サラリーマン活力再生

対米追従の政治家・官邸・マスコミ等と闘う「民族派」「国益派」を応援し、「安心して暮らせる社会」を目指すブログ

151426 私達は放射能汚染されたジャガイモを食べている

2007年05月11日 | 肉体破壊・環境破壊・精神破壊問題
151426 私達は放射能汚染されたジャガイモを食べている
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/05/11 PM05


『私達は放射能汚染されたジャガイモを食べている』リンクより転載します。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
私達は放射能汚染されたジャガイモを食べている。日本国内で販売されているジャガイモの多くは、ジャガイモの発芽を押さえ「見た目」を良くするため、コバルト60、セシウム137という放射線を照射されている。

放射線によってジャガイモの生命体を破壊し「死なせ」、発芽しないようにされている。

ジャガイモは、当然放射能に汚染された強烈な発ガン食品である。

また放射能によりジャガイモの中のアミノ酸は毒物に変化し、ビタミン類は全て破壊される。

照射される放射能は500万ラドという強烈なもので、人間の致死量をはるかに超えている。

ネズミの動物実験では、わずか6万ラドでネズミの卵巣が発ガンした。

当然、この放射能汚染ジャガイモを食べると遺伝子の異常、白血球の染色体異常、ガンの発症、奇形児の出産、免疫の低下、生殖能力の低下等が考えられる。

この汚染されたジャガイモと安全なジャガイモは混ぜられて売られており、見分けがつかない。小麦粉にも放射能は照射されている。

放射能汚染されたジャガイモのみを「限定して」使用しているのが、赤ちゃんの離乳食である。

細胞分裂が激しくガン細胞の増殖も一番激しい赤ちゃんに、なぜわざわざ意図的に放射能汚染ジャガイモを食べさせるのか。

計画的な人口減少政策として、意図的に食品の放射能汚染が進められているとしか考えられない。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・





151406 乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険

2007年05月11日 | 肉体破壊・環境破壊・精神破壊問題
151406 乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/05/11 PM01


「乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険」リンクより転載します。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
●長時間TV、言語に遅れ=1歳半、3倍近い格差も-日本小児科学会が提言
 テレビやビデオを長時間見る乳幼児は言語や社会性の発達が遅く、特に親が話し掛けずに長時間見させている場合は、言語発達に3倍近い格差が生じていることが9日、日本小児科学会「こどもの生活環境改善委員会」の調査で分かった。言葉の遅れとテレビとの関係は臨床現場で指摘されていたが、データとしても裏付けられた形だ。 同委員会はこの結果に基づき、(1)2歳以下の子供にはテレビなどを長時間見せない(2)乳幼児には一人で見せない(3)授乳中や食事中はテレビをつけない―ことなどを提言。岡山市で開かれている同学会で発表する。調査は昨年、首都圏、地方都市、農村地帯の3地域で1歳6カ月検診の対象児の親に、質問用紙を配布。回答のあった計1900人分(平均回収率75.2%)を分析した。[4月9日15時1分更新] (時事通信)

●TV見すぎると注意散漫 乳幼児期、米学会が報告
 【ニューヨーク4日共同】乳幼児期にテレビを多く見た子供ほど7歳の時に集中力が弱い、落ち着きがない、衝動的などの注意欠陥障害になる危険性が大きい-との調査報告が、米小児科学会機関誌ペディアトリックス4月号に掲載された。報告は、乳幼児のテレビ視聴は制限すべきだと警告している。
 調査はワシントン大学(シアトル)小児科学部のディミトリ・クリスタキス博士らが1歳と3歳の各グループ、計2623人のデータを分析して実施した。
 テレビの1日平均視聴時間は1歳で2・2時間、3歳で3・6時間。視聴時間が1時間延びるごとに、7歳になった時に注意欠陥障害が起こる可能性は10%高くなっていることが判明した。(共同通信)[4月5日13時4分更新]

●長時間見ると言葉に遅れ 学会が6項目の提言
 テレビやビデオを長時間見る家庭の子どもは、そうでない子どもに比べ、言葉の発達が遅くなることが日本小児科学会の調査で分かり、29日発表した。同学会は「乳幼児期は言語発達に重要な時期でテレビ・ビデオの影響を認識する必要がある」と指摘。「2歳以下の子どもにはテレビを長時間見せない」など6項目の提言をまとめ、注意を呼び掛けた。調査は東京都や岡山県などで1歳半の健康診断を受けた子どもの親、合計1900人を対象に実施。75%から回答を得た。
 その結果、テレビなどを見る時間が1日当たりで最も長い「子どもが4時間以上、家族が8時間以上」のグループでは、母親のことを示す「まんま」など、意味のある言葉を話すのが遅れている子どもの割合が、最も短い「子どもが4時間未満、家族が8時間未満」というグループに比べ、2倍に上った。(共同通信)[3月29日22時42分更新](登録:04.04.05)

 ~後略~
---------------------------------------------------------------
特に小さなお子さんのいる親御さんは、「~後略~」部も一読ください。

