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アシュケナジの禁断の真実 歴史的事実はシオニストの教義を完全に否定する By As’ad Abdul Rahman

2020-09-02 07:06:32 | イルミナティ・銀行
アシュケナジの禁断の真実 歴史的事実はシオニストの教義を完全に否定する February 14, 2014 20:00 By As’ad Abdul Rahman | Special to Gulf News
https://gulfnews.com/opinion/op-eds/the-forbidden-truth-about-ashkenazis-1.1290955

ヨーロッパのユダヤ人、アシュケナジ[Ashkenazis]は、彼らを「アブラハムの子供たち」と定義したシオニズムの教義を作り出した。この教義は、彼らをパレスチナの「聖地」から追い出された「アブラハムの子供たち」と定義し、それによって彼らに「先祖代々の土地」の所有権を「取り戻す」ための「ディアスポラからの聖書的な帰還権」を与え、ユダヤ人の祖国としての「イスラエル国家」を再び確立する権利を与えたのである。

このシオニズムの大前提は、ユダヤ人の歴史家ベンジャミン・H・フリードマン博士[Dr Benjamin H. Freedman]による『ユダヤ人百科事典』と、そしてそれは、最近では、シオニズムとその捏造されたすべての物語に最終的な死の一撃を与えた科学的な遺伝子分析歴史的に矛盾している絶対的な嘘である。

ニコラス・ウェイド[Nicolas Wade]は、2013年10月8日のニューヨーク・タイムズ紙に、「新しい遺伝学的分析は今、ヨーロッパのユダヤ人コミュニティの主要な女性創設者として、またアシュケナジの祖先の源としてヨーロッパの女性を指摘して、起源のパズルの別の部分を埋めた」と書いている。彼曰く、「この発見は、ヨーロッパのアシュケナジ・ユダヤ人コミュニティを創設した女性は、以前に想定されていたように、近東(パレスチナ)からではなかったことを証明している」。

この科学的事実は、宗教的に、そして政治的に、何を意味しているのだろうか?

大学でユダヤ人によって教えられているユダヤ教101に、質問に答えてもらおう - 「正統派のアシュケナジ系ユダヤ人は、(彼らの西洋のタルムードによると)彼の母親がアブラハムにセム系の血統を持つユダヤ人であれば、彼の父親が誰であるかにかかわらず、その人はユダヤ人であると信じている」と。

それは、「トーラーはどこにも具体的に母方の血統がユダヤ人であるかを決定するために使用されるべきであることを述べていない」と追加される。

しかし、アシュケナジの西欧のユダヤ人によって書かれた西欧のタルムードは、ユダヤ人になるための条件としてセム系の母方の血統を指定しているが、これはアシュケナジのラビ・ビンエイトによってすべての移民に適用されている法律である。

さて、アシュケナジ・ユダヤ人の遺伝子分析は、彼らの創始者のルーツが母方であり、セミティズムの血統もなく、預言者アブラハムや預言者イスラエルの血統もないため、彼らのアイデンティティを完全に剥ぎ取ってしまったのである。

その前に、アシュケナジ・シオニストの教義に致命的な歴史的打撃を与えたのは、ユダヤ人の歴史家フリードマンであり、彼はハザール人についての真実を明らかにした。

彼は「事実は事実である」と題して、ハザール人がアシュケナジの真の祖先であり、彼らがヘブライ人としてのアイデンティティと、それが、「イスラエルの子供たち」、つまりヤコブの子供たちへのセム系の血統を否定していることを書いた。

彼の歴史的テーゼは、「反セム主義」や「反シオニズム」の名目で世間の注目を集めることを阻まれた。フリードマンは1950年代に、現代の人類学によれば、ハザール/アシュケナジ人を「戦争好きな民族」である「トゥルク・フィン人(アーリア人)」と分類している歴史的事実を明らかにした。

「彼らの無宗教的な崇拝は、男根崇拝と他の形態の偶像崇拝の混合物であり、その極端な退化によって、彼らの存在を絶滅の危機にさらした」と彼は言った。

彼の王国を救うために、「ハザール人を支配していたブ-ラン王は7世紀に男根崇拝を廃止し、ユダヤ教を新たな国教として選択した」と付け加えた。

ブ-ラン王は、ハザール人を退廃から救うために道徳性のある宗教に改宗させたいと考え、アラブ系ユダヤ人のラビが書いた「東方タルムード」が、自分の民族の性格をコントロールし、浄化するための手段であることを見出したのである。当時のユダヤ教は「タルムード教」として知られており、タルムードはすべてのユダヤ人の生活を絶対的に支配する宗教法と民法を提供していた。

ブ-ラン王はイラクのアラブ系ユダヤ人コミュニティからラビを輸入して民衆を改宗させ、後にハザール語で「優れた民族」を意味する「アシュケナジ」と名乗るハザール人のラビが支配する神権政治を作り、より厳格なタルムード、つまり西洋タルムードを書いたのである。

