30年前から憲法の機能停止を準備していた米国支配層の動きを知らん振りしてきた日本のマスコミ 櫻井ジャーナル 2015.07.28
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201507280000/
集団的自衛権が認められた場合、その歯止めはない。日本国内では公的な情報を官僚機構が独占しているわけで、庶民にはチェックのしようがなく、権力の奴隷になっているマスコミには事実を追及しようという意思は感じられない。これまでと同じように、支配層にとって都合の良い情報を流すだけだろう。「安全保障関連法案」に批判的な風を装っているマスコミもアメリカが自国軍だけでなく「テロリスト」やネオ・ナチを使い、侵略を繰り返している事実には触れたがらない。
世界的に米英支配層による情報支配が問題になったのは1970年代の前半であり、80年代に入ると膨大な量の情報を保存し、分析するシステムの開発が注目されていた。さらに、アメリカやイスラエルの情報機関がダミー会社を利用してトラップ・ドア付きのシステムを世界中で売りまくっていることも問題になっていた。
その中でアメリカ司法省が民間企業のINSLAWが開発したシステムPROMISを横領したという話が浮上、1988年には破産裁判所が、89年にはワシントンDCの連邦地裁がそれぞれ横領を認める判決を出している。1992年には下院の司法委員会も同じ趣旨の報告書を公表している。
その後、1997年には最高裁が司法省の言い分を認める判決を言い渡しているが、その根拠になったのはイラン・コントラ事件で偽証して有罪になったロバート・マクファーレンや証券詐欺や銀行詐欺などでロサンゼルスの連邦地裁で有罪の評決を受けるアール・ブライアンの証言。こうした「信頼できる証人」の話だけを最高裁は採用したわけだ。
警察による盗聴にしろ、「住民基本台帳」や「マイナンバー制度」にしろ、こうしたアメリカ支配層の意思が日本にも波及しているだけの話。日本はアメリカの属国だということを認識し、アメリカの動向に敏感でなければならないのだが、日本の場合、記者、編集者、学者、政治家、活動家といった類いの人びとの多くは支配層による情報支配の問題に関心を示さなかった。外部の団体に出向していたときは興味をもっていた人物も新聞社に戻ると急に興味を失ったようだ。これは1990年代半ばの話。
しかし、支配層は違う。例えば、法務総合研究所はPROMISに注目、その概説資料と研究報告の翻訳を1979年と80年に『研究部資料』として公表している。このシステムの調査でINSLAWに接触していたのは敷田稔（後に名古屋高検検事長）、そのときに原田明夫（後の検事総長）が駐米日本大使館の一等書記官だった。原田は法務省刑事局長時代、『組織的犯罪対策法（盗聴法）』の法制化を進めた。
アメリカが憲法の機能を停止させるCOGプロジェクトを始めたのは1980年代の前半で、それが愛国者法として始動したのは2001年。20年近い準備期間があったのだが、その間、このプロジェクトの存在は漏れていた。
例えば、1987年に開かれた「イラン・コントラ事件」の公聴会において、ジャック・ブルックス下院議員が「NSCで、一時期、大災害時に政府を継続させる計画に関係した仕事を担当したことはありませんか？」とオリバー・ノース中佐に質問したのだが、これはCOGプロジェクトを指していた。
ノースに付き添っていた弁護士のブレンダン・サリバンは動揺、委員長のダニエル・イノウエ上院議員は「高度の秘密性」を理由にして質問を遮っている。ブルックス議員はマイアミ・ヘラルド紙などが伝えていると反論し、緊急時に政府を継続する計画が練られていて、それはアメリカ憲法を停止させる内容を含んでいると説明したが、質問は禁じられた。
日本のマスコミもワシントンDCへ特派員を送り込んでいるはずで、これだけ注目された遣り取りに関する取材をするのは当然だろう。マイアミ・ヘラルド紙に目を通している日本人記者はひとりもいなかったのだろうか？
アメリカで憲法の機能を停止させた以上、日本で憲法を守る義務はないと考える政治家や官僚が出て来ても不思議ではない。>1982年にエール大学、シカゴ大学、ハーバード大学の法学部に所属する「保守的な」学生や法律家によって創設された「フェデラリスト・ソサエティー」は議会に宣戦布告の権限があるとする憲法や1973年の戦争権限法はアナクロニズムだと主張、プライバシー権などを制限、拡大してきた市民権を元に戻し、企業に対する政府の規制を緩和させることを目指していた。2001年に始まったジョージ・W・ブッシュ政権では、この団体が司法を支配している。新自由主義の司法版とも言えそうだ。
日本でも2001年には新しい内閣がスタートしている。小泉純一郎を首相とする政府だが、その背後にアメリカの巨大資本が存在していたことは間違いないだろう。新自由主義に基づく政策で日本の社会を破壊、自民党も絞め殺されてしまった。その小泉政権を日本のマスコミは支えていた。集団的自衛権が認められたなら、マスコミが侵略戦争を止めることはないだろう。
アメリカで民主主義を葬り去るためにCOGプロジェクトが始められてから30年以上が経過している。その間、日本のマスコミはアメリカがファシズム化するのを傍観、それに追随する日本の支配層に手を貸してきたのだ。マスコミに情報を依存している限り、破滅への道から抜け出すことはできない。
以下一部再掲
内閣総理大臣 安倍晋三君 ＋ マクドナルド ベネッセ 日本ユニセフ 2015-02-28
http://beingtt.blog.fc2.com/blog-entry-36.html
ＦＥＭＡ＝実在する悪魔の世界政府
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-355.html
史上最凶の悪魔の組織ＦＥＭＡが今アメリカで動き始める。
災害救助法により、米国の全公務員は、「私的機関」FFEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
FFEMAはロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
ＦＥＭＡの悪魔の実験
リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」
棺桶の山がＦＥＭＡにあるのはなぜか？
http://ameblo.jp/fukeiki01/entry-10373272806.html
全米預金封鎖か！ＦＥＭＡ出動へ！
国家緊急事態宣言を発令したオバマ政権
↓
２５日～２７日にシカゴで抗議デモ
（金融界・ウォール街に対する一般市民の抗議デモ）
↓
金融機関に対する暴動発生！
↓
国家緊急事態管理庁FEMA出動
オルタナティブ通信より転用
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49426506.html
FEMAによるクーデター計画
1. ハリマン銀行、シティバンク（ブッシュ一族）、麻薬密売組織CIA（ジョージ・ブッシュ情報センター）、CIA創立の実働部隊ニコラス・デューク一族、デューク一族の運営する黒人リンチ組織KKK。
こうした組織の生み出す麻薬の売上げ金により運営されているFEMA連邦緊急事態管理庁。近い将来、大規模なテロあるいは災害が起こる事を前提に、この「私的機関」FEMAに米国の世界の全権限が集中する法案が、既に出来上がっている。
9.11でも明らかなように、米国政府は、いつでも自由に「政府自身がテロを起こし、危機を管理すると称して、市民からあらゆる権利を奪う」事が出来る。
2. 既報の災害救助法により、米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
他にFEMAによる、
