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あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

「下村文部科学大臣の心の闇に迫る」

2014-06-21 00:24:48 | 日記

理想国家日本の条件   さんより転載です。

霊言紹介コーナー「下村文部科学大臣の心の闇に迫る」

http://hssyonan.blog.fc2.com/blog-entry-75.html  
幸福の科学 湘南支部より

<新コーナー>www
福ちゃん

霊性革命メンバーの皆様、こんばんは。
霊言担当の福ちゃんです。

「安倍政権のアキレス腱ー下村文部科学大臣の心の闇に迫るー」を拝聴しました。

下村守護霊、あれから6回も総裁先生にまとわりつき1日に2回も霊言をとって頂くこともあった。

聖務を妨害する下村守護霊に、さすがの総裁先生も、下村、いい加減にせい、ということで、
職員に移しての霊言となりました。

下村守護霊、本が出たことに対する不満を言いながら、真光との関係を暴露されたことに
腹を立てている。

あんな本、出されたら困るんだよ~(>_<)とわめく下村霊に、三塚さんや麻生さんの霊言は
良かった、という職員~(*_*)

総裁先生も、あなたは、政治家の器ではない!と厳しいお言葉(^O^)

総裁先生に一度お会いしたことを伝家の宝刀のようにして、周りに信用され、
ここまでのしあがったのに、真光との関係をばらされ、大臣の地位まで危なくなった。

そして、下村霊、何か考えようとすると、頭を引っ張られるよう感じがする、と言う。
なんだか、奥さんにコントロールされてるみたい。
なんて情けない(*_*)それでも、一国の大臣か!

最後には、ここに何回も来ているうちに光が入ってきた、とか当たり前のことを言う。

普通の信者は、大悟館の近くにも行かないように言われているのに、
7回も、総裁先生のところに行くな~(*_*)!!

聖務、邪魔するな~(^O^)

邪魔したお詫びに、早く認可しろ~(^O^)

最後は、シュプレヒコールになってしまいましたが、幸福の科学大学の認可を心より、祈念いたします。 

皆様の拝聴をお待ちしています。 
 
下村博文
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日本の対中投資が4割減 覇権を求め、繁栄を失う中国政府の「誤解」

2014-06-21 00:22:16 | 日記

焼き討ちに合うことのリスクを犯してまで中国に進出する企業はアホです。

巨大人口で儲けたとしても、中国に搾取されるのが実状です。

現地から引き上げるにしても賠償を持ち出して簡単ではありません。

そんな中国を見抜けなかった企業が潰れるのです。

お人好しの日本は食い物にされるだけです。

進出を煽ったコンサルタントが今度は撤退の相談を受ける????

だまされたということではないでしょうか???

北朝鮮が地上の楽園として日本人を送り出し、

帰国できない状態に気がついても、すでに遅し。

平和を唱える左翼思想家が同じ事をしています。

 

ザ・リバティーweb   より

中国商務省が17日に発表した、1~5月の外国直接投資額によると、日本からの直接投資は前年同期比で42%減っている。直接投資とは、企業が他国での子 会社設立など、いわゆる「海外進出」をすること。実際に、海外進出を支援するコンサルタント会社には最近、「中国からの撤退」の相談依頼ばかりが来ている という。

 

その大きな原因は政治不安だ。中国は領土問題や歴史問題をめぐり、日本に対して挑発行為を行い、国内の「反日」世論も煽り立てた。その結果、反日デモ、日本製品の不買運動、現地マスコミの日本企業への妨害行為などが多発している。商船三井の船舶が、戦後賠償訴訟で差押えになったことは記憶に新しい。

 

このまま両国の緊張が高まれば、中国に進出する日本企業は、いつデモ隊に店を破壊され、訴訟を起こされ、資産を没収されるかわからない。ただでさえ賃金が上がり、司法制度なども未整備な投資環境の中、このリスクは多くの日本企業に撤退を決めさせる、決定的な要因となっている。

 

中国が自ら招いたものだが、この動きは中国経済にとって、中長期的にダメージとなる。

 

