ありそうでなかったモノが尖る

今は普通になってしまったが

メルカリ

しかり。


戦略変数を高めるには、

組合せも有効かも。



これも、一般的になってしまった

デジタルサイネージと

ホームドア

それぞれの組合せ(掛け合せ)。


個人的には

少々インパクトあり。

保身

米国然り、
自国第一主義
が横行している。


国単位だけでなく、
人レベルでも、
自分を優先させる
ことが増えているような・・・


当然と言えば当然だが、
やはり、
世の中、
景気が良くない、
経済が停滞すると
全般的に
そうなってしまうのか？

合従連衡が強まる

知らなんだ。

DELLがEMCを買収したこと。
CROのQuintilesとヘルスケアデータサービスのIMSが統合すること。

日本の業界は
会社数が多いと昔から言われていた。
今、その顕著な例は、
電機業界。

日本はこれから何で勝負し
食っていくべきなのか？

変われないのか

ついに、今回の不正問題で
孫請けの破産を招いたMMC。
同社水島工場のある岡山県では
6億円の救済措置に向けた
補正予算を組む模様。

今期の赤字幅は数百億円とも
1,400億円超とも言われる。

復活したかに見えたが、過去に逆戻り。
企業DNAとは悪をも受け継いで
しまうのか？

それにしても、
経済界、政界、芸能界で
不祥事が増えている。
社会全体で
負のスパイラルに入っているのか?
誰かが(内部から)
リークしているだけなのか？

いづれにしろ、
自ら出た錆。
解決策は「中」にある。

日本は大丈夫か？

ある時、政府が

「日本は何で稼ぎ、雇用を創出するか」

という調査研究報告書を打ち出した。
（今でいう、ＣＯＯＬ ＪＡＰＡＮや、新成長戦略か。）

言っていることは至極当たり前であったのだが、
実現が遠い。

これを実現するために、
半官半民のファンドもできたはずなのに、ぱっとしない。

本質は別のところにある。

民間企業がＷＨＡＴはわかっているのに、ＨＯＷが導き出せない。
トップやエグゼクティブがリスクテイクを敢えてしない大企業が非常に多い。
今だに、スローガンや企業ビジョンでは
「イノベーション」や「顧客満足を」とか謳ってはいるが、
どうやっての具体策がない。

本当に、日本は、「モノづくり」で国際競争力を出せるのか、これからも？

また、企業の成長がそのまま雇用に直結しない受難の時代を迎えるという日経の記事もあった。
普通に考えると、
日本の市場は成長が鈍化・減少しているわけだから、人は多い（リストラの）はずだし、
海外で人材を直採用、
連結（総体）で業績良くても、
という話か。


コンサル、アドバイザリとしても、
このＨＯＷを実行に移せる
エヴァンジェリストとしての役割が大きく求められているのかもしれない。

おそらく、既存のコンサルファームでは無理なのかも。

直販店が脚光を浴びる？

製品力の企業間の差が見えなくなっている今日この頃。

　　（製品力のすばらしいものは、iPodやWiiくらい？）


価格争いにならないためにはどうしたら良いのか？

しかし、チャネルは量販店に握られている。


こんな中、家電メーカーを初めとして、
製造業自ら店舗を経営するモデルに各社注目しはじめている。
（Ａｐｐｌｅの成功が独走状態からかもしれない・・・）


こうした他社成功事例を見るのはいいが、気をつけるべきことは
「置かれた状況や出発点」が異なること。

ＤＥＬＬはＣＴＯまたはＢＴＯという最初から異なるビジネスモデルを、
Ａｐｐｌｅは、「量販店では、そもそもの価値が出せない」として、
Ａｐｐｌｅ Ｓｔｏｒｅを作り上げた。
「売る製品が（多くは）なかった」にもかかわらずだ。
それ故、逆に「顧客体験」を生み出したのかもしれない。

さらに、「箱」だけではないソフトを抱き合わせたことも成功要因。
そのために、スティーブ・ジョブズＣＥＯは、
自ら、音楽会社を回り、楽曲の提供のお願いに奔走したという。


