http://satehate.exblog.jp/8785181/
大量殺戮計画「グローバル２０００」は加速している。
第三回国際優生学会議（１９３２）
●「価値のない人間」一掃計画がカウントダウンを開始した。
わたしが「グローバル２０００」大量殺戮計画を暴露して以来－－調査を開始したのが１９６９年、合わせて「ローマクラブ」やその脱工業化社会の企みについても調査した。
さらに言わせてもらえば、わたしの『ワールド・イン・レヴュー』は、こういった問題に米国の大衆の注目を向けさせた最初のものだ－－あのとき以来、数百万の「ムダ飯食い」殺しは大きく進展した。くわえて全体としての殺人のペースも過去１２ヶ月の間にさらに加速されており、さらにこれからも加速は続きそうだ。
わたしが暴露した、エイズが意図的に創造されたウィルスであり、数百万の（引用注：実際は数億～数十億、アフリカではすでに億に達したであろう）人間を殺すべく特定の意図をもってアフリカとブラジルにばらまかれたという事実は、イギリスの研究者で王立外科医師協会会員でもあるジョン・シール博士によって、その通りであることが確認された。以来、その他多くの人造ウイルスがばらまかれているが、それもいくつかは、この章を書き進めるなかで扱うことになるはずだ。
この恐るべき事実－－米国の政府で最高権力を握る者たちが、地上のもっとも強大な一部の個別ファミリーに後押しされ、２０１０年までに２５億人を殺すという進路計画に意図して乗っている－－は、ほとんど直視不可能だ。 （引用注：人間は結構強いのでなかなか死なないが、日本ではかなり危うくなってきた）
計画的な大量殺戮が特に目新しいというわけではない。
１９３２年には、不可能はないほどに強大なハリマン家が世界中から優生学のスペシャリストを集め、ニューヨーク市の自然史博物館[American Museum of Natural History]で第三回国際優生学会議を開催している。
シンポジウムを主催したのはH・R・デュポン夫人（デラウェア州のデュポン王朝）のほか、Ｅ・Ｈ・ハリマン夫人[Mary Williamson Averell]（ワン・ワールド政府のスペシャリストである故エイヴリル・ハリマン[W. Averell Harriman]の母）、レナード・ダーウィン[Leonard Darwin]少佐（チャールズ・ダーウィン[Charles Darwin]の子）、
ジョン・Ｔ・プラッット夫人、ウォルター・ジェニングス夫人、ハーヴェイ・ケロッグ[John Harvey Kellogg]博士、
そしてクリーブランド・ドッジ夫人だった。
プラット夫人はスタンダード石油プラッツからの参加であり、招待客であったドレイパー[Wickliffe Draper]大佐はドレイパー財団創設者にして、その劣等人種に関する見解で知られた人物だった。
主催者はもっとも富裕な石油会社、製薬会社、鉱業会社に食品生産企業からの代表者だった。
選ばれた者だけのこの集会では「過剰人口」を愚弄する演説が相次いだ。
専門家のいうところの「価値のない人間」が世界の天然資源を浪費しすぎる－－自分たちの資源だ。貧しい者、とりわけ有色人種の貧民は地上に存在する理由などなく、除去されるべきである－－という言い回しだ。
のちにヒトラーの人種衛生学局長となるルーディン[Ernst Rüdin, 1872-1954]博士が、優生学機関国際連盟の代表に選出された。
これまでにこの情報を知らなかった読者のために言っておくと、ヒトラーの人種法はコールドスプリングハーバー優生学研究所で開発されたもので、「標準優性殺菌法」という名がつけられていた。
著名な招待客をもてなすために、ヘンリー・フェアチャイルド・オズボーン[Henry Fairfield Osborn, 1857-1935]が演説をおこなった。
オズボーンは、イギリスの銀行家であり「資産」でもあったＪ・Ｐ・モルガン[J. P. Morgan]の甥に当たる。次に掲げるのは、オズボーンが１９３２年の開会演説で語った内容の要約だ・
「世界を周遊して目についたことをひと言でまとめるならば、『６つの過剰』だといえるだろう。まず天然資源の過剰な破壊－－これは今やまさに全世界に広がっている。次に過剰な機械化－－機械が動物や人間の労働に取って代わっていて、これも急速に世界に広がっている。さらに過剰な建設－－倉庫、船舶、鉄道、波止場、その他の輸送機関が原始的な輸送手段に取って代わりつつある。つぎが生産過剰－－これは食料の生産と、人類の機械面での欲望を満たすものとがある。おもに戦後（第一次大戦後）の投機の時期のものだ。つぎに将来の需要と供給に関する自身の過剰－－その結果、天然資源も機械施設も急速に拡大しすぎている。最後に人口過剰－－これは土地や世界の自然、および科学資源のキャパシティを越えており、当然の結果として、もっとも不適格な者が恒常的に失業することとなっている。
わたしの達した考えでは、人口過剰と不完全就業は双子の姉妹である。この観点からすると、わたしには、米国は現時点でさえ人口過剰のように思える（これは１９３２年のことばだ！）自然においては適格性の劣る個体は徐々に消えていく。が、文明社会ではそういった者も社会で維持してやって、明るい日々がくれば仕事が見つかるかもしれないと希望を託す。これはまた、人道的文明が自然の秩序に歯向かって、不適格者の生存を奨励しているということでもある」
会議が進むなかでクラレンス・Ｇ・キャンベル[Clarence G. Campbel]博士も、集まった著名人を前に以下のように演説している。
「ドイツ国の指導者であるアドルフ・ヒトラーは、フリック博士（聴衆のひとり）の支援を得て、またドイツの人類学者および社会哲学者の指導も受けて、人口の発展と改善に関する包括的な政策を構築することができた。人種を考える上で、これが歴史上画期的なものとなることは確実である。これによってでき上がった定型は、他の国々や人種グループが倣うべきものである。さもなくばその人種グループは、人種としての質や達成度、さらには生存見通しにおいても遅れを取ることになろう」
今日、世界で進行中の大量殺戮は、この哲学の論理的な帰結だ。富と権力をもつ者たちが支持するその哲学とは、世界は無用で不必要な人類で人口過剰になっている。その大半は貧しい有色人種である、というものだ。彼らのことを先の会議では「累々たる低劣人種」とよんだ。これが優生学機関国際連盟が採択し、世界保健機関（ＷＨＯ）と世界の各国政府が実行に移した「綱領」だ。
彼らは「新世界秩序」を作り出す決心でいる。
１９７０年１０月２日、ロバート・ストレンジ・マクナマラ[Robert Strange McNamara]は世界の主要銀行家を集めた席で演説し、１９３２年にヘンリー・フェアチャイルド・オズボーンがとった立場を改めて表明した。
ジョン・コールマン ３００人委員会 凶事の予兆 （訳書 2000 絶版） 第３章 大量殺戮計画「グローバル２０００」は加速している より p142-145抜粋
新版 ３００人委員会 by ジョン・コ－ルマン の応援
http://satehate.exblog.jp/8586854/
参考
Eugenics and Gender
http://www.meijigakuin.ac.jp/~katos/Eugenics3.htm
