新型コロナ、致死量極小クロロキン－1/2：ユダミナティ推奨＆厚生労働省との利権／ COVID-19, Judaminati risky Chloroquine, profiteer with MHLW
＜※本当の投稿日時
True posted date & time：2020/05/07 18:30＞
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人口削減計画で新型コロナ・パンデミック
致死量極小クロロキンを推奨するユダヤ・イルミナティ
＆ 厚生労働省との利権
＆ クロロキンを開発したバイエルの歴史、IG・ファルベンの労働力アウシュビッツ
COVID-19 by population reduction plan
Jew Illuminati recommend chloroquine that lethal dose is very little
& Concessions with Ministry of Health, Labour and Welfare
& History of Bayer who has developed chloroquine, Auschwitz is manpower of I.G. Farben
新型コロナ・ウィルス感染症（COVID-19）の感染者が最初に確認された昨年12月末から4ヶ月が経とうとしている。未だ治療薬や予防薬としてのワクチンが存在しない中で、未だ承認されていない臨床試験中の薬の使用や、インフルエンザや喘息（ぜんそく）、肺炎等と関連性が高いと考えられるものや治癒、寛解の可能性が高い薬の投与、酸素吸入や人工呼吸器、また重篤者に対してはECMO（体外式膜型人工肺）、その他、透析等を含む血液浄化療法の中でも特にウイルスを血液から取り除く事を目的とした「二重濾過血漿交換（DFPP)」等を用いた治療が、病院では行われている。
ワクチンの場合、市場に投下するまでに10年～15年もかかると言われ、なんぼ急いで開発しても製品化するのには最低1年はかかるという。現在の所、70（～100）種類程がCOVID-19に対するワクチンとして開発が進められている。
一方、治療薬の方では、日本の富士フイルム富山化学が抗インフルエンザ薬として開発し、新型インフルエンザの流行に備え備蓄していた、RNA依存性RNAポリメラーゼ阻害剤である「ファビピラビル（Favipiravir、商品名：アビガン（Avigan））」が、臨床治験で120症例に改善が見られたという報告、また支那の臨床試験でも「効果的」とのお墨付きを得ている事から、医療先進国のドイツが購入を決める等、その他30ヶ国程からも自国での臨床治験に用いたいとの要請が入る事となった。
そんな中にはアメリカや偽イスラエル、イランも含まれており、日本政府はアビガンの増産指示と備蓄量の拡大を4月7日に表明した。日本政府は、特に無償で供与した国については、臨床データの提供を求めるとしている。その他の供与国としては、ブルガリア、チェコ、インドネシア、ミャンマー、トルコ等が挙げられる。
YouTube: アビガンの原料を国内生産へ コロナ治療薬に期待(20/04/03)
2020/04/03
YouTube: 注目の薬「アビガン」開発者が語る 新型コロナ 特徴と予防法は
2020/03/01
その後、日本の誇りと成り得るアビガンへの各国からの提供の要請は更に伸び、5月1日までに80ヶ国程からの要請が有ると共に43ヶ国との無償供与の調整を終え、5月上旬には供与を始めるという。
以下、2020/04/30付・産経新聞『「アビガン」８０カ国近くから要請 茂木外相「ものすごく関心高い」』より
『茂木敏充外相は３０日の参院予算委員会で、新型コロナウイルス感染症の治療薬として効果が期待される国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」について、８０カ国近くから提供要請を受けていることを明らかにした。政府は希望する国々に無償提供を行っており、３０日時点で３９カ国への供与を調整済みとした。
茂木氏は「各国の外相と電話会談やテレビ会談を行っているが、率直に言ってアビガンへの関心はものすごく高い」と述べた。また、治療薬の開発に関し、「官民の取り組み強化、国際協力を進めており、わが国の姿勢や成果についてもしっかり対外発信していきたい」と強調した。
自民党の宇都隆史氏の質問に答えた。』
（以上、2020/04/30付・産経新聞『「アビガン」８０カ国近くから要請 茂木外相「ものすごく関心高い」』より）
以下、2020/05/01付・産経新聞：「４３カ国にアビガン無償供与 大型連休明けから開始 さらに拡大も」より
『茂木敏充外相は１日の記者会見で、新型コロナウイルス治療薬の有力候補とされる国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」について、４３カ国と無償供与の調整を終え、大型連休明けに供与を始める方針を明らかにした。ほかにも調整中の国が約４０カ国あり、アビガンは日本の国際貢献上で貴重な資産となっている。
無償供与を始めるのは、サウジアラビアやオランダ、トルコなどで、国連プロジェクトサービス機関（ＵＮＯＰＳ）を通じて供与する。提供を希望する国は、東南アジア、中東、アフリカなど幅広い地域にあり、政府は副作用を説明した上で、調整を進めている。
茂木氏は４月３０日の参院予算委員会で、「毎週のように各国の外相と電話会談などを行っているが、アビガンに対する関心は、ものすごく高い」と強調した。政府は同月３日に希望する国へ無償供与する方針を表明したが、当時約３０カ国だった希望国は、約１カ月で約８０カ国に膨れ上がった。
臨床研究の拡大も目的の一つとしており、１カ国につき、供与する量は「原則２０人分、最大１００人分」（茂木氏）とする方向で、臨床データの日本への提供も求めている。』
（以上、2020/05/01付・産経新聞：「４３カ国にアビガン無償供与 大型連休明けから開始 さらに拡大も」より）
「おぼれる者は藁をもつかむ」
"A drowning man will catch at a straw."
出典：2013/07/17付・COMMUNICATIONS OF THE ACM「Zombies Offer Fresh Insight Into Crowd Behaviour」
Avigan! Avigan! Avigan!
現在、日本に於いて臨床では、アビガンの他に喘息やアレルギー性鼻炎の治療薬の「シクレソニド（Ciclesonide、商品名：オルベスコ（Alvesco＝日本、｛Omnaris、Omniair、Zetonna、Alvesco｝＝米国・カナダ））」、抗HIV感染症でプロテアーゼ阻害薬の「ロピナビル（Lopinavir）」と「リトナビル（Ritonavir）」との合剤（商品名：「カレトラ」）が使用されている。
尚、アビガンの場合、動物実験に於ける投与で奇形化が確認されている通り、特に妊婦への投与で胎児への催奇形性の影響が出る可能性が高い事が報告されている。
また、オルベスコは糖質コルチコイドであり、それは副腎皮質ホルモンのひとつであるステロイド・ホルモンである為、過度の使用で慢性化に留まらず症状が一層悪化する可能性が高い。
YouTube: 【コロナを知る】感染治療の最前線「アビガンが効いていることが多い」「息が極めて苦しくなる」市立札幌病院院長が語る【HTBニュース】
2020/03/26
YouTube: 喘息薬「シクレソニド」新型コロナ効果に期待 陽性3人が快方へ
2020/03/03
更に4月28日、日本の加藤厚生相は、エボラ出血熱やマールブルグウイルス感染症等の治療薬「レムデシビル（Remdesivir）」を、新型コロナ・ウィルス感染症に対する「日本国内初の治療薬として承認」する方向である事を表明した。
以下、2020/04/28付・YouTube・FNNプライムオンライン「“国内初”治療薬承認へ レムデシビル」より （次のYouTubeより）
『加藤厚生相は、エボラ出血熱の治療目的で開発中の未承認薬「レムデシビル」について、海外で承認され販売などが認められることを条件に、国内での審査を簡略化できる特例承認制度を適用する方針を明らかにした。
加藤厚労相「特例承認制度を活用した承認審査を速やかに進めていきたい」
「レムデシビル」は、アメリカの製薬会社「ギリアド・サイエンシズ」が開発中の未承認薬で、新型コロナウイルスの重症患者を対象にした、国際的な治験の結果が4月末にまとまる予定。
別の臨床研究では、重症患者53人の7割近くで症状の改善がみられた一方で、4分の1の人に肝機能低下などの副作用が報告されていて、日本法人は、「現在、臨床試験を進めており、薬の効果と安全性の確認に注力している」とコメントしている。
厚労省は、近く、欧米で承認されると見込んでいて、5月にも、国内最初のコロナウイルス治療薬として承認する見通し。』
（以上、2020/04/28付・YouTube・FNNプライムオンライン「“国内初”治療薬承認へ レムデシビル」より）
YouTube: “国内初”治療薬承認へ レムデシビル
2020/04/28
