咲き出てし桜しづかなるかも

　　　　  
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　   
7　軍  争

つまり戦闘の心得である。この場合も「正」と「奇」の組合せ、「静」と「勣」の運用によ
って、合理的に勝利することが強調される

「疾きことは風の如く」

戦術の根本は、敵をあざむくことである。行動の決定は、敵をあざむくことによって作り出
された。有利な状況の中で行なわれる。しかもその行動は、兵力の分散と集中が巧みに行な
えるような変幻自在のものでなければならない。疾風のように行動するかと思えば、林のよ
うに静まりかえる。烈火の勢いで襲撃するかと思えば泰山のごとく微動だもしない。暗夜に
姿をひそめたかのように隠密裡に行動するかと思えば、雷鳴のようにとどろきわたる。戦闘
というものは、敵の村落を襲撃して人的資源を奪い、敵地を占領して物的資源を奪うのだが、
何よりも以上のように変幻自在に行動することだ。要するに、敵に先んじて「迂直の計」を
用いれば、必ず勝つ。これが戦闘の原則である。

風林火山　武田信玄の旗印「風林火山」は、この章からとったといわれている。信玄の兵法
は、「正と奇」「静と勣」の運用を眼目としている。 

【樹木トレッキング　２４：ヤマザクラ】


いついつと待てればいつか木がくれに咲き出てし桜しづかなるかも　　　若山牧水

※　木がくれとは、木の枝や葉の陰に隠れて見えないことをいう。

●　週刊MEGA地震予測

　Apr. 4, 2018

 

●　事件背景と告発の意味 Ⅹ

第２章　信教の自由・プライバシーと監視社会－テロ対策を改めて考える　 

第８節　メディアの役割

フェイクニュース（偽ニュース）やオルタナティブ・ファクトという言葉が世間をにぎわせ
ています。日本では「マスゴミ」や「御用メディア」といった批判も聞かれます。しかし、
ワイズナー氏が述べる通り強力で独立したメディアは政府の監視を監督するために不可欠で
す。日本のメディアの現状を青木理氏に伺います。

公安警察が権限を拡大させる一方、日本の市民社会、メディアの警戒感は非常に薄い

井桁　日本において、メディアは警察の監視捜査を監督する役割を果たしているのでしょう
か。
青木　私もそのメディア界で禄を食んでいる身ですから、申し上げにくい面もありますが、
日本メディアの権力監視機能について少しお話ししたいと思います。
先ほどから申し上げている通り、日本には専門の情報機開かありません。これは戦後民主主
義のそのひとつの成果というか、まだ制御が効いている部分ではあると思います。その役割
を公安警察が担ってきたわけですけれども、実は公安警察という組織もある時期までは権力
の行使にそれなりに謙抑的なところがあったわけです。確かに公安警察が「過激派」だと判
断すれば、微罪だろうが別件だろうが検挙し、身体拘束し、時には違法盗聴すら手を染めて
監視活動を行ってきたわけですが、たとえばオウム真理敦のような集団の危険性を事前には
ほとんど察知できなかった（30）。「テロ対策」ということであれぼ、公安警察はほとんど
機能しなかったわけです。これはなぜか。ひとつには、「反共」という公安警察のレーゾン
デートルに囚われすぎていたことが挙げられるでしょう。オウムのようなカルト宗教は公安
警察が相手にするものではない、という態度が危険性の察知を妨げた。ただ、これは他方か
ら見ると、信仰の自由という大原則に守られるべき宗教団体に公安警察が手を出してはマズ
い、というタブー感があったことも間違いない。

（30）オウム真理教はかなり早い段階で大規模なテロを計画していましたが、日本の公安警
察がそのことを把握していた形跡は皆無です

つまり、戦後日本の治安機関が謙抑的な面を維持していたことと無縁ではないと思うのです。
ところがオウム事件、あるいは９・１１などの発生によって、そうした謙抑感が次々と取り
払われてきている、というのが現状です。先ほどスノーデン氏もおっしやっていましたが、
特定秘密保護法というような悪法も成立してしまいました。多少は批判の声もあがりました
が全国民的な批判にはならなかった。