●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。
●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。
●第10998号「全食料と農場の接取」。
●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。
●第11000号「全市民への強制労働命令権」。
●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。
●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」・・郵政長官が実行義務の実施機関となる。
●第11003号「全航空機、空港の接取」。
●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。
●第11005号「全鉄道、運河、倉庫の接取」。
●第11490「政府の全権利、機能のFEMAへの移譲」。
が既に決定されている。
これはFEMAによるクーデターであり、選挙で選ばれていない者達による独裁体制の確立である。
既報のように、これは憲法の停止と抱き合わせであり、これは選挙によって選ばれた者による統治、選挙によって選ばれた者達の作った法による統治、つまり近代国家の統治原理の終焉、近代国民国家（ネイション・ステイツ）の終わりを意味している。
3. こうして独裁体制を完成させたFEMAによる世界統一政府？の中枢として、現在、地下に政府機関を移す準備が行われている。
もはや民 主主義は「終わった」のであり、議会を開く必要もなく、議論された内容を公開する必要もない。行政機関に市民が苦情を言う権利もない。行政、政府は市民の 目に見えない場所で、立入り禁止区域、軍隊に守られた地下都市で「密かに一方的に」物事を決める。市民は黙ってそれに従うか、既報の強制収容所に収監され るだけである。
ワシントンから西に70km程のヴァージニア州ブルーモントにFEMAの「闘争統制作戦本部」、通称マウント・ウェザー基地が作られている。
ここは数十万人が居住可能な巨大地下都市であり、発電施設・住宅・政府機関・地下交通網等を備えた完全独立政府組織となっている。
ここが、「アメリカ合衆国」が消滅した後の「新しい政府」の中心となる。同様の「見えない政府」機関、地下巨大都市は複数作られており、これにより複数のネットワーク型地下政府が形成される。
メリーランド州オルネイからレイトンスビルに向かい、108号線を進んだリッグス・ロードにも地下10階の巨大地下政府都市が建設され終わっている。
他に、ペンシルベニア州、テキサス州デントン、コロラド州デンバー、ワシントン州ボセル、ウェスト・ヴァージニア州、ノース・カロライナ州にも、同様の巨大地下政府都市が建設を終了している。
4. FEMAを創立した政権が、モルモン教徒カーター政権とそれを生み出したモルモン教徒ロックフェラーである事は既報したが、モルモン教の中心地ユタ州ソルトレーク・シティには、FEMAの全米通信基地本部が置かれている。
この通信本部は、レーザー光線、赤外線による監視システムを完備した上、基地周囲を複数の中型戦車で完全包囲する厳戒体制を常時取っている。ペンタゴンでさえ取っていないこの異常な警戒体制は、この通信基地の重要性を示しているとも言える。
このユタ州の通信基地のコンピューターには、全米、全欧州の市民のID番号が登録され、それは全米の各地方警察・CIA・FBI・国税庁IRSのコンピュー ター、さらにベルギーのブリュッセル（ランベール銀行のEU本部のある場所・・）にあるNATO軍指令部のコンピューターと連結され、市民の個人情報の蓄 積を拡大し続けている（何のため？）。
同時にFEMA は、ヴァージニア州を拠点とした全世界の銀行間財務処理システムSWIFT、また全地球規模電子資金転送システムEFT、さらにニューヨークを中心とした 手形交換決済システム・コンピューターCHIPSと連結され、全地球規模の市民・企業の活動・資金の動きを完全把握している。
今後、カードや電子マネーによる支払いが浸透すればする程、FEMAに「問題のある人間」と認定された人物は、「どこで缶ジュースを買ったか」まで完全に把握され、さらには缶ジュースを買うための資金さえ口座を凍結される事で奪われ、生存する権利を奪われる事になる。
繰り返すが、この全世界の市民の生存権を握るFEMA は、ロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
5. 大規模な麻薬密売では通常紙幣は使用されない。紙幣番号や紙幣を引き出した口座等から犯人が特定されてしまうためである。
麻薬売買の決済は巨額になればなる程、金GOLDで決済され、アヘンの収穫季節になると、金GOLDの需要は急増する。当然金価格と麻薬価格はリンクし、金への投機では、麻薬業者からの情報が勝敗を決める（と言うよりも麻薬業者と金業者は同一である）。
麻薬取引のため、季節的に急増する金需要を満足させている金GOLD＝麻薬の「元締め」が、世界最大の金生産国、南アフリカの南ア準備銀行のトップ、エドモンド・サフラ[Edmond Safra, 1932-99]である。サフラは麻薬決済のために金GOLDを提供し、使用し終わった金をサフラ経営のスイスのジュネーブ貿易開発銀行で紙幣に換金させる。 同時に紙幣はFEMAと連結したEFTを通し、一瞬で世界各地の銀行の様々な口座を走り抜ける。
麻薬取締局が数十年かけても決して把握出来ない資金の動きが、こうして作り出される。FEMAに連結されたこの決済システムは、FEMA創立の一翼を担った 麻薬業者、世界最大のタバコ業者デューク一族によってこそ必要とされ、有効活用されてきた。これがFEMAを動かしている人物達の正体である。
金価格を決定しているのが、スコシア・モカッタ銀行＝シティバンク＝デル・バンコ（ウォーバーグ銀行＝リーマン銀行）である事は既報した。
南アのサフラは、売上げ高世界4位のブラジルの兵器密輸商人サフラ一族であり、親会社がリーマン銀行とカード会社のアメリカン・エキスプレスである。
サフラのアジア・香港での麻薬決済の支部が、英国クェーカー教徒のヤペテ一族の経営するチャーター・ハウス・ヤペテ銀行である。
このEFT麻薬決済システムを最も有効に活用しているのが、デュークをはじめ、かつて麻薬取引を自身で認め、米国司法省に3億円の罰金を支払ったアメック ス（リーマン銀行の親会社）であり、銀行ドレクセル・バーナム・ランベールである。ランベールがイスラエルを建国した事、AOLタイムワーナー・ランベー ルとCNNTVの経営者である事は既報した。
デュークのボスがブッシュ一族であり、ブッシュのハリマン銀行トップ、エイブリル・ハリマンがリーマン銀行のトップであり、リーマンとランベールがCNNTVの共同経営者である事は既報した。ブッシュが政権から去っても、この「構造的支配体制」は何ら変化しない。
6. FEMAは、第二次大戦中ドイツ軍将校の家族の住む住宅地を集中的に爆撃し、ドイツ軍の「やる気を無くさせる」目的で作られた、米軍戦略先制爆撃司令部を原型にしている。
それは戦後、ブッシュ一族のハリマン銀行経営者エイブリル・ハリマンを指揮官とした、トルーマン大統領直属の「心理戦争局」に引き継がれFEMAとなる。
https://www.trumanlibrary.org/photographs/view.php?id=113
FEMAの目的は一貫して「いかに市民を無気力にし、支配するか」であり、抵抗心を無くさせ、支配を完了するために麻薬の密輸も行われてきた。
FEMAと、日本に原爆を投下させたロスアラモス国立研究所は、長年提携関係を持ってきた。第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。
ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。
何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、つまり「心理戦争局」だったからだ。
7. FEMAとロスアラモス研究所は、継続して「ブラック・ビューティ」作戦という名の提携作戦を実行している。
それは麻薬LSDを使用した市民からの抵抗心の剥奪、抵抗心を司る脳の前頭葉を外科手術で摘出するロボトミー手術、さらに特殊な電磁波を照射する兵器で脳の神経伝達物質を変容させ、突然目の前に居る人間への凶暴な殺意を生み出させる（テロリスト養成とテロ対策としての強固な管理体制の確立）、あるいは特殊な電磁波を用い、人間から抵抗心を失わせ無気力人間を作る等の人体実験を内容としている。
人体実験の中心人物の1人、スタンフォード大学メディカルセンターのグレイ・レイン博士は、200人以上の「囚人」、患者に対し、こうした実験を行った事を認めているが、既報のニューオーリンズのハリケーン行方不明者、そして既報の非合法・強制収容所の「囚人」達は、こうした人体実験に「使用」されている可能性が高い。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49427707.html
2006年11月18日
FEMA連邦危機管理庁、CIAの人間ロボット化計画
1. 「1940年代末、CIAとカナダ政府が協力し無差別に病院に入院している一般市民に対し、麻薬を投与の上、脳に電極棒を突き刺し電流を流し、その反応を見る人体実験を繰り返していた事をカナダの法務大臣キム・キャンベルが認め、カナダ政府は被害者1人当たり7万9千ドルの賠償金支払いを決定した。
この人体実験は米国CIAのユアン・キャメロン博士が中心となって行い、舞台となったのはモントリオールのアラン記念研究所であり、現在分かっている被害者数は80人にのぼる。
これは被害者の1人リンダ・マクドナルドがカナダ政府を告訴し、政府が全面的に敗訴した結果の措置であり、リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」米国新聞オレンジ・カウンター・レジスター紙 1992年11月19 日付
2. 1940年代末、ブッシュ一族の経営するハリマン銀行の経営者エイブリル・ハリマンを局長とした米国政府の心理戦争局はFEMA創立者であるズビグニュー・ブレジンスキーの指示の下、人間の脳に電極棒を突き刺し全ての記憶を消失させ、何でも政府の指示に従うロボット人間を「作る」実験を繰り返していた。
これはEDOM計画＝エレクトリック・デソリューション・オブ・メモリー＝記憶消滅計画と言われ、英国諜報組織MI6、カリフォルニアのエサレン研究所、 CIA創立メンバーで麻薬王、黒人リンチ組織KKKの経営者ニコラス・デュークの創立したデューク大学超心理学研究所が協力体制を取っていた。デュークはタバコのマルボロ、ケント等を製造している世界最大のタバコ王でもある。
FEMAはこの計画で、記憶を失った人間を新たに洗脳し政府要人を暗殺し、または路上で無差別殺人を起こすテロリストを「製造」するマインド・コントロール技術MCの開発を目的としていた。FEMAの創立資金を出資しているロックフェラー財団の言う「生きる価値の無い一般市民を大量に殺害・処分する必要がある」という考えに沿ったものだった。
CIAの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、EDOM計画は麻薬と電極棒を使った人間の「精神操作＝ロボトミー計画＝通称ブルーバード計画」と呼ばれていた。
また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う「ロボトミー用兵器」も開発されていた。
（CIA内部文書、ファイルナンバー1952.2.7）
3. 「ロサンゼルスからラスベガスに向かう途上に米軍のエドワーズ空軍基地とチャイナレイク海軍武器センターがある。チャイナレイク海軍武器センターでは、カ トリック系児童福祉施設から連れて来られた子供と全米から誘拐されて来た出産間もない子供に対し、麻酔もかけずに頭を切断し、あるいは腹部を切開し 臓器をひとつづつ取り出し、子供の反応を見る人体実験が繰り返されている。
子供は米海軍が金で福祉施設から『購入』してきたものと、海軍に協力する医師が母親に死産であると嘘の説明を行い、健康に出産された子供を誘拐してきたものであった。」コネチカット州の地方新聞グローブ紙1980年8月19日付
4. チャ イナレイクで子供に対し人体実験を行っているのは、第二次大戦中ナチスのアウシュビッツ強制収容所で過酷な人体実験を繰り返していたメンゲレ博士 （チャイナレイクでは通称ドクター・グリーン）と、
冒頭で記載したユアン・キャメロン（チャイナレイクでは通称ドクター・ホワイト）である。
メンゲレは、 アウシュビッツで2人の子供の全ての血管を結合させ1人の人間として合体させ、片方の子供の心臓を摘出しその合成人間が何日生きられるか等の残虐な実験を行っていた。メンゲレは第二次大戦後、ブッシュ一族に雇われチャイナレイクに移住していた。
アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガスを製造していたIGファルベン社の経営者であったブッシュ一族は、ファルベン社に資金を融資していたユニオン銀行の経営者でもあった。このユニオン銀行のナチス担当の取締役でありブッシュ直属の部下であるアレン・ダレスが、戦後初代のCIA長官になるとダレスとブッシュは、友人メンゲレをチャイナレイクに呼び寄せ人体実験を行わせていた。
5. 1953年、米陸軍化学兵器部隊はテニス・プレイヤーのハロルド・ブラウアを誘拐し、ブラウアが死亡するまで麻薬を投与し脳に電極棒を突き刺し電流を流す人間ロボット化の実験を繰り返した。中心となったのはニューヨーク州の精神衛生局長ポール・ホックである。
テュレイン大学病院でも女性患者に麻薬を投与、電極棒を使用した実験を繰り返し、脳の一部を手術で順次取り出し、どこまで摘出すれば死亡するかの人体実験が行われている。担当したのはロバート・ヒース博士であり、女性患者は死亡している。
6. 「ボストンの複数の病院で患者の脳に電極棒を差し込み、さまざまな電磁波を流し、人間の脳をリモートコントロールする人間ロボット化実験を１年間以上に渡り継続して行った。」米国連邦議会議事録1972年2月24日P1602～1612
7. 「麻薬と電極棒、脳細胞の手術による摘出、人間ロボット化実験は185人の医師、80の政府機関、病院、刑務所で行われ、44の医科大学が協力体制を取った。 最も実験の多かったのはカリフォルニア州の医療施設であり、その司令部はFEMA通信施設本部のあるユタ州ソルトレークシティだった。」
元CIA 長官スタンフィールド・ターナーの証言。
1977年8月3日 米国上院議会公聴会議事録（※注1）
※注1. ソルトレークはモルモン教の中心地であり、ここでは人類大量虐殺用の生物兵器研究者達が年に複数回「研究集会」を開いている。
8. 「人間の脳に埋め込まれたコンピューター・チップに政府のコンピューターから指令を与える事で、政府は市民を完全にコントロールする事が出来る。
今日米国政府の人間コントロール技術は、政府の意見に市民が従うよう強制し、市民の思想、人格、感情の持ち方を政府が命令出来る段階に達した。」
1973年、米国上院議会「人間の行動変更に関する小委員会」におけるサム・Ｊ・アービン委員長（上院議員）の発言。
9. FEMAとCIAが人体実験に使用した麻薬LSDはスイスのサンド社が第二次大戦中に開発したものだった。サンドはベネチアのデル・バンコ一族の経営する製薬会社である。