以下、2020/04/30付・毎日新聞：『治療薬「レムデシビル」、評価二分 米国「回復が早まった」／中国「効果確認できず」』より
『新型コロナウイルス感染症の治療薬候補「レムデシビル」を巡り、米国と中国はそれぞれ29日に臨床試験結果を発表、米側が「回復が早まった」としたのに対し、中国は「効果は確認できなかった」とした。トランプ米大統領は「早期の新薬承認を望む」と発言した。
日本政府はレムデシビルについて、海外での承認状況をみて、審査の手続きを簡略化する「特例承認」を適用する方針。国内で最初の新型コロナ治療薬となる見通しだ。
米国立衛生研究所（NIH）が発表した、1000人を対象とした試験結果では、薬を投与された人の回復にかかった日数は11日ほどで、投与されなかった人が要した2週間よりも短かった。死亡した人の割合を比較しても低く抑えられた。
一方、中国が英医学誌ランセットに発表した、約240人を対象とした試験の結果では有効性が確認できなかった。ただ試験は、予定した患者数を集めることができず途中で打ち切ったため「効果の有無はさらに検証が必要だ」としている。
レムデシビルは、米製薬会……』
（以上、2020/04/30付・毎日新聞：『治療薬「レムデシビル」、評価二分 米国「回復が早まった」／中国「効果確認できず」』より）
自分の国の企業が開発した誇り高き「アビガン」を差し置いて、何故、米国の製薬会社が開発中で世界中でどこの国も未だ承認していない薬「レムデシビル」に対して、優先的に「特例承認」という日本政府、特に厚生労働省のお墨付きを与えるのであろうか。しかもこのレムデシビルは、支那（中国）に於いての臨床試験では芳しい結果が出ず、その有効性が認められていない。一方でアビガンの方は、支那の治験で有効性が認められている。
また、その米国の製薬会社「ギリアド・サイエンシズ（Gilead Sciences）」は、あの「飛び降り自殺症候群」という精神疾患を作り出したインフルエンザ治療薬「オセルタミビル（oseltamivir、商品名：タミフル（tamiflu））」の世界独占特許権を保有している。そして、そのタミフルが何故か、日本に限って使用率が非常に高い事となって来たのである。
米国から圧力が掛かった事により、厚生労働省は一応建前として口上として、「海外で承認され販売などが認められることを条件に、国内での審査を簡略化できる特例承認制度を適用」と述べているのであろうか？
以下、2020/04/28付・産経新聞：『アビガン特例承認は法令上できず 安倍首相「私も言ったが…」』より
『安倍晋三首相は２８日の衆院予算委員会で、新型コロナウイルス治療薬の有力候補とされる国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」に「特例承認」を適用できないことについて、「政府内でも相当議論してきた。『（新型インフル薬として）日本で承認されているのだから（適用できるのではないか）』と私も言ったが、日本の法令上できない」と説明した。公明党の斉藤鉄夫幹事長の質問に答えた。
政府は、米製薬会社がエボラ出血熱の治療目的で開発した「レムデシビル」について特例承認を適用し、国内最初の新型コロナ治療薬として利用可能にする方針だ。首相は「特例承認はいくつか要件があるが、海外ですでに承認されたものについて、日本で行うことができる」と指摘した。
そのうえで、アビガンについて「企業治験もスタートしている。観察、臨床研究が進んでいる中で、中間評価的なことができないか今議論してもらっている」と説明。また、特例承認されなくても、患者自身が希望し、病院の倫理委員会で認められれば使用できることを強調した。』
（以上、2020/04/28付・産経新聞：『アビガン特例承認は法令上できず 安倍首相「私も言ったが…」』より）
そうだ。なんぼ米国にひざまずく様な姿が垣間見える厚生労働省の態度が有ろうとも、試される被験者である患者の同意が無ければ薬を使う事は出来ない。否、救急患者の場合、同意を必要としないのか？、気を失っている場合等の患者が応対出来ない場合は親族の同意で済むのだろうが。しかし、アメリカナイズされた米国信奉者の馬鹿どもの他、患者側には薬等の医療に関する知識を余り持たない者が多い事も有り、医者の勧めに安易に乗ってしまう者が多い事であろう。
尚、日本の厚生労働省が挙げている、新型コロナ・ウィルス感染症の治療薬候補は、アビガン、カレトラ、レムデシビルの3つであるが、レムデシビルは未承認薬であるものの、アビガンはインフルエンザを対象として、カレトラはHIVを対象として、日本国内で承認されている。
『安倍首相は４日の記者会見で、新型インフルエンザ治療薬「アビガン」について、新型コロナウイルス治療薬として５月中の薬事承認を目指す考えを表明した。主に軽症者への投与を想定している。
首相は「３０００例近い投与が行われ、臨床試験が進んでいる。有効性が確認されれば、医師の処方のもとで使えるよう薬事承認をしていきたい」と述べた。』
（2020/05/04付・gooニュース（読売新聞）『「アビガン」首相が５月中に承認の考え、軽症者への投与想定』より）
『新型コロナウイルスの治療薬として近く承認される見通しの抗ウイルス薬レムデシビルについて、日本への供給量が少なくなる恐れがあるため、厚生労働省は当面の間、国が薬の配分を管理し、重症患者を治療する医療機関に優先的に配る方針を示した。人工呼吸器をつけているなどの重症患者らの人数をもとに配る方針で、4日付で都道府県などにその方針を通知した。
厚労省はレムデシビルについて……』
（2020/05/05付・朝日新聞「レムデシビル、重症患者向けに優先配分 厚労省が方針」より）
軽症者に対しては、比較的安全性の高い日本製のアビガンを、一方で、よっぽど酷く苦しんでいる「藁をもすがる思い」にかられている重症者には比較的危険性の高い米国製のレムデシビルをと、それぞれ使う方針としている様である。この辺りに、日本政府の「ホンネ」がチラリと垣間見える感じがする。
米国から厚生労働省への圧力や米国製薬会社の利権の存在が見えて来るのであるが、そんな様子が伺える一例として、次の様なものが有る。
以下、本ブログ記事、2015/08/16付『利権により承認されなかった免疫療法の先駆け「丸山ワクチン」』より
『「がんになったら、金持ちはだめ。貧乏人のほうが長生きできる」（本書より）
「今こそ丸山ワクチンを！ 30数年の時を経て再びがん治療の最前線へ」（著者：井口民樹氏・丸山茂雄氏、出版社：KKベストセラーズ、出版日：2012/03/02）
本書を読んだ。
有効治験薬として本書初版出版当時（2012年）において使用者が40万人を超えたが、現在（2015年時点）未だ抗がん医薬品としては認可されていない「丸山ワクチン」。昨今の癌に対する手術療法・放射線療法・化学療法に続く第四の治療法としての免疫療法のその先駆け的存在であったが、1976年11月にゼリア新薬工業が厚生省（当時）に抗悪性腫瘍剤としての製造承認を最初に申請して以来、現在までの39年間一度も認可されなかった。
審査に於いては差別があったとの事である。同時期に化学療法剤であるが同様に免疫療法剤に近い薬が、1年や2年で承認されていたとの事。丸山ワクチンの場合は、何回も提出資料が不備だ等と、粗探しや根拠の無い難癖を付けられて、追加資料を求められる等された挙句、認可が下りなかった。厚生省の官僚と製薬会社、医学者が癒着して純粋な学問的判断が歪められ、秘密・非公開の薬事審議会の中で不公正が行なわれ、それらの利権の為にそのライバル的存在であった丸山ワクチンに不承認の烙印を押し続けたとの事。
今でこそ免疫療法が持て囃される程のブームとなっているが、丸山ワクチンは世に出るのが早すぎた為か、医学界からは叩かれ迫害されたとの事。大病院では抗がん剤を用いる化学療法が進んで用いられ、患者が丸山ワクチンでの治療を頼んでも「あんな水と同じもの」と一蹴されてしまったとの事である。癌患者にとれば、抗がん剤の使用で副作用ばかりで一向に効果が上がらず、同様に放射線治療や手術をしてもすぐ転移病巣が次から次へと見つかる等した上での、藁をもつかむ思いでの主治医への懇願であったのだが。医学界のみならず、日本の社会・世間一般……』
出典：amazon （2012/2/25、ベストセラーズ刊）
（以上、本ブログ記事、2015/08/16付『利権により承認されなかった免疫療法の先駆け「丸山ワクチン」』より）
もしも癌が完治出来る様になってしまったら、医学界、特に「抗癌剤ワールド」等の癌に関する利権団体、製薬会社や病院、医者の儲けや働き口が失われてしまう。よって、「癌は治してはいけない」とされている。日本は第二次世界大戦の中での対米戦争の「停戦中」、米国GHQの占領下に在って多くの物事がアメリカナイズされた。その後、やがて病院のカルテも、ドイツ語から取って代わった英語が書かれる事となった。それは、日本の厚生省や病院が「ユダヤの支配下」に入った事を表している様である。
YouTube: 人を殺す為の医学
2010/11/10