最初が肝心。
そして、先行者利益。
いずれも、今までになかったことをやってのけている。

プロになる

時のヒト、勝間和代さん他女性２名による
丸の内キャリア塾の対談が、日経新聞に載る。


その中で、興味をひいた一言。

「プロになると、嫌なヒトと付き合わなくて済む」

その通りかも。

総合電機の事業の再編強まる

連日、新聞を賑わせている
総合電機メーカーの事業の集中・選択。

佐藤文昭氏が、2006年5月、その著書「日本電機産業再編のシナリオ」の中で述べていたようなことが
起こり始めている。

最近報道された関連事項としては：

　・ソニー（エリクソン）、ドコモ向け携帯電話から撤退
　・パイオニア、プラズマパネル（PDP）自社生産撤退（後日、報道ミスとも言われる）
　・三菱電機、携帯電話端末生産から撤退
　・東芝、次世代ＤＶＤ規格（ＨＤ ＤＶＤ）機器生産中止
　・日立、コンシューマー向けＰＣ（Ｐｒｉｕｓ）から撤退

やっと、というところか。

これで、日本のエレクトロニクス産業は、変われるのか？

「力」不足？

以前にも書いたが、

ビジネス関連、一般書籍で、
「○○力」とタイトルがつくものが、圧巻。
ベストセラーの棚にならぶ。

売れているということは、
皆、「力」不足を痛感していることなのか？

最近のものとしては：

　・「先読み力」
　・「仕事の五力」
　・「繁盛力」
　・「共感力」
　・「言葉力」
　・「学び力」
　・「偶然力」
　・「いい加減力」
　・「元気力」
　・「逆転力」
　・「曖昧力」
　・「集患力」
　・「空腹力」
　・「変人力」
　・「プロの学び力」
　・「人間力」
　・「安心力」
　・「ビジネス自在力」
　・「反・鈍感力」
　・「雑談力」
　・「格差突破力」
　・「変身力」
　・「天職力」
　・「無限力」
　・「美人力」
　・「伝える力」
　・「人脈力」
　・「言葉力」
　・「覚悟力」
　・「予測する力」
　・「感化力」
　・「視考力」
　・「感動力」
　・「露出力」
　・「ご機嫌力」
　・「教頭力」
　・「のんびり力」
　・「鈍感力」
　
など、など。

何から始まった「ブーム」（？）なのかよくわからないが、
ある意味、ここまで来ると、異常な状況。

元からあった「力」が何であったかわからなくなる。

あなたは、幾つの「力」を知っていましたか？
あなたは、何冊読みましたか？

ケース・スタディの功罪

Ｃａｓｅ Ｓｔｕｄｙ。
直訳すると、事例研究とか判例研究。

元々、法律の世界、
ロースクール（法律専門大学院）において
過去の判例から法の解釈と知識としての引き出しを増やすために
使う勉強法。

ただ、ビジネススクール（経営大学院）では、
知識を増やすというよりは、
実業の訓練に近い。

どのビジネススクールでも取り入れているが、
開発しているスクールはごく一部。
ケース企業への支払等、金銭的にも厳しいためらしい。

　・ハーバード（米）
　・ウェスタン・オンタリオ（カナダ）
　・ダーデン（バージニア、米）
　・スタンフォード（米）
　・ＩＮＳＥＡＤ（仏）
　・ＩＭＤ(スイス）
　・慶應（ＫＢＳ、日本）など。

コンサルのトレーニングでもこれを取り入れた
プログラムを開発している場合がある。

メリットは、

　・疑似体験
　・訓練のみに集中できる効率さ

だろう。

だけど、それほど実業やコンサルに役立つというかと言えば、
あまりない。

それは、
　
　・これほどコンパクトに情報はまとまってない
　→　実際に見つけ出すのが大変

　・情報量が充分ではない
　→　断片情報をつなぎ、行間を読み、ストーリを作り、
　　　その上で検証する

　・変数が無限
　→　ケーススタディの大原則は、ケースに書かれていることのみで判断

と、現実社会とかけ離れている点も多いから。


とは言え、
この勉強方法を広めると言うＮＰＯがある。
日本ケースセンター。

上記の点を理解した上で、トレーニングして欲しいものである。


こんなのも見つけた。
ＭＢＡ道場。
ボランティアのコミュニティのようだが、
ケースディスカッションのセミナーをやったりしている模様。
人材不足は日本社会の課題の一つ。
その一助になってくれると良いのだが。

ＭＢＡの集まりと言えば、
９０年代の第二ＭＢＡ留学ブームに設立された
ＭＢＡ友の会がある。
こちらはどちらかというと
最近、サークルっぽくなってしまってるようだし、
独自のランキングに力を入れるなど、
近年、本旨から離れてしまってるような・・・。
せっかくホルダーが集まるのだから、
社会のために還元して欲しい。