また、ほとんど話題になっていませんが、つい１、２週間前（２０１６年５月）に、ほぼフ
ルスペックの盗聴法、すなわち改正通信傍受法が成立してしまいました。この１，２年の間、
公安警察が猛烈な勢いで権限を拡大させているのに、それに対する市民社会、そしてメディ
アの警戒感は非常に薄い。これはおそらくメディアだけの現象ではなく、戦後７０年経って
日本社会全体が変質していたことも影響しているのでしょう。

政府の持つ情報は誰のものか。原則的には市民全員の共有財産であって、仮に一時的に秘密
が必要な場面があったとしても、それはいずれ公開されて歴史の検証を受けなければならな
いという原理原則が日本社会にいまだ根付いていない。しかも日本では、政府に任せて守っ
てもらえば「安心・安全」だというお上依存体質も非常に強い。その上で井桁氏からの問い
かけに答えるならば、昨今の日本メディアは公安警察をはじめとする権力を監視する機能が
ますます弱まっていると思います。公安警察、あるいは警察のディープな活動実態を知らせ
てくれるような新聞、テレビ、あるいはフリージャーナリストの活動というのは、正直言っ
て皆無に近いのではないでしょうか。

井桁　皆無に近い、ですか。
青木　ええ。警察がさまざまな捜査の結果として誰それを捕まえた、といったようなことは
大量に報じられていますが、その警察捜査の実態、なかでも公安警察の捜査の実態はほとん
ど伝えられていません。たとえば、デジタルデバイスがこれだけ発達し、警察もＧＰＳなど
を捜査に駆使しているわけです。容疑者の車にＧＰＳ発俗談を取り付けるなどというような
ことが現実に行われていて、裁判でもこれを合法とするか違法とするかの判断は分かれてい
ます。しかし、こうした捜査がどれくらい行われているかの実態に関する報道はあまりに少
ない（31）おそらくはもっとやっているでしょう。
あるいはスマホなどはどうでしょう。スマホや携帯電話に内蔵されたＧＰＳデータは捜査に
使われていないのか。公安警察の情報収集活動に活用されていないのか。アメリカでこれだ
け行われていて(32)、日本でまったく行われていないとは思えないのだけれども、その辺の
データや情報が出てこない。アメリカではスノーデン氏が現れて、その告発を真正面から受
け止めるジャーナリストが大手メディアのなかにもいたわけですが、果たして日本ではどう
かと想像してみると、残念ながらあまり自信を持てないような状況にあるわけです（33）。

(31)第１章前註（1）で紹介した記事のとおり、２０１７年１月に警察が秘密裏にＧＰＳ捜
査を行っていたことは明らかになりましたが、運用の基準や実施件数などはいまだに明らか
にされていません。
(32)アメリカでは逮捕時にスマホが押収され、個別の令状なく中身を警察が無断で確認する
という実務が横行していましたが、２０１４年６月、アメリカ連邦Ｅ娶同裁は、スマホの中
には詳細なプライバシー情報が含まれているので中身を確認するためには個別の令状を取得
る必要があると判断しました（Riley v， Califomia)現代社会おけるスマホの重要性を詳細に
分析した画期的な判決と評されています。
(33)）実際、ムスリムの監視もアメリカではメディアの調査報道によって暴かれましたが、
日本では２０１０年１０月にインターネット上に公安資料が流出するまで一切明らかにされ
ていませんでした。警察が主要なすべてのモスクに監視カメラを設置し、出入りする人をす
べて監視するなど、極めて大規模な監視捜査を実施していても、メディアは把握できなかっ
たか、あるいは把握していても報道しなかったということです。

沈黙は独裁者や圧制者にカを与えることになる

井桁　こうした状況に対する打開策はないのでしょうか。ジャーナリズムが警察の監視活動
の透明性を高めるために、我々ができることあるいはジャーナリスト自身ができることはな
いのでしょうか。

青木　僕もメディアを舞台に働いているわけですから、俣らが踏ん張るしかないということ
に尽きるでしょう。と同時に、政治や市民社会がメディアとジャーナリズムの仕事をもっと
きちんと理解してほしいという気もします。今日の話題とは少しそれますが、先日、シリア
で取材中たったジャーナリストの後藤健二氏が殺害されたと伝えられました。その直後、ア
メリカではオバマ大統領が声明を出しました。