また、2014年に「動物の分化した細胞に弱酸性溶液に浸すなどの外的刺激を与えて再び分化する能力を獲得させた」とした論文がイギリスの科学雑誌「ネイチャー」に発表され、当初は「生物学の常識をくつがえす大発見」とされたものの、その直後にイチャモン、難癖、屁理屈が付けられて葬り去られた、日本の理化学研究所の「STAP細胞」（刺激惹起性多能性獲得細胞）についても、その欧米の利権によって握り潰されたと見られている。尚、英国は、王室や金融のシティといった、「闇の支配者」、ディープステート、ロスチャイルド等のイルミナティが本拠とする。
出典：amazon
1995年1月17日、阪神淡路大震災が「起こされた」。丁度この日、文藝春秋社の雑誌「マルコポーロ2月号」が発売されたのであるが、その中には『戦後世界史最大のタブー ナチ「ガス室」はなかった』という論文が掲載されていた。
恐らく、日本での「ユダヤ実行部隊」とされる創価学会、及び公明党が、「内通者」として当雑誌にその論文が掲載される事を刊行される前にユダヤ本部へ垂れ流していたものと思われ、そして「人工地震」で日本を叩いたのであろう。
丁度その前年の1994年には、ドイツで刑法が改正された。「ガス室は無かった」だとか「ナチによるユダヤ人絶滅政策はでっち上げ」、「アウシュビッツの嘘！」等と言う者に対し最高で禁固5年の実刑が下されるという、それまでよりもより厳しい「言論弾圧」に向かう事となったのであった。
1995年とは、アウシュビッツ収容所解放50周年に当たる年である。それ故、ユダヤにとっては大きな記念の年であると共に、これからもその「壮大な嘘」がバレない様に、また、その嘘を基にした現・偽イスラエル国が存続する事が出来る様に、世界のユダヤ支配が続く様にと、非常にセンシティブになっていた頃でもあったであろう。
また同年の3月20日には、現・偽イスラエルと繋がっていたオウム真理教による地下鉄サリンテロ攻撃等の同時多発テロが行われた。それらをきっかけにして、ユダヤ金融ウォール・ストリートが牛耳る米国の株価は一気に上昇し、ニューヨーク・ダウ工業平均株価は初めて1万ドルを突破する事となったのであった。
出典：1995年2月号「マルコポーロ」（1995/01/17、文藝春秋社刊）
1995年を境に一気にNYダウ工業平均株価が上昇
文藝春秋社の雑誌「マルコポーロ2月号」は結局、刊行直後にユダヤ監視団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」や駐日偽イスラエル大使館からの圧力により刊行した月の末で廃刊に追い込まれ、花田紀凱編集長の解任と文藝春秋社の社長の辞任も併せて行われる事となった。尚、花田氏は前掲「月刊WILL」の当時の編集長であり、現在は「月刊Hanada」の編集長である。「WILL」も「Hanada」も、現在、日本の保守系の言論界を先導中である。
その直後、その雑誌に掲載され問題となった当該論文『ナチ「ガス室」はなかった』の著者である西岡昌紀氏が廃刊の不当性について訴訟を起こすと唱えたり、また、同じ「ホロコースト否定論者」である木村愛二氏等と共に記者会見をするとも表明した事から、当時、厚生省直轄の病院に厚生省医務官として勤めていた西岡氏は、勤務先の病院の院長に呼ばれ、次の様に言われたそうである。
「お前の言動に、日本の未来がかかっている！」
厚生省（当時）から、その病院、また院長に、圧力が加わったのであろう。勿論、それは、ユダヤから日本の政府、また厚生省への圧力が掛かったからである。西岡氏によると、その院長は相当、パニクった様子であったらしい。
医師である西岡氏は前掲の雑誌「WILL」の表紙に書かれている通り、当時、「STAP細胞」の小保方晴子氏を擁護すると共に、小保方氏をバッシングするマスゴミ（マスコミ）を批判していたらしい。
また、STAP騒動の前年の2013年に一旦は勧奨接種（定期予防接種）として制度化されたものの、そのたった2ヶ月後に副反応が多発した状況から見直されて中止された子宮頸がんワクチン（ヒトパピローマウイルスワクチン (HPVワクチン)）の問題に於いても、副反応が見られた「医原病」の患者（＝摂取前は無症状で健康であった）の血清から様々な自己抗体が高率に検出されている事を挙げて、「心因反応説」に疑問を投げかけた。
その「毒入りワクチン」を称賛している医師でジャーナリストの村中璃子氏が、元信州大学医学部長（元第三内科教授）の池田修一氏による当該ワクチンの副作用を検証し証明するマウス実験が捏造だとする記事を載せた月刊誌「Wedge」の2016年7月号の記事に、西岡氏はネット上で批判を加えている。
2016/06/24付・togetter「西岡昌紀医師による村中璃子氏のWedge７月号記事への疑問」
その後、2016年8月17日に村中氏は池田氏に名誉毀損で訴えられ、2019年3月26日、東京地裁は村中氏らに330万円の損害賠償の支払いと、「Wedge」に謝罪広告の掲載とWebマガジン『Wedge Infinity』の掲載記事の一部削除を命じた。
2019/03/26付・m3.com『HPVワクチン報道の名誉毀損裁判、村中氏が敗訴 村中氏ら「判決とワクチンの安全性は一切関係ない」と強調』
村中氏は訴訟を起こされた後、多くのバッシングや脅しを受けたり、連載記事の打ち切り、刊行予定の著作物の出版中止等の社会的制裁を受ける事となった。実際は厚生省や病院、製薬会社の利益に繋がり患者側に副作用の損害のみがもたらされる「利益相反」でしかないHPVワクチンの安全性を吹聴し、「公共の利益」の為に貢献したとして、そんな困難の中に在って当該ワクチンの普及の為の宣伝に努力した事に対する褒美として、2017年11月、英国のロンドンで村中氏に「ジョン・マドックス賞」が授与され、また続いて12月18日には厚生労働省で記者会見が行われた。
「ジョン・マドックス賞」は、先に挙げた「STAP細胞」の論文が発表された「ネイチャー」の編集長を22年間務め、また王立協会フェロー（FRS）を持つジョン・マドックスと共に、「ネイチャー」等によって共同で構想され、「障害や敵意にさらされながらも貢献した個人に与えられる」とされている。
また村中氏は「蛇の組織WHO」（世界保健機関）の医療社会学者、「外資系製薬会社」の疫学調査担当ディレクターを経て、現在はフリー・ジャーナリスト兼医師であると共に京都大学大学院医学研究科ゲノム医学センター非常勤講師となっている。そんな経歴、肩書、そして受賞歴からも解る通り、氏があのマイクロソフトのビル・ゲイツと同様に、「ワクチン人口削減計画」を持つグローバリスト、ディープ・ステートの人形である事が伺える。
日本の厚生労働省と米国や英国、ディープ・ステート、そしてユダヤとの利権繋がりが見える一例を示したが、ここで今一度、現在の新型コロナ・ウィルス感染症に対しては未だ承認されていない治療薬候補に関する事に戻る。
上記に掲げた候補薬以外に、更に、「クロロキン（chloroquine）」と「ヒドロキシクロロキン（Hydroxychloroquine）」が在る。
以下、2020/04/05付・Pancan Japan「海外ニュース：米国食品医薬品局（FDA）は、コロナウイルス治療に抗マラリア薬の使用を許可」より
『FDA（米国食品医薬品局）はトランプ政権の計画に緊急承認を与え、抗マラリア薬（ヒドロキシクロロキンとクロロキン）の数百万回分を全国の病院に配布することを承認しました。FDAは3月31日のクロロキン使用の承認で、COVID-19には確立された治療法がないため基本的に抗マラリア薬を試すのは一見の価値があるとしました。
クロロキン（CQ）とヒドロキシクロロキン（HCQ）は……
…（中略）…
……フランスからは、ヒドロキシクロロキン、またはヒドロキシクロロキン（Hydroxychloroquine）と抗生物質アジスロマイシン（Azithromycin）の組み合わせを投与された20人の患者のアウトカムを追跡した臨床研究の成果が発表されており、米国トランプ政権とコロナウイルスの治療薬を処方する他の支持者によって広く引用されています。この研究では……
…（中略）…
……ノバルティスとバイエルは、何百万回分ものHCQを米国連邦政府に提供しており、戦略的国家備蓄を通じてそれらは配布される予定です。FDAは、米国のパンデミックの震源地として浮上しているニューヨークの病院に数十万回分の薬剤を配布する計画を承認しました。今回のFDA承認により、米国の医師はパンデミックに対応して数週間の「適応外」使用を許可されたことから、COVID19患者と医療関係者に対して早期投入、予防的使用も可能となることからリリーフにつながることが期待されています。
日本では政府が、日本製ファビピラビル（商品名アビガン）の増産を企業に依頼し、……』
（以上、2020/04/05付・Pancan Japan「海外ニュース：米国食品医薬品局（FDA）は、コロナウイルス治療に抗マラリア薬の使用を許可」より）
以下、2020/03/23付・YouTube・CNEWS「Covid-19 : la chloroquine testée à grande échelle」より （次のYouTubeより、※ フランス語）
Le traitement antipaludéen a intégré un essai clinique européen destiné à évaluer quatre traitements expérimentaux contre le virus.