1932 USA(W) 第３回国際優生学会議(The Third International Congress of Eugenics)が、前回に続いてアメリカ自然史博物館(American musuem of 'natural history, New York)にて開催される。会期は August 21-23。テーマは「優生学における進歩の十年間」(A decade of progress in eugenics)。H. J. Mullerは、講演「優生学に優先する経済」で、人間の進化において遺伝よりも社会経済体制が重要であることを強調した。
Eugenics in 1930s America And How It Might Affect "Carnivale"
http://webgiant.sdf1.org/carnivale/eugenics.html
The American Eugenics Record Office
History of the "Model Eugenical Sterilization Law"
(found under "Sterilization Laws" at the Image Archive of the American Eugenics Movement.)
Advocacy in favor of sterilization was one of Harry Laughlin's first major projects at the Eugenics Record Office. In 1914, he published a Model Eugenical Sterilization Law that proposed to authorize sterilization of the "socially inadequate" -- people supported in institutions or "maintained wholly or in part by public expense". The law encompassed the "feebleminded, insane, criminalistic, epileptic, inebriate, diseased, blind, deaf, deformed, and dependent" -- including "orphans, ne'er-do-wells, tramps, the homeless and paupers." By the time the Model Law was published in 1914, twelve states had enacted sterilization laws.
By 1935 only 18 states did not have Eugenical Sterilization Laws, and of those 18 states, 7 had laws pending on January 1, 1935.
Sterilization：殺菌、滅菌、消毒、不妊化、断種
おまけ：「優生保護」と訳した人もいました。
Eugenics and Population Control:The 1935 Nazi World Population Conference, and the 1994 U.N. Cairo Population Conference -- More of the Same by Gabriele Liebig
http://members.tripod.com/american_almanac/eugenics.htm
Kissinger and Hitler
A secret U.S. government document dated Dec. 10, 1974, promulgated under the direction of then-National Security Advisor Henry Kissinger and first declassified in 1990, bears the title ``Implications of Worldwide Population Growth for U.S. Security and Overseas Interests.'' The document, National Security Study Memorandum 200, expresses the fear that population growth in the Third World will endanger U.S. strategic raw-materials supplies. Securing ``the smooth flow of needed materials'' requires a ``slow or zero growth in population'' in the raw-materials-producing nations, in the security interests of the United States. [Further excerpts from National Security Study Memorandum 200 can be found in ``The genocidal roots of Bush's `New World Order,'|'' EIR Special Report, Wasington, D.C., May 1992. The memorandum was declassified on June 6, 1990, and can be examined at the National Archives in Washington, D.C.]
The comparison here which suggests itself is to Hitler's 1941 Generalplan Ost for the occupied territories of Eastern Europe. Through the use of raw materials and food production in Poland and Ukraine, as well as the exploitation of ``surplus'' labor there, the Nazis intended to make Germany ``blockade-proof'' and to ensure supplies for both the Wehrmacht and the home front. Part of this strategy was the extermination of European Jews, down to the Final Solution in the death camps. At the same time, the ``overpopulation'' in occupied Eastern Europe was to be eliminated through a systematic plan for population reduction. By means of state-sponsored birth control, abortion, deportation, calculated starvation, and mass murder, the population of Poland, the Baltic nations, Byelorussia, and western Ukraine was to be reduced by half or more.
