恐るべきウイルスが撒かれたのかもしれないと思った頃、町中でマスクをしていたのは事実上自分だけでした。ところが、偽パンデミックがあまりにも明白になった現在、暑い中、私以外ほぼ全員マスクをして歩いて、あるいは働いています。これは恐るべきことではないでしょうか？マスクをしていない人間を、バイキンみたいに思っているご様子、恐ろしいですな～。マスク無しでは、入場拒否みたいなところも。マスクだけなら爆笑。でも、これでは、そのうちやはりみんなワクチンワクチンで、ワクチン拒否者がバイキン扱いかもしれませんね。サイコパス＋無知は実にバカバカしくも怖いことです。
かように、世の中、依然として、迷妄に満ちているので、こういう記事は広められる必要があります。いや～、もう日本では無理難題か？なさけなくも、例によって、海外期待か？除草剤ラウンドアップと同様、結局日本がゴミ箱か？滅んでも致し方無しか？
Covid-19ワクチン開発を任された犯罪者大手製薬企業 2020年4月30日 Tony Cartalucci New Eastern Outlook 2020年5月10日 (日) マスコミに載らない海外記事 （引用注：一部改訳）
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-d2a5ea.html
大手製薬企業は、ウソ、不正、盗み、贈収賄や、大衆を危険な致命的な薬にさらした実績を逃れて、Covid-19ワクチン開発のために何十億も与えられている。読者は、こうした犯罪人連中に、自分の健康をまかせられるだろうか？
2019コロナウイルス病、「Covid-19ヒステリー」が、24時間垂れ流しニュースが恐怖の炎を煽るマスコミに引き起こした大衆パニックが地球を覆い尽くし、仕事場が閉鎖され、何十億も経済が破壊され、国全体が麻痺し、国民が家に閉じ込められている。
パニックになった大衆が対策や保護を求めて頼っている欧米の医療業界は、財政的にも、信頼性でも既に利益を得ている。ウイルスに対する「治療」と「ワクチン」を提供することで儲けよう待ち構えているのは、実に腐敗した欧米製薬業界、特にグラクソ・スミスクライン（GSK）、ノバルティス、バイエル、メルク、ジョンソン&ジョンソン、ファイザー、リリーやギリアドなどの悪名高い企業だ。
Covid-19対策のために、政府に資金供給されたワクチンと治療法を追求するあらゆる企業は、例外なく、再三、世界中の裁判で、研究や、安全性や、有効性研究での有罪や、研究者や医者や規制当局者と法執行官にさえ賄賂を使い、全く効かなかったり、危険だったりする薬を市場に出すことを含む犯罪で有罪判決されているのだ。
税金をもとにした欧米政府の資金供給が、実際は、高価な研究や開発に自身の金を投資するのを避け、国家に資金供給された研究から得られもの全てから利益を得るべく、大手製薬企業が作り、議長を務めている感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）のような非営利組織に注がれている。
例えば、CEPIでは、巨大製薬企業がR&Dのため、様々な国の公的資金で何十億も受け取り、その製品が売れると、結果的に利益を得るのだ。
ノバルティス 卑劣さの深みを測る
特に衝撃的で恐ろしい例は、現在Covid-19患者治療用薬品ジャカフィ認可を強要しようと試みているスイスの大手製薬企業ノバルティスだ。
慈善団体に完全に資金供給されている、カール・ジューン博士率いるペンシルバニア大学チームが、骨髄移植のような伝統的治療法では、全く治療できなかった白血病患者を、治す遺伝子治療を開発した。2010-2012年の初期の治験で、一人の患者、エミリー・ホワイトヘッドという名の六歳の子供は、革命的な遺伝子療法を受けるまで、文字通り、死の床の上にいた。現在、彼女は、完全寛解で、ぴんぴんしている。
この療法について、一層驚くことは、たった一度の投薬ですむことだ。投薬後、患者の細胞が、永久に、ガンと戦うよう配線変更されるためだ。細胞が分割し、増殖するにつれ、古い細胞が新しい細胞に、ガンと戦う情報を伝えるのだ。
ジューン博士のチームが開発した治療は、一度ですむ治療であるだけでなく、信じられないほど費用効果が高いのだ。実験条件の下で、費用は、米ドル20,000以下だった。2013のSociety for Translational Oncologyおいて、ジューン博士はこう述べている。
商品の価格が興味深いのです。ここで主な費用はガンマグロブリンです。我々のアフェレーシス療法の学内費用は、T細胞生成の15,000ドルです。
ジューン博士のチームに資金提供した慈善団体、白血病&リンパ腫協会（LLS）は、その仕事を、ノバルティスに売り、2017年にFDAに認可され、キムリアとして販売されている。ジューン博士自身に、実験条件の下で生産するのに15,000米ドルかかると指摘されたものが、ノバルティスによって、天文学的な50万ドルへと値上げされた。薬の費用を報じたニューヨーク・タイムズ記事は、決して薬の本当の費用には言及せず、その代わり、薬が、なぜそれほど高価かについては、ノバルティスの自身の説明に従っている。
以前、NYTは、ノバルティスによる買収の前に治療法の進捗状況を報じていたが、NYTの記者は、ノバルティスに説明責任を負わせること、あるいは、読者に治療法の実際の費用を知らせることを怠り、ノバルティスが値上げした価格を明らかにしていなかった。 これは、大手製薬会社の腐敗を可能にし、それを隠蔽する上でのマスメディアの役割を説明するのに役立つ。
NYTのような出版に頼らず、よく調べてみると、白血病&リンパ腫協会LLSは、ノバルティスが資金提供し、ノバルティスに売られた遺伝子治療に、ノバルティスは何も関係ないと否定しながら、ノバルティスと過去も今も提携しており、これは紛れもない利害の衝突で、収賄、虐待、人命より利益優先の広範な製薬業界の実績と完全に一致する。
ノバルティスの例は業界動態の縮図そのものだ。勤勉な研究者たちが、怪しい慈善団体資金を供給され、結局、成果は大手製薬企業に買い占められて、Covid-19ヒステリーにつけこんで、まさに政府とマスコミの共謀で、映画の悪党に払う身の代金として、絶望的な人々の頭上にぶら下げるだけだ。（引用注：それでも、効くならまだましだが、ワクチンのように毒入りだと何を言うべきか？）
グラクソ・スミスクライン：世界をだます賄賂事業
Covid-19から利益を得ようと努めているもう一社の製薬企業がグラクソ・スミスクラインだ。グラクソ・スミスクラインが売り込む、どの製品に出くわそうと、GSKがウイルスに対する薬品で、医者、研究者、規制当局者、政治家や警察官にさえ対し、世界的な賄賂事業をした罪で、人が暮らす世界の大陸全てで有罪を宣告されているのを知っておくべきだ。
GSKはアジアで有罪判決された。ニューヨーク・タイムズ記事「中国が増収賄に照準を合わせたため、超大手製薬企業、報いに直面」は、こう報じている。
グラクソ裁判は、約5億ドルの記録的罰金と、一連の経営者の有罪判決もたらし、多国籍企業に対する支配を強化する政府の決意を明らかにして、中国での権力の力学をひっくり返した。逮捕から三年、習近平主席の下、中国政府は、経済的ナショナリズムという、より広範な方針の一環として、権威主義体制の全力を発揮した。
GSKは北米でも有罪判決されている。ロンドン・ガーディアンは、記事で、グラクソ・スミスクラインが、薬の売り上げを増やすため、医者に賄賂を使ったかどで、30億ドルの罰金を科されたと報じている。
グラクソ・スミスクライン製薬グループは、医者に賄賂を使い、子供たちに不適当な抗うつ薬の処方を奨励したのを認めた後、30億ドル（19億ポンド）の罰金を科された。グラクソは、木曜日、ボストン地方裁判所で、糖尿病薬アバンディアで安全上の問題を報告し損ねたことも認めると予想されている。
同社は、アメリカの販売員に、三つの薬を医者に不正販売するよう奨励し、余分の処方せんを書くことに同意した医師たちに、バミューダやジャマイカやカリフォルニアのリゾート地への旅行を含め、観光とリベートを惜しまず与えさせた。
グラクソ・スミスクラインの収賄はヨーロッパでも行われている。2014年早々、ロンドン・テレグラフは、記事『グラクソ・スミスクラインが、ヨーロッパで薬の販売促進のため医者に「賄賂を使った」と、元社員が主張』で、こう報じている。
イギリス最大の製薬企業グラクソ・スミスクラインは、ヨーロッパで彼らの薬を処方するよう、医者に賄賂を使ったと非難された。