今まで、中国の経済成長を支えているのは「世界の工場」としての地位だった。特に、多くの日本企業が中国に「輸出で稼がせていた」ことは大きい。また、 「安価な労働コスト」を武器にできなくなりつつあるこの国は、自ら産業・技術を持つ先進国経済へと高度化していかなければならない。そのためには、自国に進出している先進国企業から技術やマネジメントなどを学ぶというのが、どの先進国も辿った常道だ。

 

政治不安の背景にある中国の覇権主義的政策には、軍事的力で資源や土地を獲得することで、13億の国民を食べさせ、経済的な利益を享受する、という意図が含まれている。しかしそれは結果的に、持続的な経済成長の鍵である外国企業を排除しているのだ。

 

こうした「ちぐはぐ」な行動の背景には、中国が基本的な経済の原則を理解していないことがある。

 

幸福の科学グループの大川隆法総裁は『自由の革命』(幸福の科学出版)の中で、「貧富の差を解消し、自国民が豊かになるように経済を拡大していこうとするのであれば、やはり、国際的な『平和』が大切です。やはり、その『秩序』、『安定』というものがあってこそ、貿易は成り立つのであって、戦争のなかでは、 そういうものは成り立ちません」と指摘。その上で、中国政府の「軍事的拡張」と「経済的拡張」を一緒にする「重商主義」的な考え方は時代遅れだと、喝破している。

 

他国から富を奪おうとする姿勢は、富が生まれる本当の基盤である平和を犠牲にする。中国は、その思想の過ちに早く気付かなければならない。(光)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『自由の革命』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1162

 

【関連記事】

Web限定記事 「愛が時代を動かす」法話レポート 集団的自衛権容認に向けて検討開始 戦争はすべて悪なのか?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7844

 

 

ザ・リバティーweb   より

中国商務省が17日に発表した、1~5月の外国直接投資額によると、日本からの直接投資は前年同期比で42%減っている。直接投資とは、企業が他国での子会社設立など、いわゆる「海外進出」をすること。実際に、海外進出を支援するコンサルタント会社には最近、「中国からの撤退」の相談依頼ばかりが来ている という。

 

その大きな原因は政治不安だ。中国は領土問題や歴史問題をめぐり、日本に対して挑発行為を行い、国内の「反日」世論も煽り立てた。その結果、反日デモ、日本製品の不買運動、現地マスコミの日本企業への妨害行為などが多発している。商船三井の船舶が、戦後賠償訴訟で差押えになったことは記憶に新しい。

 

このまま両国の緊張が高まれば、中国に進出する日本企業は、いつデモ隊に店を破壊され、訴訟を起こされ、資産を没収されるかわからない。ただでさえ賃金が上がり、司法制度なども未整備な投資環境の中、このリスクは多くの日本企業に撤退を決めさせる、決定的な要因となっている。

 

中国が自ら招いたものだが、この動きは中国経済にとって、中長期的にダメージとなる。

 

今まで、中国の経済成長を支えているのは「世界の工場」としての地位だった。特に、多くの日本企業が中国に「輸出で稼がせていた」ことは大きい。また、 「安価な労働コスト」を武器にできなくなりつつあるこの国は、自ら産業・技術を持つ先進国経済へと高度化していかなければならない。そのためには、自国に進出している先進国企業から技術やマネジメントなどを学ぶというのが、どの先進国も辿った常道だ。

 

政治不安の背景にある中国の覇権主義的政策には、軍事的力で資源や土地を獲得することで、13億の国民を食べさせ、経済的な利益を享受する、という意図が含まれている。しかしそれは結果的に、持続的な経済成長の鍵である外国企業を排除しているのだ。

 

こうした「ちぐはぐ」な行動の背景には、中国が基本的な経済の原則を理解していないことがある。

 