その声明の中には、こんな一文がありました。「後藤さんは勇敢にも自らの報道を通じてシ
リアの人々の窮状を世界に伝えようとしていた」と（34）。ジャーナリストとしての後藤氏
の仕事に対する敬意がそこには込められています。一方、我が首相もコメントを出しました
が、「テロは断固許さない」といった勇ましい言葉は口にしても、オバマ大統領のような後
藤氏の仕事への敬意は一言もない。それぽかりか、直後にはシリア入りしようとしたフリー
カメラマンのパスポートを日本政府は取り上げてしまい（35）、これに対する批判もほとん
ど起こりませんでした。※

(34)原文は"Through his reporting. Mr Goto courageously sought to convery the plight of the Syrian
people to the outside world.' 全文はこちらで読むことができます。

Statement by the President on the Death of Kenji Goto
The United States condemns the heinous murder of Japanese citizen and journalist Kenji Goto by the
terrorist group ISIL.  Through his reporting, Mr. Goto courageously sought to convey the plight of the
Syrian people to the outside world.  Our thoughts are with Mr. Goto’s family and loved ones, and we
stand today in solidarity with Prime Minister Abe and the Japanese people in denouncing this barbaric
act.  We applaud Japan’s steadfast commitment to advancing peace and prosperity in the Middle East
and globally, including its generous assistance for innocent people affected by the conflicts in the region. 
Standing together with a broad coalition of allies and partners, the United States will continue taking
decisive action to degrade and ultimately destroy ISIL.（Jan. 31, 2015）

「オバマ大統領の後藤健二さん殺害事件についての声明」

合衆国は、日本の市民でありジャーナリストである後藤健二さんを、テロリストのグループ・
ＩＳＩＬが凶悪にも殺害したことを非難します。後藤さんは報道を通して、勇敢にもシリア
の人々の窮状を世界に伝えることを求め続けました。私たちの思いは、後藤さんの御家族と
彼が愛した人々とともにあります。そして、私たちは今日、この野蛮な行為を糾弾すること
において、安倍首相と日本国民と共に連帯します。私たちは、中東および地球全体において、
地域紛争にみまわれている無辜の人々に対する惜しみない支援をはじめとした、日本の平和
と繁栄を前進させるためのしっかりとした関わりを称讃します。同盟国および提携国たちと
の広範な連合と団結し、合衆国はＩＳＩＬの力を弱めるために断固たる行動をとり続け、最
終的にはＩＳＩＬを壊滅させる所存です。

※
同じ時期、俣はアメリカ国務省のホームページで知ったのですが、国務省は紛争地取材にあ
たるジャーナリストやメディア記者たちを集めて勉強会を開いていて、そこでケリー国務長
官がこんな趣旨のことを言っているのです。「危険地で取材するジャーナリストの危険性を
ゼロにすることはできない。唯一の方法があるとすれば、それは沈黙することだ。しかし、
沈黙は独裁者や圧制者に力を与えることになるから、それはするべきではない。政府にでき
ることがあれば言ってほしい」と。

僕はアメリカが全部いいなんてまったく思いませんけれども、こうしたアメリカなどの状況
と比べ、日本ではジャーナリズムやメディアの仕事に対する理解が、政権レベルでも市民レ
ベルでも非常に低いと思います。これは僕らがサボってきたという面もあると思うのですが、
紛争地取材にあたるジャーナリストを「自己責任だ」などと言って切り捨ててしまうという
風潮強まれば、僕たちは紛争地の真実を知ることができない。あえて攻撃的に言えば、この
程度の市民があってこそ、この程度のメディアと言えるのかもしれません。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく

 

 No.185

【蓄電池篇：最新シリコン系負極リチウムイオン電池技術】

研究開発を重視する上写真の化学メーカーのI.S.T（株式会社アイエスティ：滋賀県大津市一里山
）は、容量密度の向上が期待できるシリコン系材料を負極に使ったリチウムイオン電池を開
発、既存のリチウムイオン２次電池並みの４百回のサイクル寿命を開発品の試験で確認した
ことを公表（下図： 日経 xTECH（クロステック）Apr.6.2018）。

