https://www.youtube.com/watch?v=iDPwEX2A73Y
上の動画リンクの中で、森永は日本経済の先行きとともに、日航123便問題を語っている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%88%AA%E7%A9%BA123%E4%BE%BF%E5%A2%9C%E8%90%BD%E4%BA%8B%E6%95%85
私も、123便問題は十数年前から何回も取り上げてきた。一週間後の8月12日に520名の死者の39回忌を迎えるが、未だに奇っ怪な謎が隠蔽されたままの、この史上最悪の航空機事故をとりあげる。
https://maga9.jp/morinaga170830/
森永が動画（書籍を出版している）のなかで語っている内容は
①ボーイング社の修理ミスで尾翼隔壁が破壊されたことが原因にされているが、実際には、自衛隊機の訓練ミサイルの誤射によって墜落し、520名が死亡した。
② 自衛隊ファントム機に装備されていたオレンジ色の模擬ミサイルが、なぜか日航123便に発射され、尾翼に突き刺さって123便は尾翼制御機能を失ってダッチロールという迷走が始まった。
これを自衛隊の二機のファントムが相模湾から追尾し、群馬県上野村上空で、撃墜し墜落させた。（被害拡大を防ぐため、中曽根首相が撃墜を指示したとの情報がある）＝上野村で尾翼にミサイルが刺さった123便の目撃者（子供たち）多数。
③ 自衛隊によって撃ち落とされたのが本当で、政府（中曽根康弘政権）は、それを隠そうとしてボーイング社の修理ミスにすり替えた。（ボーイング社が超巨額になるはずの賠償を行ったという報道は皆無）
④ アメリカに泥を被らせたことで、41日後にプラザ合意を受け入れざるをえなくなった。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%97%E3%83%A9%E3%82%B6%E5%90%88%E6%84%8F
（円は対ドル280円→140円になり、日本の輸出産業は事実上壊滅状態になった）
⑤ プラザ合意以降、日米半導体協定や日米構造協議などで、対米盲従路線が始まり、経済面でも日本はアメリカの属国に転落させられた。ここから日本経済の「失われた30年」が始まった。
⑥ 森永は、この墜落事故が起きた直後から強い不審を抱いていた。
日本政府が、墜落場所を特定し救援に向かったのは、なぜか翌朝だった。墜落を確認したのは、12日、当日の19時頃だった。13日の午前1時に自衛隊入間基地所属のヘリが墜落火災現場を視認していながら、救援ヘリが発進したのは、午前6時半だった。
これが最初の救援部隊になったが、墜落から12時間以上を経ていた。
地上からも含めて本格的な救援部隊が到着したのは、13日昼頃である。
このとき、上野村では12日から多数の目撃情報があり、村長が、墜落当日に国と県に直接、墜落位置を伝えていたが、まったく無視され続けた。
川上慶子さんら4名の生存者が救出されたのは、事故から16時間後だった。
もし日本政府が、地元からの情報を元に、救援活動を行っていたなら、数十名が助かった可能性がある。
⑦ 国内の航路上である群馬県で墜落して、レーダーが捉えられなかったことはありえない。墜落時、地元上野村からの墜落目撃情報が多数政府機関に寄せられていた。
自衛隊のファントム機が二機、123便を追尾していた目撃情報もたくさんあった。
米軍は、レーダー官制システムで、墜落直後から場所を特定していて、日本政府に報告していたが、なぜか日本政府は無視した。
⑧ 123便機長は、最初、横田基地への緊急着陸を要請した。ところが着陸寸前に北方向に転換し、長野県川上村に緊急着陸を要請した。これも行われず、結局、上野村上空で自衛隊機によって撃墜された。（現場が焼かれたため、証拠を確認できていない）
⑨ 1994年ニュースステーション（当時、久米宏・小宮悦子）が123便特集を組んで報道したところでは、米軍は事故直後に位置を特定し、C130輸送機で現場上空を旋回して情報を送った。
その後、座間基地から米軍ヘリUH1が救援に向かい、現場でロープを下ろそうとしたき、なぜか日本政府から救援中止要請が行われ、基地に帰還することになった。（テレ朝で報道）
https://www.youtube.com/watch?v=xneulr2Z5cg （該当特集ではない）
だが、テレ朝は、その後、123便に関係する報道を完全に中止した。
⑩ NHKは、最初、墜落地点が長野県北相木村との誤報を流した。しかし文化放送の記者が、墜落当日、たまたま近くにいて、その日の夜に御巣鷹山方面に赤い炎が上がっていることを視認し、心が痛んだと述べている。
メディアは、墜落地点が御巣鷹山であることを、当日から知っていたのに、どこも正しく報道しようとしなかった。