幸福の科学グループの大川隆法総裁は『自由の革命』(幸福の科学出版)の中で、「貧富の差を解消し、自国民が豊かになるように経済を拡大していこうとするのであれば、やはり、国際的な『平和』が大切です。やはり、その『秩序』、『安定』というものがあってこそ、貿易は成り立つのであって、戦争のなかでは、 そういうものは成り立ちません」と指摘。その上で、中国政府の「軍事的拡張」と「経済的拡張」を一緒にする「重商主義」的な考え方は時代遅れだと、喝破している。

 

他国から富を奪おうとする姿勢は、富が生まれる本当の基盤である平和を犠牲にする。中国は、その思想の過ちに早く気付かなければならない。(光)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『自由の革命』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1162

 

【関連記事】

Web限定記事 「愛が時代を動かす」法話レポート 集団的自衛権容認に向けて検討開始 戦争はすべて悪なのか?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7844

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防衛装備の海外移転で自国とアジアの平和を守れ

2014-06-21 00:06:39 | 日記

ザ・リバティーweb   より

防衛装備などに関する世界最大の展示会である「ユーロサトリ」が、16日からパリで開催されている。1992年から隔年で開かれているこの展示会では、来場者は関連分野の専門家に限られており、各国の最先端の技術が披露されている。2012年に行われた前回は、約130カ国から約5万4千人が参加し、活況を見せた。

 

日本からは、三菱重工業などの大手企業や中小企業を含めて13社が参加。日本企業を集めたブースが設置されたのは初めてのことだ。

 

これまで日本の防衛産業は採算がとれない事業が多く、新規企業の参入も難しい状態だった。しかし、4月の防衛装備移転三原則の閣議決定により、今後海外への防衛装備の移転が増加すると期待される。日本の防衛産業は新たな局面を迎えようとしている。

 

4月に閣議決定された「防衛装備移転三原則」では、平和貢献・国際強調の積極的な推進に資する場合と、我が国の安全保障に資する場合などに限定し、防衛装備の海外移転が容認された。これまでの武器輸出三原則では、歴代内閣が例外的に武器の輸出を認めることもあったが、武器の輸出は事実上禁止されていた。今後、中国の軍事的圧力を受けているベトナムなどの東南アジア諸国に輸出し、連携を深めていきたいものだ。

 

実際に、先月末、シンガポールで開かれたアジア安全保障会議で、安倍晋三首相はASEAN各国への支援強化を表明。巡視艇をインドネシアに3隻、フィリピ ンに10隻供与し、今後ベトナムにも供与すると述べた。さらに、先日、日本を訪問したジョンストン豪国防相は、日本の潜水艦技術へ高い関心を示し、防衛装備品の共同開発などの協力関係を前進させることに意欲を示した。

 

ただ防衛装備の海外移転の議論を進める一方で、日本は憲法9条、集団的自衛権の行使容認の問題を片付け、自分の国を守る体制を築くことを忘れてはいけない。

 

日本は自国を守りつつ、他国を守ることで、アジアの平和に貢献しなくてはならない。(冨)

 

【関連記事】

2013年8月6日付本欄 ヒロシマ原爆忌に思う 日本は核武装する権利がある唯一の国

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6454

 

2013年2月22日付本欄 「日本は核武装を」 平和ボケ日本に幸福実現党・矢内党首が警鐘

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5638

 

2012年12月9日付本欄 北ミサイル発射準備 唯一「核武装」を主張する幸福実現党の真意

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5264

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南京事件の真相を語る『ザ・レイプ・オブ・南京』の著者・アイリス・チャンの霊言「私は殺された」

2014-06-21 00:00:10 | 日記

二つの国が総力を挙げて広めた本に、

たかだか一つの宗教法人が対抗しています。

肝心の日本の自民党は河野談話一つ撤回できないでいる。

わずかな力ではあるが、真実の力は大きいのです。

粘り強く反対して行きましょう。

なにせ、日本を悪くしようとする勢力の地獄に堕ちるのを防ぐ事にも成るからです。

 

理想国家日本の条件    さんより転載です。

 