教育プログラム用資金の見せかけの下、ぜんそく薬セレタイドSeretideを促進するようポーランド医師が金をもらった、と元社員が主張した。
研修医たちも、行わなかった講義に対し、支払いを受けたと言われている。
しかも、これは、GSKの賄賂事業と関連する不品行の表面をひっかいているだけだ － この業界の、より広範な乱用と収賄について何も言わずに。
GSKは、現在Innovaxと、Covid-19ワクチンを開発、生産する態勢にある。GSKの贈収賄と腐敗の歴史は公的使用のためのCovid-19ワクチン開発と承認に影響を与えるだろうか？
その質問への説得力ある答えが既にある。
大手製薬企業は既に彼らの金庫を満たすため世界流行を偽造した現場を捕らえられている
世界的流行に関するヒステリー最後の波は、2009年のH1N1あるいは豚インフルエンザ発生のかたちで来た。
もし人々が漠然としかH1N1を覚えておらず、記憶をリフレッシュするために調べる必要があるとすれば、おそらく、それは、当時、不正な公衆衛生担当者や共謀するマスコミが宣伝したような世界的流行ではなかったからだ。こうした腐敗した公衆衛生担当当局者の中には、世界保健機関（WHO）の専門家連中、大手製薬企業から金を貰っていて、自分たちの立場を、やはり、金を貰っている政府が、決して薬を必要にならなかった患者のために、大量の薬を備蓄するよう正当化するために、H1N1出現を「世界的流行」と宣言するために使った「専門家」もいる。
BBCは記事『製薬会社と「つながる」WHO豚インフルエンザ専門家』で認めている。
流行インフルエンザ薬の備蓄を助言した世界保健機関の背後にいた主要科学者たちは、それで利益を得る企業と財政上つながっていることが調査でわかった。
ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルは、科学者たちが、これら権益を公然と他の出版物で宣言していたと言うが、それでもWHOは、そのつながりには触れなかった。
BBCは、名指しでGSKに言及して、こう書いている。（強調は筆者）
2004年基準をまとめるのに関与していた三人の科学者が、講義やコンサルタント業務や、会社の研究に関与して、以前、ロッシュやGSKから金を貰っていた。
既に言及したロッシュも、現在Covid-19検査キットを生産し、「世界的流行」をめぐって続くヒステリーの中で、それを売って、明らかに大量の利益を生んでいる。同社が買収していたWHO当局者が、2009年、H1N1を「パンデミック」と宣言した際も、同社は利益を得た。同社は、全く不要な政府備蓄となった検査キットと抗ウイルス薬を売ったのだ。
『ロッシュのタミフル備蓄は、金の無駄だと審査で判明』という題の2014年の記事で、ロイターはこう報じている。
木曜、ロッシュのインフルエンザ薬品タミフルの全データを入手しようと何年も努力した研究者が、有効性が疑わしい薬の備蓄に政府は何十億ドルも浪費していると言った。
記事はこうも報じている。
2009年、タミフル売上高は、主にH1N1インフルエンザ、パンデミックで使用するため、ほぼ30億ドルに達したが、それ以来減少した。
この同じ企業や、彼らと提携する、国内や国際機関の不正な当局者連中が、再び、Covid-19で采配を振るうのを、我々は本当に許すつもりなのだろうか？
常習違反者連中がCovid-19ヒステリーを推進
まさに同じWHOが、製薬業界の同じ常習違反者連中と協力して、今Covid-19対策を率いている。そして過去、両者の賄賂や乱用を支援してきた共犯者マスコミが、過去、あてにならないことが再三証明済みで、ヒトの健康の支援者というより、妨害者である権益集団に、未曾有の権益と権力を引き渡すため、今日Covid-19ヒステリーに拍車をかけるのを支援しているのだ。
まもなく、注射器は、賄賂と乱用のコングロマリットが生産する「ワクチン」で満たされ、人々はそでをまくり、文字通り犯罪人に製造されたものを注射されるようになる。
合法性や科学や薬品の幻想の下、人々は、巨大製薬企業や監督機関や諮問機関や政府やマスコミ内の連中の共謀者や、それが大衆をCovid-19から守るか否かにかかわらず、このワクチンが本当に必要か否かにかかわらず、何であれ実際注射器を満たしているものに従うよう圧力をかけられている。
Covid-19は実際の病原体かもしれないが、それが我々が世界中で見られる過剰反応を正当化するわけではないことを証拠が示唆している。実際のウイルスそのものより、Covid-19ヒステリーの方が、人間に対して遥かに衝撃的な影響を与えている。このヒステリー、人間の健康に対する本当の最大脅威の中、不正な製薬業界と政府内の連中のお仲間は大衆を犠牲にしての連中の利益と、大衆に対する連中の権力両方を拡大しようと構えている。
Tony Cartalucciは、バンコクを本拠とする地政学研究者、著者。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。
記事原文
Criminal Big-Pharma Put in Charge of Covid-19 “Vaccine” 30.04.2020 Author: Tony Cartalucci
https://journal-neo.org/2020/04/30/criminal-big-pharma-put-in-charge-of-covid-19-vaccine/
やれ疲れます
ここで再度援軍
＜パンデミックの大嘘＞ 米国のプロテスト＆豪州でも遂に、暴政に反対する集会！！ みんな、あとに続け～～！！ でも そこには工作員もやって来た＆’警察官’の死亡事故？ 同時多発テロはヤラセだよ！ Sunday, April 26, 2020
https://insidejobjp.blogspot.com/2020/04/blog-post_26.html
群衆が、強制ワクチンを受け入れたら、それでゲームは終りだ！
奴等はなんでも受け入れる - 血液や内臓を大多数のために強制的に寄付させたり。大多数のために、奴等の子供は遺伝子操作をして不妊にしてやる。羊の心を支配して、群れも支配するのだ。ワクチン製造会社は何十億ドルも儲け、今日、この部屋にいる皆の多くは、その投資家だ。我々双方にとって、非常に好都合。我々は群れの頭数を減らし、奴等は我々の絶滅サービスに金を払う。さて、ランチは何かね？ - 2009年2月25日 世界保健機関優生学会議における ヘンリー・キッシンジャーの講演
これを広めるのが 一番 かもしれません
＋＋
まあ、いくら書いても、1億2000万人ほどは読みませんから、どうなりますことやら、、
関連
ワクチンによる虐殺は、もはや単なる理論ではない by David Rothscum （再掲）
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/fa22534dbdbab761521d3f0c9e1304c2
不妊化・「殺菌消毒」の決め手は、学校でのワクチン接種と5G塔設置
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/b195525a8c0ba2dad204830b5ac88e66
字幕大王
https://twitter.com/jimakudaio
ナカムラクリニック
https://twitter.com/nakamuraclinic8
みなさん、以下にも備えて、ビタミンDをチャージしておきましょうね。当然、ビタミンCや亜鉛錯体、ココナッツオイル、石けんなどは常備しておきましょう。 日本はまだ5Gが少ないのは、やや救いである。断固として電波塔拒否！できれば、端末購入者がいなければよいのだが、、
感染拡大の恐怖が不十分だと判断されれば何度も新たな感染が始まるという予言 櫻井ジャーナル 2020.05.12
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005120000/
日本の厚生労働省は5月7日にレムデシビルなるギリアド・サイエンシズが開発した抗ウイルス薬を特例承認した。COVID-19（新型コロナウイルス）への有効性を認めたとされているが、これによって緊急事態だとして社会を収容所化し、経済を麻痺させる政策から離脱する道筋ができたと考える人もいるだろう。
この会社は2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行した際に売り出されたタミフルを開発した会社でもある。レムデシビルの有効性はタミフルと同じように疑問が投げかけられているが、そうした懸念の声は封印されているのが実態だ。