実際、ユダヤ教はブ-ラン王に厳格な法律と、彼の近くにあったキリスト教のビザンチン帝国とイスラム教のウマイヤド・アラブ帝国に受け入れられた宗教を提供したが、ユダヤ教はそれらのいずれも認めていなかった。

ウィキペディアによると、「ハザール人は北コーカサスを含むヴォルガドン草原から東クリミアまでの広大な地域を支配していた」とある。

さらに、「彼らの帝国はビザンチン帝国とウマイヤド・アラブ帝国との間で、ビザンチン帝国の代理としてサッサン朝ペルシャ帝国に対抗した後、緩衝国としての役割を果たした」と説明されている。

言い換えれば、ハザール/アシュケナジは、最初はペルシャ人に対して戦争をし、後にアラブ人に対して戦争をし、近東における商業的なビザンチン帝国の利益を守るために、ビザンチン帝国という西洋の帝国に身を貸していたのである。それは、イスラエルと呼ばれる新しいハザール国家、シオニスト国家が、これまでアラブ世界の中心部で西側の代理人として行ってきたことと全く同じである。

イスラエル/シオニスト国家のユダヤ化の背後にある真の意図は、非ユダヤ人(イスラム教徒とキリスト教徒のパレスチナ人)を不法滞在者として出荷/移送するために、彼らの土地に対する法的権利を剥奪することにある。しかしながら、歴史的事実は、最近の遺伝子分析に加えて、シオニストの教義を完全に否定している。

このようにして、アシュケナジには3つの選択肢が残されている。アメリカの改革派ユダヤ人のように、西洋タルムードを捨てて、アシュケナジたちからユダヤ人、イスラエル人、ヘブライ人のアイデンティティを剥奪し、彼らのシオニストの教義を永遠に根絶すること;人種差別的なタルムードの背景にしがみついて、不法な非ユダヤ人居住者として聖地を出て行くこと;あるいは、性別、肌の色、民族、宗教的教義、所属に関係なく、すべての市民を平等に包含する、法の支配によって統治される非宗教的な市民民主主義国家の市民権のアイデンティティを採用することである。


アスアド・アブドゥル・ラーマン教授はパレスチナ百科事典の委員長。




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COVID-19を利用した収容所化政策に反対する声を許さない欧米の支配者 櫻井ジャーナル 2020.08.27
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008270000/ 

 世界は収容所化されつつあるが、反発の声も小さくはない。そうした声がヨーロッパでも広がっているようだ。

 人びとは単に行動が制限されているだけではない。SARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)の感染拡大、それによって引き起こされるCOVID-19(コロナウイルス感染症-2019)に怯え、自らの主権やプライバシーを放棄しているのだ。

 人びとの安全や安定を脅かし、人間としての権利や自由を放棄させる手法はアメリカやイギリスを支配する人びとの常套手段である。その典型例が1960年代から80年代にかけてイタリアで実行された緊張戦略だった。

 この伝染病はnCoV-2019と呼ばれていた。それがCOVID-19へ変更されたのだが、COVIDにしなければならない理由があったのではないかとも言われている。COVIDを反転させ、それをヘブライ語の文字に変換すると「死者の霊」という意味になるのだ。そのヘブライ語を語源とする英単語が悪霊を意味するdybbuk(あるいはdibbuk)である。この命名が偶然だったとは思えない。

 その悪霊が世界を徘徊するようになってから世界は収容所と化し、経済活動は麻痺してしまった。一部の富豪が大儲けする一方、企業の倒産や失業者が急増するだけではなく、国によっては飢餓が問題になっている。政治経済のシステムが機能しなくなり、人と人との接触が制限されて社会が崩れ始めたのだ。被支配者を分断する政策が進められているということでもある。支配者は被支配者を分断、対立させ、支配者と被支配者の対立を意識させないようにしてきたが、その究極的な段階に入ったようにも見える。

 そうした政策に対する抗議活動が8月29日にはドイツ、イギリス、フランス、カナダを含む国々で実行されることになっているが、そうした行動をベルリン当局は禁止した。COVID-19の拡大を防ぐ政策に反するという理由だが、そうした行動を計画している人びとに支配者は「右翼」というタグをつけ、「反セム主義者」だと批判している。

 反セム主義とはセム語族を使う人びとを差別、敵視するというイデオロギーだが、セム語族にはアラビア語やヘブライ語が含まれている。アラブ嫌いの人も反セム主義者だと言えるのだが、一般的には反ユダヤ主義という意味で使われている。

 反セム主義(反ユダヤ主義)という表現はイスラエルのパレスチナ人弾圧を批判する人びとに向けられることが少なくない。イスラエルを作り出したシオニストは自分たちの防御システムとしてユダヤを利用しているのが実態だ。

 COVID-19の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとするドイツ内務省の報告書がリークされたこともある。シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明したが、実際は同省のKM4というチームが作成したとものだとされている。COVID-19が悪霊だという宣伝に疑問を呈することは許さないと言うことだろう。