南京事件の真相を語る『ザ・レイプ・オブ・南京』の著者・アイリス・チャンの霊言

「私は殺された」

公開霊言抜粋レポート

 アイリス・チャンの霊言『ザ・レイプ・オブ・南京』の著者が涙の謝罪

「私の本は偽書です。絶版にしてください」

「天に誓って『南京大虐殺』はあったのか—「ザ・レイプ・オブ・南京」著者アイリス・チャンの霊言—」

2014年6月12日収録

中国が、先の戦争で日本軍が行ったという「南京大虐殺」と「従軍慰安婦」に関する資料を、ユネスコの
世界記憶遺産に登録申請した。だが、両者については虚偽であったことを示す資料や証言も多くあり、
歴史的事実であるとは確定していない。中国の申請には、日本を貶めようとする政治的意図が見え隠れする。

 そもそも、南京大虐殺が世界的に知られるようになったのは、1997年に発刊された『ザ・レイプ・オブ・南京』

がきっかけだ。だが、本書では、南京とは無関係の写真が使われるなど、明らかな間違いが多いと

指摘されている。

 南京大虐殺は本当にあったのか? なぜ本書が出版されたのか? 幸福の科学グループ大川隆法総裁は、

本書の著者である中国系アメリカ人、アイリス・チャン氏を呼び出し、真相に迫った。

日本を取り巻く状況は緊迫している

 現在、中国が南シナ海で暴れまわっている。ベトナムの排他的経済水域に当たる場所で、

中国が石油の掘削を始めたため、中国とベトナムの対立が激化。5月初旬には、パラセル諸島

付近の海域で、ベトナムの巡視船が中国の公船による衝突を受け、ベトナムの船員に負傷者が

出た。また、5月の下旬には、同じく中国船の衝突により、ベトナム船が沈没するという事件が起こっている。

 また、フィリピンの領海付近で中国漁船が違法操業をしていたため、フィリピンが中国漁船を

拿捕したが、これに中国側は猛反発している。

 

 こうした南シナ海での出来事は、日本にとって「対岸の火事」ではない。もし、中国がこの海域を

押さえてしまえば、日本にエネルギーや食糧を運んでいるタンカーも通れなくなり、日本全体が

干上がってしまう可能性もあるからだ。

 そのため安倍政権は、

有事の際にはアメリカと共に中国の横暴を抑止できるよう、集団的自衛権の行使容認を急いでいる。

 

 だが、中国は「戦前、日本は軍国主義の国であり、中国に対して侵略行為や虐殺を働いた。

中国はこうした日本に対抗する必要がある」と世界に宣伝し、自分たちの軍拡を正当化する一方で、

日本の防衛力強化をけん制している。

戦後にクローズアップされた「南京大虐殺」

 中国は、ユネスコ世界記憶遺産への登録申請や、韓国と共闘しての安重根記念館の建設などといった形で、

「日本は侵略国家だった」とするアピールに余念がない。

 

 こうした「情報戦」を、彼らはすでに何年も前から計画的に進めてきた。そのひとつが、日本軍が南京で3

0万人以上の人を虐殺したという「南京大虐殺」なるものの宣伝だ。

 だが、この「南京大虐殺」は、ほんの数人の証言、それも日本軍と敵対していた人々の証言で事実に

仕立て上げられた嘘の歴史である。

 最初に日本の“虐殺"を報じた外国人ジャーナリストは、中国国民党の顧問であったことが明らかになっている。

 また、東京裁判で、日本の「南京大虐殺」を証言したアメリカ人牧師は、「実際に、(虐殺の現場を)

見たのか」と問われ、「実際に目撃したのは、日本兵の制止を振り切って逃げた中国人が射殺された

1件だけだった」と述べている。

 