タミフルの場合、2005年12月4日のサンデー・タイムズ紙によると、数十名のインフルエンザ患者を治療したベトナムの医師はタミフルが効かなかったと話している。副作用も問題になった。
そうしたこともあって会社の思惑通りに売れなかったようだが、国防総省は2005年にタミフルを備蓄するため10億ドル以上の予算を計上、この薬を日本も大量に買っている。
ギリアドの会長を1997年から2001年までドナルド・ラムズフェルドが務めているが、会長を退いたのは国防長官に就任するため。ラムズフェルドが長官だった時期に国防総省はラムズフェルドが会長を務めていた会社の薬を大量に買ったということになる。言うまでもなく日本はアメリカ支配層の言いなりだ。
一方、有力メディアなどは巨大製薬会社の利権に結びつかない薬の有効性を否定、あるいは無視する。中国ではキューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが使われ、有効だったとされている。その製造工場が吉林省長春にあり、それが使われたようだ。中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。
またフランスの著名な細菌学者で医師でもあるディジ・ラウ（＝ラウール）は、ヒドロキシクロロキンと抗生物質のアジスロマイシンを早い段階で投与すれば90％の患者に効果があったとしているが、こうした話は抹殺される。
レムデシビルより宣伝されているのがワクチンだが、ワクチンに問題があることは本ブログでも紹介した。COVID-19のケースでは2018年にアメリカで承認された「弱毒化されたコロナウィルス」に関するピルブライト研究所の特許が注目されている。この研究所への主要出資者の中にはWHO（世界保健機関）、EC（欧州委員会）、そしてビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が含まれている。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はその名の通りビル・ゲイツとメリンダ・ゲイツが設立したのだが、ビルが2010年に行った講演に注目する人は少なくない。
この講演でビルは地球の破滅を防ぐために二酸化炭素の排出量をなくし、新しいタイプの原子力発電を推進するとしているが、それだけでなく、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10～15％減らせるとしている。
抗ウイルス剤やワクチンによるカネ儲けは彼らにとって一種の「日銭稼ぎ」にすぎない。中期、長期の戦略がある。そうした戦略のひとつが人口の削減であり、世界の収容所化だ。勿論、囚人は一般庶民。彼らは看守でもない。看守を雇うオーナーだ。収容所である以上、監視システムは強力で、暴力装置も備えている。その収容所では囚人の生み出す富が徹底的に収奪されるが、その囚人には定員がある。そのため、人口削減の仕組みが必要になる。
医療システムが充実すれば人口は増えそうだが、ヒル・ゲイツは減らせると言っている。ワクチンの開発、健康管理、医療サービスを放置しておくと人口は1.3倍になると言っているので、何もしない場合に比べ、人口を3割強減らせるということになる。CNNのテッド・ターナーは2008年にテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしている。こうした希望を叶えるためには、新型コロナウイルスだけに頼るわけにはいかない。こうした人びとがアメリカの支配層を形成しているのだということを忘れてはならない。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやWEF（世界経済フォーラム）と共同で昨年10月18日にコロナウイルスの感染についてシミュレーションしている。イベント201だ。コウモリに寄生していたコロナウイルスが豚を介して人間へ感染、人間から人間へ伝染するようになるという流れを想定している。
そのシナリオによると、ブラジルの農場で感染は始まり、1週間で倍増するというペースで患者は増え、ポルトガル、アメリカ、中国など多くの国へ感染は拡大していく。当初、コントロールできるように見えても拡大は続き、再流行もあってコントロール不能になる。シナリオが終わるのは18カ月後、6500万人が死亡してからだ。
本ブログでも何度か書いたことだが、COVID-19の感染拡大で多くの人が死ぬとする宣伝で重要な役割を果たしてきたのはアメリカのワシントン大学にあるIHME（健康指標評価研究所）とイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。死者数はアメリカで220万人、イギリスで50万人という数字が出されている。
アメリカ政府の感染症に関する政策決定で中心的な役割を果たしている機関はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長もビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と関係している。
イベント201のシナリオはすでに中国や韓国をはじめ東アジアで破綻している。そこで第2波、第3波の感染拡大という話が必要になるのだが、感染を長期化させるために何度も病原体を撒くというようにも聞こえる。イベント201を主催した少なくとも一部は人口を減らしたがっているのだ。
米政府における伝染病対策の責任者が武漢で病毒性の強いコロナウイルスの研究か 櫻井ジャーナル 2020.05.12
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005120001/
1968年6月に暗殺されたロバート・ケネディの息子、ロバート・ケネディ・ジュニアはワクチンの問題に取り組んできた。そのジュニアが今回の新型コロナウイルス（COVID-19）について語っている。それによると・・・
コロナウイルスは通常、深刻な病気を引き起こすことはないが、強い病毒性を持つ形態に作り替えることもできる。そうしたウイルスを作り出す研究をNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長は行っていたのだが、2014年にバラク・オバマ大統領が研究の中止を命じた。（引用注：アリバイを作った）
そこでファウチは研究の拠点を武漢へ移動させる。そこには中国科学院武漢病毒研究所があった。NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関だが、そのNIHが武漢の研究所へ研究費として370万ドルを提供していたことが明らかになっている。
遅くとも2013年にロシアはアメリカがロシアや中国の周辺に細菌兵器の研究施設を建設していると批判していた。ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどで細菌兵器の施設をアメリカは作ったとされている。さらにアフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。
オバマ政権はホワイトハウスの内部にパンデミック対策を目的とするオフィスを設置していたが、ここは武漢のコロナウイルスに関する研究に資金をファウチを介して提供していた。ドナルド・トランプ大統領は2019年9月20日、そのオフィスへの資金提供を停止、30日に武漢では多くの研究者が解雇されたという。
2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議されたとも伝えられた。7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたとする情報も流れている。
アメリカと中国はコロナウイルスの研究で複雑に絡み合っているようだが、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団がNIAIDを含むCOVID-19の危機を煽っている機関のスポンサーになっていることは本ブログでも指摘してきた。トランプ政権へも巨大製薬会社のカネが渡り、医薬品行政をコントロールしていることも判明している。