Sa molécule est désormais testée sur 3.200 patients en Europe dont 600 patients français. L’hydroxychloroquine est un dérivé de la chloroquine ce médicament contre le paludisme utilisé par les voyageurs depuis plus de 70 ans.
Testé en Chine c’est le professeur Didier Raoult infectiologue à Marseille qui l’a mis sous le feu des projecteurs. Son essai réalisé sur 24 patients a donné des résultats édifiants. Tous après six jours de traitement n’avaient plus aucune trace de Covid-19 dans le sang.
Depuis, il soigne systématiquement les malades infectés dans son hôpital avec ce traitement.
Mais impossible d’imaginer une utilisation à grande échelle sans essai plus étendu.
Les premiers résultats sont attendus d’ici six semaines notamment pour mieux comprendre les effets secondaires.
Sanofi a d’ores et déjà le don de plusieurs millions de douze pour soigner 300.000 patients si les autorités donnent leur feu vert.
（以上、2020/03/23付・YouTube・CNEWS「Covid-19 : la chloroquine testée à grande échelle」より）
YouTube: Covid-19 : la chloroquine testée à grande échelle
Covid-19：大規模にテストされたクロロキン
2020/03/23
以下、2020/05/02付・SPUTNIK日本「米国 コロナ治療にレムデシビル緊急承認」より
『米大統領とFDA（米国食品医薬品局）長官は、エボラ出血熱治療に使われている「レムデシビル」をコロナウイルス重症患者に緊急使用することを認めたと明らかにした。スカイニューステレビが伝えている。
米国政府の予算で行われた研究結果によると、抗ウイルス薬「レムデシビル」はコロナウイルス患者の治療時間を31%短縮するという。データはコロナウイルス重症患者1063人から集められた。
これら患者のうち対照グループは平均15日後に退院、一方、レムデシビルを使用したグループは11日後に退院した。
レムデシビルはFDAの緊急承認を受けた。完全な承認は、同薬の製造元である「ギリアド・サイエンシズ（Gilead Sciences）」社がさらなる安全性・有効性に関する証明を提供した後に与えられる。
コロナウイルス軽症患者には同薬の試験は行われていない。……』
（以上、2020/05/02付・SPUTNIK日本「米国 コロナ治療にレムデシビル緊急承認」より）
米国では、FDAが緊急使用許可を、クロロキンやヒドロキシクロロキンの2つの薬に続いてレムデシビルにも与えた。これにより、レムデシビルの日本での特例承認に一歩、向かう事となったが……？
クロロキンやヒドロキシクロロキンは抗マラリヤ薬、つまり「原虫」を対象にした薬である為、普通に考えればウイルスには効かないはずである。そんな「抗原虫薬」以外にも、ウイルスには「抗ウイルス薬」、細菌には「抗生物質」、微生物には「抗微生物薬」、真菌（カビ等）には「抗真菌薬」等と、その種類毎に特有の、専門の薬でしか効かないはずである。
「やってみなければ解らない」、このパンデミック下に於いて世界一準備が出来ていると豪語していながらその実、全く準備が出来ていなかった事がバレてしまった米国の現在の医療危機に在って、「試せるものは何でもやってみよう」という事から、そんな畑違いの薬まで使用する始末となっている。
おまけに、クロロキンやヒドロキシクロロキン、そして、それらの臨床治験に組み合わせて使用されている「アジスロマイシン（Azithromycin）」には、不整脈とその先の狭心症、突然の心停止を発する等と、心拍数の上昇や心電図に於けるQT延長等の心調律を狂わせる副作用が有る。
クロロキンには強い心臓毒性があり、リン酸クロロキンの場合、致死量は成人で 2～3g、小児では 0.5～1g、ヒドロキシクロロキンも同程度の強い心臓毒性があり、致死量は成人で 4g程度、6歳未満の幼児では 0.2g錠1錠でも死に至る可能性があるため禁忌とされている。
また、クロロキンやヒドロキシクロロキンには眼毒性も有り、1959年に「クロロキン網膜症」という重篤な副作用が報告され、1975年にはその視覚障害の副作用が多発した事から日本国内での製造販売が中止された。しかし日本以外の世界各国では、全身性エリテマトーデス、皮膚エリテマトーデス、関節リウマチの治療薬として有効性と安全性が認められ、広く使用されている。
「Health Editor’s Note: Read this FDA communication listing restrictions for the use of hyroxychloroquine, chloroquine, and azithromycin. The use of these medications may cause irregularities in the electrical system of the heart and create a situation where the left ventricle of the heart beats too fast (ventricular tachycardia) and thus decreases the effectiveness of the heart to pump blood from the heart to the rest of the body. This can be a lethal condition….」
（2020/04/28付・Veterans Today「FDA Imposes Very Strict Guidelines on HCQ, Chloroquine, and AZM」より）
全文：https://www.veteranstoday.com/2020/04/28/fda-imposes-very-strict-guidelines-on-hcq-chloroquine-and-azm/
YouTube: 【どうなる？日本企業 #21】中国が新型肺炎治療に使用している抗マラリア薬の過去～日本が経験したクロロキン薬害事件[桜R2/3/5]
2020/03/05
そんな危険なクロロキンやヒドロキシクロロキンが米国のトランプ大統領によって「ゲームチェンジャー」として広く宣伝され、そして、その宣伝に後押しされた英国のNHS（National Health Service）も臨床試験の結果によってはGOサインを出そうとしており、製薬会社のノバルティス（Novartis）、マイラン（Mylan）、アムニール（Amneal）、テバ（Teva）が4月末までに数千万錠を提供することを約束している。また、世界のヒドロキシクロロキン供給の70％が製造されているインドは、4月11日に米国にそれを輸出し、米国はクロロキンの備蓄量を増やした。
またフランスでも、臨床試験と共にそれらが「効く」とするフェイク・ニュースによってまるで新型コロナの特効薬であるかの如くにまで「ブランド化」されている。そんな欧米の「クロロキン賛美」の原因に、フランスの医師・兼微生物学者で感染症が専門のディディエ・ラウルト（Didier Raoult）の存在がある。
YouTube: Macron meets doctor promoting questionable COVID-19 treatment
2020/04/11
YouTube: Le professeur Didier Raoult explique pourquoi la chloroquine peut traiter facilement le Coronavirus
Didier Raoult教授がクロロキンがコロナウイルスを簡単に治療できる理由を説明
2020/02/26
この「クロロキンのプロモーター」でその宣伝と推奨に貢献しているディディエ・ラウルトという人物は、ユダヤやシオニストのマフィア共同体に頻繁に出入りしているといい、医師・学者という肩書の他に、「テロの専門家」、「偽イスラエル・シオニスト占領軍支持者」という顔も併せ持つ。クロロキンを製造しているビッグ・ファーマの内、テバ（Teva）が偽イスラエル（偽イスラエルと米国の「二重本部」）の製薬会社である事も踏まえ、クロロキンに偽イスラエルによるコントロール、世界革命に向けての「クロロキン・テロ」が見えて来る。尚、偽イスラエルは、生物兵器禁止条約に署名していない。
そのテバについては、現在までの米国大衆社会に麻薬依存症の人々を作り出した問題からの製薬会社に対するオピオイド訴訟の中で、その偽イスラエルの製薬会社テバも対象とされて来た。
また、ロシアでも、3月末までにクロロキンをベースとした治療を検討している事が明らかにされた。プーチン政権は、偽イスラエルに旧ソ連由来のアシュケナジムが多く住んでいたり、第二次世界大戦に於ける対ナチス・ドイツについて偽イスラエルと共感する部分が多い事、そしてロシアのアンダーグラウンドにユダヤのコミュニストやオリガルヒ・マフィアが存在している事、更に旧ソ連が現在の偽物のイスラエルの建国に協力した責任が有る事等のせいか、どうも、偽イスラエルに対しては、寛容的である。
Didier Raoult
2020/03/23付・PANAMZA「Promoteur de la chloroquine, le médecin Raoult est un fan d’Israël」
2020/03/26付・Veterans Today「World Chloroquine production controlled by Israeli Bio-Terrorism forces」
2020/03/26付・RT QUESTION MORE「This scientist suggested a drug to treat Covid-19. 'Fact checkers' branded him fake news」
関連文献
2020/03/26付・PANAMZA「Raoult : son mécène pro-israélien du labo de Wuhan décroche le jackpot」
（「ラウルト：武漢研究所の親イスラエルの常連客がジャックポットを獲得」）
しかし、そのクロロキンやヒドロキシクロロキンの単独投与、或いはアジスロマイシンとの併用によって、却って他の治療を受けた新型コロナ・ウィルス感染症の患者よりも多く死亡したという米国の研究結果を、当の偽イスラエルのWeb新聞が引用して報じた。
＜2／2に続く→＞
True posted date & time：2020/05/07 18:30＞
（当方の都合にて、投稿日時を変更しております。
I changed posted date and time for my convenience.）
※ 本記事において幾つかの文献と画像を引用する事によって構成しておりますが、本記事により当方は収入を一切受け取っておりません。
※ I have made composition by borrowing some references and pictures in this article, but I don't receive the income at all by this article.