米国内でLSDを大量生産しているのは製薬会社イーライリリーであり、この企業は父ブッシュの副大統領ダン・クエール一族の経営する企業である。
またイスラエルのランベール銀行の創立者メンバーでもあるマイヤー・ランスキーの組織、ザ・モッブが米国内でのLSD販売を仕切ってきたが、モッブはイス ラエル建国時から対立するアラブ人を虐殺してきたテロ組織であり、モッブが無ければイスラエルは建国出来なかったと言われている。そのモッブの活動資金が このLSD販売から得られていた。
現在、世界中 で公然と市販＝密売されているLSDは、メキシコやカリブ海の無人の島々で密造されたもので、密造しているのはブッシュ一族と共にメキシコ油田の開発を 行ってきた世界最大のアルミニウム・メーカー、メロン財閥である（脳の働きを劣化させ政府に対し従順な人間を作るフッ素入り歯磨き原料メーカーでもあ る）。
10. メロンは現在、世界中にパトリオット・ミサイルを売り歩いているヘリテージ財団の創立メンバーである。他の創立メンバーには麻薬王ニコラス・デューク （CIA創立メンバー）の経営するレイノルズ・タバコがいる。セーラム等のタバコを製造するレイノルズの経営者デヴィッド・レイノルズには、電極棒を使っ た人間の脳の支配コントロール技術についての著書「神経電気の研究」がある。
LSDと電極棒・・人間ロボット化計画の中心メンバーがヘリテージ財団に集まっている。
既報のように中国にミサイル技術を売ったのもこのヘリテージである。こうして「作られた中国の軍事的脅威」に対抗するため日本にパトリオット・ミサイルを売っているのもヘリテージである。
今後、台湾問題等で日本と日本の米軍基地を脅威と考える中国は、さらに高度なミサイル技術をヘリテージから購入する事になる。つまり日本は中国に脅え、中国は日本に脅え、日中がヘリテージから兵器を買う事になる。
アジアを分断する事で、分断された両者が共に米国を「頼り」、米国の「支配」に服する。「分断して統治せよ」・・
これが古くからある「心理戦争＝MK戦争」の基本である。
「恐怖による支配、恐怖によるMK」これがミサイルの販売促進戦術である。
LSD、電極棒、ミサイルに共通するのは、ヘリテージの専門である「人間コントロール＝MC技術」である。
11. ヘリテージは元々共和党のイスラエル勉強会として、イスラエルを「世界の中心」とするグループにより結成された。
現在のヘリテージの理事スチュアー ト・バトラー[Stuart Butler]は、イスラエルを世界の中心と考えるモルモン教（ソルトレーク・・）の指導者である（引用注：2014まで。現在は、Brookings Institution）。
また同僚の理事には現大統領ブッシュの命の恩人パット・ロバートソン[[Pat Robertson]がいる。ロバートソンはモルモン教の宣教師であり、スコットランド銀行の米国代表である。
現在のヘリテージの指導者ウォルター・ヴィッカース[Walter Vickers]は英国軍事産業ヴィッカース[Vickers]の経営者である。
12. ヴィッカースは第一次世界大戦で対立する英仏国とドイツの両者に機関銃を大量に販売して富を成した。かつてのギリシア・トルコ戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
米西（スペイン）戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
第二次大戦でも英国フランス米国そして対立するナチスの両者に兵器を大量に売却した。
日清戦争でも日本と中国、対立する両者に機関銃を大量に売却した。
ヴィッカースは現在、ヘリテージを通じて日本と中国、対立する両者にミサイル（技術）を売却している。
13. 対立を激化させ対立する両者に武器を大量に売却する・・「分断支配のMC技術」を活用し、ヴィッカースを大企業に成長させた経営者ベージル・ザハロフ[Zacharias Basileios Zacharoff, 1849-1936]は、第一次世界大戦を「生み出した死の商人」として悪名が高い。
Basil Zaharoff, 1849-1936, a Director of Rothschild-owned Vickers that produced guns and armaments in two world wars. "The Zaharoff System" involved selling arms to both sides in a conflict and even instigating conflicts. ..
ザハロフの死後、子供の居なかったザハロフの巨額な資産を引き継ぎ、それをイスラエル建国に注ぎ込んだのがイスラエルの「巨人」ドレフュス社である。
14. かつての共産主義ルーマニアの独裁者チャウシェスクは、食料の飢餓輸出を行っていた。国民に食べ物を与えず、それを輸出に回し金を稼いでいた。
その輸出を担っていたのがドレフュスであり、チャウシェスクはドレフュスの「あやつり人形」に過ぎなかった。
チャウシェスクの親衛隊の兵士は、出生と同時に親から離されチャウシェスクを親と教育され、麻薬により「手なづけられ」MKされていた。
ヴィッカース＝ドレフュスのMK技術は、こうして軍隊の忠誠心生産にこそ使用されてきた。
米国にはCIA職員、シークレット・サービス、将校クラスの軍人全てに「MK訓練」を行うグリーンズボロ訓練センター（ノース・カロライナ）があるが、 MK技術の世界的中心地はロシアのモスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所である。
両研究所の中心人物イーゴリ・スミルノフ博士のMKプログラムで、「どのような残虐な殺人も平然と行うように」MKされたロシア人傭兵が、既報の北米に配置された膨大な数のFEMA傭兵の中心をなしている （FEMAはイーゴリの指導を受けている）。
現在FEMAは人体実験の場を病院や研究所から、カルト宗教組織へと「実践の場」に移行させている。ロシア軍と協力関係にありMKを駆使していたオウム真理教の問題はFEMAの問題である。
既報のように麻薬資金洗浄、麻薬売買（パーミンデックス＝ドレフュス）のネットワークもFEMA・イスラエルに集中し、また麻薬を使用したMC技術も FEMAに集中している。
傭兵と強制収容所による「生きる資格の無い市民の大量虐殺」、生き残った市民の人間ロボット化＝奴隷化の準備は完了している。
邪悪な場所－ユタ州テンプル・スクエア By Vigilant １
http://satehate.exblog.jp/15837437/
邪悪な場所－ユタ州テンプル・スクエア By Vigilant ２
http://satehate.exblog.jp/15837449/
邪悪な場所：IRS本部、メリーランド by Vigilant
http://satehate.exblog.jp/19105034/
モルモン教とイスラエル／ブリティッシュ・イスラエリズム／「クリスチャン」・シオニズム
http://satehate.exblog.jp/15166812/
原爆産業の裏側 ｂｙ オルタ
http://satehate.exblog.jp/9356555/
邪悪な場所 - イスラエル最高裁判所 By Vigilant
http://satehate.exblog.jp/17426306/
国際金融資本家達の世界政府：人々が知るべきだと我々が決めたことを報道する
http://satehate.exblog.jp/9631831/
マインドコントロール理論とマスメディアで使用される技術 By Vigilant １
http://satehate.exblog.jp/19126340/
マインドコントロール理論とマスメディアで使用される技術 By Vigilant ２
http://satehate.exblog.jp/19126378/