 こうしたいい加減な事実認定だったため、戦後しばらくは忘れられていた「南京大虐殺」だが、

2冊の本がきっかけとなって、再びクローズアップされた。

 1つ目は、朝日新聞記者であった本多勝一氏の著書『中国の旅』である。

 これについては、もともと事実の裏づけがないと批判されていたが、昨年5月13日に収録された

「『本多勝一の守護霊インタビュー』—朝日の「良心」か、それとも「独善」か—」において、

本多氏の守護霊が、「中国が準備した証言者だけに取材して書いた」「南京大虐殺はなかった」と証言している。

  そして2つ目が、中国系アメリカ人のアイリス・チャンによって書かれ、1997年に発刊された

『ザ・レイプ・オブ・南京』である。こちらも、中国側の一方的な証言だけで書かれており、使われている

写真も信憑性が薄いと指摘されているが、米中での反響は大きく、「南京大虐殺は、日本軍による

忘れられたホロコースト」として広まってしまった。

  日本を貶める嘘の内容が世界記憶遺産に登録されることになっては話にならない。ここに書かれたことは

「天に誓って」真実なのか? 幸福の科学グループ大川隆法総裁は、アイリス・チャン氏の霊を呼び出し、

真相に迫った。

 

「日本を悪者にしたい米中に利用され、殺された」

苦悶の表情を浮かべて登場したアイリス・チャンの霊は、「私、殺されたの!」と叫ぶと号泣し始めた。

チャン氏は『ザ・レイプ・オブ・南京』発刊後、精神を病んでピストル自殺したとされていたが、

実は口封じのために殺されたというのだ。

 では、なぜ彼女は殺されたのか? 何のために本書は書かれたのか?

明かされた真実は驚くべきものだった。

 

 本書執筆のきっかけは、「名前が売れて有名になるチャンスだし、資金も出してやる」

唆されたためだという。「若かったので功名心もあったし、隠ぺいされた大事件を

世に知らしめたいという正義感に駆られたところもあった」と胸のうちを吐露した。

 だが、日本の誇りを守ろうとする多くの歴史研究者により、本書に書かれた嘘はすぐさま暴かれていった。

 たとえば、「民家に火を放つ日本の戦車」として紹介された写真の戦車は、南京戦当時には存在しなかった。

また、兵隊に守られて家路につく農民たちの写真をわざとぼかし、「日本軍に連行される慰安婦」といった

キャプションをつけて紹介するという悪質な捏造もある。他にも“大虐殺"が行われたとされるのは12月

なのに、写真の人物が夏服を着ているなど、つじつまが合わないものや出典が不明なものも多い。

このように、本書に掲載された写真はすべて「南京大虐殺」とは無関係であったことが明らかにされている。

  こうした矛盾点が明らかになり、彼女自身も第二次世界大戦について取材を重ねるうちに

「中国の内戦における被害を全部日本の責任として押し付けているのではないか」と、

南京大虐殺の存在に疑いを持つようになったという。

 

 さらに、チャン氏の霊は、「南京大虐殺」では30万人の人が殺されたと言われているが、「30万」という

数字が出てきた背景には、「何とか増やせないかと努力していた人がいた」ことを“白状"した。

アメリカは、東京大空襲や広島・長崎への原爆投下といった国際法違反のホロコーストで、30万人以上の

日本人を犠牲にした。

そのため、30万という数字を“捏造"してアメリカよりも日本がより残虐であったことをアピールし、

空襲や原爆投下といった行為を正当化したかったのだろうと述べた。

ちなみに『ザ・レイプ・オブ・南京』の序章には、「南京での死者数は、アメリカによる東京大空襲の

死者数(8~12万人)を超え、広島と長崎に対する二つの原爆攻撃の死者数の合計(21万人)を

超えていることを思うと、衝撃を感じざるを得ない」と、わざわざ書かれてある。

 

このように、当時は、日本を悪者にしたいという点で利害が一致していた米中が、

執筆をバックアップしたようだ。

 そんな中、ブッシュ米大統領が就任した頃から

「アメリカの態度が変わって、身の危険を感じるようになった」という。

あまりに突然だったため、誰に殺されたのかははっきりしないようだが狙われていたのは確かだという。

 どうやら、アメリカがイラクをはじめとするイスラム圏との戦いの中で、日本の支援を取り付ける必要に

迫られたため、日米関係の火種になりかねないチャン氏は次第に邪魔になり始めたようだ。

 