翌朝まで、「どこに落ちたか分からない」ということにされ、救援自衛隊部隊にも待機命令が出されていた。
⑪ いったい、この空白の12時間に、現場で何が行われていたのか？
事故現場には、ガソリンとタールを混ぜて燃したような臭いが漂っていたとの報告が多数ある。
後に、この事件を詳しく再調査し報告を出版している元CAの青山透子氏は、現場の残存物からベンゼン環を検出した。
これは航空燃料には含まれていない。通常、火炎放射器の燃料から検出されるものだ。ジェット燃料はケロシンであって、ベンゼン環は含まないのである。
つまり、何者かが、まだ生きていた生存者や、機体を火炎放射器で焼き払った疑いがあった。残された遺体の焼損具合は、通常の航空事故のものではなかった。
遺体がカリカリに炭化していて、どんな激しい墜落火災が起きても、これほどの炭化はありえないと考えられた。
⑫ 一連の現場は、ほぼ間違いなく自衛隊の特殊工作部隊が、火炎放射器を持参し、証拠隠滅のために乗客のカメラなど、すべてを焼き払ったと考えられる。たくさんの乗客がカメラで外部を撮影したはずだが、全部完全に燃されて一つの証拠も残っていない。
これが日航123便墜落事件の真相である。
この経過を出版したところ、ほぼすべてのテレビ局を干された。
https://www.news-postseven.com/archives/20180831_748345.html?DETAIL
アマ追記
「自衛隊機による模擬ミサイル誤射によって520名の墜落死者が出た。しかも現場を遺体や生存者もろとも、自衛隊特殊部隊が火炎放射器で焼き払って証拠を隠滅した」
救出された川上さんや落合さんは、現場から600ｍも離れた沢にわかりにくく乗機が分離されたため、証拠隠滅の焼き払いから免れて命が救われた。
これほど恐ろしい事件を指令できる人物は、当時、ただ一人しかいない。中曽根康弘首相である。
中曽根は、後に、「墓場まで持って行かねばならないことがある」。と述べて、本当に墓場に持って行って情報を閉ざした。
https://mikano-kaiji.com/seijika/5335/
なお、123便を追尾したファントム2機の乗員は、帰還後自殺したとの情報がある。
さらに、現場に入った報道記者が、自衛隊員によって銃撃されたとの報道をNHKが流したが、直後に誤報ということで削除した。
不可解なことに、救援部隊のなかに現場で数名の者が首吊り自殺しているのが発見されたが、これは「現場を見てショックを受けたため」と説明されただけで、続報がない。
以下は、森永氏による別記事から。
事故の原因は、その後の運輸省の調査で、機体後部の圧力隔壁が破損し、そのときの圧力で尾翼の一部が吹き飛んで、油圧装置も破壊され、そのことで機体のコントロールが不可能になったことだとされた。機体は、過去に伊丹空港で尻もち事故を起こしており、そのときに破損した圧力隔壁をボーイング社が修理した際、十分な強度を持たない方法で行ったため、それが破損につながったとされたのだ。いまでも、この公式見解は一切変更されていない。
しかし、この事故原因に関しては、当初から様々な疑念が呈されてきた。例えば、圧力隔壁が破損すれば、急減圧で機内に濃い霧が発生する。それは、過去の機体破損の事故で共通して起きている。しかし、１２３便では、薄い霧は発生しているものの、機内が見通せなくなるほどの霧は、発生していないのだ。
そしてこの事故で最大の疑問は、墜落現場の特定が大幅に遅れたことだ。墜落時間は、８月１２日の１８時５６分だが、地元の消防団員が生存者の落合由美さんを発見したのは、翌日午前１０時５４分だった。
自衛隊が現場を特定したのも、公式には翌朝になってからということになっている。すぐに救出に向かえば、多くの人命が救えたにもかかわらず、現場の特定が大幅に遅れたのだ。
しかし、内陸部に墜落したのだから、機体は直前まで、確実にレーダーで捉えられていたはずだし、近隣住民も火の手が上がるのを目撃している。
当時、地元の自治体からは県や国に通報もなされているのだが、なぜか墜落現場は、現場とは無関係の長野県とされるなど、翌朝まで報道が二転三転し、特定されなかったのだ。
もっと不思議なことは、米軍が墜落直後に横田基地から輸送機を現場に飛ばし、上空から山が炎上するのを確認し、自衛隊に通報するとともに、米軍輸送機の誘導で厚木基地を飛び立った米軍の救難ヘリが現場に到着しているのだ。だが、救援ヘリは、救助開始寸前に作戦中止を命じられ、何もせずに引き返している。つまり米軍は最初から墜落現場を完全に特定していたにもかかわらず、何故か日本政府には伝わっていないことになっているのだ。