それによると、SiをLiイオン電池の負極に使うと、負極単体で10倍以上の容量密度――Siは
充放電（リチウムイオンの吸収と放出）によって体積が４倍変化、充放電を繰り返すと電極
に剥がれなどが生じることがある。そこで同社は負極にポリイミドを混ぜてSiの膨張・収縮
に伴う電極の劣化を抑える研究続けている――が得られ、正極や電解質など他の材料をその
ままにしても、負極の材料を減らせ、電池全体の容量密度を高められる。今回、Siよりは容
量密度は低いが膨張率が2.2倍と小さなSiO（酸化シリコン）を負極材料に適用して、実用レ
ベルのサイクル寿命を実現できた。正極には、比較的大容量化ができる材料（ニッケル、コ
バルト、マンガンによる３元系材料）を使った。負極の軽量化と、電解質、部品なども見直
し、電池パックとしての容量密度は既存のLiイオン2次電池の約1.5倍になる。


製造工程が既存品から大きく変わらないようにできるとする。一般に負極を形成する際に銅
箔にスラリーと呼ぶ材料を塗布して乾燥させる。このスラリーにポリイミドを混ぜる。ただ
し、乾燥工程は変更することになる。既存のスラリーの乾燥は100℃程度で済むが、ポリイ
ミドでは最低でも200℃ほどになる。高温でCu箔が酸化することがないように、不活性ガス
のAr（アルゴン）雰囲気下で処理することになる。今後、膨張率が高く量産化が難しいSiの
適用を目指す。強度の高いポリイミドを使うなどの工夫で実現できるとみる。電池パックと
しての容量密度は、既存品の1.7倍程度になるという。同社は、1994年に米デュポンのポリ
イミド事業を買収して以降、同事業を自ら開発・製造している。既存の電池メーカーのほか、
電池製造に新規に乗り出す企業へ技術供与することで実用化を目指す。まずはSiO適用品を
早ければ2020年に量産化する意向。

尚、関連事例として下に特許事例２件を掲載しておく。

❏　特開2016-100054  リチウムイオン電池 　独立行政法人産業技術総合研究所

【概要】

従来のリチウムイオン二次電池は、正極活物質としてコバルト酸リチウム(LiCoO2)、負極活
物質としてカーボン材料、電解質としてプロピレンカーボネート等の有機溶媒にリチウムイ
オンを溶解させた非水電解液が使用されている。これらの材料は充放電によってリチウムイ
オンを可逆的に吸蔵および放出する電極活物質として機能し、非水電解液あるいは固体電解
質により電気化学的に連結したロッキングチェア型二次電池などで構成される。

ここで、正極活物質であるLiCoO₂の容量は、リチウムイオンの可逆的な挿入／脱離量に依存、
このためち正極活物質からＬｉ脱離量を増やすと容量が増加するが、正極活物質からのＬｉ脱離
量が増加し正極結晶構造が破壊しサイクル特性が低下、Co の一部をLiやNiやMnで置換し対
応するリチウム-コバルト-ニッケル-マンガン酸化物の研究が進められてきた。 

一方、負極活物質として用いられる炭素質材料は、初回充放電効率(初回の充電容量に対す
る放電容量の比率）に優れるものの、炭素１原子当たり0.17個しかリチウムを吸蔵および放
出できず、高エネルギー密度化が困難という課題――化学量論量のリチウム吸蔵容量を実現
できてもハードカーボンの電池容量は約 372mAh/g が限界がある。最近は、炭素質材料の負
極活物質を上回る高容量密度を有す材料として SiやSn含有負極活物質が提案され、SiやSiO
を含有する負極活物質は、電池容量が炭素質材料に比べ大きい利点がある。Si負極活物質は、
初回充放電効率が炭素質材料と同等であるため、電池の高エネルギー密度化が可能であった。
一方、SiO負極活物質は、初回の充電容量に対し放電容量(初回充放電効率)が低いという問
題があり、SiO含有材料の負極活物質とし用いたリチウムイオン二次電池では、初めの充電
時、正極から脱ドープリチウムが負極にドープ、その一部が負極に溜り、続く放電では正極
に戻らなくなる。このような負極中残留リチウム容量（不可逆容量）は、初期放電容量（電
池容量）を低下させ、正極容量利用率を低下させ、エネルギー密度が低下してしまう。この
ような大きな不可逆容量は、高容量が要求される車両用では大きな課題として、不可逆容量
を抑制が試行――例えば、予め所定量のリチウム粉末やリチウム箔をシリコン負極の表面に
貼り付ける方法で、負極に初回充放電容量差分相当量のリチウムを予備吸蔵させ、電池容量
が増加しサイクル特性の低下が改善させている。また、負極活物質は、Li吸蔵放出量が多く
充放電に伴う結晶格子の体積変化が激しく、電極が劣化によるサイクル性能劣化抑制課題も
ある。

