なぜ葬祭業とスポーツ施設？

実は、数日前にブログのタイトルを変えました。

これまでは葬祭業に限定してきたものを『葬祭業＆スポーツ施設』という業種の幅を広げました。

これは実際に私が携わっている業種なのです。

あえて一緒にしたのは理由があります。

不景気といわれる現在の中で、様々な業種、経営社の方とお会いしていると、
もちろん業績が芳しくない方もいれば、逆に、今の時期に関わらず業績を格段に伸ばしている方がいます。

そういった方の共通項は何かというと、かなりの『勉強好き』です。

他の業種、業態の成功事例をどんどん吸収し、自分の会社に生かすことが出来る、
そんな社長が業績を伸ばしているのだと感じます。

だからこそ、今回業種を分けるのではなく、このブログでも違う業界の成功事例を伝えるために、業種を一緒にしました。

自社の経営に少しでもヒントとなる情報をこれからもお伝えしていきたいと思います。



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葬儀は”モノウリ”ではない

今日のご支援先で改めて社長と話をしたこと。

それは、葬儀はモノウリではないということ。

つまり”祭壇でいくら”という料金の取り方はいけませんということです。

祭壇でいくらという形はこれまでずっと続けられてきた葬儀のスタイルですが、
お客様は決してそこに対して対価を払っているわけではありません。

しかし売り手側がいつまでも”祭壇の料金”として売り続けるとどうなるか。

「あそこは高い」

そうなるわけです。

葬儀には、祭壇以外にしっかりと料金をいただけるものは存在しています。
一般の人にはできないことを提供するわけですから、それだけで価値はあるのです。

変に物販のように売ってしまうので、お客様との間でミスマッチが生まれます。

市場が成熟していけば、さらにその傾向は進んでいくはずです。



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施行がない間に何をするか

毎月20件近くの施行を安定的にやっているのに、突然1ケタ台の施行しかなくなる。ときどきこんな月にであることがあります。

昨日お伺いした葬儀社様もまさにそんな感じでした。

他社の仕掛けや自社の評判など、原因がある程度わかる場合は良いのですが、まったく予測が付かないこともあります。

そんなときに大事なことは、その空いた時間を戦略構築の時間に費やすことです。

確かに不安になりがちなのですが、そこで何も手を打たないと巻き返しを図ることが出来ません。

来月何をやるか、その次には何をやるか。

施行数が戻った場合と、戻らなかった場合、そのどちらにも対応できる戦略を立てておいて、すぐに実行できる準備だけしておく。

絶対的に強い会社とは、そういったことをしている会社だと思います。



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チラシを見れば社風がわかる

今日は社内のオートビジネス研究会に参加させてもらいました。
弊社のオートビジネス研究会は、数ある研究会の中でも最も規模の大きな研究会です。

その中では、船井総研からの情報発信もありますが、お客様同士の情報交換も頻繁に行われています。

そのひとつにチラシの情報交換もあります。

いろんな会社のチラシを見ていると、やはり調子がいい、集客のあったチラシには一つの共通項があったと思います。

それが”人感”。

つまり、社員さんの顔が多く出ているようなチラシ、これが比較的調子がいいように感じました。

しかしこれに関しては、単に”社員の顔を載せる”という技術論ではありません。

社員さんは様々な表情でチラシ上に登場します。そういったことができる社風をもった会社であるかどうか、これが大事な点なのだと思います。

あくまでチラシは手段ですから、会社本体がそのような雰囲気でなければ、ただ社員の顔を載せても反響が良くなることはないでしょう。

基本は社内、そして全員が楽しめる会社こそ、今の時代は強いのだと思います。


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不景気対応型商売

私の所属するグループでは、今年のテーマは「不景気対応型ビジネスモデル」の構築にあります。景気によって消費者の消費スタイルは変わります。

その中でしっかりと利益を確保していくためには、ビジネスモデル、考え方を変えていかなければならないからです。

やはり不景気の影響を一番受けるのは、客数の減少です。

どうしてもお客様は買い控え、お店に足を運ぶこと自体が億劫になります。

ただし、葬儀という業界の場合においては、年々死亡人口が増えている中で、市場環境による客数減ということは少ないでしょう。

影響が出るといえば単価の方になるはずです。

そこで考えなければならない商品は、安さ感のある商品です。

安売りではない”安さ感”、これがポイントです。

低価格帯にしても、ただの安売りではなく、正しい利益を確保できるようなスタイルをつくらなければならないはずです。

世の中の流れが変わったときには、必ず何か手を打っておく。

そうすることで、今度は景気が回復したときに好調をキープできるようになるのだと思います。




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