なぜこんな話を書いているのかというと、今年７月に青山透子氏が『日本航空１２３便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る』（河出書房新社）という本を出版したからだ。
青山氏は当時日本航空で働いていた客室乗務員で、事故機には彼女が一緒に仕事をしていた同僚たちが乗り込んでいたこともあって、事故の真相を探ろうと、あらゆる文献を収集整理し、目撃者証言を集めて、いわば人生をかけた調査に取り組んできた。そして、書籍のなかで、重大な事実を指摘したのだ。
予め断っておくと、１２３便の墜落事故に関しては、これまでもあらゆる陰謀説が唱えられてきた。しかし、青山氏の今回の指摘は、そうした根拠不明の陰謀説とは一線を画すものだ。青山氏は、東京大学の大学院を出て、博士の学位も取っている。
東大を出ているから正しいというのではない。博士論文は厳密な審査が行われる。そのため論文には明確な根拠が求められる。憶測で書くことは許されないのだ。その論文作成の姿勢は、この本でも貫徹されている。証拠となる文献、そして実名での証言を集めて、青山氏は厳密な論証を行っているのだ。
この本のなかでまず注目すべきことは、墜落直前の１２３便を２機の自衛隊のファントム機が追尾していたという複数の目撃証言だ。
この証言のなかには、当時の小学生が事故の状況を綴った文集のなかでの証言も含まれている。子どもたちがうそをつくはずがない。しかし、この証言を前提にすれば、日本政府は、当初から墜落現場を完全に把握していたことになる。
それでは、公式に機体を発見したとされる翌朝まで、自衛隊は一体何をしていたのだろうか。本書に掲載された証言によると、現場にはガソリンとタールをまぜたような強い異臭がしていたそうだ。また、現場の遺体は、通常の事故では、あり得ないほど完全に炭化していたという。自衛隊を含む軍隊が使う火炎発射機は、ガソリンとタールを混合したゲル状燃料を使用している。つまり、墜落から翌朝までの間に、何者が証拠隠滅のために強力な燃料で焼き尽くしたのではないかということだ。
消すべき証拠とは何か。青山氏の著書によると、１２３便から窓の外を撮った写真を解析すると、オレンジ色の物体が飛行機に向かって飛んできているという。それは地上からも目撃されている。
青山氏は、次のような可能性を提示している。自衛隊の訓練用ミサイルなどの飛行体は、オレンジ色で塗られていた。何らかの理由で、その飛行体が１２３便の尾翼を破壊したため、１２３便は制御不能に陥ったのだ。
もしこの推測が正しいとすると、日本政府としては、とても受け入れられる事故原因ではなかっただろう。というのも、事故当時、私は経済企画庁総合計画局で働いていたのだが、国会では、防衛費がＧＮＰ比１％以内に収まるのかどうかが、連日、議論の的となっていたからだ。
総合計画局の産業班は、「防衛班」と呼ばれるほど、１％問題の国会答弁作成に追われていた。当時は、野党が防衛費の膨張を強く非難し、国民の自衛隊に対する感情も、いまほど理解あるものではなかったのだ。そうした環境のなかで、自衛隊の不祥事は許されない状況だった。
しかし事件から３０年以上経過したのだから、政府は国民に真相を明かすべきだ。それは、森友学園や加計学園よりも、はるかに重要な問題だと私は思う。なぜなら、この事件のあと、日本は以前にもまして対米全面服従になったからだ。
事故の翌月には、ニューヨークのプラザホテルで「プラザ合意」が結ばれ、協調介入によって極端な円高がもたらされ、日本は円高不況に突入した。日本の安定成長が失われた大きなきっかけとなったのだ。
それだけではない。１９９３年には宮澤総理とクリントン大統領の間で年次改革要望書の枠組みが決められ、それ以降、日本の経済政策はすべてアメリカの思惑通りに行われるようになった。
事故の原因を作ったとされるボーイング社は、もしこれが事件だとすると、罪をかぶった形になったのだが、その後、着々と日本でのシェアを高め、いまや中型機以上では、ほぼ独占状態といってもよい状況を作り上げている。
１２３便の事故に関しては、これまで、何度も事故原因の再調査が政府に申し入れられたが、日本政府や日本航空はまったく動く気配がない。しかし、２年前、私の心に希望の光が差し込んできた。あるニュースが飛び込んできたからだ。そのときに保存していたニュースを再掲する。
１２３便の残骸か…相模湾海底で発見 日航機墜落３０年
テレビ朝日系（ANN） ２０１５年８月１２日（水）１１時４７分配信
乗客乗員５２０人が犠牲となった日本航空機の墜落事故から１２日で３０年です。墜落した１２３便は羽田空港を離陸した後、相模湾の上空で圧力隔壁が壊れました。垂直尾翼など吹き飛んだ機体の多くは海に沈み、今も見つかっていません。ANNは情報公開請求で得た資料などから、残骸が沈んでいるとされる相模湾の海底を調査し、１２３便の部品の可能性がある物体を発見しました。