「歴史の嘘で中国の覇権を正当化させないでください」

 チャン氏の霊は、死後、南京霊界の取材に向かったが、

「日本兵によって南京で殺された人は見当たらなかった」と述べた。また、戦後に中国やソ連などの

共産主義国で行われた大粛清を見ると、

「日本が極端に悪い国だったのかに自信がなくなってきた」と涙ながらに語った。

 一通り真実を語った後、チャン氏の霊は、

「日本の皆さん、ごめんなさい。私の本は偽書です。絶版にしてください」と謝罪した。

 

 この南京大虐殺の嘘が事実とされれば、日本はナチスと同じような人道上の罪を犯した国とされてしまい、

天安門事件をはじめとする人権弾圧を平気で行い、周辺諸国を“自治区"と称して植民地化していく

中国の覇権主義が正当化される。

 本来、中国の軍拡を止めるべきアメリカも、現在では財政赤字に苦しみ、軍事費を減らしている。

さらには中国に米国債を購入してもらう必要があるため、中国の過ちをあまり強く非難できないのが現状だ。

 こうした状況の中、日本は中国の横暴から自国を守るために、憲法9条改正や集団的自衛権の

行使容認を進めていこうとしている。

だが、こうした誤った歴史観が定着してしまったら、日本の正当性は失われ、憲法改正も

「日本の戦争準備」などと批判されかねない。

 事は単なる歴史の問題ではない。

国家としての正当性、神の正義がどちらにあるのか、という問題なのだ。

 チャン氏の霊は、「私の本を悪用しないでください。嘘はいけません」「私の本を中国の覇権を

正当化するために使うのはやめてください」「中国の民主主義活動家たちを助けてあげてください。

アメリカはプライドを抑えて真実についてください」と訴えた。

 

 現在、彼女はあの世において、闘争と破壊の世界である阿修羅地獄と、思想的に人々を迷わせた人が赴く

無間地獄の間を漂っているという。

執筆の動機は善意だったかもしれないが、誤った思想を広げた罪はそれだけ重いものである。

チャン氏の良心からの叫びを無にしないためにも、日本は勇気を持って、河野談話の白紙撤回など

歴史認識の見直しを進め、自国の正当性を世界にアピールすべきだ。

 

 その上で、集団的自衛権の行使容認、憲法9条改正を急ぎ、日本の友好国と協力し合って、

中国にこれ以上の悪を犯させない強い意思が必要だろう。

 

 

南京事件の真相を語る『ザ・レイプ・オブ・南京』の著者・アイリス・チャンの霊言「私は殺された」

 

天に誓って『南京大虐殺』はあったのか—「ザ・レイプ・オブ・南京」著者アイリス・チャンの霊言—

 http://blog.goo.ne.jp/sakurasakuya7/e/209ce6e4bcf8cf2240cd7e5f4c081264

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「韓国籍・LINEを韓国政府が傍受」の記事にLINEの社長が反論…ユーザーは冷静に「韓国籍だから」

2014-06-21 00:00:10 | 日記

無害だと思う相手に情報を送っても相手がLINE を使っていれば漏れている。

自分のセキュリティーだけでなく相手側のセキュリティーもしっかり把握していなければ

安全ではない。

いずれにしても、漏れても良いとする情報のみの交換にしましょう。

流行に乗っかることが危ないのかも。

 

保守への覚醒    さんより

▲韓国籍の無料通話・メールアプリ「LINE」



★LINEが「韓国当局に傍受されている」説 運営会社は全面否定、韓国ネットは無関心

無料通話アプリ「LINE」の通信内容が韓国当局に傍受されているという情報がネッ ト上をかけめぐり、大騒ぎになっている。発信源は、総合情報誌「ファクタ」。LINE側は報道内容を全面的に否定しているが、反論の内容がシンプルなこと もあって、国内では波紋は広がっている。

だが、韓国当局による通信の傍受は日常茶飯事だと思われているのか、韓国のネット上では、この件については驚くほど静かだ。

通信回線とサーバーの間で傍受する?