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201507280000/
集団的自衛権が認められた場合、その歯止めはない。日本国内では公的な情報を官僚機構が独占しているわけで、庶民にはチェックのしようがなく、権力の奴隷になっているマスコミには事実を追及しようという意思は感じられない。これまでと同じように、支配層にとって都合の良い情報を流すだけだろう。「安全保障関連法案」に批判的な風を装っているマスコミもアメリカが自国軍だけでなく「テロリスト」やネオ・ナチを使い、侵略を繰り返している事実には触れたがらない。
世界的に米英支配層による情報支配が問題になったのは1970年代の前半であり、80年代に入ると膨大な量の情報を保存し、分析するシステムの開発が注目されていた。さらに、アメリカやイスラエルの情報機関がダミー会社を利用してトラップ・ドア付きのシステムを世界中で売りまくっていることも問題になっていた。
その中でアメリカ司法省が民間企業のINSLAWが開発したシステムPROMISを横領したという話が浮上、1988年には破産裁判所が、89年にはワシントンDCの連邦地裁がそれぞれ横領を認める判決を出している。1992年には下院の司法委員会も同じ趣旨の報告書を公表している。
その後、1997年には最高裁が司法省の言い分を認める判決を言い渡しているが、その根拠になったのはイラン・コントラ事件で偽証して有罪になったロバート・マクファーレンや証券詐欺や銀行詐欺などでロサンゼルスの連邦地裁で有罪の評決を受けるアール・ブライアンの証言。こうした「信頼できる証人」の話だけを最高裁は採用したわけだ。
警察による盗聴にしろ、「住民基本台帳」や「マイナンバー制度」にしろ、こうしたアメリカ支配層の意思が日本にも波及しているだけの話。日本はアメリカの属国だということを認識し、アメリカの動向に敏感でなければならないのだが、日本の場合、記者、編集者、学者、政治家、活動家といった類いの人びとの多くは支配層による情報支配の問題に関心を示さなかった。外部の団体に出向していたときは興味をもっていた人物も新聞社に戻ると急に興味を失ったようだ。これは1990年代半ばの話。
しかし、支配層は違う。例えば、法務総合研究所はPROMISに注目、その概説資料と研究報告の翻訳を1979年と80年に『研究部資料』として公表している。このシステムの調査でINSLAWに接触していたのは敷田稔（後に名古屋高検検事長）、そのときに原田明夫（後の検事総長）が駐米日本大使館の一等書記官だった。原田は法務省刑事局長時代、『組織的犯罪対策法（盗聴法）』の法制化を進めた。
アメリカが憲法の機能を停止させるCOGプロジェクトを始めたのは1980年代の前半で、それが愛国者法として始動したのは2001年。20年近い準備期間があったのだが、その間、このプロジェクトの存在は漏れていた。
例えば、1987年に開かれた「イラン・コントラ事件」の公聴会において、ジャック・ブルックス下院議員が「NSCで、一時期、大災害時に政府を継続させる計画に関係した仕事を担当したことはありませんか？」とオリバー・ノース中佐に質問したのだが、これはCOGプロジェクトを指していた。
ノースに付き添っていた弁護士のブレンダン・サリバンは動揺、委員長のダニエル・イノウエ上院議員は「高度の秘密性」を理由にして質問を遮っている。ブルックス議員はマイアミ・ヘラルド紙などが伝えていると反論し、緊急時に政府を継続する計画が練られていて、それはアメリカ憲法を停止させる内容を含んでいると説明したが、質問は禁じられた。
日本のマスコミもワシントンDCへ特派員を送り込んでいるはずで、これだけ注目された遣り取りに関する取材をするのは当然だろう。マイアミ・ヘラルド紙に目を通している日本人記者はひとりもいなかったのだろうか？
アメリカで憲法の機能を停止させた以上、日本で憲法を守る義務はないと考える政治家や官僚が出て来ても不思議ではない。>1982年にエール大学、シカゴ大学、ハーバード大学の法学部に所属する「保守的な」学生や法律家によって創設された「フェデラリスト・ソサエティー」は議会に宣戦布告の権限があるとする憲法や1973年の戦争権限法はアナクロニズムだと主張、プライバシー権などを制限、拡大してきた市民権を元に戻し、企業に対する政府の規制を緩和させることを目指していた。2001年に始まったジョージ・W・ブッシュ政権では、この団体が司法を支配している。新自由主義の司法版とも言えそうだ。
日本でも2001年には新しい内閣がスタートしている。小泉純一郎を首相とする政府だが、その背後にアメリカの巨大資本が存在していたことは間違いないだろう。新自由主義に基づく政策で日本の社会を破壊、自民党も絞め殺されてしまった。その小泉政権を日本のマスコミは支えていた。集団的自衛権が認められたなら、マスコミが侵略戦争を止めることはないだろう。
アメリカで民主主義を葬り去るためにCOGプロジェクトが始められてから30年以上が経過している。その間、日本のマスコミはアメリカがファシズム化するのを傍観、それに追随する日本の支配層に手を貸してきたのだ。マスコミに情報を依存している限り、破滅への道から抜け出すことはできない。
以下一部再掲
内閣総理大臣 安倍晋三君 ＋ マクドナルド ベネッセ 日本ユニセフ 2015-02-28
http://beingtt.blog.fc2.com/blog-entry-36.html
ＦＥＭＡ＝実在する悪魔の世界政府
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-355.html
史上最凶の悪魔の組織ＦＥＭＡが今アメリカで動き始める。
災害救助法により、米国の全公務員は、「私的機関」FFEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
FFEMAはロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
ＦＥＭＡの悪魔の実験
リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」
棺桶の山がＦＥＭＡにあるのはなぜか？
http://ameblo.jp/fukeiki01/entry-10373272806.html
全米預金封鎖か！ＦＥＭＡ出動へ！
国家緊急事態宣言を発令したオバマ政権
↓
２５日～２７日にシカゴで抗議デモ
（金融界・ウォール街に対する一般市民の抗議デモ）
↓
金融機関に対する暴動発生！
↓
国家緊急事態管理庁FEMA出動
オルタナティブ通信より転用
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49426506.html
FEMAによるクーデター計画
1. ハリマン銀行、シティバンク（ブッシュ一族）、麻薬密売組織CIA（ジョージ・ブッシュ情報センター）、CIA創立の実働部隊ニコラス・デューク一族、デューク一族の運営する黒人リンチ組織KKK。
こうした組織の生み出す麻薬の売上げ金により運営されているFEMA連邦緊急事態管理庁。近い将来、大規模なテロあるいは災害が起こる事を前提に、この「私的機関」FEMAに米国の世界の全権限が集中する法案が、既に出来上がっている。
9.11でも明らかなように、米国政府は、いつでも自由に「政府自身がテロを起こし、危機を管理すると称して、市民からあらゆる権利を奪う」事が出来る。
2. 既報の災害救助法により、米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
他にFEMAによる、
●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。