Full text of "A decade of progress in eugenics; scientific papers of the third International congress of eugenics, held at American musuem of natural history, New York, August 21-23, 1932 ... Committee on publication, Harry F. Perkins, chairman ... Harry H. Laughlin, secretary"
https://archive.org/stream/decadeofprogress00inte/decadeofprogress00inte_djvu.txt
日本は、もうダメです カイトのブログ 2015-08-08 07:30:00
http://ameblo.jp/kaito000777/entry-12031605335.html
そこのおとうさん！ お盆休みに時間が取れたらじっくり眺めてください ずくなしの冷や水 2015年08月14日
http://inventsolitude.sblo.jp/article/161577550.html
毎年繰り返される、戦争の真相を全く語らない、終戦記念日の儀式と、死者への哀悼行事の茶番劇 オルタナティブ通信 2015年08月05日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423603216.html
１９４５年７月、第二次世界大戦における敗北を認めた日本は、正式に米国に対し降伏の意志を伝えていた。
米国は日本の敗戦の意志表示を「無視」し、「無理矢理」、４５年８月に広島、長崎に核兵器を投下し、日本人の大量虐殺を行った。
米国の言う「戦争を早く終わらせるため原爆投下を行った」等、全くのウソ、デマである。
米国は、核兵器の「威力の実験」のため広島、長崎の市民を人体実験にかけ、虐殺した。
これは、米国の「プルデンシャル一般大衆爆撃」と呼ばれる作戦の一部であり、「兵士ではない一般市民を、どの位、大量虐殺すれば敵が戦意喪失するか」の統計を取るための、広島、長崎への原爆投下の後の社会心理調査を行うという人体実験であった。
７月に日本の降伏の意志を知っていた米国は、原爆投下後、降伏の意志を受理し、即座に、調査員を日本に派遣し統計を取るための準備を行い、調査員達を待機させた上で、広島、長崎に原爆投下を実行した。
「統計調査のため」、米軍は広島、長崎への原爆投下を行った。
この「統計調査」を担当したのは、米国大統領直属の「心理戦争局」と呼ばれる部署であり、局長はエイブリル・ハリマン＝前ブッシュ大統領一族が経営するハリマン銀行の社長であった。
ハリマンの「心理戦争局」は、黒人、日本人等の黄色人種を「絶滅」させるため、エイズ、天然痘、コレラ等の生物兵器を研究してきたニューヨークのハリマン優生学研究所を部分的に再編成し、そのまま大統領直属機関としたものであった。
この優生学研究所では、「人種衛生」学と呼ばれる研究が進められていた。「衛生」の意味は、黒人、日本人＝黄色人種を「バイ菌」と呼び、その「バイ菌」を絶滅させる事を「殺菌消毒」すると呼び、「衛生管理」すると呼んでいた。
広島、長崎に投下された原爆は、バイ菌である有色人種＝日本人を皆殺しにするための「殺虫剤」であった。
この局長ハリマンの妻が、元クリントン大統領＝２０１６年の大統領選挙に出馬するヒラリー・クリントンの夫の政治資金集め責任者であった。
このクリントン人脈が、２０１５年、オバマ政権の中枢を、「占めている」。
この優生学研究所の創立者の一人、ウィリアム・ドレイパーｊｒ[William Henry Draper, Jr.]が米国の戦争省の最高指揮官の１人として、広島、長崎に投下された核兵器の製造、「投下」の指揮を執った。
ドレイパーは、第二次世界大戦後、日米の軍事産業を「まとめ」、「日米兵器工業会」を結成し、ここが日本の自衛隊の持つ膨大な兵器、警官の持つピストル、日本への原子力発電所建設等の、売り込みの「窓口」になる。
自衛隊という軍隊を持った日本が、中国、北朝鮮と戦争を行い、アジア人同士が大量虐殺し合い、原子力発電所が事故を起こし、原子力発電所から生み出されるプ ルトニウムによって日本が核武装し、日本、中国、北朝鮮の間で核ミサイル戦争が起こり、アジア人・日本人が大量に死ぬ事は、ドレイパーの優生学研究所に とっては「極めて望ましい殺菌消毒」である。
このウィリアム・ドレイパーｊｒが、日米安保条約の起草者であり、この安保条約を拡大し安倍首相は集団的自衛権の行使を実現させようとしている。
集団的自衛権の行使によって、日本が世界各地・アジア各地に自衛隊を送り込み、中国・北朝鮮と戦争を起こし、アジア人・日本人が大量に死ぬ事は、ドレイパーの優生学研究所にとっては「極めて望ましい殺菌消毒」である。
終戦記念日の「無意味な祈り」では、決して語られない事実 2015年08月09日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423841610.html
第二次世界大戦中、米国が日本との戦争を開始した最大とも言える理由は、日本軍による中国大陸への軍事侵略であった。
この侵略への「制裁措置」として、米国は日本への鉄くず・鉄鉱石、原油の輸出を停止した。
工業国家・日本にとって、鉄くず・鉄鉱石、原油の禁輸は、「死ね」という宣告であった。
「日本が中国大陸において満州鉄道・満州国家」を建設している事はケシカランので、日本に対し資源の禁輸を行い、工業国家・日本への死刑宣告を行った、米国政府の「ハル・ノート」の起草者＝国務長官コーデル・ハルは、シティバンクの顧問弁護士であった。
「外務省 外交時報 第７０７号 １９３４年５月版」には、米国の銀行シティバンクの副頭取であるシーハートが、日本の満州鉄道・満州国家の建設資金の「融資」のために、満州を訪問している様が写真入りで報じられている。
日本の中国侵略＝満州鉄道・満州国家の建設資金を「提供」していたのは、国務長官コーデル・ハルのシティバンクであった。
毎年、繰り返される日航ジャンボ機墜落事故の犠牲者への追悼の影に「隠されている事」 2015年08月13日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/424082075.html
毎年、繰り返される日航ジャンボ機墜落事故の犠牲者への追悼の儀式。