インフルエンザのワクチンとCOVID-19との関係を疑っている人もいるが、ファウチが強い病毒性を持つコロナウイルスを持っている可能性があるということも忘れてはならない。 （引用注：ご存じ、5Gの出力アップも可能）
何をしでかすかわからないと思わせる道具としてウイルスが使われる可能性 櫻井ジャーナル 2020.05.13
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005130000/
COVID-19（新型コロナウイルス）の感染拡大を口実にして社会は収容所化、経済活動は麻痺、安全性の確認が不十分な医薬品が市場に出され、危険性が警告されているワクチンが使われようとしている。そうしたことで利益を得るのは強大な私的権力にほかならない。
アメリカで伝染病対策を指揮しているのはNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長だが、この人物の実験が強い病毒性を持つコロナウイルスの誕生に結びつくと懸念する人がいた。そのひとりがバラク・オバマで、ファウチの実験を大統領は2014年に中止させたのだが、彼は実験の拠点を武漢へ移動させて研究を続けたという。ドナルド・トランプは武漢の研究所へ流れる資金を止めたが、新型コロナウイルスの感染が拡大していくのはその直後だ。
ファウチの部下にロバート・ギャロという研究者がいる。エイズの原因になるウイルスの発見をめぐり、フランスのリュック・モンタニエと争ったことでもギャロは知られている。
モンタニエのチームが1983年に患者の血液からレトロウイルスを発見、LAVと名付けたのだが、その約1年後、ギャロもエイズの原因を特定したと発表、それをHTLV-IIIと名付けたのだ。ギャロのウイルスはモンタニエから送られたLAVのサンプルから分離したものだったとされている。
今回、世界的な問題になっているCOVID-19の病毒性はそれほど強くない。感染者の約8割は症状が軽いか、症状がない。そのため本人が感染していることを知らずに歩き回り、周囲にウイルスをまき散らすことにもなっている。
しかし、ファウチが行ってきたことを考えると、彼は強い病毒性を持つコロナウイルスを手にしている可能性があるだろう。そのウイルスが何らかの理由で漏れ出たなら、「黒死病」のようなことになるかもしれない。
ところで、アメリカやイスラエルには自分たちのプランを実現するため、狂人や狂犬のように振る舞うべきだとする考え方がある。
ドワイト・アイゼンハワーが大統領に就任した当時、朝鮮半島では戦争が続いていた。その泥沼化した戦争を速やかに止めるため、アイゼンハワーは中国に対して休戦に応じなければ核兵器を使うと伝えたとされている。そして同年７月に休戦は実現した。これが狂人理論の始まりだと考えられている。（Daniel Ellsberg, “The Doomsday Machine,” Bloomsbury, 2017）
それを副大統領として見ていたリチャード・ニクソンはベトナム戦争の和平交渉で同じ手法を採用した。パキスタンの政治学者、エクバル・アーマドによると、北ベトナムの代表団と和平交渉している間にヘンリー・キッシンジャーは12回にわたって核攻撃すると相手を脅したという。さらに1963年3月からカンボジアに対する秘密爆撃を開始、70年5月まで続けられた。（前掲書）
イスラエルは狂犬のように振る舞わなければならないと同国のモシェ・ダヤン将軍は語ったが、これも意味するところは同じだ。何をしでかすかわからない連中だと思わせることができれば、自分たちは世界を自由にできるという考えだ。病原体を撒くことを厭わないと思わせたい勢力が存在しているのではないだろうか。
新型コロナウイルスと666 櫻井ジャーナル 2020.05.14
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005140000/
アメリカ下院のボビー・ラッシュ議員は5月1日に「COVID-19検査、接近、接触（TRACE）法」を提出した。新型コロナウイルスに感染しているかどうかを検査するため、感染者の追跡、監視、接触、拘束の支援を行うことを認めるというもので、収容所化政策の一環とも言えるのだが、その法案番号が話題になっている。「H.R. 6666」なのだ。
キリスト教の世界では「666」という数字に特別な感情を持つ人が少なくない。新約聖書の「ヨハネの黙示録」にその数字が出てくるからである。
新約聖書をギリシャ語から翻訳した田川健三はその部分を次のように書いている：
「そしてすべての者が、小さい者も大きい者も、富める者も貧しい者も、自由人も奴隷も、右手の上か額の上に、（自分で）自分に（獣の）彫像（＝貨幣）を与えるようにさせる。そして獣の彫像、その者の名前ないしその者の名前の数字を持たない者は、誰も買うことも売ることもできないようにさせる。ここに知恵がある。知性のある者は獣の数字を数えるがよい。それはある人物の数字である。そしてその数字とは666である。」（田川健三訳著『新約聖書 訳と註 7 ヨハネの黙示録』作品社、2017年）
新約聖書は聖書学者によって各国語版が作成されてきたが、自分たちが作り上げたドグマに縛られて「超訳」になっているのが実態で、666にもさまざまな解釈が試みられているようだ。
以前にも紹介したことだが、「ヨハネの黙示録」には原著者の文章だけでなく、原著者と考え方が正反対の人物が勝手に書き込んだ文章が含まれている。後で書き込んだ人物は偏狭なユダヤ至上主義者だというだけでなく、ギリシャ語の初歩的な文法も理解できていない。そこで「超訳」する余地が広がっているようだ。ただ、今回問題になっている部分は原著者が書いている。
田川によると、666がネロを指していることは間違いない。ネロの像が彫刻された貨幣がなければ買うことも売ることもできないという意味になる。
COVID-19ではTRACE法案だけでなく、昨年6月にビル・ゲイツが提出した暗号通貨に関する特許の番号も注目されている。ひとりひとりの人体の機能をチェックすることで個人を特定する技術だが、その受付番号が「WO2020060606」だからだ。World Order（世界秩序）、2020年、666とも読める。
TRACE法案や暗号通貨の特許でこうした「偶然」を実現できる人たちがCOVID-19の背後にはいる。
人口削減狂想曲
https://satehate.exblog.jp/15444899/
#9) CNN創立者、テッド・ターナー[Ted Turner]
「現在の全人口レベルから95％減少した、2億5,000万から3億が理想的だろう」。
#11) エジンバラ公フィリップ王子[Prince Phillip, the Duke of Edinburgh]
「もし私が生まれ変われるのなら、人口母集団レベルを低下させる殺人ウィルスとして地球に戻りたい」。
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20200515-00000016-jnn-pol
おまけ
731死ね死ね団からの要請
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20200514-00142212-fnn-pol
・・対応方針は、「徹底した行動変容の要請」。
今まで通り、8割の接触機会の低減をするという。
そして、注目が「感染拡大注意都道府県」というもの。
「特定警戒都道府県」の指定基準の半分程度で、対応方針は「新しい生活様式」の徹底。
https://twitter.com/nakamuraclinic8/status/1261076317690163206
ナカムラクリニック@nakamuraclinic8 11:29 PM · May 14, 2020
「トランプがコロナワクチンが今年末にはできると表明。完成後、軍を展開して米国内のほぼ全域にワクチンを配給する。トランプのOperationWarpSpeedは、まず11月までに1億本、12月までに2億本、2021年1月までに3億本の生産を目標にしている」
結局打つんだね;´Д`
かように、世の中、依然として、迷妄に満ちているので、こういう記事は広められる必要があります。いや～、もう日本では無理難題か？なさけなくも、例によって、海外期待か？除草剤ラウンドアップと同様、結局日本がゴミ箱か？滅んでも致し方無しか？
Covid-19ワクチン開発を任された犯罪者大手製薬企業 2020年4月30日 Tony Cartalucci New Eastern Outlook 2020年5月10日 (日) マスコミに載らない海外記事 （引用注：一部改訳）