先月２９日、静岡県東伊豆町の沖合約２．５km、１２３便の推定飛行ルートの真下にあたる水深１６０mの海底で撮影された映像です。右側のパネル状の部分は四角形に見え、側面にある黒い部分には数字などが書かれています。カメラとの距離などから調査にあたった専門家は、１．５mから２mほどの大きさではないかとしています。当時、事故調査委員会のメンバーとして墜落の原因を調べた斉藤孝一さんは「この映像だけでは分からない」としたうえで、１２３便の残骸である可能性を指摘しました。
当時の事故調査官・斉藤孝一さん：「仮に航空機の部品だとすると、『APU』のまわりに取り付いている『コントロールボックス』といわれてるようなもの」
APUは機体後部にある補助エンジンで、客室に空気を送ったり電気を付けたりする役割があります。斉藤さんは圧力隔壁の破壊という事故原因は変わらないとしたうえで、残骸が見つかれば事故の状況がより詳細に分かる可能性があるとしています。１２３便を巡っては、相模湾上空でのトラブルの際に機体から落ちた垂直尾翼の大半やAPUを含む機体後部の部品が見つからないまま、事故から１年１０カ月後に調査が終了しています。国の運輸安全委員会はこの映像を見たうえで、「当委員会としてのコメントは差し控えさせて頂きます」としています。
相模湾の海深く沈んでいると言われてきた翼も、この近辺の浅い海に沈んでいる可能性が高いのだ。尾翼が見つかれば、事故原因がはっきりする。もしも、訓練用のミサイルが尾翼を直撃したのであれば、尾翼の残骸にオレンジ色の塗料が付着していると考えられるからだ。ところが、日本政府や日本航空は残骸の引き上げに動こうとしない。
それどころか、これだけ重大なニュースであるにもかかわらず、テレビ朝日も、その他のメディアも一切続報を出さないのだ。
日米関係がいったい何に立脚しているのか。本当のことを追及していかなければならない。それが、私を含めたメディアで働く人間の義務だろう。
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引用以上
日航123便墜落の暗黒に差し込んだ光 2018年05月08日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5828325.html
日航123便、墜落原因の続報 森永卓郎・青山透子・ベンゼン環 2018年08月14日
https://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5828204.html
以下はウィキペディアの情報から一部抜粋
上空からの捜索では生存者の発見は困難と判断し救難員２名がホイスト降下することになった。救難員は、山岳進出の準備を完了し機長に対して「救難員降下準備よし！」と報告すると「了解」の応答に間髪入れず、「スタンバイ」「スタンバイ」「待て」と少し上ずったボイスに引き続いて「ブレーク（現場離脱）」「無線モニター」との連絡が入った。何かの緊急事態が発生したのではないかと耳を研ぎ澄ませて聞くと「間もなく、第１空挺団のレンジャー部隊がリペリング降下を実施する。現場にいる航空機は直ちに退去せよ。」とのことであった。
アマ註、現場を焼き払った部隊について、ここで、「第一空挺団レンジャー部隊」との情報が出てきた。
https://kaiyoukokubou.jp/2021/08/03/rikuji-daiichikuuteidan/
午前6時30分、航空自衛隊救難隊は入間基地を離陸し遭難現場上空に到着。焼損した尾根付近の現場を捜索した後、のちに生存者が発見されるスゲノ沢に移動しホイスト降下をはじめようとした矢先退去が命じられ、救難隊は現場を離れることになった。
午前8時30分、墜落後初めて長野県警機動隊員2名がヘリコプターから現場付近にラペリング降下。
午前9時に陸上自衛隊第13普通科連隊が陸路で現地に到着するとともに、陸上自衛隊第一空挺団員（指揮官岡部俊哉は後に幕僚長となる）が現場に降下して救難活動を開始。
救出された4人とも重傷を負っており、垂直差110 m、水平差220 m、平均斜度30度の急坂を、急ごしらえの担架でヘリコプターで引き上げ可能とする尾根の上まで担ぎ上げられた。
報告書によれば、4名の生存者以外は即死もしくは、それに近い状況だったとしているが、生存者の女子中学生によれば、目が覚めたとき父と妹は生きていたという。また、非番の客室乗務員によれば、「墜落した直後は周囲から『がんばれ』という励ましや『早く助けに来ないのか』などという話し声が聴こえていたが、次第に静かになっていった」と語っており、救出が早ければ、さらに多くの人命が救えたのではないかという意見もある。
機体尾部の回収