１９８５年８月１２日に起こった、日航ジャンボ機墜落事故に関しては、旅客機の機器の故障説やエンジントラブル等、諸説の原因が言われ、日航側は既に死者への賠償に応じている。
現在、日本、韓国、ハワイ、グアムに駐留する米軍基地内で、米軍の機関誌として読まれている「パシフィック・スターズ・アンド・ストライプス」という雑誌の ８５年８月２７日号には以下の内容の記事が掲載されている。日航ジャンボ機墜落事故から、わずかに２週間後の発行日付である。
「日航ジャンボ機墜落事故当時、横田基地に配属されていた米空軍の輸送機Ｕ１３０のパイロット、マイケル・アントヌッチ[Michael Antonucci]中尉は以下のように証言する。
『事故当日、空中戦の演習を行っていた米軍練習用戦闘機から事故が起こったとの緊急無線が入り、一番近くを飛行していた私のＵ１３０輸送機が事故現場へ救出のため急行した。
いつものようにアメリカ空軍の練習用戦闘機が、日本の民間旅客機をターゲットにミサイル発射のシミュレーション演習を行っていた所、安全装置が解除されている事に気付かず、実弾ミサイルを日航ジャンボ機に命中させてしまった、というのが無線の第一報の内容だった。』
この空軍中尉マイケル・アントヌッチは、日本政府から奇妙な事に『緊急の救助のために現場に行かなかった事、第一報の無線も聞かなかったと発言するよう要請された』と語っている。」 （引用注：１０年後の１９９５年８月２７日号とは、内容が異なるのが気になる）
この現役アメリカ空軍中尉の証言は、米軍機が「動く格好のターゲットである日本の民間旅客機」、つまり日本人をターゲットに日常的に「撃墜演習」を行っている事実を示している。
これが、日本に米軍基地がある、という事の意味である。
なお、日航ジャンボ機を撃墜した米軍戦闘機のパイロットが、事故ではなく、「何者かの命令によって」意図的に、ミサイルの発射安全装置を外していたのか、どうかは、「闇の中」であるが、このパイロットは事故の責任を取り処罰される事は無く、その後「不思議な事に、順調に昇進」している。
「御巣鷹山JAL123便墜落事件の真相について！」佐宗邦皇代表
https://www.youtube.com/watch?v=Y-rbgPbmmTo
死ね死ね団からのお勧め：世界テロ戦争と第二次日支闘争計画 タイタニック
http://satehate.exblog.jp/18462215/
安倍晋三に集団的自衛権の行使を推進させている、マフィア・グループ 2015年08月04日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423540668.html
単なるミュージシャンでしかなかった、アラン・グリーンスパンを、
アメリカ中央銀行ＦＲＢの議長の地位に、「引き上げた」マフィア・グループは、
米軍を支配する軍事商社ディロン・リードを支配し、
安倍晋三に集団的自衛権の行使を推進させている、マフィア・グループと「同一」である。
詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、８月号(２０１５年)、
戦後一貫して日本を支配して来た支配者 2015年08月05日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423603358.html
自民党の政治家達は、米国の軍事産業から「ワイロ」を受け取り、
集団的自衛権の行使によって、自衛隊を海外派兵し、
海外での軍事行動に必要な兵器を、米国の軍事産業から購入しようとしている。
この「ワイロ」は一度、ある財団の口座に振り込まれ、
資金の流れを隠すため銀行振り込みではなく、直接、自民党政治家達に「手渡し」されている。
その財団の実態。
詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、７月号(２０１０年)、
戦後７０回目の終戦記念日を迎えて～やっと戦争の真相が語られるようになった wantonのブログ 2015-08-16 04:55:48
http://ameblo.jp/64152966/entry-12062237305.html
戦争狂米国、戦中・戦後米国と密約していた天皇ヒロヒト、戦争法案成立による日中戦争が米国戦争屋のシナリオ 今この時＆あの日あの時 2015年8月10日
http://be-here-now.cocolog-nifty.com/blog/2015/08/post-6366-1.html
大量殺戮計画「グローバル２０００」は加速している。
第三回国際優生学会議（１９３２）
●「価値のない人間」一掃計画がカウントダウンを開始した。
わたしが「グローバル２０００」大量殺戮計画を暴露して以来－－調査を開始したのが１９６９年、合わせて「ローマクラブ」やその脱工業化社会の企みについても調査した。
さらに言わせてもらえば、わたしの『ワールド・イン・レヴュー』は、こういった問題に米国の大衆の注目を向けさせた最初のものだ－－あのとき以来、数百万の「ムダ飯食い」殺しは大きく進展した。くわえて全体としての殺人のペースも過去１２ヶ月の間にさらに加速されており、さらにこれからも加速は続きそうだ。
わたしが暴露した、エイズが意図的に創造されたウィルスであり、数百万の（引用注：実際は数億～数十億、アフリカではすでに億に達したであろう）人間を殺すべく特定の意図をもってアフリカとブラジルにばらまかれたという事実は、イギリスの研究者で王立外科医師協会会員でもあるジョン・シール博士によって、その通りであることが確認された。以来、その他多くの人造ウイルスがばらまかれているが、それもいくつかは、この章を書き進めるなかで扱うことになるはずだ。
この恐るべき事実－－米国の政府で最高権力を握る者たちが、地上のもっとも強大な一部の個別ファミリーに後押しされ、２０１０年までに２５億人を殺すという進路計画に意図して乗っている－－は、ほとんど直視不可能だ。 （引用注：人間は結構強いのでなかなか死なないが、日本ではかなり危うくなってきた）
計画的な大量殺戮が特に目新しいというわけではない。
１９３２年には、不可能はないほどに強大なハリマン家が世界中から優生学のスペシャリストを集め、ニューヨーク市の自然史博物館[American Museum of Natural History]で第三回国際優生学会議を開催している。