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-d2a5ea.html
大手製薬企業は、ウソ、不正、盗み、贈収賄や、大衆を危険な致命的な薬にさらした実績を逃れて、Covid-19ワクチン開発のために何十億も与えられている。読者は、こうした犯罪人連中に、自分の健康をまかせられるだろうか？
2019コロナウイルス病、「Covid-19ヒステリー」が、24時間垂れ流しニュースが恐怖の炎を煽るマスコミに引き起こした大衆パニックが地球を覆い尽くし、仕事場が閉鎖され、何十億も経済が破壊され、国全体が麻痺し、国民が家に閉じ込められている。
パニックになった大衆が対策や保護を求めて頼っている欧米の医療業界は、財政的にも、信頼性でも既に利益を得ている。ウイルスに対する「治療」と「ワクチン」を提供することで儲けよう待ち構えているのは、実に腐敗した欧米製薬業界、特にグラクソ・スミスクライン（GSK）、ノバルティス、バイエル、メルク、ジョンソン&ジョンソン、ファイザー、リリーやギリアドなどの悪名高い企業だ。
Covid-19対策のために、政府に資金供給されたワクチンと治療法を追求するあらゆる企業は、例外なく、再三、世界中の裁判で、研究や、安全性や、有効性研究での有罪や、研究者や医者や規制当局者と法執行官にさえ賄賂を使い、全く効かなかったり、危険だったりする薬を市場に出すことを含む犯罪で有罪判決されているのだ。
税金をもとにした欧米政府の資金供給が、実際は、高価な研究や開発に自身の金を投資するのを避け、国家に資金供給された研究から得られもの全てから利益を得るべく、大手製薬企業が作り、議長を務めている感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）のような非営利組織に注がれている。
例えば、CEPIでは、巨大製薬企業がR&Dのため、様々な国の公的資金で何十億も受け取り、その製品が売れると、結果的に利益を得るのだ。
ノバルティス 卑劣さの深みを測る
特に衝撃的で恐ろしい例は、現在Covid-19患者治療用薬品ジャカフィ認可を強要しようと試みているスイスの大手製薬企業ノバルティスだ。
慈善団体に完全に資金供給されている、カール・ジューン博士率いるペンシルバニア大学チームが、骨髄移植のような伝統的治療法では、全く治療できなかった白血病患者を、治す遺伝子治療を開発した。2010-2012年の初期の治験で、一人の患者、エミリー・ホワイトヘッドという名の六歳の子供は、革命的な遺伝子療法を受けるまで、文字通り、死の床の上にいた。現在、彼女は、完全寛解で、ぴんぴんしている。
この療法について、一層驚くことは、たった一度の投薬ですむことだ。投薬後、患者の細胞が、永久に、ガンと戦うよう配線変更されるためだ。細胞が分割し、増殖するにつれ、古い細胞が新しい細胞に、ガンと戦う情報を伝えるのだ。
ジューン博士のチームが開発した治療は、一度ですむ治療であるだけでなく、信じられないほど費用効果が高いのだ。実験条件の下で、費用は、米ドル20,000以下だった。2013のSociety for Translational Oncologyおいて、ジューン博士はこう述べている。
商品の価格が興味深いのです。ここで主な費用はガンマグロブリンです。我々のアフェレーシス療法の学内費用は、T細胞生成の15,000ドルです。
ジューン博士のチームに資金提供した慈善団体、白血病&リンパ腫協会（LLS）は、その仕事を、ノバルティスに売り、2017年にFDAに認可され、キムリアとして販売されている。ジューン博士自身に、実験条件の下で生産するのに15,000米ドルかかると指摘されたものが、ノバルティスによって、天文学的な50万ドルへと値上げされた。薬の費用を報じたニューヨーク・タイムズ記事は、決して薬の本当の費用には言及せず、その代わり、薬が、なぜそれほど高価かについては、ノバルティスの自身の説明に従っている。
以前、NYTは、ノバルティスによる買収の前に治療法の進捗状況を報じていたが、NYTの記者は、ノバルティスに説明責任を負わせること、あるいは、読者に治療法の実際の費用を知らせることを怠り、ノバルティスが値上げした価格を明らかにしていなかった。 これは、大手製薬会社の腐敗を可能にし、それを隠蔽する上でのマスメディアの役割を説明するのに役立つ。
NYTのような出版に頼らず、よく調べてみると、白血病&リンパ腫協会LLSは、ノバルティスが資金提供し、ノバルティスに売られた遺伝子治療に、ノバルティスは何も関係ないと否定しながら、ノバルティスと過去も今も提携しており、これは紛れもない利害の衝突で、収賄、虐待、人命より利益優先の広範な製薬業界の実績と完全に一致する。
ノバルティスの例は業界動態の縮図そのものだ。勤勉な研究者たちが、怪しい慈善団体資金を供給され、結局、成果は大手製薬企業に買い占められて、Covid-19ヒステリーにつけこんで、まさに政府とマスコミの共謀で、映画の悪党に払う身の代金として、絶望的な人々の頭上にぶら下げるだけだ。（引用注：それでも、効くならまだましだが、ワクチンのように毒入りだと何を言うべきか？）
グラクソ・スミスクライン：世界をだます賄賂事業
Covid-19から利益を得ようと努めているもう一社の製薬企業がグラクソ・スミスクラインだ。グラクソ・スミスクラインが売り込む、どの製品に出くわそうと、GSKがウイルスに対する薬品で、医者、研究者、規制当局者、政治家や警察官にさえ対し、世界的な賄賂事業をした罪で、人が暮らす世界の大陸全てで有罪を宣告されているのを知っておくべきだ。
GSKはアジアで有罪判決された。ニューヨーク・タイムズ記事「中国が増収賄に照準を合わせたため、超大手製薬企業、報いに直面」は、こう報じている。
グラクソ裁判は、約5億ドルの記録的罰金と、一連の経営者の有罪判決もたらし、多国籍企業に対する支配を強化する政府の決意を明らかにして、中国での権力の力学をひっくり返した。逮捕から三年、習近平主席の下、中国政府は、経済的ナショナリズムという、より広範な方針の一環として、権威主義体制の全力を発揮した。
GSKは北米でも有罪判決されている。ロンドン・ガーディアンは、記事で、グラクソ・スミスクラインが、薬の売り上げを増やすため、医者に賄賂を使ったかどで、30億ドルの罰金を科されたと報じている。
グラクソ・スミスクライン製薬グループは、医者に賄賂を使い、子供たちに不適当な抗うつ薬の処方を奨励したのを認めた後、30億ドル（19億ポンド）の罰金を科された。グラクソは、木曜日、ボストン地方裁判所で、糖尿病薬アバンディアで安全上の問題を報告し損ねたことも認めると予想されている。
同社は、アメリカの販売員に、三つの薬を医者に不正販売するよう奨励し、余分の処方せんを書くことに同意した医師たちに、バミューダやジャマイカやカリフォルニアのリゾート地への旅行を含め、観光とリベートを惜しまず与えさせた。
グラクソ・スミスクラインの収賄はヨーロッパでも行われている。2014年早々、ロンドン・テレグラフは、記事『グラクソ・スミスクラインが、ヨーロッパで薬の販売促進のため医者に「賄賂を使った」と、元社員が主張』で、こう報じている。
イギリス最大の製薬企業グラクソ・スミスクラインは、ヨーロッパで彼らの薬を処方するよう、医者に賄賂を使ったと非難された。
教育プログラム用資金の見せかけの下、ぜんそく薬セレタイドSeretideを促進するようポーランド医師が金をもらった、と元社員が主張した。
研修医たちも、行わなかった講義に対し、支払いを受けたと言われている。
しかも、これは、GSKの賄賂事業と関連する不品行の表面をひっかいているだけだ － この業界の、より広範な乱用と収賄について何も言わずに。
GSKは、現在Innovaxと、Covid-19ワクチンを開発、生産する態勢にある。GSKの贈収賄と腐敗の歴史は公的使用のためのCovid-19ワクチン開発と承認に影響を与えるだろうか？
その質問への説得力ある答えが既にある。
大手製薬企業は既に彼らの金庫を満たすため世界流行を偽造した現場を捕らえられている
世界的流行に関するヒステリー最後の波は、2009年のH1N1あるいは豚インフルエンザ発生のかたちで来た。