人口削減計画で新型コロナ・パンデミック
致死量極小クロロキンを推奨するユダヤ・イルミナティ
＆ 厚生労働省との利権
＆ クロロキンを開発したバイエルの歴史、IG・ファルベンの労働力アウシュビッツ
COVID-19 by population reduction plan
Jew Illuminati recommend chloroquine that lethal dose is very little
& Concessions with Ministry of Health, Labour and Welfare
& History of Bayer who has developed chloroquine, Auschwitz is manpower of I.G. Farben
新型コロナ・ウィルス感染症（COVID-19）の感染者が最初に確認された昨年12月末から4ヶ月が経とうとしている。未だ治療薬や予防薬としてのワクチンが存在しない中で、未だ承認されていない臨床試験中の薬の使用や、インフルエンザや喘息（ぜんそく）、肺炎等と関連性が高いと考えられるものや治癒、寛解の可能性が高い薬の投与、酸素吸入や人工呼吸器、また重篤者に対してはECMO（体外式膜型人工肺）、その他、透析等を含む血液浄化療法の中でも特にウイルスを血液から取り除く事を目的とした「二重濾過血漿交換（DFPP)」等を用いた治療が、病院では行われている。
ワクチンの場合、市場に投下するまでに10年～15年もかかると言われ、なんぼ急いで開発しても製品化するのには最低1年はかかるという。現在の所、70（～100）種類程がCOVID-19に対するワクチンとして開発が進められている。
一方、治療薬の方では、日本の富士フイルム富山化学が抗インフルエンザ薬として開発し、新型インフルエンザの流行に備え備蓄していた、RNA依存性RNAポリメラーゼ阻害剤である「ファビピラビル（Favipiravir、商品名：アビガン（Avigan））」が、臨床治験で120症例に改善が見られたという報告、また支那の臨床試験でも「効果的」とのお墨付きを得ている事から、医療先進国のドイツが購入を決める等、その他30ヶ国程からも自国での臨床治験に用いたいとの要請が入る事となった。
そんな中にはアメリカや偽イスラエル、イランも含まれており、日本政府はアビガンの増産指示と備蓄量の拡大を4月7日に表明した。日本政府は、特に無償で供与した国については、臨床データの提供を求めるとしている。その他の供与国としては、ブルガリア、チェコ、インドネシア、ミャンマー、トルコ等が挙げられる。
YouTube: アビガンの原料を国内生産へ コロナ治療薬に期待(20/04/03)
2020/04/03
YouTube: 注目の薬「アビガン」開発者が語る 新型コロナ 特徴と予防法は
2020/03/01
その後、日本の誇りと成り得るアビガンへの各国からの提供の要請は更に伸び、5月1日までに80ヶ国程からの要請が有ると共に43ヶ国との無償供与の調整を終え、5月上旬には供与を始めるという。
以下、2020/04/30付・産経新聞『「アビガン」８０カ国近くから要請 茂木外相「ものすごく関心高い」』より
『茂木敏充外相は３０日の参院予算委員会で、新型コロナウイルス感染症の治療薬として効果が期待される国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」について、８０カ国近くから提供要請を受けていることを明らかにした。政府は希望する国々に無償提供を行っており、３０日時点で３９カ国への供与を調整済みとした。
茂木氏は「各国の外相と電話会談やテレビ会談を行っているが、率直に言ってアビガンへの関心はものすごく高い」と述べた。また、治療薬の開発に関し、「官民の取り組み強化、国際協力を進めており、わが国の姿勢や成果についてもしっかり対外発信していきたい」と強調した。
自民党の宇都隆史氏の質問に答えた。』
（以上、2020/04/30付・産経新聞『「アビガン」８０カ国近くから要請 茂木外相「ものすごく関心高い」』より）
以下、2020/05/01付・産経新聞：「４３カ国にアビガン無償供与 大型連休明けから開始 さらに拡大も」より
『茂木敏充外相は１日の記者会見で、新型コロナウイルス治療薬の有力候補とされる国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」について、４３カ国と無償供与の調整を終え、大型連休明けに供与を始める方針を明らかにした。ほかにも調整中の国が約４０カ国あり、アビガンは日本の国際貢献上で貴重な資産となっている。
無償供与を始めるのは、サウジアラビアやオランダ、トルコなどで、国連プロジェクトサービス機関（ＵＮＯＰＳ）を通じて供与する。提供を希望する国は、東南アジア、中東、アフリカなど幅広い地域にあり、政府は副作用を説明した上で、調整を進めている。
茂木氏は４月３０日の参院予算委員会で、「毎週のように各国の外相と電話会談などを行っているが、アビガンに対する関心は、ものすごく高い」と強調した。政府は同月３日に希望する国へ無償供与する方針を表明したが、当時約３０カ国だった希望国は、約１カ月で約８０カ国に膨れ上がった。
臨床研究の拡大も目的の一つとしており、１カ国につき、供与する量は「原則２０人分、最大１００人分」（茂木氏）とする方向で、臨床データの日本への提供も求めている。』
（以上、2020/05/01付・産経新聞：「４３カ国にアビガン無償供与 大型連休明けから開始 さらに拡大も」より）
「おぼれる者は藁をもつかむ」
"A drowning man will catch at a straw."
出典：2013/07/17付・COMMUNICATIONS OF THE ACM「Zombies Offer Fresh Insight Into Crowd Behaviour」
Avigan! Avigan! Avigan!
現在、日本に於いて臨床では、アビガンの他に喘息やアレルギー性鼻炎の治療薬の「シクレソニド（Ciclesonide、商品名：オルベスコ（Alvesco＝日本、｛Omnaris、Omniair、Zetonna、Alvesco｝＝米国・カナダ））」、抗HIV感染症でプロテアーゼ阻害薬の「ロピナビル（Lopinavir）」と「リトナビル（Ritonavir）」との合剤（商品名：「カレトラ」）が使用されている。
尚、アビガンの場合、動物実験に於ける投与で奇形化が確認されている通り、特に妊婦への投与で胎児への催奇形性の影響が出る可能性が高い事が報告されている。
また、オルベスコは糖質コルチコイドであり、それは副腎皮質ホルモンのひとつであるステロイド・ホルモンである為、過度の使用で慢性化に留まらず症状が一層悪化する可能性が高い。
YouTube: 【コロナを知る】感染治療の最前線「アビガンが効いていることが多い」「息が極めて苦しくなる」市立札幌病院院長が語る【HTBニュース】
2020/03/26
YouTube: 喘息薬「シクレソニド」新型コロナ効果に期待 陽性3人が快方へ
2020/03/03
更に4月28日、日本の加藤厚生相は、エボラ出血熱やマールブルグウイルス感染症等の治療薬「レムデシビル（Remdesivir）」を、新型コロナ・ウィルス感染症に対する「日本国内初の治療薬として承認」する方向である事を表明した。
以下、2020/04/28付・YouTube・FNNプライムオンライン「“国内初”治療薬承認へ レムデシビル」より （次のYouTubeより）
『加藤厚生相は、エボラ出血熱の治療目的で開発中の未承認薬「レムデシビル」について、海外で承認され販売などが認められることを条件に、国内での審査を簡略化できる特例承認制度を適用する方針を明らかにした。
加藤厚労相「特例承認制度を活用した承認審査を速やかに進めていきたい」
「レムデシビル」は、アメリカの製薬会社「ギリアド・サイエンシズ」が開発中の未承認薬で、新型コロナウイルスの重症患者を対象にした、国際的な治験の結果が4月末にまとまる予定。
別の臨床研究では、重症患者53人の7割近くで症状の改善がみられた一方で、4分の1の人に肝機能低下などの副作用が報告されていて、日本法人は、「現在、臨床試験を進めており、薬の効果と安全性の確認に注力している」とコメントしている。
厚労省は、近く、欧米で承認されると見込んでいて、5月にも、国内最初のコロナウイルス治療薬として承認する見通し。』
（以上、2020/04/28付・YouTube・FNNプライムオンライン「“国内初”治療薬承認へ レムデシビル」より）
YouTube: “国内初”治療薬承認へ レムデシビル
2020/04/28
以下、2020/04/30付・毎日新聞：『治療薬「レムデシビル」、評価二分 米国「回復が早まった」／中国「効果確認できず」』より
『新型コロナウイルス感染症の治療薬候補「レムデシビル」を巡り、米国と中国はそれぞれ29日に臨床試験結果を発表、米側が「回復が早まった」としたのに対し、中国は「効果は確認できなかった」とした。トランプ米大統領は「早期の新薬承認を望む」と発言した。
日本政府はレムデシビルについて、海外での承認状況をみて、審査の手続きを簡略化する「特例承認」を適用する方針。国内で最初の新型コロナ治療薬となる見通しだ。