シンポジウムを主催したのはH・R・デュポン夫人（デラウェア州のデュポン王朝）のほか、Ｅ・Ｈ・ハリマン夫人[Mary Williamson Averell]（ワン・ワールド政府のスペシャリストである故エイヴリル・ハリマン[W. Averell Harriman]の母）、レナード・ダーウィン[Leonard Darwin]少佐（チャールズ・ダーウィン[Charles Darwin]の子）、
ジョン・Ｔ・プラッット夫人、ウォルター・ジェニングス夫人、ハーヴェイ・ケロッグ[John Harvey Kellogg]博士、
そしてクリーブランド・ドッジ夫人だった。
プラット夫人はスタンダード石油プラッツからの参加であり、招待客であったドレイパー[Wickliffe Draper]大佐はドレイパー財団創設者にして、その劣等人種に関する見解で知られた人物だった。
主催者はもっとも富裕な石油会社、製薬会社、鉱業会社に食品生産企業からの代表者だった。
選ばれた者だけのこの集会では「過剰人口」を愚弄する演説が相次いだ。
専門家のいうところの「価値のない人間」が世界の天然資源を浪費しすぎる－－自分たちの資源だ。貧しい者、とりわけ有色人種の貧民は地上に存在する理由などなく、除去されるべきである－－という言い回しだ。
のちにヒトラーの人種衛生学局長となるルーディン[Ernst Rüdin, 1872-1954]博士が、優生学機関国際連盟の代表に選出された。
これまでにこの情報を知らなかった読者のために言っておくと、ヒトラーの人種法はコールドスプリングハーバー優生学研究所で開発されたもので、「標準優性殺菌法」という名がつけられていた。
著名な招待客をもてなすために、ヘンリー・フェアチャイルド・オズボーン[Henry Fairfield Osborn, 1857-1935]が演説をおこなった。
オズボーンは、イギリスの銀行家であり「資産」でもあったＪ・Ｐ・モルガン[J. P. Morgan]の甥に当たる。次に掲げるのは、オズボーンが１９３２年の開会演説で語った内容の要約だ・
「世界を周遊して目についたことをひと言でまとめるならば、『６つの過剰』だといえるだろう。まず天然資源の過剰な破壊－－これは今やまさに全世界に広がっている。次に過剰な機械化－－機械が動物や人間の労働に取って代わっていて、これも急速に世界に広がっている。さらに過剰な建設－－倉庫、船舶、鉄道、波止場、その他の輸送機関が原始的な輸送手段に取って代わりつつある。つぎが生産過剰－－これは食料の生産と、人類の機械面での欲望を満たすものとがある。おもに戦後（第一次大戦後）の投機の時期のものだ。つぎに将来の需要と供給に関する自身の過剰－－その結果、天然資源も機械施設も急速に拡大しすぎている。最後に人口過剰－－これは土地や世界の自然、および科学資源のキャパシティを越えており、当然の結果として、もっとも不適格な者が恒常的に失業することとなっている。
わたしの達した考えでは、人口過剰と不完全就業は双子の姉妹である。この観点からすると、わたしには、米国は現時点でさえ人口過剰のように思える（これは１９３２年のことばだ！）自然においては適格性の劣る個体は徐々に消えていく。が、文明社会ではそういった者も社会で維持してやって、明るい日々がくれば仕事が見つかるかもしれないと希望を託す。これはまた、人道的文明が自然の秩序に歯向かって、不適格者の生存を奨励しているということでもある」
会議が進むなかでクラレンス・Ｇ・キャンベル[Clarence G. Campbel]博士も、集まった著名人を前に以下のように演説している。
「ドイツ国の指導者であるアドルフ・ヒトラーは、フリック博士（聴衆のひとり）の支援を得て、またドイツの人類学者および社会哲学者の指導も受けて、人口の発展と改善に関する包括的な政策を構築することができた。人種を考える上で、これが歴史上画期的なものとなることは確実である。これによってでき上がった定型は、他の国々や人種グループが倣うべきものである。さもなくばその人種グループは、人種としての質や達成度、さらには生存見通しにおいても遅れを取ることになろう」
今日、世界で進行中の大量殺戮は、この哲学の論理的な帰結だ。富と権力をもつ者たちが支持するその哲学とは、世界は無用で不必要な人類で人口過剰になっている。その大半は貧しい有色人種である、というものだ。彼らのことを先の会議では「累々たる低劣人種」とよんだ。これが優生学機関国際連盟が採択し、世界保健機関（ＷＨＯ）と世界の各国政府が実行に移した「綱領」だ。
彼らは「新世界秩序」を作り出す決心でいる。
１９７０年１０月２日、ロバート・ストレンジ・マクナマラ[Robert Strange McNamara]は世界の主要銀行家を集めた席で演説し、１９３２年にヘンリー・フェアチャイルド・オズボーンがとった立場を改めて表明した。
ジョン・コールマン ３００人委員会 凶事の予兆 （訳書 2000 絶版） 第３章 大量殺戮計画「グローバル２０００」は加速している より p142-145抜粋
新版 ３００人委員会 by ジョン・コ－ルマン の応援
http://satehate.exblog.jp/8586854/
参考
Eugenics and Gender
http://www.meijigakuin.ac.jp/~katos/Eugenics3.htm
1932 USA(W) 第３回国際優生学会議(The Third International Congress of Eugenics)が、前回に続いてアメリカ自然史博物館(American musuem of 'natural history, New York)にて開催される。会期は August 21-23。テーマは「優生学における進歩の十年間」(A decade of progress in eugenics)。H. J. Mullerは、講演「優生学に優先する経済」で、人間の進化において遺伝よりも社会経済体制が重要であることを強調した。
Eugenics in 1930s America And How It Might Affect "Carnivale"
http://webgiant.sdf1.org/carnivale/eugenics.html
The American Eugenics Record Office
History of the "Model Eugenical Sterilization Law"
(found under "Sterilization Laws" at the Image Archive of the American Eugenics Movement.)