もし人々が漠然としかH1N1を覚えておらず、記憶をリフレッシュするために調べる必要があるとすれば、おそらく、それは、当時、不正な公衆衛生担当者や共謀するマスコミが宣伝したような世界的流行ではなかったからだ。こうした腐敗した公衆衛生担当当局者の中には、世界保健機関（WHO）の専門家連中、大手製薬企業から金を貰っていて、自分たちの立場を、やはり、金を貰っている政府が、決して薬を必要にならなかった患者のために、大量の薬を備蓄するよう正当化するために、H1N1出現を「世界的流行」と宣言するために使った「専門家」もいる。
BBCは記事『製薬会社と「つながる」WHO豚インフルエンザ専門家』で認めている。
流行インフルエンザ薬の備蓄を助言した世界保健機関の背後にいた主要科学者たちは、それで利益を得る企業と財政上つながっていることが調査でわかった。
ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルは、科学者たちが、これら権益を公然と他の出版物で宣言していたと言うが、それでもWHOは、そのつながりには触れなかった。
BBCは、名指しでGSKに言及して、こう書いている。（強調は筆者）
2004年基準をまとめるのに関与していた三人の科学者が、講義やコンサルタント業務や、会社の研究に関与して、以前、ロッシュやGSKから金を貰っていた。
既に言及したロッシュも、現在Covid-19検査キットを生産し、「世界的流行」をめぐって続くヒステリーの中で、それを売って、明らかに大量の利益を生んでいる。同社が買収していたWHO当局者が、2009年、H1N1を「パンデミック」と宣言した際も、同社は利益を得た。同社は、全く不要な政府備蓄となった検査キットと抗ウイルス薬を売ったのだ。
『ロッシュのタミフル備蓄は、金の無駄だと審査で判明』という題の2014年の記事で、ロイターはこう報じている。
木曜、ロッシュのインフルエンザ薬品タミフルの全データを入手しようと何年も努力した研究者が、有効性が疑わしい薬の備蓄に政府は何十億ドルも浪費していると言った。
記事はこうも報じている。
2009年、タミフル売上高は、主にH1N1インフルエンザ、パンデミックで使用するため、ほぼ30億ドルに達したが、それ以来減少した。
この同じ企業や、彼らと提携する、国内や国際機関の不正な当局者連中が、再び、Covid-19で采配を振るうのを、我々は本当に許すつもりなのだろうか？
常習違反者連中がCovid-19ヒステリーを推進
まさに同じWHOが、製薬業界の同じ常習違反者連中と協力して、今Covid-19対策を率いている。そして過去、両者の賄賂や乱用を支援してきた共犯者マスコミが、過去、あてにならないことが再三証明済みで、ヒトの健康の支援者というより、妨害者である権益集団に、未曾有の権益と権力を引き渡すため、今日Covid-19ヒステリーに拍車をかけるのを支援しているのだ。
まもなく、注射器は、賄賂と乱用のコングロマリットが生産する「ワクチン」で満たされ、人々はそでをまくり、文字通り犯罪人に製造されたものを注射されるようになる。
合法性や科学や薬品の幻想の下、人々は、巨大製薬企業や監督機関や諮問機関や政府やマスコミ内の連中の共謀者や、それが大衆をCovid-19から守るか否かにかかわらず、このワクチンが本当に必要か否かにかかわらず、何であれ実際注射器を満たしているものに従うよう圧力をかけられている。
Covid-19は実際の病原体かもしれないが、それが我々が世界中で見られる過剰反応を正当化するわけではないことを証拠が示唆している。実際のウイルスそのものより、Covid-19ヒステリーの方が、人間に対して遥かに衝撃的な影響を与えている。このヒステリー、人間の健康に対する本当の最大脅威の中、不正な製薬業界と政府内の連中のお仲間は大衆を犠牲にしての連中の利益と、大衆に対する連中の権力両方を拡大しようと構えている。
Tony Cartalucciは、バンコクを本拠とする地政学研究者、著者。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。
記事原文
Criminal Big-Pharma Put in Charge of Covid-19 “Vaccine” 30.04.2020 Author: Tony Cartalucci
https://journal-neo.org/2020/04/30/criminal-big-pharma-put-in-charge-of-covid-19-vaccine/
やれ疲れます
ここで再度援軍
＜パンデミックの大嘘＞ 米国のプロテスト＆豪州でも遂に、暴政に反対する集会！！ みんな、あとに続け～～！！ でも そこには工作員もやって来た＆’警察官’の死亡事故？ 同時多発テロはヤラセだよ！ Sunday, April 26, 2020
https://insidejobjp.blogspot.com/2020/04/blog-post_26.html
群衆が、強制ワクチンを受け入れたら、それでゲームは終りだ！
奴等はなんでも受け入れる - 血液や内臓を大多数のために強制的に寄付させたり。大多数のために、奴等の子供は遺伝子操作をして不妊にしてやる。羊の心を支配して、群れも支配するのだ。ワクチン製造会社は何十億ドルも儲け、今日、この部屋にいる皆の多くは、その投資家だ。我々双方にとって、非常に好都合。我々は群れの頭数を減らし、奴等は我々の絶滅サービスに金を払う。さて、ランチは何かね？ - 2009年2月25日 世界保健機関優生学会議における ヘンリー・キッシンジャーの講演
これを広めるのが 一番 かもしれません
＋＋
まあ、いくら書いても、1億2000万人ほどは読みませんから、どうなりますことやら、、
関連
ワクチンによる虐殺は、もはや単なる理論ではない by David Rothscum （再掲）
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/fa22534dbdbab761521d3f0c9e1304c2
不妊化・「殺菌消毒」の決め手は、学校でのワクチン接種と5G塔設置
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/b195525a8c0ba2dad204830b5ac88e66
字幕大王
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ナカムラクリニック
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みなさん、以下にも備えて、ビタミンDをチャージしておきましょうね。当然、ビタミンCや亜鉛錯体、ココナッツオイル、石けんなどは常備しておきましょう。 日本はまだ5Gが少ないのは、やや救いである。断固として電波塔拒否！できれば、端末購入者がいなければよいのだが、、
感染拡大の恐怖が不十分だと判断されれば何度も新たな感染が始まるという予言 櫻井ジャーナル 2020.05.12
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005120000/
日本の厚生労働省は5月7日にレムデシビルなるギリアド・サイエンシズが開発した抗ウイルス薬を特例承認した。COVID-19（新型コロナウイルス）への有効性を認めたとされているが、これによって緊急事態だとして社会を収容所化し、経済を麻痺させる政策から離脱する道筋ができたと考える人もいるだろう。
この会社は2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行した際に売り出されたタミフルを開発した会社でもある。レムデシビルの有効性はタミフルと同じように疑問が投げかけられているが、そうした懸念の声は封印されているのが実態だ。
タミフルの場合、2005年12月4日のサンデー・タイムズ紙によると、数十名のインフルエンザ患者を治療したベトナムの医師はタミフルが効かなかったと話している。副作用も問題になった。
そうしたこともあって会社の思惑通りに売れなかったようだが、国防総省は2005年にタミフルを備蓄するため10億ドル以上の予算を計上、この薬を日本も大量に買っている。
ギリアドの会長を1997年から2001年までドナルド・ラムズフェルドが務めているが、会長を退いたのは国防長官に就任するため。ラムズフェルドが長官だった時期に国防総省はラムズフェルドが会長を務めていた会社の薬を大量に買ったということになる。言うまでもなく日本はアメリカ支配層の言いなりだ。
