は低いが、イラン聖職者グループは腰抜けばかりなので、事実かもしれない。
https://news.yahoo.co.jp/articles/880a3b014b3132e8265db052585b66e4e873ea3b
こうなると、ホルムズ海峡封鎖決議も怪しくなってくるが、ヘグセス国防長官の思慮のない暴走を見ていると、簡単に収束するとは思えない。
というより、世界には、化石燃料エネルギーによるライフスタイルを攻撃し、原発電気一元化社会を実現しようとする超強力な勢力があるからだ。
つまり、世界中の産油国、化石燃料システムを破壊し、全人類を原発電気に依存させようとしている世界資産の9割以上を保有する超強力な存在がある。
私は、ホルムズ海峡封鎖決議の一報を聞いて、最初に思ったのが、これによって誰がトクをするのか？ という視点だった。
ホルムズ海峡通過原油に依存する国は、石油供給が停滞し、石油価格も暴騰する運命なので、結局、石油代替エネルギーであるガスと原発への依存度を高めてゆく必然性がある。
一番トクをするのは、チェルノブイリや福島の事故によって、世界の斜陽産業化していた原発を復権させようとしていた勢力、新型原発の開発に世界最大級の投資を続けていたビル・ゲイツとアル・ゴアである。
そして、原発電気一元化社会を目標ビジョンに掲げてきた、ユダヤ人主導のダボス会議（世界経済フォーラム）である。
ダボス会議の主催者は、クラウス・シュアブという経済学者だが、彼はヘンリー・キッシンジャーの秘書のような存在であり、欧米ユダヤ人グループの指導的な立場だった。
つまり、ダボス会議というのは、キッシンジャーのビジョンで作られた、世界ユダヤ人のための世界支配システムである。
その目的は、ダボス会議が綱領的に掲げている「SDGｓ」のなかに、きれいごとばかり描かれているが、本当の中身は、原発電気一元化社会である。
https://www.fepc.or.jp/pr/kaigai/kaigai_topics/1259964_4115.html
https://www.jaif.or.jp/journal/feature/sdgs/
上の内容を見れば、SDGｓに描かれた「持続可能な社会」の標語が、実は「持続不可能な未来」である人類社会に敵対する、「使用済み核燃料廃棄物に覆われた汚物社会」を生み出すことを容易に理解できるはずだ。
ダボス会議の中核メンバーといえば、いわずとしれたアル・ゴアとビル・ゲイツだが、世界中のユダヤ人金融資本家（投資家）がそろっている。
ロスチャイルド一族、バフェット、ソロス、ロジャーズ、日本の常任幹事は、竹中平蔵である。
https://ashita.biglobe.co.jp/entry/social-good/davos-forum
ダボスは、スイスのリゾート都市だが、スイスといえば、1897年に世界シオニスト会議が開催され、ユダヤ金融資本家の本拠地となっている。
おそらくシオニスト会議とダボス会議には何か関係あると私は考えているが、まだ証拠をつかんでいない。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B7%E3%82%AA%E3%83%8B%E3%82%B9%E3%83%88%E4%BC%9A%E8%AD%B0
私が、ユダヤ金融資本を、「人情社会を破壊する人類の敵」として目の敵にするようになったのは、すでに30年以上も前だが、ネット情報からは、安部芳祐氏に大きな影響を受けた。
彼の説明を見つけたので、そのままリンクを紹介する。
温暖化防止のため原発推進の裏に隠されているもの 安部芳裕 名前のない新聞
https://amanakuni.net/Namaenonai-shinbun/Namae160abe.html
私は、二酸化炭素による地球温暖化が虚偽であり、真実は、都市熱の増大と太陽活動だと、すでに何十回も説明してきた。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6195782.html
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6130172.html
ダボス会議やSDGｓの真っ赤な嘘も繰り返し指摘してきた。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6121367.html
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6104850.html
ダボス会議を主宰するビルゲイツとアルゴアの真の目的は、原子力発電による電気一元化社会であり、そのため世界各国に車両のEV化や化石燃料の電気転換を働き掛けてきた。
二酸化炭素悪者論とEV推進は、トヨタ自動車の実力に恐れをなしていた欧米にとって、トヨタや日本車を排斥する絶好の口実になった。
だが、漁夫の利を得たのは中国だった。
アルゴアが「不都合な真実」によってノーベル平和賞を得て、世界に二酸化炭素温暖化論を拡散した。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%82%B4%E3%82%A2
いったい何のために根拠のない二酸化炭素犯人説を拡散したのかといえば、それはアルゴアの祖父が、オクシデンタルペトロリウム社という世界第7位のエネルギー供給企業の創業者であることと深い関係がある。