Advocacy in favor of sterilization was one of Harry Laughlin's first major projects at the Eugenics Record Office. In 1914, he published a Model Eugenical Sterilization Law that proposed to authorize sterilization of the "socially inadequate" -- people supported in institutions or "maintained wholly or in part by public expense". The law encompassed the "feebleminded, insane, criminalistic, epileptic, inebriate, diseased, blind, deaf, deformed, and dependent" -- including "orphans, ne'er-do-wells, tramps, the homeless and paupers." By the time the Model Law was published in 1914, twelve states had enacted sterilization laws.
By 1935 only 18 states did not have Eugenical Sterilization Laws, and of those 18 states, 7 had laws pending on January 1, 1935.
Sterilization：殺菌、滅菌、消毒、不妊化、断種
おまけ：「優生保護」と訳した人もいました。
Eugenics and Population Control:The 1935 Nazi World Population Conference, and the 1994 U.N. Cairo Population Conference -- More of the Same by Gabriele Liebig
http://members.tripod.com/american_almanac/eugenics.htm
Kissinger and Hitler
A secret U.S. government document dated Dec. 10, 1974, promulgated under the direction of then-National Security Advisor Henry Kissinger and first declassified in 1990, bears the title ``Implications of Worldwide Population Growth for U.S. Security and Overseas Interests.'' The document, National Security Study Memorandum 200, expresses the fear that population growth in the Third World will endanger U.S. strategic raw-materials supplies. Securing ``the smooth flow of needed materials'' requires a ``slow or zero growth in population'' in the raw-materials-producing nations, in the security interests of the United States. [Further excerpts from National Security Study Memorandum 200 can be found in ``The genocidal roots of Bush's `New World Order,'|'' EIR Special Report, Wasington, D.C., May 1992. The memorandum was declassified on June 6, 1990, and can be examined at the National Archives in Washington, D.C.]
The comparison here which suggests itself is to Hitler's 1941 Generalplan Ost for the occupied territories of Eastern Europe. Through the use of raw materials and food production in Poland and Ukraine, as well as the exploitation of ``surplus'' labor there, the Nazis intended to make Germany ``blockade-proof'' and to ensure supplies for both the Wehrmacht and the home front. Part of this strategy was the extermination of European Jews, down to the Final Solution in the death camps. At the same time, the ``overpopulation'' in occupied Eastern Europe was to be eliminated through a systematic plan for population reduction. By means of state-sponsored birth control, abortion, deportation, calculated starvation, and mass murder, the population of Poland, the Baltic nations, Byelorussia, and western Ukraine was to be reduced by half or more.