一方、有力メディアなどは巨大製薬会社の利権に結びつかない薬の有効性を否定、あるいは無視する。中国ではキューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが使われ、有効だったとされている。その製造工場が吉林省長春にあり、それが使われたようだ。中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。
またフランスの著名な細菌学者で医師でもあるディジ・ラウ（＝ラウール）は、ヒドロキシクロロキンと抗生物質のアジスロマイシンを早い段階で投与すれば90％の患者に効果があったとしているが、こうした話は抹殺される。
レムデシビルより宣伝されているのがワクチンだが、ワクチンに問題があることは本ブログでも紹介した。COVID-19のケースでは2018年にアメリカで承認された「弱毒化されたコロナウィルス」に関するピルブライト研究所の特許が注目されている。この研究所への主要出資者の中にはWHO（世界保健機関）、EC（欧州委員会）、そしてビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が含まれている。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はその名の通りビル・ゲイツとメリンダ・ゲイツが設立したのだが、ビルが2010年に行った講演に注目する人は少なくない。
この講演でビルは地球の破滅を防ぐために二酸化炭素の排出量をなくし、新しいタイプの原子力発電を推進するとしているが、それだけでなく、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10～15％減らせるとしている。
抗ウイルス剤やワクチンによるカネ儲けは彼らにとって一種の「日銭稼ぎ」にすぎない。中期、長期の戦略がある。そうした戦略のひとつが人口の削減であり、世界の収容所化だ。勿論、囚人は一般庶民。彼らは看守でもない。看守を雇うオーナーだ。収容所である以上、監視システムは強力で、暴力装置も備えている。その収容所では囚人の生み出す富が徹底的に収奪されるが、その囚人には定員がある。そのため、人口削減の仕組みが必要になる。
医療システムが充実すれば人口は増えそうだが、ヒル・ゲイツは減らせると言っている。ワクチンの開発、健康管理、医療サービスを放置しておくと人口は1.3倍になると言っているので、何もしない場合に比べ、人口を3割強減らせるということになる。CNNのテッド・ターナーは2008年にテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしている。こうした希望を叶えるためには、新型コロナウイルスだけに頼るわけにはいかない。こうした人びとがアメリカの支配層を形成しているのだということを忘れてはならない。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやWEF（世界経済フォーラム）と共同で昨年10月18日にコロナウイルスの感染についてシミュレーションしている。イベント201だ。コウモリに寄生していたコロナウイルスが豚を介して人間へ感染、人間から人間へ伝染するようになるという流れを想定している。
そのシナリオによると、ブラジルの農場で感染は始まり、1週間で倍増するというペースで患者は増え、ポルトガル、アメリカ、中国など多くの国へ感染は拡大していく。当初、コントロールできるように見えても拡大は続き、再流行もあってコントロール不能になる。シナリオが終わるのは18カ月後、6500万人が死亡してからだ。
本ブログでも何度か書いたことだが、COVID-19の感染拡大で多くの人が死ぬとする宣伝で重要な役割を果たしてきたのはアメリカのワシントン大学にあるIHME（健康指標評価研究所）とイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。死者数はアメリカで220万人、イギリスで50万人という数字が出されている。
アメリカ政府の感染症に関する政策決定で中心的な役割を果たしている機関はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長もビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と関係している。
イベント201のシナリオはすでに中国や韓国をはじめ東アジアで破綻している。そこで第2波、第3波の感染拡大という話が必要になるのだが、感染を長期化させるために何度も病原体を撒くというようにも聞こえる。イベント201を主催した少なくとも一部は人口を減らしたがっているのだ。
米政府における伝染病対策の責任者が武漢で病毒性の強いコロナウイルスの研究か 櫻井ジャーナル 2020.05.12
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005120001/
1968年6月に暗殺されたロバート・ケネディの息子、ロバート・ケネディ・ジュニアはワクチンの問題に取り組んできた。そのジュニアが今回の新型コロナウイルス（COVID-19）について語っている。それによると・・・
コロナウイルスは通常、深刻な病気を引き起こすことはないが、強い病毒性を持つ形態に作り替えることもできる。そうしたウイルスを作り出す研究をNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長は行っていたのだが、2014年にバラク・オバマ大統領が研究の中止を命じた。（引用注：アリバイを作った）
そこでファウチは研究の拠点を武漢へ移動させる。そこには中国科学院武漢病毒研究所があった。NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関だが、そのNIHが武漢の研究所へ研究費として370万ドルを提供していたことが明らかになっている。
遅くとも2013年にロシアはアメリカがロシアや中国の周辺に細菌兵器の研究施設を建設していると批判していた。ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどで細菌兵器の施設をアメリカは作ったとされている。さらにアフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。
オバマ政権はホワイトハウスの内部にパンデミック対策を目的とするオフィスを設置していたが、ここは武漢のコロナウイルスに関する研究に資金をファウチを介して提供していた。ドナルド・トランプ大統領は2019年9月20日、そのオフィスへの資金提供を停止、30日に武漢では多くの研究者が解雇されたという。
2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議されたとも伝えられた。7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたとする情報も流れている。
アメリカと中国はコロナウイルスの研究で複雑に絡み合っているようだが、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団がNIAIDを含むCOVID-19の危機を煽っている機関のスポンサーになっていることは本ブログでも指摘してきた。トランプ政権へも巨大製薬会社のカネが渡り、医薬品行政をコントロールしていることも判明している。
インフルエンザのワクチンとCOVID-19との関係を疑っている人もいるが、ファウチが強い病毒性を持つコロナウイルスを持っている可能性があるということも忘れてはならない。 （引用注：ご存じ、5Gの出力アップも可能）
何をしでかすかわからないと思わせる道具としてウイルスが使われる可能性 櫻井ジャーナル 2020.05.13
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005130000/
COVID-19（新型コロナウイルス）の感染拡大を口実にして社会は収容所化、経済活動は麻痺、安全性の確認が不十分な医薬品が市場に出され、危険性が警告されているワクチンが使われようとしている。そうしたことで利益を得るのは強大な私的権力にほかならない。
アメリカで伝染病対策を指揮しているのはNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長だが、この人物の実験が強い病毒性を持つコロナウイルスの誕生に結びつくと懸念する人がいた。そのひとりがバラク・オバマで、ファウチの実験を大統領は2014年に中止させたのだが、彼は実験の拠点を武漢へ移動させて研究を続けたという。ドナルド・トランプは武漢の研究所へ流れる資金を止めたが、新型コロナウイルスの感染が拡大していくのはその直後だ。