 COVID-19を利用した世界の収容所化、ファシズム化で重要な役割を果たしてきた団体が存在する。ロックフェラー財団ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団WEF(世界経済フォーラム)などだ。パンデミックを演出、危機感を煽り、全ての人にワクチンを接種させようとしてきた。

 ロックフェラー財団は2010年の段階で新型インフルエンザのパンデミックを想定した報告書「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」を公表している。そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になる。伝染病は経済活動に大きなダメージを与えると想定され、人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通されていた。

 対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとしている。市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるともされている。

 そして2019年9月、欧州委員会とWHO(世界保健機構)は共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード/パスポートを導入しようという方針を打ち出す。

 同年10月18日にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF(世界経済フォーラム)、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が共同でコロナウイルスの全世界的な流行というシミュレーションをニューヨークで実施。イベント201だ。その概要は本ブログでも繰り返し書いてきた。

 その10月18日から27日にかけて武漢では各国の軍人による競技会が開かれ、アメリカ軍からは172名が競技者として参加した。代表団の総勢は369名だったという。武漢でSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)の感染者が見つかるのは11月のことだ。

 ヨーロッパでは政府機関の中からもロックダウンなどCOVID-19対策への批判が出ているが、欧州委員会のようなレベルになるとアメリカの支配者と歩調を合わせている。WEFを創設したクラウス・シュワブは今年6月、COVID-19を利用して資本主義を大々的に「リセット」すると語ったが、その「リセット」で彼らは合意したのではないだろうか。


社会の収容所化に反対するデモをベルリン市議会は禁止したが、裁判所が許可 櫻井ジャーナル 2020.08.30
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008300000/

 COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)の流行を口実とした社会の収容所化が世界規模で進められているが、そうした政策に反対する人は少なくない。8月29日にはイギリス、フランス、カナダ、スイス、ドイツなどで抗議行動が行われたようだ。

 そうした行動をベルリン市議会は禁じたのだが、行政裁判所が議会の決定を翻し、条件付きで実行を許可したと伝えられている。マスクの着用は義務づけられなかったが、「ソーシャル・ディスタン」は条件に入っている。

 アメリカでは「ソーシャル・ディスタン」など関係のない暴力的な抗議活動が展開されてきた。5月25日にミネソタ州のミネアポリスで警官に取り押さえられたジョージ・フロイドが死亡したことが発端だ。この出来事には不可解な点があるのだが、そうしたことには関係なく「黒人の命は大切」、あるいは「反ファシズム」という標語の下で抗議行動が始まった。そうした行動に同調して政治家や大企業経営者もひざまずいてみせてきた。

 2019年3月に始まった香港における暴力的な活動ではマスクをつけた参加者が多かったが、「ソーシャル・ディスタンス」が意識されてはいない。この反中国運動は2014年9月から12月にかけて行われたものと構造は基本的に同じ。アメリカやイギリスの情報機関、つまりCIAやMI6が現地の手先を利用して仕掛けたのである。

 その手先の中にはイギリス王室顧問弁護士だった李柱銘(マーチン・リー)、香港大学の戴耀廷(ベニー・タイ)副教授、メディア王と呼ばれている新自由主義者の黎智英(ジミー・ライ)が含まれ、余若薇(オードリー・ユー)、陳方安生(アンソン・チャン)、陳日君(ジョセフ・ゼン)も深く関与していた。黎智英はネオコンのポール・ウォルフォウィッツと親しいとも言われている人物だ。

 人員を集めるため、法輪功というカルトが利用されたという。このカルトが出現したのは1992年。その教義は仏教と道教を合体したものだとされているが、創始者の劉振営はキリスト教の福音主義者で、「エルサレムへ戻ろう」という運動を展開してきた。法輪功はイギリスのフィリップ王子を含むグループとつながりがあると言われ、マデリン・オルブライトからも支援されている。

 COVID-19というタグのつけられた悪霊に怯えた人びとは自らの主権やプライバシーを放棄、資本主義の「リセット」に協力しようとしている。ロックダウンなど支配者が悪霊を退散させるという名目で打ち出した政策は経済活動を麻痺させ、企業の倒産や失業者を急増しつつある。社会は恐慌へ向かっているのだ。

 そうした状態を経て資本主義は「リセット」されるというのだが、その先には強大な私的権力が支配するファシズム体制の社会が待っている。そうした社会を「素晴らしい新世界」と感じる人もいるのだろう。そうした新世界を拒否する人びとを欧米の支配者は許さない。


https://twitter.com/jimakudaio/status/1299658905388081152
字幕大王@jimakudaio

またもベルリンでデモ、馬鹿げた制限と無意味なマスク命令に対して。

https://twitter.com/Ian56789/status/1299655759203102720
Ian56@Ian56789 Partying face Clapping hands sign Thumbs up

Bravo!
We need much more of this.

Mass Protests in #Berlin today against ridiculous government Covid restrictions and nonsensical mask orders.

#Covid19



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