ゴアは、現在でもオーナーである。（CEOは別人）
問題は、ゴアの祖父、アーマンド・ハマーが、ロシア革命の巨大援助者として、ソ連成立時に、莫大なリターンを手にしたことから始まっている。
https://www.dreamlifecatcher.com/2022/01/28/albert-gore/
ハマーは、ソ連成立の見返りに、東欧の巨大鉱物利権を与えられた。これが世界最大級のウラン鉱山を含んでいた。
原発核燃料の巨大な原料を与えられたのだが、その後、チェルノブイリや東電福島事故の影響で、原発が斜陽産業化してしまった。
オクシデンタルのウラン鉱山は、このままでは、有害粗大ゴミの山にすぎない。そこで「原発電気が二酸化炭素を抑制する」という理屈で一発大逆転を狙ったのだ。
おまけに、二酸化炭素を悪者にしておけば、人類のエネルギー源としての薪炭利用も悪者にして、最終的には天然ガスの禁止も視野に入る。
二酸化炭素利用阻止を口実に、人々をスーパーシティと称する収容所に閉じ込め、徒歩15分以上の外出を禁止するバリア都市を建設すると、国連やダボス会議が決議するようになった。
https://ja.wikipedia.org/wiki/15%E5%88%86%E5%9C%8F%E9%83%BD%E5%B8%82
実は、スーパーシティ住民が、15分以上の外出をしようとすると罰金が科されるが、特権階級だけは自由に外出可能らしい。
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6014954.html
日本でも、スーパーシティ構想は、「スマートシティ」と名を変えて具体的に進行している。
https://www.chisou.go.jp/tiiki/kokusentoc/supercity/openlabo/supercitycontents.html
この旗振り役は竹中平蔵だった。
https://supercity.media/takenakaheizo/
竹中は、2001年、小泉純一郎政権でナンバー2の経済相に抜擢され、首都圏移転構想にも大きくかかわった。
竹中は地位を利用して、兄、竹中宜雄に強引な手法で、ミサワホームを乗っ取らせた。
https://blog.goo.ne.jp/tumuzikaze2/e/41b6c892e945389dc1b87223ccfeb9a1
このとき、ミサワホームの名で、首都圏移転候補地、例えば、鈴鹿市とか瑞浪市日吉地区とか、大湫町の激安土地を買いあさった。（私は中山道ハイキングコースで確認している）
これが首都圏移転地になれば、不動産利権でぼろ儲けできる仕組みだった。
竹中は、中央リニア新幹線計画にも関与し、その経由地や駅は、ミサワホームが買収している土地にリンクしている。
私が住んでいる中津川市も、利用者人口のない不思議な「岐阜県駅」が建設され、「三重県駅」もミサワホームの鈴鹿買収地にリンクしている。
我が家の近所には、岐阜県駅からミサワ買収地である日吉町に向かって、利用者がひどく少ない不可解な道路が新設された。
冒頭のホルムズ海峡閉鎖に戻るが、トランプは、イスラエル国家の代理人であるとともに、ユダヤ国際金融資本の代理人である。
トランプが、ホルムズ海峡封鎖を口実に、アメリカの軍事力を使ってイランを破壊することが何をもたらすのか？
それは世界のエネルギー産業を、アメリカの支配する原子力産業に委ねさせ、決定的に優位にすることだ。
アルゴアとともに、ダボス会議を運営している核心人物、ビル・ゲイツは、実は、新型原子炉の世界最大の投資者である。
エヌビディアが原子力に本格投資！ビル・ゲイツのテラパワーと提携
https://beikoku-stock.com/2025/06/19/nvidia-invests-terrapower-ai-nuclear-future/
ビル・ゲイツ氏、次世代原発プロジェクトに数十億ドル投資の用意 Caleb Mutua 2024年6月17日
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-06-16/SF6TYBT1UM0W00
ビルゲイツは、新型原子炉に数兆円規模の投資を行っていて、これを成功させるには、既存の化石燃料エネルギーシステムが破壊されなければならない。
最大の化石燃料提供国であるイランやサウジアラビアが破壊されなければならないのだ。
イランの石油供給システムが破壊されることは、ビルゲイツとアルゴアに驚異的な巨大利権をもたらす仕組みが成立している。
そして、トランプは、原子力産業を再生させると宣言した。
原発容量2050年までに「4倍」に トランプ政権が規制緩和の大統領令 毎日新聞 2025/5/24
https://mainichi.jp/articles/20250524/k00/00m/030/131000c
つまり、トランプのイラン攻撃の真の目的は、ダボス会議の原発電気一元化方針を実行することだ。
次に、世界中の化石燃料資源の使用を凍結させることだ。人類を原発電気だけに頼らせることである。
だから、ホルムズ海峡封鎖は、イランの石油供給システムを破壊するための絶好のチャンスということになる。
ことは、イスラエルとイランの争いという問題ではない。その背後には、原子力産業の凄まじい陰謀が隠されている。