ファウチの部下にロバート・ギャロという研究者がいる。エイズの原因になるウイルスの発見をめぐり、フランスのリュック・モンタニエと争ったことでもギャロは知られている。
モンタニエのチームが1983年に患者の血液からレトロウイルスを発見、LAVと名付けたのだが、その約1年後、ギャロもエイズの原因を特定したと発表、それをHTLV-IIIと名付けたのだ。ギャロのウイルスはモンタニエから送られたLAVのサンプルから分離したものだったとされている。
今回、世界的な問題になっているCOVID-19の病毒性はそれほど強くない。感染者の約8割は症状が軽いか、症状がない。そのため本人が感染していることを知らずに歩き回り、周囲にウイルスをまき散らすことにもなっている。
しかし、ファウチが行ってきたことを考えると、彼は強い病毒性を持つコロナウイルスを手にしている可能性があるだろう。そのウイルスが何らかの理由で漏れ出たなら、「黒死病」のようなことになるかもしれない。
ところで、アメリカやイスラエルには自分たちのプランを実現するため、狂人や狂犬のように振る舞うべきだとする考え方がある。
ドワイト・アイゼンハワーが大統領に就任した当時、朝鮮半島では戦争が続いていた。その泥沼化した戦争を速やかに止めるため、アイゼンハワーは中国に対して休戦に応じなければ核兵器を使うと伝えたとされている。そして同年７月に休戦は実現した。これが狂人理論の始まりだと考えられている。（Daniel Ellsberg, “The Doomsday Machine,” Bloomsbury, 2017）
それを副大統領として見ていたリチャード・ニクソンはベトナム戦争の和平交渉で同じ手法を採用した。パキスタンの政治学者、エクバル・アーマドによると、北ベトナムの代表団と和平交渉している間にヘンリー・キッシンジャーは12回にわたって核攻撃すると相手を脅したという。さらに1963年3月からカンボジアに対する秘密爆撃を開始、70年5月まで続けられた。（前掲書）
イスラエルは狂犬のように振る舞わなければならないと同国のモシェ・ダヤン将軍は語ったが、これも意味するところは同じだ。何をしでかすかわからない連中だと思わせることができれば、自分たちは世界を自由にできるという考えだ。病原体を撒くことを厭わないと思わせたい勢力が存在しているのではないだろうか。
新型コロナウイルスと666 櫻井ジャーナル 2020.05.14
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005140000/
アメリカ下院のボビー・ラッシュ議員は5月1日に「COVID-19検査、接近、接触（TRACE）法」を提出した。新型コロナウイルスに感染しているかどうかを検査するため、感染者の追跡、監視、接触、拘束の支援を行うことを認めるというもので、収容所化政策の一環とも言えるのだが、その法案番号が話題になっている。「H.R. 6666」なのだ。
キリスト教の世界では「666」という数字に特別な感情を持つ人が少なくない。新約聖書の「ヨハネの黙示録」にその数字が出てくるからである。
新約聖書をギリシャ語から翻訳した田川健三はその部分を次のように書いている：
「そしてすべての者が、小さい者も大きい者も、富める者も貧しい者も、自由人も奴隷も、右手の上か額の上に、（自分で）自分に（獣の）彫像（＝貨幣）を与えるようにさせる。そして獣の彫像、その者の名前ないしその者の名前の数字を持たない者は、誰も買うことも売ることもできないようにさせる。ここに知恵がある。知性のある者は獣の数字を数えるがよい。それはある人物の数字である。そしてその数字とは666である。」（田川健三訳著『新約聖書 訳と註 7 ヨハネの黙示録』作品社、2017年）
新約聖書は聖書学者によって各国語版が作成されてきたが、自分たちが作り上げたドグマに縛られて「超訳」になっているのが実態で、666にもさまざまな解釈が試みられているようだ。
以前にも紹介したことだが、「ヨハネの黙示録」には原著者の文章だけでなく、原著者と考え方が正反対の人物が勝手に書き込んだ文章が含まれている。後で書き込んだ人物は偏狭なユダヤ至上主義者だというだけでなく、ギリシャ語の初歩的な文法も理解できていない。そこで「超訳」する余地が広がっているようだ。ただ、今回問題になっている部分は原著者が書いている。
田川によると、666がネロを指していることは間違いない。ネロの像が彫刻された貨幣がなければ買うことも売ることもできないという意味になる。
COVID-19ではTRACE法案だけでなく、昨年6月にビル・ゲイツが提出した暗号通貨に関する特許の番号も注目されている。ひとりひとりの人体の機能をチェックすることで個人を特定する技術だが、その受付番号が「WO2020060606」だからだ。World Order（世界秩序）、2020年、666とも読める。
TRACE法案や暗号通貨の特許でこうした「偶然」を実現できる人たちがCOVID-19の背後にはいる。
人口削減狂想曲
https://satehate.exblog.jp/15444899/
#9) CNN創立者、テッド・ターナー[Ted Turner]
「現在の全人口レベルから95％減少した、2億5,000万から3億が理想的だろう」。
#11) エジンバラ公フィリップ王子[Prince Phillip, the Duke of Edinburgh]
「もし私が生まれ変われるのなら、人口母集団レベルを低下させる殺人ウィルスとして地球に戻りたい」。
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20200515-00000016-jnn-pol
おまけ
731死ね死ね団からの要請
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20200514-00142212-fnn-pol
・・対応方針は、「徹底した行動変容の要請」。
今まで通り、8割の接触機会の低減をするという。
そして、注目が「感染拡大注意都道府県」というもの。
「特定警戒都道府県」の指定基準の半分程度で、対応方針は「新しい生活様式」の徹底。
https://twitter.com/nakamuraclinic8/status/1261076317690163206
ナカムラクリニック@nakamuraclinic8 11:29 PM · May 14, 2020
「トランプがコロナワクチンが今年末にはできると表明。完成後、軍を展開して米国内のほぼ全域にワクチンを配給する。トランプのOperationWarpSpeedは、まず11月までに1億本、12月までに2億本、2021年1月までに3億本の生産を目標にしている」
結局打つんだね;´Д`
中東については、MERSがありますから、そのうち何かワクチンを受けろと言われると思います。
Researchers Develop Vaccine Against Middle East Respiratory Syndrome April 10, 2019
https://www.infectioncontroltoday.com/vaccines-vaccination/researchers-develop-vaccine-against-middle-east-respiratory-syndrome
ワクチン等、「強制だ」と言われても
THE NUREMBERG CODE
The voluntary consent of the human subject is absolutely essential.
ニュルンベルク綱領の、何事も（だと思う）
本人の（それに関する正確な理解と）
同意が不可欠だ
といったものを活用して、拒否すべきです。
豪州の法律のなかにも、そうした事態に利用できる
法律があるので、今からそういうものを探しておくといいと思います。
とにかく最終的には＜政府は会社＞売国詐欺
http://insidejobjp.blogspot.com.au/2012/12/blog-post.html
を出して、奴等には＜政府＞と称される機関が有する
権力等々が一切ない事実を指摘して、拒否すればいい。
奴等のチップ＆RNA入り毒ワクチンは
絶対に打ってはなりません！！