●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。
●第10998号「全食料と農場の接取」。
●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。
●第11000号「全市民への強制労働命令権」。
●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。
●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」・・郵政長官が実行義務の実施機関となる。
●第11003号「全航空機、空港の接取」。
●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。
●第11005号「全鉄道、運河、倉庫の接取」。
●第11490「政府の全権利、機能のFEMAへの移譲」。
が既に決定されている。
これはFEMAによるクーデターであり、選挙で選ばれていない者達による独裁体制の確立である。
既報のように、これは憲法の停止と抱き合わせであり、これは選挙によって選ばれた者による統治、選挙によって選ばれた者達の作った法による統治、つまり近代国家の統治原理の終焉、近代国民国家（ネイション・ステイツ）の終わりを意味している。
3. こうして独裁体制を完成させたFEMAによる世界統一政府？の中枢として、現在、地下に政府機関を移す準備が行われている。
もはや民 主主義は「終わった」のであり、議会を開く必要もなく、議論された内容を公開する必要もない。行政機関に市民が苦情を言う権利もない。行政、政府は市民の 目に見えない場所で、立入り禁止区域、軍隊に守られた地下都市で「密かに一方的に」物事を決める。市民は黙ってそれに従うか、既報の強制収容所に収監され るだけである。
ワシントンから西に70km程のヴァージニア州ブルーモントにFEMAの「闘争統制作戦本部」、通称マウント・ウェザー基地が作られている。
ここは数十万人が居住可能な巨大地下都市であり、発電施設・住宅・政府機関・地下交通網等を備えた完全独立政府組織となっている。
ここが、「アメリカ合衆国」が消滅した後の「新しい政府」の中心となる。同様の「見えない政府」機関、地下巨大都市は複数作られており、これにより複数のネットワーク型地下政府が形成される。
メリーランド州オルネイからレイトンスビルに向かい、108号線を進んだリッグス・ロードにも地下10階の巨大地下政府都市が建設され終わっている。
他に、ペンシルベニア州、テキサス州デントン、コロラド州デンバー、ワシントン州ボセル、ウェスト・ヴァージニア州、ノース・カロライナ州にも、同様の巨大地下政府都市が建設を終了している。
4. FEMAを創立した政権が、モルモン教徒カーター政権とそれを生み出したモルモン教徒ロックフェラーである事は既報したが、モルモン教の中心地ユタ州ソルトレーク・シティには、FEMAの全米通信基地本部が置かれている。
この通信本部は、レーザー光線、赤外線による監視システムを完備した上、基地周囲を複数の中型戦車で完全包囲する厳戒体制を常時取っている。ペンタゴンでさえ取っていないこの異常な警戒体制は、この通信基地の重要性を示しているとも言える。
このユタ州の通信基地のコンピューターには、全米、全欧州の市民のID番号が登録され、それは全米の各地方警察・CIA・FBI・国税庁IRSのコンピュー ター、さらにベルギーのブリュッセル（ランベール銀行のEU本部のある場所・・）にあるNATO軍指令部のコンピューターと連結され、市民の個人情報の蓄 積を拡大し続けている（何のため？）。
同時にFEMA は、ヴァージニア州を拠点とした全世界の銀行間財務処理システムSWIFT、また全地球規模電子資金転送システムEFT、さらにニューヨークを中心とした 手形交換決済システム・コンピューターCHIPSと連結され、全地球規模の市民・企業の活動・資金の動きを完全把握している。
今後、カードや電子マネーによる支払いが浸透すればする程、FEMAに「問題のある人間」と認定された人物は、「どこで缶ジュースを買ったか」まで完全に把握され、さらには缶ジュースを買うための資金さえ口座を凍結される事で奪われ、生存する権利を奪われる事になる。
繰り返すが、この全世界の市民の生存権を握るFEMA は、ロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
5. 大規模な麻薬密売では通常紙幣は使用されない。紙幣番号や紙幣を引き出した口座等から犯人が特定されてしまうためである。
麻薬売買の決済は巨額になればなる程、金GOLDで決済され、アヘンの収穫季節になると、金GOLDの需要は急増する。当然金価格と麻薬価格はリンクし、金への投機では、麻薬業者からの情報が勝敗を決める（と言うよりも麻薬業者と金業者は同一である）。
麻薬取引のため、季節的に急増する金需要を満足させている金GOLD＝麻薬の「元締め」が、世界最大の金生産国、南アフリカの南ア準備銀行のトップ、エドモンド・サフラ[Edmond Safra, 1932-99]である。サフラは麻薬決済のために金GOLDを提供し、使用し終わった金をサフラ経営のスイスのジュネーブ貿易開発銀行で紙幣に換金させる。 同時に紙幣はFEMAと連結したEFTを通し、一瞬で世界各地の銀行の様々な口座を走り抜ける。
麻薬取締局が数十年かけても決して把握出来ない資金の動きが、こうして作り出される。FEMAに連結されたこの決済システムは、FEMA創立の一翼を担った 麻薬業者、世界最大のタバコ業者デューク一族によってこそ必要とされ、有効活用されてきた。これがFEMAを動かしている人物達の正体である。
金価格を決定しているのが、スコシア・モカッタ銀行＝シティバンク＝デル・バンコ（ウォーバーグ銀行＝リーマン銀行）である事は既報した。
南アのサフラは、売上げ高世界4位のブラジルの兵器密輸商人サフラ一族であり、親会社がリーマン銀行とカード会社のアメリカン・エキスプレスである。
サフラのアジア・香港での麻薬決済の支部が、英国クェーカー教徒のヤペテ一族の経営するチャーター・ハウス・ヤペテ銀行である。
このEFT麻薬決済システムを最も有効に活用しているのが、デュークをはじめ、かつて麻薬取引を自身で認め、米国司法省に3億円の罰金を支払ったアメック ス（リーマン銀行の親会社）であり、銀行ドレクセル・バーナム・ランベールである。ランベールがイスラエルを建国した事、AOLタイムワーナー・ランベー ルとCNNTVの経営者である事は既報した。
デュークのボスがブッシュ一族であり、ブッシュのハリマン銀行トップ、エイブリル・ハリマンがリーマン銀行のトップであり、リーマンとランベールがCNNTVの共同経営者である事は既報した。ブッシュが政権から去っても、この「構造的支配体制」は何ら変化しない。
6. FEMAは、第二次大戦中ドイツ軍将校の家族の住む住宅地を集中的に爆撃し、ドイツ軍の「やる気を無くさせる」目的で作られた、米軍戦略先制爆撃司令部を原型にしている。
それは戦後、ブッシュ一族のハリマン銀行経営者エイブリル・ハリマンを指揮官とした、トルーマン大統領直属の「心理戦争局」に引き継がれFEMAとなる。
https://www.trumanlibrary.org/photographs/view.php?id=113
FEMAの目的は一貫して「いかに市民を無気力にし、支配するか」であり、抵抗心を無くさせ、支配を完了するために麻薬の密輸も行われてきた。
FEMAと、日本に原爆を投下させたロスアラモス国立研究所は、長年提携関係を持ってきた。第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。
ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。