米国立衛生研究所（NIH）が発表した、1000人を対象とした試験結果では、薬を投与された人の回復にかかった日数は11日ほどで、投与されなかった人が要した2週間よりも短かった。死亡した人の割合を比較しても低く抑えられた。
一方、中国が英医学誌ランセットに発表した、約240人を対象とした試験の結果では有効性が確認できなかった。ただ試験は、予定した患者数を集めることができず途中で打ち切ったため「効果の有無はさらに検証が必要だ」としている。
レムデシビルは、米製薬会……』
（以上、2020/04/30付・毎日新聞：『治療薬「レムデシビル」、評価二分 米国「回復が早まった」／中国「効果確認できず」』より）
自分の国の企業が開発した誇り高き「アビガン」を差し置いて、何故、米国の製薬会社が開発中で世界中でどこの国も未だ承認していない薬「レムデシビル」に対して、優先的に「特例承認」という日本政府、特に厚生労働省のお墨付きを与えるのであろうか。しかもこのレムデシビルは、支那（中国）に於いての臨床試験では芳しい結果が出ず、その有効性が認められていない。一方でアビガンの方は、支那の治験で有効性が認められている。
また、その米国の製薬会社「ギリアド・サイエンシズ（Gilead Sciences）」は、あの「飛び降り自殺症候群」という精神疾患を作り出したインフルエンザ治療薬「オセルタミビル（oseltamivir、商品名：タミフル（tamiflu））」の世界独占特許権を保有している。そして、そのタミフルが何故か、日本に限って使用率が非常に高い事となって来たのである。
米国から圧力が掛かった事により、厚生労働省は一応建前として口上として、「海外で承認され販売などが認められることを条件に、国内での審査を簡略化できる特例承認制度を適用」と述べているのであろうか？
以下、2020/04/28付・産経新聞：『アビガン特例承認は法令上できず 安倍首相「私も言ったが…」』より
『安倍晋三首相は２８日の衆院予算委員会で、新型コロナウイルス治療薬の有力候補とされる国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」に「特例承認」を適用できないことについて、「政府内でも相当議論してきた。『（新型インフル薬として）日本で承認されているのだから（適用できるのではないか）』と私も言ったが、日本の法令上できない」と説明した。公明党の斉藤鉄夫幹事長の質問に答えた。
政府は、米製薬会社がエボラ出血熱の治療目的で開発した「レムデシビル」について特例承認を適用し、国内最初の新型コロナ治療薬として利用可能にする方針だ。首相は「特例承認はいくつか要件があるが、海外ですでに承認されたものについて、日本で行うことができる」と指摘した。
そのうえで、アビガンについて「企業治験もスタートしている。観察、臨床研究が進んでいる中で、中間評価的なことができないか今議論してもらっている」と説明。また、特例承認されなくても、患者自身が希望し、病院の倫理委員会で認められれば使用できることを強調した。』
（以上、2020/04/28付・産経新聞：『アビガン特例承認は法令上できず 安倍首相「私も言ったが…」』より）
そうだ。なんぼ米国にひざまずく様な姿が垣間見える厚生労働省の態度が有ろうとも、試される被験者である患者の同意が無ければ薬を使う事は出来ない。否、救急患者の場合、同意を必要としないのか？、気を失っている場合等の患者が応対出来ない場合は親族の同意で済むのだろうが。しかし、アメリカナイズされた米国信奉者の馬鹿どもの他、患者側には薬等の医療に関する知識を余り持たない者が多い事も有り、医者の勧めに安易に乗ってしまう者が多い事であろう。
尚、日本の厚生労働省が挙げている、新型コロナ・ウィルス感染症の治療薬候補は、アビガン、カレトラ、レムデシビルの3つであるが、レムデシビルは未承認薬であるものの、アビガンはインフルエンザを対象として、カレトラはHIVを対象として、日本国内で承認されている。
『安倍首相は４日の記者会見で、新型インフルエンザ治療薬「アビガン」について、新型コロナウイルス治療薬として５月中の薬事承認を目指す考えを表明した。主に軽症者への投与を想定している。
首相は「３０００例近い投与が行われ、臨床試験が進んでいる。有効性が確認されれば、医師の処方のもとで使えるよう薬事承認をしていきたい」と述べた。』
（2020/05/04付・gooニュース（読売新聞）『「アビガン」首相が５月中に承認の考え、軽症者への投与想定』より）
『新型コロナウイルスの治療薬として近く承認される見通しの抗ウイルス薬レムデシビルについて、日本への供給量が少なくなる恐れがあるため、厚生労働省は当面の間、国が薬の配分を管理し、重症患者を治療する医療機関に優先的に配る方針を示した。人工呼吸器をつけているなどの重症患者らの人数をもとに配る方針で、4日付で都道府県などにその方針を通知した。
厚労省はレムデシビルについて……』
（2020/05/05付・朝日新聞「レムデシビル、重症患者向けに優先配分 厚労省が方針」より）
軽症者に対しては、比較的安全性の高い日本製のアビガンを、一方で、よっぽど酷く苦しんでいる「藁をもすがる思い」にかられている重症者には比較的危険性の高い米国製のレムデシビルをと、それぞれ使う方針としている様である。この辺りに、日本政府の「ホンネ」がチラリと垣間見える感じがする。
米国から厚生労働省への圧力や米国製薬会社の利権の存在が見えて来るのであるが、そんな様子が伺える一例として、次の様なものが有る。
以下、本ブログ記事、2015/08/16付『利権により承認されなかった免疫療法の先駆け「丸山ワクチン」』より
『「がんになったら、金持ちはだめ。貧乏人のほうが長生きできる」（本書より）
「今こそ丸山ワクチンを！ 30数年の時を経て再びがん治療の最前線へ」（著者：井口民樹氏・丸山茂雄氏、出版社：KKベストセラーズ、出版日：2012/03/02）
本書を読んだ。
有効治験薬として本書初版出版当時（2012年）において使用者が40万人を超えたが、現在（2015年時点）未だ抗がん医薬品としては認可されていない「丸山ワクチン」。昨今の癌に対する手術療法・放射線療法・化学療法に続く第四の治療法としての免疫療法のその先駆け的存在であったが、1976年11月にゼリア新薬工業が厚生省（当時）に抗悪性腫瘍剤としての製造承認を最初に申請して以来、現在までの39年間一度も認可されなかった。
審査に於いては差別があったとの事である。同時期に化学療法剤であるが同様に免疫療法剤に近い薬が、1年や2年で承認されていたとの事。丸山ワクチンの場合は、何回も提出資料が不備だ等と、粗探しや根拠の無い難癖を付けられて、追加資料を求められる等された挙句、認可が下りなかった。厚生省の官僚と製薬会社、医学者が癒着して純粋な学問的判断が歪められ、秘密・非公開の薬事審議会の中で不公正が行なわれ、それらの利権の為にそのライバル的存在であった丸山ワクチンに不承認の烙印を押し続けたとの事。
今でこそ免疫療法が持て囃される程のブームとなっているが、丸山ワクチンは世に出るのが早すぎた為か、医学界からは叩かれ迫害されたとの事。大病院では抗がん剤を用いる化学療法が進んで用いられ、患者が丸山ワクチンでの治療を頼んでも「あんな水と同じもの」と一蹴されてしまったとの事である。癌患者にとれば、抗がん剤の使用で副作用ばかりで一向に効果が上がらず、同様に放射線治療や手術をしてもすぐ転移病巣が次から次へと見つかる等した上での、藁をもつかむ思いでの主治医への懇願であったのだが。医学界のみならず、日本の社会・世間一般……』
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出典：amazon （2012/2/25、ベストセラーズ刊）
（以上、本ブログ記事、2015/08/16付『利権により承認されなかった免疫療法の先駆け「丸山ワクチン」』より）
もしも癌が完治出来る様になってしまったら、医学界、特に「抗癌剤ワールド」等の癌に関する利権団体、製薬会社や病院、医者の儲けや働き口が失われてしまう。よって、「癌は治してはいけない」とされている。日本は第二次世界大戦の中での対米戦争の「停戦中」、米国GHQの占領下に在って多くの物事がアメリカナイズされた。その後、やがて病院のカルテも、ドイツ語から取って代わった英語が書かれる事となった。それは、日本の厚生省や病院が「ユダヤの支配下」に入った事を表している様である。
YouTube: 人を殺す為の医学
2010/11/10
また、2014年に「動物の分化した細胞に弱酸性溶液に浸すなどの外的刺激を与えて再び分化する能力を獲得させた」とした論文がイギリスの科学雑誌「ネイチャー」に発表され、当初は「生物学の常識をくつがえす大発見」とされたものの、その直後にイチャモン、難癖、屁理屈が付けられて葬り去られた、日本の理化学研究所の「STAP細胞」（刺激惹起性多能性獲得細胞）についても、その欧米の利権によって握り潰されたと見られている。尚、英国は、王室や金融のシティといった、「闇の支配者」、ディープステート、ロスチャイルド等のイルミナティが本拠とする。
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出典：amazon
1995年1月17日、阪神淡路大震災が「起こされた」。丁度この日、文藝春秋社の雑誌「マルコポーロ2月号」が発売されたのであるが、その中には『戦後世界史最大のタブー ナチ「ガス室」はなかった』という論文が掲載されていた。