Full text of "A decade of progress in eugenics; scientific papers of the third International congress of eugenics, held at American musuem of natural history, New York, August 21-23, 1932 ... Committee on publication, Harry F. Perkins, chairman ... Harry H. Laughlin, secretary"
https://archive.org/stream/decadeofprogress00inte/decadeofprogress00inte_djvu.txt
日本は、もうダメです カイトのブログ 2015-08-08 07:30:00
http://ameblo.jp/kaito000777/entry-12031605335.html
そこのおとうさん！ お盆休みに時間が取れたらじっくり眺めてください ずくなしの冷や水 2015年08月14日
http://inventsolitude.sblo.jp/article/161577550.html
毎年繰り返される、戦争の真相を全く語らない、終戦記念日の儀式と、死者への哀悼行事の茶番劇 オルタナティブ通信 2015年08月05日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423603216.html
１９４５年７月、第二次世界大戦における敗北を認めた日本は、正式に米国に対し降伏の意志を伝えていた。
米国は日本の敗戦の意志表示を「無視」し、「無理矢理」、４５年８月に広島、長崎に核兵器を投下し、日本人の大量虐殺を行った。
米国の言う「戦争を早く終わらせるため原爆投下を行った」等、全くのウソ、デマである。
米国は、核兵器の「威力の実験」のため広島、長崎の市民を人体実験にかけ、虐殺した。
これは、米国の「プルデンシャル一般大衆爆撃」と呼ばれる作戦の一部であり、「兵士ではない一般市民を、どの位、大量虐殺すれば敵が戦意喪失するか」の統計を取るための、広島、長崎への原爆投下の後の社会心理調査を行うという人体実験であった。
７月に日本の降伏の意志を知っていた米国は、原爆投下後、降伏の意志を受理し、即座に、調査員を日本に派遣し統計を取るための準備を行い、調査員達を待機させた上で、広島、長崎に原爆投下を実行した。
「統計調査のため」、米軍は広島、長崎への原爆投下を行った。
この「統計調査」を担当したのは、米国大統領直属の「心理戦争局」と呼ばれる部署であり、局長はエイブリル・ハリマン＝前ブッシュ大統領一族が経営するハリマン銀行の社長であった。
ハリマンの「心理戦争局」は、黒人、日本人等の黄色人種を「絶滅」させるため、エイズ、天然痘、コレラ等の生物兵器を研究してきたニューヨークのハリマン優生学研究所を部分的に再編成し、そのまま大統領直属機関としたものであった。
この優生学研究所では、「人種衛生」学と呼ばれる研究が進められていた。「衛生」の意味は、黒人、日本人＝黄色人種を「バイ菌」と呼び、その「バイ菌」を絶滅させる事を「殺菌消毒」すると呼び、「衛生管理」すると呼んでいた。
広島、長崎に投下された原爆は、バイ菌である有色人種＝日本人を皆殺しにするための「殺虫剤」であった。
この局長ハリマンの妻が、元クリントン大統領＝２０１６年の大統領選挙に出馬するヒラリー・クリントンの夫の政治資金集め責任者であった。
このクリントン人脈が、２０１５年、オバマ政権の中枢を、「占めている」。
この優生学研究所の創立者の一人、ウィリアム・ドレイパーｊｒ[William Henry Draper, Jr.]が米国の戦争省の最高指揮官の１人として、広島、長崎に投下された核兵器の製造、「投下」の指揮を執った。
ドレイパーは、第二次世界大戦後、日米の軍事産業を「まとめ」、「日米兵器工業会」を結成し、ここが日本の自衛隊の持つ膨大な兵器、警官の持つピストル、日本への原子力発電所建設等の、売り込みの「窓口」になる。
自衛隊という軍隊を持った日本が、中国、北朝鮮と戦争を行い、アジア人同士が大量虐殺し合い、原子力発電所が事故を起こし、原子力発電所から生み出されるプ ルトニウムによって日本が核武装し、日本、中国、北朝鮮の間で核ミサイル戦争が起こり、アジア人・日本人が大量に死ぬ事は、ドレイパーの優生学研究所に とっては「極めて望ましい殺菌消毒」である。
このウィリアム・ドレイパーｊｒが、日米安保条約の起草者であり、この安保条約を拡大し安倍首相は集団的自衛権の行使を実現させようとしている。
集団的自衛権の行使によって、日本が世界各地・アジア各地に自衛隊を送り込み、中国・北朝鮮と戦争を起こし、アジア人・日本人が大量に死ぬ事は、ドレイパーの優生学研究所にとっては「極めて望ましい殺菌消毒」である。
終戦記念日の「無意味な祈り」では、決して語られない事実 2015年08月09日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423841610.html
第二次世界大戦中、米国が日本との戦争を開始した最大とも言える理由は、日本軍による中国大陸への軍事侵略であった。
この侵略への「制裁措置」として、米国は日本への鉄くず・鉄鉱石、原油の輸出を停止した。
工業国家・日本にとって、鉄くず・鉄鉱石、原油の禁輸は、「死ね」という宣告であった。