特に解説(6)は必読だと思います。

>(6)子どもの言語能力は一方的に聞くだけでは発達しないことを認識すべきである
 テレビの健康影響について多くの親は視力への影響を心配しているが,言語発達への影響を心配している親は少なく,むしろ言葉や知識を教えるために見せている親もいた.
 しかし,乳幼児の言語能力は大人との双方向の関わりの中で発達する.赤ちゃんは2ケ月頃から機嫌が良い時によく発声するようになり,3ケ月頃には人の怒りや優しい声などを区別して反応する.やがて喃語(言葉を話す前段階の声)を発するようになり,8~9ケ月では聞き慣れた特定の言葉に反応したり,何か欲しい時に声を出して大人を呼んだりするようになる.この段階でも人との関わりが少ないと声の頻度や種類が少ないことが知られている.
 10ケ月頃からは大人の行動やものと言葉とを結びつけて理解するようになって言語理解が進み,ものと自分の発する音とも結びついてくる.1歳6ケ月頃から大人の言葉を模倣するようになって語彙が急激に増加し,2歳になる頃から2語文を話すようになり,言語生活が確立していく.実体験を通して言葉を理解すること,子どもに分かり易く話しかけ,子どもの話をゆっくり聞いて応えることが大切である.今回の調査結果は映像メディアからの一方的な働きかけだけでは子どもの言語能力が発達しないことを裏付けている.リンク




151403 TBS「捏造」疑惑 ついに国会で「強制」解明へ

2007年05月11日 | マスコミによる共認支配の怖さ
151403 TBS「捏造」疑惑 ついに国会で「強制」解明へ
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/05/11 PM00


ここのところ、マスコミ問題を巡るトラブルが一気に噴出し、どれも話がどんどん大きくなっていますね。以下は、その一例です。
『TBS「捏造」疑惑 ついに国会で「強制」解明』(J-CASTニュース)リンクより転載します。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
TBSの情報番組「みのもんたの朝ズバッ!」の不二家報道に「捏造」が指摘されている問題で、民主党・枝野幸男議員が衆議院決算行政監視委員会で、TBSの井上弘社長と不二家信頼回復対策会議の議長を務めた郷原信郎・桐蔭横浜大学コンプライアンス研究センター長を参考人招致するよう提案した。これで、「捏造疑惑」をめぐって「国会対決」が実現する可能性が浮上してきた。

●「事実関係について、白か黒かはっきりしてもらう」

国会での「井上社長VS郷原教授」の対決は実現するか 総務省は2007年4月27日、「厳重注意」処分をTBSに通告。問題になっている07年1月22日放送の「朝ズバッ!」については「事実に基づかない報道が行われたことは、放送法第3条の3第1項に抵触するものと認められる」と指摘していた。同省は、07年4月18日に放送された「朝ズバッ!」内の「謝罪放送」で取り上げられた内容について報告を受けており、これら点についてのみ厳重注意を行った。ただ、「カントリーマアムの証言をチョコレートの再使用の問題にすり替えた」とされる「捏造疑惑」の部分については総務省が取り上げることはなかった。

枝野幸男衆議院議員は2007年5月10日、衆議院決算行政監視委員会でTBSの「捏造疑惑」を取り上げ、「こちらについて(総務省が)対応していないのはバランスを欠くし、正義に反すると思う」と主張。一方の総務省は、「表現の自由」を保障している放送法にかんがみて「灰色の部分について我々は調査することはできない」「放送法の基本的な考え方は、悪意を持った行為は(メディアによって)そうは行われないという前提があるだろうと考える」と、現行法上、行政機関が「捏造疑惑」に対応することはできないとの見方を示した。
枝野議員はこうした主張に理解を示した上で、

「行政権限を持っている内閣ではなくて、議会として当事者の皆さんに意見を賜って、事実関係についても話を聞いて、白か黒かはっきりしてもらい、TBSがどういった再発防止策を講じるのかを聞かせてもらう。そうすることで国民の理解を得て、行政の介入を防ぐべき。不二家・『朝ズバッ』問題について、TBSの井上社長、捏造を指摘している不二家信頼回復対策会議の責任者・郷原弁護士の両名を参考人として招き、この問題についての集中審議をしていただきたい」
と委員会に参考人招致を提案した。

●今後のメディア規制に影響か

一方、衆議院決算行政監視委員会の仙石由人委員長は枝野議員の提案について「重要な問題なので、理事会で突っ込んだ協議をして決めたい。枝野議員の指摘を受け止めて与野党で協議したい」とこれを受け入れ、参考人招致を協議するとの見方を示した。
これについて郷原信郎・桐蔭横浜大学コンプライアンス研究センター長は、J-CASTニュースの取材に答え、

「この問題は、メディアコンプライアンスや今後のメディア規制にも影響するもので、重要視されたことは評価できる。国民が関心を持っている問題でありながら行政は対応しなかった。だから、国会でこの取り上げようとする動きが出てくるのは当然のことだと思う。参考人招致が実現すれば万障を繰り合わせて出席する」
と述べている。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
大衆による「マスコミ不信」のボルテージが絶頂に達するまで、もう間もなくでしょうか。そして、その後のマスコミの運命は?