恐らく、日本での「ユダヤ実行部隊」とされる創価学会、及び公明党が、「内通者」として当雑誌にその論文が掲載される事を刊行される前にユダヤ本部へ垂れ流していたものと思われ、そして「人工地震」で日本を叩いたのであろう。
丁度その前年の1994年には、ドイツで刑法が改正された。「ガス室は無かった」だとか「ナチによるユダヤ人絶滅政策はでっち上げ」、「アウシュビッツの嘘！」等と言う者に対し最高で禁固5年の実刑が下されるという、それまでよりもより厳しい「言論弾圧」に向かう事となったのであった。
1995年とは、アウシュビッツ収容所解放50周年に当たる年である。それ故、ユダヤにとっては大きな記念の年であると共に、これからもその「壮大な嘘」がバレない様に、また、その嘘を基にした現・偽イスラエル国が存続する事が出来る様に、世界のユダヤ支配が続く様にと、非常にセンシティブになっていた頃でもあったであろう。
また同年の3月20日には、現・偽イスラエルと繋がっていたオウム真理教による地下鉄サリンテロ攻撃等の同時多発テロが行われた。それらをきっかけにして、ユダヤ金融ウォール・ストリートが牛耳る米国の株価は一気に上昇し、ニューヨーク・ダウ工業平均株価は初めて1万ドルを突破する事となったのであった。
出典：1995年2月号「マルコポーロ」（1995/01/17、文藝春秋社刊）
1995年を境に一気にNYダウ工業平均株価が上昇
文藝春秋社の雑誌「マルコポーロ2月号」は結局、刊行直後にユダヤ監視団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」や駐日偽イスラエル大使館からの圧力により刊行した月の末で廃刊に追い込まれ、花田紀凱編集長の解任と文藝春秋社の社長の辞任も併せて行われる事となった。尚、花田氏は前掲「月刊WILL」の当時の編集長であり、現在は「月刊Hanada」の編集長である。「WILL」も「Hanada」も、現在、日本の保守系の言論界を先導中である。
その直後、その雑誌に掲載され問題となった当該論文『ナチ「ガス室」はなかった』の著者である西岡昌紀氏が廃刊の不当性について訴訟を起こすと唱えたり、また、同じ「ホロコースト否定論者」である木村愛二氏等と共に記者会見をするとも表明した事から、当時、厚生省直轄の病院に厚生省医務官として勤めていた西岡氏は、勤務先の病院の院長に呼ばれ、次の様に言われたそうである。
「お前の言動に、日本の未来がかかっている！」
厚生省（当時）から、その病院、また院長に、圧力が加わったのであろう。勿論、それは、ユダヤから日本の政府、また厚生省への圧力が掛かったからである。西岡氏によると、その院長は相当、パニクった様子であったらしい。
医師である西岡氏は前掲の雑誌「WILL」の表紙に書かれている通り、当時、「STAP細胞」の小保方晴子氏を擁護すると共に、小保方氏をバッシングするマスゴミ（マスコミ）を批判していたらしい。
また、STAP騒動の前年の2013年に一旦は勧奨接種（定期予防接種）として制度化されたものの、そのたった2ヶ月後に副反応が多発した状況から見直されて中止された子宮頸がんワクチン（ヒトパピローマウイルスワクチン (HPVワクチン)）の問題に於いても、副反応が見られた「医原病」の患者（＝摂取前は無症状で健康であった）の血清から様々な自己抗体が高率に検出されている事を挙げて、「心因反応説」に疑問を投げかけた。
その「毒入りワクチン」を称賛している医師でジャーナリストの村中璃子氏が、元信州大学医学部長（元第三内科教授）の池田修一氏による当該ワクチンの副作用を検証し証明するマウス実験が捏造だとする記事を載せた月刊誌「Wedge」の2016年7月号の記事に、西岡氏はネット上で批判を加えている。
2016/06/24付・togetter「西岡昌紀医師による村中璃子氏のWedge７月号記事への疑問」
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その後、2016年8月17日に村中氏は池田氏に名誉毀損で訴えられ、2019年3月26日、東京地裁は村中氏らに330万円の損害賠償の支払いと、「Wedge」に謝罪広告の掲載とWebマガジン『Wedge Infinity』の掲載記事の一部削除を命じた。
2019/03/26付・m3.com『HPVワクチン報道の名誉毀損裁判、村中氏が敗訴 村中氏ら「判決とワクチンの安全性は一切関係ない」と強調』
村中氏は訴訟を起こされた後、多くのバッシングや脅しを受けたり、連載記事の打ち切り、刊行予定の著作物の出版中止等の社会的制裁を受ける事となった。実際は厚生省や病院、製薬会社の利益に繋がり患者側に副作用の損害のみがもたらされる「利益相反」でしかないHPVワクチンの安全性を吹聴し、「公共の利益」の為に貢献したとして、そんな困難の中に在って当該ワクチンの普及の為の宣伝に努力した事に対する褒美として、2017年11月、英国のロンドンで村中氏に「ジョン・マドックス賞」が授与され、また続いて12月18日には厚生労働省で記者会見が行われた。
「ジョン・マドックス賞」は、先に挙げた「STAP細胞」の論文が発表された「ネイチャー」の編集長を22年間務め、また王立協会フェロー（FRS）を持つジョン・マドックスと共に、「ネイチャー」等によって共同で構想され、「障害や敵意にさらされながらも貢献した個人に与えられる」とされている。
また村中氏は「蛇の組織WHO」（世界保健機関）の医療社会学者、「外資系製薬会社」の疫学調査担当ディレクターを経て、現在はフリー・ジャーナリスト兼医師であると共に京都大学大学院医学研究科ゲノム医学センター非常勤講師となっている。そんな経歴、肩書、そして受賞歴からも解る通り、氏があのマイクロソフトのビル・ゲイツと同様に、「ワクチン人口削減計画」を持つグローバリスト、ディープ・ステートの人形である事が伺える。
日本の厚生労働省と米国や英国、ディープ・ステート、そしてユダヤとの利権繋がりが見える一例を示したが、ここで今一度、現在の新型コロナ・ウィルス感染症に対しては未だ承認されていない治療薬候補に関する事に戻る。
上記に掲げた候補薬以外に、更に、「クロロキン（chloroquine）」と「ヒドロキシクロロキン（Hydroxychloroquine）」が在る。
以下、2020/04/05付・Pancan Japan「海外ニュース：米国食品医薬品局（FDA）は、コロナウイルス治療に抗マラリア薬の使用を許可」より
『FDA（米国食品医薬品局）はトランプ政権の計画に緊急承認を与え、抗マラリア薬（ヒドロキシクロロキンとクロロキン）の数百万回分を全国の病院に配布することを承認しました。FDAは3月31日のクロロキン使用の承認で、COVID-19には確立された治療法がないため基本的に抗マラリア薬を試すのは一見の価値があるとしました。
クロロキン（CQ）とヒドロキシクロロキン（HCQ）は……
…（中略）…
……フランスからは、ヒドロキシクロロキン、またはヒドロキシクロロキン（Hydroxychloroquine）と抗生物質アジスロマイシン（Azithromycin）の組み合わせを投与された20人の患者のアウトカムを追跡した臨床研究の成果が発表されており、米国トランプ政権とコロナウイルスの治療薬を処方する他の支持者によって広く引用されています。この研究では……
…（中略）…
……ノバルティスとバイエルは、何百万回分ものHCQを米国連邦政府に提供しており、戦略的国家備蓄を通じてそれらは配布される予定です。FDAは、米国のパンデミックの震源地として浮上しているニューヨークの病院に数十万回分の薬剤を配布する計画を承認しました。今回のFDA承認により、米国の医師はパンデミックに対応して数週間の「適応外」使用を許可されたことから、COVID19患者と医療関係者に対して早期投入、予防的使用も可能となることからリリーフにつながることが期待されています。
日本では政府が、日本製ファビピラビル（商品名アビガン）の増産を企業に依頼し、……』
（以上、2020/04/05付・Pancan Japan「海外ニュース：米国食品医薬品局（FDA）は、コロナウイルス治療に抗マラリア薬の使用を許可」より）
以下、2020/03/23付・YouTube・CNEWS「Covid-19 : la chloroquine testée à grande échelle」より （次のYouTubeより、※ フランス語）
Le traitement antipaludéen a intégré un essai clinique européen destiné à évaluer quatre traitements expérimentaux contre le virus.
Sa molécule est désormais testée sur 3.200 patients en Europe dont 600 patients français. L’hydroxychloroquine est un dérivé de la chloroquine ce médicament contre le paludisme utilisé par les voyageurs depuis plus de 70 ans.