これ以外にも、低温環境で負極上でリチウム析出や逆に高温下でのポリフッ化ビニリデンバ
インダー膨張による電極劣化などの問題と克服のため課題――単に一つの材料、例えば活物
質だけを代るだけで電池特性を改善できないが。逆に、既存材料の組み合わせで、予想し得
ない性能を発揮することもあり、電池として評価し、活物質、バインダー、電解液等との好
適条件の調整も必要な上に電極や電池構造の設計が重要となる。これらを踏まえリチウムイ
オンを吸蔵放出でき、かつ初期充放電で不可逆容量をもつ正極と負極との間にセパレータを
備え、セパレータにおける空隙部分にリチウムイオンを含む非水電解液を満たした構造で、
正極活物質は、金属Liを対極として充放電させた場合の初回充放電効率が80～90％、負極活
物質が、シリコン化合物と炭素材料との混合材料からなる負極で、初期充放電における不可
逆容量分のリチウムがドープされていない状態に，正極と負極の初期充電電気容量が、正極
に対する負極の容量比が0.95～1であり、正極に含有される正極バインダーが水系バインダ
ーで、負極に含有される負極バインダーがポリイミドであり、非水電解液にリチウムビス（
オキサレート)ボレートを含有すことで、製造プロセスが簡便で，高エネルギー密度と耐熱
性を有すリチウムイオン電池を提供する。 

【特許請求範囲】

1. 正極、負極、非水電解液、セパレータを備えるリチウムイオン電池であって、前記正
   極に含有される正極活物質は、金属Liを対極として充放電させた場合の初回充放電効
   率が80％～90％であり、前記負極に含有される負極活物質は、シリコン化合物と炭素
   材料との混合材料からなり、該負極は初期充放電における不可逆容量分のリチウムが
   ドープされていない状態であり，前記正極と前記負極の初期充電電気容量において、
   前記正極に対する前記負極の容量比が0.95以上1以下であることを特徴とするリチウ
   ムイオン電池。
2. 前記負極活物質は、純シリコン(Si)と一酸化シリコン(SiO)とハードカーボン(HC)と
   の複合体であることを特徴とする請求項１に記載のリチウムイオン電池。
3. 前記負極活物質は、金属Liを対極として充放電させた場合の初回充放電効率が70％以
   上であることを特徴とする請求項１に記載のリチウムイオン電池。
4. 前記負極活物質は、SiとSiOとHCとの質量比の合計を100質量％とした場合、前記Siを
   10％～80％、前記SiOを0％〜45％、前記HCを0％〜80％含有することを特徴とする請求
   項１に記載のリチウムイオン電池。
5. 前記負極は、ポリイミド樹脂を含有することを特徴とする請求項１に記載のリチウム
   イオン電池。
6. 前記正極活物質が、下記化学式1で表されることを特徴とする請求項１に記載のリチウ
   ムイオン電池。
   ［化学式1］
   aLi[Li1/3Mn2/3]O2・(1-a)Li[NixCoyMnz]O2
   (0≦a≦0.3、0≦x≦1、0≦y≦1、0≦z≦1、x+y+z=1)
7. 前記正極は、カルボキシメチルセルロース(CMC）、ポリアクリル酸ナトリウム、アル
   ギン酸ナトリウムバインダーからなる群から選択される少なくとも一種以上を含有す
   ることを特徴とする請求項１に記載のリチウムイオン電池。
8. 前記非水電解液は、溶媒と支持塩とを備えており、前記溶媒は、少なくともγ−ブチロ
   ラクトン(GBL)を含有しており、前記支持塩は、少なくともリチウムビス(オキサレー
   ト)ボレート(LiBOB)を含有していることを特徴とする請求項１に記載のリチウムイオ
   ン電池。

❏　特開2018-19069  リチウム電池用結着剤、電極作製用組成物および電極 　

 

　●　今夜の一枚

『２０１７年、再生可能エネルギー百％達成』（詳細は上写真／下図参照）