ドイツ人はタコを食べるの？

ワールドカップでドイツの勝利を的中させてきたことで一躍有名になったオーバーハウゼン水族館のタコのパウル君。ドイツ・スペイン戦ではドイツの負けを的中させて、ドイツのサッカーファンの怒りを買っている。

「パエリアに入れて食ってしまえ」とか「サメのえさにしろ」という投書が寄せられているそうだ。もっとも今見ている産経ニュースによると、オーバーハウゼン水族館は今日予定されているドイツ・ウルグアイ3位決定戦とオランダ・スペインの決勝戦の予言をさせる予定だそうだ。

ドイツとウルグアイ、どちらを贔屓にしている訳でもないが、パウル君の命のために、ドイツの勝利を予想してドイツに勝たしてあげたいと思うのは私だけではないだろう。

ところでふっとわいた疑問は「ドイツ人ってタコを食べるの？」ということ。一般に欧米人はタコを食べないといわれている。英語でタコのことをdevil fishという位だ。

そこでインターネットでドイツ人がタコを食べるかどうか調べてみた。残念なことにドイツ人がどれ位タコを食べるかが分かるサイトは見つけられなかったが、Have you ever eaten octpus? 「あなたはタコを食べたことがありますか？」というページに出会うことができた。http://www.youthink.com/questions.cfm?action=go_detail&obj_id=492626&&page=1

それによるとヨーロッパ人の「３５％はタコを食べたことあり」「６５％は食べたことなし」という返事。米国東海岸の人は「３１％が食べたことあり」「６９％が食べたことなし」。アジア人は食べたことありとなしがちょうど半々である。

欧州の中にはギリシアやスペインのようにタコを食べる国もある（スペインにいった時タコのスライスを食べたことあり。中々美味）ので、ドイツ人などでタコを食べたことのある人は3割以下だろう。

食べなれないものは食べない方が良い。むしろパウル君がウルグアイ戦の勝利を的中させた場合は、パウル君を大西洋に放してあげる位のご褒美を上げてはどうだろうか？

銀行融資への不安が景気回復を鈍化させる

今日（7月9日）の日経新聞朝刊一面「景気持続への試練」は「1兆1916億円－。ソニーの3月末の現預金残高が前年同月末の1.8倍に膨らんだ。上場企業の中では最大の改善幅だ。」と書き出していた。

現金が増えることを「改善」とする日本企業の企業行動に対して、以前は欧米の投資家から批判の声が強かったが、今批判は欧米の企業に向かっている。

少し前（7月1日）のエコノミスト誌はShow us the moneyという記事の中で、「もし民間セクターが現金確保に努め、政府が借入金を減らそうとすると、景気の二番底のリスクが高まる」と警鐘を鳴らしていた。

エコノミスト誌の論点は次のとおりだ。

• 慎重な企業が現金を積み上げると景気回復の見通しは悪くなる。もし企業が財布の紐を緩めて、雇用と投資を増やすならば、政府は（税収が上がるので）債務を減らすことができる。
• 一番現金を貯めこんでいるのは、英国の企業で昨年の財務収支はＧＤＰ比８％のプラスとなった。これは政府の財政赤字（ＧＤＰ比１１％）と経常赤字（同１％）を相殺している（家計は２％のプラス）
• 米国では「ファイナンシャル・ギャップ」（企業の現金収入と支出の差）はＧＤＰ比プラス０．８％だった。もし米国企業の海外現法の留保利益を加えるとこの数字はもっと大きくなる。米国企業は1兆6千億ドルの手持ち現金をマネーマーケットファンド、国債、短期国債で保有している。
• もっとも米国企業は債務が大きく、第一四半期のノンバンク企業の債務に対する流動資産の比率は２３％だった。これは過去40年間の平均よりは少し高いが、2006年の水準よりは低い。米国企業の債務が大きい理由は、自社株買いを進めたからである。
• 銀行が必要な時に融資を行うという信頼が戻るまで、企業は手持ち現金を増やすだろう。
• 先進国において消費者動向が不透明なので、生産能力を拡大することに自信を持っている企業はほとんどない。企業には成長に対するアイディアが欠如しているように見える。ＩＴ投資は1990年代の投資ブームとは異なり不可欠のものではない。

最後にエコノミスト誌はドイツのシーメンスが手持ち現金を顧客に融資するため、銀行ライセンスを申請するだろうと述べたことについて「結構なことだ。だが経済のためには貸し手になるより借り手でいる方が良いのだが」と結んでいた。

昨日ＩＭＦが発表した成長見通しによると、今年の経済成長見通しは4月時点の予想から０．４％増加して４．６％だ。だが欧州の幾つかの小さな国の国債問題がより大きな金融危機に拡大し、景気回復の重しになるリスクをＩＭＦは指摘している。

ＩＭＦによると先進国の今年の経済成長見通しは２．６％、ただし前半が３％で後半は２％に減速する見通しで、来年は２．４％の成長見通しだ。日本の今年の成長見通しは２．４％で来年は１．８％に鈍化する見通しだ。

日本の銀行で目立った「貸し渋り」はないが、欧米特に欧州の銀行は取引相手となる「銀行」のポートフォリオの中身が不安なので信用収縮が起きている。信用収縮に怯える企業は勢い手持ち現金を厚くし、設備投資や在庫積み増しを抑制する。

今月下旬には欧州の銀行のストレステストの結果が発表される予定だが、それで金融市場は信頼を取り戻すことができるだろうか？仮にかなり信頼が戻るとしても、私はＩＭＦの経済成長見通しが今年、来年の上限値位に考えて良いのではないかと考えている。