Testé en Chine c’est le professeur Didier Raoult infectiologue à Marseille qui l’a mis sous le feu des projecteurs. Son essai réalisé sur 24 patients a donné des résultats édifiants. Tous après six jours de traitement n’avaient plus aucune trace de Covid-19 dans le sang.
Depuis, il soigne systématiquement les malades infectés dans son hôpital avec ce traitement.
Mais impossible d’imaginer une utilisation à grande échelle sans essai plus étendu.
Les premiers résultats sont attendus d’ici six semaines notamment pour mieux comprendre les effets secondaires.
Sanofi a d’ores et déjà le don de plusieurs millions de douze pour soigner 300.000 patients si les autorités donnent leur feu vert.
（以上、2020/03/23付・YouTube・CNEWS「Covid-19 : la chloroquine testée à grande échelle」より）
YouTube: Covid-19 : la chloroquine testée à grande échelle
Covid-19：大規模にテストされたクロロキン
2020/03/23
以下、2020/05/02付・SPUTNIK日本「米国 コロナ治療にレムデシビル緊急承認」より
『米大統領とFDA（米国食品医薬品局）長官は、エボラ出血熱治療に使われている「レムデシビル」をコロナウイルス重症患者に緊急使用することを認めたと明らかにした。スカイニューステレビが伝えている。
米国政府の予算で行われた研究結果によると、抗ウイルス薬「レムデシビル」はコロナウイルス患者の治療時間を31%短縮するという。データはコロナウイルス重症患者1063人から集められた。
これら患者のうち対照グループは平均15日後に退院、一方、レムデシビルを使用したグループは11日後に退院した。
レムデシビルはFDAの緊急承認を受けた。完全な承認は、同薬の製造元である「ギリアド・サイエンシズ（Gilead Sciences）」社がさらなる安全性・有効性に関する証明を提供した後に与えられる。
コロナウイルス軽症患者には同薬の試験は行われていない。……』
（以上、2020/05/02付・SPUTNIK日本「米国 コロナ治療にレムデシビル緊急承認」より）
米国では、FDAが緊急使用許可を、クロロキンやヒドロキシクロロキンの2つの薬に続いてレムデシビルにも与えた。これにより、レムデシビルの日本での特例承認に一歩、向かう事となったが……？
クロロキンやヒドロキシクロロキンは抗マラリヤ薬、つまり「原虫」を対象にした薬である為、普通に考えればウイルスには効かないはずである。そんな「抗原虫薬」以外にも、ウイルスには「抗ウイルス薬」、細菌には「抗生物質」、微生物には「抗微生物薬」、真菌（カビ等）には「抗真菌薬」等と、その種類毎に特有の、専門の薬でしか効かないはずである。
「やってみなければ解らない」、このパンデミック下に於いて世界一準備が出来ていると豪語していながらその実、全く準備が出来ていなかった事がバレてしまった米国の現在の医療危機に在って、「試せるものは何でもやってみよう」という事から、そんな畑違いの薬まで使用する始末となっている。
おまけに、クロロキンやヒドロキシクロロキン、そして、それらの臨床治験に組み合わせて使用されている「アジスロマイシン（Azithromycin）」には、不整脈とその先の狭心症、突然の心停止を発する等と、心拍数の上昇や心電図に於けるQT延長等の心調律を狂わせる副作用が有る。
クロロキンには強い心臓毒性があり、リン酸クロロキンの場合、致死量は成人で 2～3g、小児では 0.5～1g、ヒドロキシクロロキンも同程度の強い心臓毒性があり、致死量は成人で 4g程度、6歳未満の幼児では 0.2g錠1錠でも死に至る可能性があるため禁忌とされている。
また、クロロキンやヒドロキシクロロキンには眼毒性も有り、1959年に「クロロキン網膜症」という重篤な副作用が報告され、1975年にはその視覚障害の副作用が多発した事から日本国内での製造販売が中止された。しかし日本以外の世界各国では、全身性エリテマトーデス、皮膚エリテマトーデス、関節リウマチの治療薬として有効性と安全性が認められ、広く使用されている。
「Health Editor’s Note: Read this FDA communication listing restrictions for the use of hyroxychloroquine, chloroquine, and azithromycin. The use of these medications may cause irregularities in the electrical system of the heart and create a situation where the left ventricle of the heart beats too fast (ventricular tachycardia) and thus decreases the effectiveness of the heart to pump blood from the heart to the rest of the body. This can be a lethal condition….」
（2020/04/28付・Veterans Today「FDA Imposes Very Strict Guidelines on HCQ, Chloroquine, and AZM」より）
全文：https://www.veteranstoday.com/2020/04/28/fda-imposes-very-strict-guidelines-on-hcq-chloroquine-and-azm/
YouTube: 【どうなる？日本企業 #21】中国が新型肺炎治療に使用している抗マラリア薬の過去～日本が経験したクロロキン薬害事件[桜R2/3/5]
2020/03/05
そんな危険なクロロキンやヒドロキシクロロキンが米国のトランプ大統領によって「ゲームチェンジャー」として広く宣伝され、そして、その宣伝に後押しされた英国のNHS（National Health Service）も臨床試験の結果によってはGOサインを出そうとしており、製薬会社のノバルティス（Novartis）、マイラン（Mylan）、アムニール（Amneal）、テバ（Teva）が4月末までに数千万錠を提供することを約束している。また、世界のヒドロキシクロロキン供給の70％が製造されているインドは、4月11日に米国にそれを輸出し、米国はクロロキンの備蓄量を増やした。
Supporting our partners in the fight against #Covid19. Consignment of hydroxichloroquine from India arrived at Newark airport today. pic.twitter.com/XZ6utQ6JHr
— Taranjit Singh Sandhu (@SandhuTaranjitS) April 11, 2020
またフランスでも、臨床試験と共にそれらが「効く」とするフェイク・ニュースによってまるで新型コロナの特効薬であるかの如くにまで「ブランド化」されている。そんな欧米の「クロロキン賛美」の原因に、フランスの医師・兼微生物学者で感染症が専門のディディエ・ラウルト（Didier Raoult）の存在がある。
YouTube: Macron meets doctor promoting questionable COVID-19 treatment
2020/04/11
YouTube: Le professeur Didier Raoult explique pourquoi la chloroquine peut traiter facilement le Coronavirus
Didier Raoult教授がクロロキンがコロナウイルスを簡単に治療できる理由を説明
2020/02/26
この「クロロキンのプロモーター」でその宣伝と推奨に貢献しているディディエ・ラウルトという人物は、ユダヤやシオニストのマフィア共同体に頻繁に出入りしているといい、医師・学者という肩書の他に、「テロの専門家」、「偽イスラエル・シオニスト占領軍支持者」という顔も併せ持つ。クロロキンを製造しているビッグ・ファーマの内、テバ（Teva）が偽イスラエル（偽イスラエルと米国の「二重本部」）の製薬会社である事も踏まえ、クロロキンに偽イスラエルによるコントロール、世界革命に向けての「クロロキン・テロ」が見えて来る。尚、偽イスラエルは、生物兵器禁止条約に署名していない。
そのテバについては、現在までの米国大衆社会に麻薬依存症の人々を作り出した問題からの製薬会社に対するオピオイド訴訟の中で、その偽イスラエルの製薬会社テバも対象とされて来た。
また、ロシアでも、3月末までにクロロキンをベースとした治療を検討している事が明らかにされた。プーチン政権は、偽イスラエルに旧ソ連由来のアシュケナジムが多く住んでいたり、第二次世界大戦に於ける対ナチス・ドイツについて偽イスラエルと共感する部分が多い事、そしてロシアのアンダーグラウンドにユダヤのコミュニストやオリガルヒ・マフィアが存在している事、更に旧ソ連が現在の偽物のイスラエルの建国に協力した責任が有る事等のせいか、どうも、偽イスラエルに対しては、寛容的である。
Didier Raoult
2020/03/23付・PANAMZA「Promoteur de la chloroquine, le médecin Raoult est un fan d’Israël」
2020/03/26付・Veterans Today「World Chloroquine production controlled by Israeli Bio-Terrorism forces」
2020/03/26付・RT QUESTION MORE「This scientist suggested a drug to treat Covid-19. 'Fact checkers' branded him fake news」
This scientist suggested a drug to treat Covid-19. 'Fact checkers' branded him fake news
Amid a pandemic panic over the coronavirus, evidence for a possibly ef...
RT International
関連文献
2020/03/26付・PANAMZA「Raoult : son mécène pro-israélien du labo de Wuhan décroche le jackpot」
（「ラウルト：武漢研究所の親イスラエルの常連客がジャックポットを獲得」）
しかし、そのクロロキンやヒドロキシクロロキンの単独投与、或いはアジスロマイシンとの併用によって、却って他の治療を受けた新型コロナ・ウィルス感染症の患者よりも多く死亡したという米国の研究結果を、当の偽イスラエルのWeb新聞が引用して報じた。
＜2／2に続く→＞
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