垂直尾翼右側外板の黒色付着物 （油圧作動油と同じ成分が検出された）
墜落翌日の8月13日18時10分、相模湾で海上公試中だった海上自衛隊のはつゆき型護衛艦「まつゆき」が機体尾部の一部を偶然にも発見し、19時までに回収した。
8月14日に来日した米国調査団は15日、相模湾で回収された破片を視察した。調査団は、リベット孔から油圧作動油が吹き出したような跡や、アルミ合金製の外板が外側に異常なほど膨らんでいたことから、垂直尾翼に高圧の空気が流れ込み、破裂させたと考えた。
1988年（昭和63年）12月1日、群馬県警はボーイングの修理担当者を特定できないまま、ボーイング4名、JAL12名、運輸省4名の計20名を業務上過失致死傷容疑で前橋地方検察庁に書類送検した。
1989年（平成元年）11月22日、前橋地検は全員を『嫌疑不十分』として不起訴処分とし、捜査本部は解散した。
1985年（昭和60年）12月ごろから、東京都西多摩郡奥多摩町日原など相模湾と墜落現場以外の場所でも機体の破片が発見された。また、奥多摩町で一般人が撮影した写真によって、JAL123便が「垂直尾翼の大部分を失った状態」で飛行していたことが判明した。
事故調は、事故当時のサイドスキャンソナーで探知できる物体の大きさは 5.5 m×6.5 m程度必要であるが、推定される落下物の大きさは全てそれ以下であったため探知できなかったとしている。
このことに対して航空会社11社のパイロットで構成されている日本乗員組合連絡会議（日乗連）は、事故調は最初から残骸を見つけるつもりなどなかったと批判している。また、その後もっと高性能なソナーが開発されているのなら、なぜその時点で再捜索をしなかったのか、 事故原因に迫ろうとする姿勢と意欲に疑問を感じるとしている。
2015年（平成27年）7月29日にテレビ朝日 (ANN) が伊豆半島の東、東伊豆町沖2.5 km水深160 mの海底でJAL123便(JA8119)の残骸と見られる物体を発見し、撮影したが、これは、なぜか現在も引き上げられていない。
私は、別の視点に注目している。
それは、乗客のなかに、ウインドウズ開発と競合していた坂村健教授のトロンプロジェクトをナショナルから発売するための中核人材が含まれていたことだ。
https://ja.wikipedia.org/wiki/TRON%E3%83%97%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%82%A7%E3%82%AF%E3%83%88
http://jal123.blog99.fc2.com/blog-entry-31.html
上の犠牲者名簿のなかに、松下電器システムエンジニアリング社（後にパナソニックシステムソリューションズ）の中核人材が多数含まれている。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%91%E3%83%8A%E3%82%BD%E3%83%8B%E3%83%83%E3%82%AF_%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0%E3%82%BD%E3%83%AA%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%82%BA_%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%91%E3%83%B3
この人たちが、パソコン用OSトロンの開発に携わっていた疑いがある。詳しい事実は分からないので、私の勝手な想像にすぎないのだが、エドワード・スノーデンが、アメリカCIA＝NSAが、バックドア（更新時）を含んだウィンドウズOSを開発してシステムを世界に普及させ、世界中の情報をCIAに集めて利用する計画があったと暴露している。
https://gendai.media/articles/-/49507
https://toyokeizai.net/articles/-/320375
https://diamond.jp/articles/-/38334
ビルゲイツが開発していたウィンドウズOSは、坂村健トロンよりも、はるかに劣るものだったことは、現在のマイコンOSのほぼすべてがトロンに独占されていることで明らかだ。
だが、当時、パソコン用トロンOSを開発していたナショナルは、123便事故で開発者の中核を失ったことで、計画が頓挫し、パソコンOSから手を引かざるをえなかった。
この情報について責任を持てるほどの裏付け情報を持っているわけではないが、素朴な疑問として、CIAがウインドウズ普及に立ち塞がるトロンOSを潰すために日航123便を墜落させたとの推測は、単なる滑稽な陰謀論といえるだろうか？