何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、つまり「心理戦争局」だったからだ。
7. FEMAとロスアラモス研究所は、継続して「ブラック・ビューティ」作戦という名の提携作戦を実行している。
それは麻薬LSDを使用した市民からの抵抗心の剥奪、抵抗心を司る脳の前頭葉を外科手術で摘出するロボトミー手術、さらに特殊な電磁波を照射する兵器で脳の神経伝達物質を変容させ、突然目の前に居る人間への凶暴な殺意を生み出させる（テロリスト養成とテロ対策としての強固な管理体制の確立）、あるいは特殊な電磁波を用い、人間から抵抗心を失わせ無気力人間を作る等の人体実験を内容としている。
人体実験の中心人物の1人、スタンフォード大学メディカルセンターのグレイ・レイン博士は、200人以上の「囚人」、患者に対し、こうした実験を行った事を認めているが、既報のニューオーリンズのハリケーン行方不明者、そして既報の非合法・強制収容所の「囚人」達は、こうした人体実験に「使用」されている可能性が高い。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49427707.html
2006年11月18日
FEMA連邦危機管理庁、CIAの人間ロボット化計画
1. 「1940年代末、CIAとカナダ政府が協力し無差別に病院に入院している一般市民に対し、麻薬を投与の上、脳に電極棒を突き刺し電流を流し、その反応を見る人体実験を繰り返していた事をカナダの法務大臣キム・キャンベルが認め、カナダ政府は被害者1人当たり7万9千ドルの賠償金支払いを決定した。
この人体実験は米国CIAのユアン・キャメロン博士が中心となって行い、舞台となったのはモントリオールのアラン記念研究所であり、現在分かっている被害者数は80人にのぼる。
これは被害者の1人リンダ・マクドナルドがカナダ政府を告訴し、政府が全面的に敗訴した結果の措置であり、リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」米国新聞オレンジ・カウンター・レジスター紙 1992年11月19 日付
2. 1940年代末、ブッシュ一族の経営するハリマン銀行の経営者エイブリル・ハリマンを局長とした米国政府の心理戦争局はFEMA創立者であるズビグニュー・ブレジンスキーの指示の下、人間の脳に電極棒を突き刺し全ての記憶を消失させ、何でも政府の指示に従うロボット人間を「作る」実験を繰り返していた。
これはEDOM計画＝エレクトリック・デソリューション・オブ・メモリー＝記憶消滅計画と言われ、英国諜報組織MI6、カリフォルニアのエサレン研究所、 CIA創立メンバーで麻薬王、黒人リンチ組織KKKの経営者ニコラス・デュークの創立したデューク大学超心理学研究所が協力体制を取っていた。デュークはタバコのマルボロ、ケント等を製造している世界最大のタバコ王でもある。
FEMAはこの計画で、記憶を失った人間を新たに洗脳し政府要人を暗殺し、または路上で無差別殺人を起こすテロリストを「製造」するマインド・コントロール技術MCの開発を目的としていた。FEMAの創立資金を出資しているロックフェラー財団の言う「生きる価値の無い一般市民を大量に殺害・処分する必要がある」という考えに沿ったものだった。
CIAの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、EDOM計画は麻薬と電極棒を使った人間の「精神操作＝ロボトミー計画＝通称ブルーバード計画」と呼ばれていた。
また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う「ロボトミー用兵器」も開発されていた。
（CIA内部文書、ファイルナンバー1952.2.7）
3. 「ロサンゼルスからラスベガスに向かう途上に米軍のエドワーズ空軍基地とチャイナレイク海軍武器センターがある。チャイナレイク海軍武器センターでは、カ トリック系児童福祉施設から連れて来られた子供と全米から誘拐されて来た出産間もない子供に対し、麻酔もかけずに頭を切断し、あるいは腹部を切開し 臓器をひとつづつ取り出し、子供の反応を見る人体実験が繰り返されている。
子供は米海軍が金で福祉施設から『購入』してきたものと、海軍に協力する医師が母親に死産であると嘘の説明を行い、健康に出産された子供を誘拐してきたものであった。」コネチカット州の地方新聞グローブ紙1980年8月19日付
4. チャ イナレイクで子供に対し人体実験を行っているのは、第二次大戦中ナチスのアウシュビッツ強制収容所で過酷な人体実験を繰り返していたメンゲレ博士 （チャイナレイクでは通称ドクター・グリーン）と、
冒頭で記載したユアン・キャメロン（チャイナレイクでは通称ドクター・ホワイト）である。
メンゲレは、 アウシュビッツで2人の子供の全ての血管を結合させ1人の人間として合体させ、片方の子供の心臓を摘出しその合成人間が何日生きられるか等の残虐な実験を行っていた。メンゲレは第二次大戦後、ブッシュ一族に雇われチャイナレイクに移住していた。
アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガスを製造していたIGファルベン社の経営者であったブッシュ一族は、ファルベン社に資金を融資していたユニオン銀行の経営者でもあった。このユニオン銀行のナチス担当の取締役でありブッシュ直属の部下であるアレン・ダレスが、戦後初代のCIA長官になるとダレスとブッシュは、友人メンゲレをチャイナレイクに呼び寄せ人体実験を行わせていた。
5. 1953年、米陸軍化学兵器部隊はテニス・プレイヤーのハロルド・ブラウアを誘拐し、ブラウアが死亡するまで麻薬を投与し脳に電極棒を突き刺し電流を流す人間ロボット化の実験を繰り返した。中心となったのはニューヨーク州の精神衛生局長ポール・ホックである。
テュレイン大学病院でも女性患者に麻薬を投与、電極棒を使用した実験を繰り返し、脳の一部を手術で順次取り出し、どこまで摘出すれば死亡するかの人体実験が行われている。担当したのはロバート・ヒース博士であり、女性患者は死亡している。
6. 「ボストンの複数の病院で患者の脳に電極棒を差し込み、さまざまな電磁波を流し、人間の脳をリモートコントロールする人間ロボット化実験を１年間以上に渡り継続して行った。」米国連邦議会議事録1972年2月24日P1602～1612
7. 「麻薬と電極棒、脳細胞の手術による摘出、人間ロボット化実験は185人の医師、80の政府機関、病院、刑務所で行われ、44の医科大学が協力体制を取った。 最も実験の多かったのはカリフォルニア州の医療施設であり、その司令部はFEMA通信施設本部のあるユタ州ソルトレークシティだった。」
元CIA 長官スタンフィールド・ターナーの証言。
1977年8月3日 米国上院議会公聴会議事録（※注1）
※注1. ソルトレークはモルモン教の中心地であり、ここでは人類大量虐殺用の生物兵器研究者達が年に複数回「研究集会」を開いている。
8. 「人間の脳に埋め込まれたコンピューター・チップに政府のコンピューターから指令を与える事で、政府は市民を完全にコントロールする事が出来る。
今日米国政府の人間コントロール技術は、政府の意見に市民が従うよう強制し、市民の思想、人格、感情の持ち方を政府が命令出来る段階に達した。」
1973年、米国上院議会「人間の行動変更に関する小委員会」におけるサム・Ｊ・アービン委員長（上院議員）の発言。
9. FEMAとCIAが人体実験に使用した麻薬LSDはスイスのサンド社が第二次大戦中に開発したものだった。サンドはベネチアのデル・バンコ一族の経営する製薬会社である。
米国内でLSDを大量生産しているのは製薬会社イーライリリーであり、この企業は父ブッシュの副大統領ダン・クエール一族の経営する企業である。