「日本が中国大陸において満州鉄道・満州国家」を建設している事はケシカランので、日本に対し資源の禁輸を行い、工業国家・日本への死刑宣告を行った、米国政府の「ハル・ノート」の起草者＝国務長官コーデル・ハルは、シティバンクの顧問弁護士であった。
「外務省 外交時報 第７０７号 １９３４年５月版」には、米国の銀行シティバンクの副頭取であるシーハートが、日本の満州鉄道・満州国家の建設資金の「融資」のために、満州を訪問している様が写真入りで報じられている。
日本の中国侵略＝満州鉄道・満州国家の建設資金を「提供」していたのは、国務長官コーデル・ハルのシティバンクであった。
毎年、繰り返される日航ジャンボ機墜落事故の犠牲者への追悼の影に「隠されている事」 2015年08月13日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/424082075.html
毎年、繰り返される日航ジャンボ機墜落事故の犠牲者への追悼の儀式。
１９８５年８月１２日に起こった、日航ジャンボ機墜落事故に関しては、旅客機の機器の故障説やエンジントラブル等、諸説の原因が言われ、日航側は既に死者への賠償に応じている。
現在、日本、韓国、ハワイ、グアムに駐留する米軍基地内で、米軍の機関誌として読まれている「パシフィック・スターズ・アンド・ストライプス」という雑誌の ８５年８月２７日号には以下の内容の記事が掲載されている。日航ジャンボ機墜落事故から、わずかに２週間後の発行日付である。
「日航ジャンボ機墜落事故当時、横田基地に配属されていた米空軍の輸送機Ｕ１３０のパイロット、マイケル・アントヌッチ[Michael Antonucci]中尉は以下のように証言する。
『事故当日、空中戦の演習を行っていた米軍練習用戦闘機から事故が起こったとの緊急無線が入り、一番近くを飛行していた私のＵ１３０輸送機が事故現場へ救出のため急行した。
いつものようにアメリカ空軍の練習用戦闘機が、日本の民間旅客機をターゲットにミサイル発射のシミュレーション演習を行っていた所、安全装置が解除されている事に気付かず、実弾ミサイルを日航ジャンボ機に命中させてしまった、というのが無線の第一報の内容だった。』
この空軍中尉マイケル・アントヌッチは、日本政府から奇妙な事に『緊急の救助のために現場に行かなかった事、第一報の無線も聞かなかったと発言するよう要請された』と語っている。」 （引用注：１０年後の１９９５年８月２７日号とは、内容が異なるのが気になる）
この現役アメリカ空軍中尉の証言は、米軍機が「動く格好のターゲットである日本の民間旅客機」、つまり日本人をターゲットに日常的に「撃墜演習」を行っている事実を示している。
これが、日本に米軍基地がある、という事の意味である。
なお、日航ジャンボ機を撃墜した米軍戦闘機のパイロットが、事故ではなく、「何者かの命令によって」意図的に、ミサイルの発射安全装置を外していたのか、どうかは、「闇の中」であるが、このパイロットは事故の責任を取り処罰される事は無く、その後「不思議な事に、順調に昇進」している。
「御巣鷹山JAL123便墜落事件の真相について！」佐宗邦皇代表
https://www.youtube.com/watch?v=Y-rbgPbmmTo
死ね死ね団からのお勧め：世界テロ戦争と第二次日支闘争計画 タイタニック
http://satehate.exblog.jp/18462215/
安倍晋三に集団的自衛権の行使を推進させている、マフィア・グループ 2015年08月04日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423540668.html
単なるミュージシャンでしかなかった、アラン・グリーンスパンを、
アメリカ中央銀行ＦＲＢの議長の地位に、「引き上げた」マフィア・グループは、
米軍を支配する軍事商社ディロン・リードを支配し、
安倍晋三に集団的自衛権の行使を推進させている、マフィア・グループと「同一」である。
詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、８月号(２０１５年)、
戦後一貫して日本を支配して来た支配者 2015年08月05日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/423603358.html
自民党の政治家達は、米国の軍事産業から「ワイロ」を受け取り、
集団的自衛権の行使によって、自衛隊を海外派兵し、
海外での軍事行動に必要な兵器を、米国の軍事産業から購入しようとしている。
この「ワイロ」は一度、ある財団の口座に振り込まれ、
資金の流れを隠すため銀行振り込みではなく、直接、自民党政治家達に「手渡し」されている。
その財団の実態。
詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、７月号(２０１０年)、
戦後７０回目の終戦記念日を迎えて～やっと戦争の真相が語られるようになった wantonのブログ 2015-08-16 04:55:48
http://ameblo.jp/64152966/entry-12062237305.html
戦争狂米国、戦中・戦後米国と密約していた天皇ヒロヒト、戦争法案成立による日中戦争が米国戦争屋のシナリオ 今この時＆あの日あの時 2015年8月10日
http://be-here-now.cocolog-nifty.com/blog/2015/08/post-6366-1.html