またイスラエルのランベール銀行の創立者メンバーでもあるマイヤー・ランスキーの組織、ザ・モッブが米国内でのLSD販売を仕切ってきたが、モッブはイス ラエル建国時から対立するアラブ人を虐殺してきたテロ組織であり、モッブが無ければイスラエルは建国出来なかったと言われている。そのモッブの活動資金が このLSD販売から得られていた。
現在、世界中 で公然と市販＝密売されているLSDは、メキシコやカリブ海の無人の島々で密造されたもので、密造しているのはブッシュ一族と共にメキシコ油田の開発を 行ってきた世界最大のアルミニウム・メーカー、メロン財閥である（脳の働きを劣化させ政府に対し従順な人間を作るフッ素入り歯磨き原料メーカーでもあ る）。
10. メロンは現在、世界中にパトリオット・ミサイルを売り歩いているヘリテージ財団の創立メンバーである。他の創立メンバーには麻薬王ニコラス・デューク （CIA創立メンバー）の経営するレイノルズ・タバコがいる。セーラム等のタバコを製造するレイノルズの経営者デヴィッド・レイノルズには、電極棒を使っ た人間の脳の支配コントロール技術についての著書「神経電気の研究」がある。
LSDと電極棒・・人間ロボット化計画の中心メンバーがヘリテージ財団に集まっている。
既報のように中国にミサイル技術を売ったのもこのヘリテージである。こうして「作られた中国の軍事的脅威」に対抗するため日本にパトリオット・ミサイルを売っているのもヘリテージである。
今後、台湾問題等で日本と日本の米軍基地を脅威と考える中国は、さらに高度なミサイル技術をヘリテージから購入する事になる。つまり日本は中国に脅え、中国は日本に脅え、日中がヘリテージから兵器を買う事になる。
アジアを分断する事で、分断された両者が共に米国を「頼り」、米国の「支配」に服する。「分断して統治せよ」・・
これが古くからある「心理戦争＝MK戦争」の基本である。
「恐怖による支配、恐怖によるMK」これがミサイルの販売促進戦術である。
LSD、電極棒、ミサイルに共通するのは、ヘリテージの専門である「人間コントロール＝MC技術」である。
11. ヘリテージは元々共和党のイスラエル勉強会として、イスラエルを「世界の中心」とするグループにより結成された。
現在のヘリテージの理事スチュアー ト・バトラー[Stuart Butler]は、イスラエルを世界の中心と考えるモルモン教（ソルトレーク・・）の指導者である（引用注：2014まで。現在は、Brookings Institution）。
また同僚の理事には現大統領ブッシュの命の恩人パット・ロバートソン[[Pat Robertson]がいる。ロバートソンはモルモン教の宣教師であり、スコットランド銀行の米国代表である。
現在のヘリテージの指導者ウォルター・ヴィッカース[Walter Vickers]は英国軍事産業ヴィッカース[Vickers]の経営者である。
12. ヴィッカースは第一次世界大戦で対立する英仏国とドイツの両者に機関銃を大量に販売して富を成した。かつてのギリシア・トルコ戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
米西（スペイン）戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
第二次大戦でも英国フランス米国そして対立するナチスの両者に兵器を大量に売却した。
日清戦争でも日本と中国、対立する両者に機関銃を大量に売却した。
ヴィッカースは現在、ヘリテージを通じて日本と中国、対立する両者にミサイル（技術）を売却している。
13. 対立を激化させ対立する両者に武器を大量に売却する・・「分断支配のMC技術」を活用し、ヴィッカースを大企業に成長させた経営者ベージル・ザハロフ[Zacharias Basileios Zacharoff, 1849-1936]は、第一次世界大戦を「生み出した死の商人」として悪名が高い。
Basil Zaharoff, 1849-1936, a Director of Rothschild-owned Vickers that produced guns and armaments in two world wars. "The Zaharoff System" involved selling arms to both sides in a conflict and even instigating conflicts. ..
ザハロフの死後、子供の居なかったザハロフの巨額な資産を引き継ぎ、それをイスラエル建国に注ぎ込んだのがイスラエルの「巨人」ドレフュス社である。
14. かつての共産主義ルーマニアの独裁者チャウシェスクは、食料の飢餓輸出を行っていた。国民に食べ物を与えず、それを輸出に回し金を稼いでいた。
その輸出を担っていたのがドレフュスであり、チャウシェスクはドレフュスの「あやつり人形」に過ぎなかった。
チャウシェスクの親衛隊の兵士は、出生と同時に親から離されチャウシェスクを親と教育され、麻薬により「手なづけられ」MKされていた。
ヴィッカース＝ドレフュスのMK技術は、こうして軍隊の忠誠心生産にこそ使用されてきた。
米国にはCIA職員、シークレット・サービス、将校クラスの軍人全てに「MK訓練」を行うグリーンズボロ訓練センター（ノース・カロライナ）があるが、 MK技術の世界的中心地はロシアのモスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所である。
両研究所の中心人物イーゴリ・スミルノフ博士のMKプログラムで、「どのような残虐な殺人も平然と行うように」MKされたロシア人傭兵が、既報の北米に配置された膨大な数のFEMA傭兵の中心をなしている （FEMAはイーゴリの指導を受けている）。
現在FEMAは人体実験の場を病院や研究所から、カルト宗教組織へと「実践の場」に移行させている。ロシア軍と協力関係にありMKを駆使していたオウム真理教の問題はFEMAの問題である。
既報のように麻薬資金洗浄、麻薬売買（パーミンデックス＝ドレフュス）のネットワークもFEMA・イスラエルに集中し、また麻薬を使用したMC技術も FEMAに集中している。
傭兵と強制収容所による「生きる資格の無い市民の大量虐殺」、生き残った市民の人間ロボット化＝奴隷化の準備は完了している。
邪悪な場所－ユタ州テンプル・スクエア By Vigilant １
http://satehate.exblog.jp/15837437/
邪悪な場所－ユタ州テンプル・スクエア By Vigilant ２
http://satehate.exblog.jp/15837449/
邪悪な場所：IRS本部、メリーランド by Vigilant
http://satehate.exblog.jp/19105034/
モルモン教とイスラエル／ブリティッシュ・イスラエリズム／「クリスチャン」・シオニズム
http://satehate.exblog.jp/15166812/
原爆産業の裏側 ｂｙ オルタ
http://satehate.exblog.jp/9356555/
邪悪な場所 - イスラエル最高裁判所 By Vigilant
http://satehate.exblog.jp/17426306/
国際金融資本家達の世界政府：人々が知るべきだと我々が決めたことを報道する
http://satehate.exblog.jp/9631831/
マインドコントロール理論とマスメディアで使用される技術 By Vigilant １
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マインドコントロール理論とマスメディアで使用される技術 By Vigilant ２
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