ファクタは2014年6月18日、「韓国国情院がLINE傍受」と題する記事をウェブサイトに掲載。記事では、「韓国の国家情報院(旧KCIA)が、無料通話・メールアプリ「LINE」を傍受し、収拾(原文ママ)したデータを欧州に保管、分析している」として「5月下旬、官邸内に衝撃が広がった」と報じた。「手口」については

「システムに直接侵入するのではなく、通信回線とサーバーの間でワイヤタッピング(傍受)する」

と解説し、得られたデータは中国企業に横流しされている可能性があるとも指摘した。

LINEの利用者数は14年4月に4億人を突破しており、そのうち日本人の利用者も5000万人を超えているとみられる。LINEは韓国の検索サイト「ネイバー」の100%子会社で、記事では、日本の情報が中韓に恒常的に流出するリスクも指摘した。

LINE側も素早く反応した。森川亮社長は同日中にブログを更新し、韓国当局がLINEの通信内容を傍受しているとされることについては「そのような事実はございません」と否定。傍受が外部とのネットワーク上で行われたとされることについては、

「LINEはシステム内であってもシステム外の通信ネットワーク上であっても安全です。LINEの通信は、国際基準を満たした最高レベルの暗号技術を使って通信されていますので、記事に書かれている傍受は実行上不可能です」

と主張した。

ファクタを名指しこそしていないものの、「根拠なくユーザーの皆様を不安にさせる一部の心ないメディアに抗議」する方針も明らかした。

LINEの広報担当者によると、具体的な抗議の方法やスケジュール感については検討を進めているといい、通信の安全性については

「具体的な暗号技術の内容についてはセキュリティ上の観点から明らかにできないが、複数の専門家、学者に第三者として検証してもらった結果、外部からの通信の傍受が不可能なことを確認している」

などと話した。

ファクタは07年1月号で「フェリカの暗号破られた」と報じていた

この件に関する韓国メディアの報道は皆無と言ってよく、ポータルサイト「ダウム」の掲示板で、ファクタの記事が韓国語に翻訳されて掲載されているのが確認できる程度。掲示板の書き込みも、

「あたかも『韓国製品にはバックドア(PCやスマホを乗っ取るウイルスの一種)が埋め込まれている』という印象を植え付ける試みだ」

「それがどうかしたのか」


といった冷淡なものばかりだ。

ファクタは、オリンパスの粉飾決算や軍需専門商社「山田洋行」をめぐる汚職事件を調査報道を通じてスクープしたことで有名だが、07年1月号では「ソニー の誇る非接触IC技術『FeliCa(フェリカ)』の暗号が破られた」などと報じ、ソニーは「暗号解読は確認されていない」と事実関係を否定。記事の信頼 性に疑問をとなえる声が噴出したこともある。

http://www.j-cast.com/2014/06/19208137.html?p=all
http://facta.co.jp/article/201407039.html




パクリ・サムスン電子のスマートフォンの「ギャラクシー」に意図的な「バックドア」が仕込まれているというニュースが、複数の米国メディアなどで報じられたのも記憶に新しい。

ユーザーの端末に保存されている個人情報や電話帳や写真などのファイルが根こそぎ抜かれ放題となる。米調査会社ローカリティクスが2月に発表した数字では、パクリ・サムスンのギャラクシーの世界シェアは30%を上回るだけに影響は計り知れない。

この「バックドア」は、アンドロイド搭載スマホ向けのオープンソース基本ソフトであ「レプリカント」の開発者が発見したと言う。サムスンはいつものように金をばら撒きメディアへの揉み消しに走った。

とにかく、韓国籍はやはり韓国籍である。人間も、製品も、アプリも、頭から信頼するほうが間抜け。韓国籍には絶対に近づかないのがベターなのである。

今回のLINEの件もネットでは「LINE電話の件もあり信用できない」といった声がほとんど。LINEは過去にIP電話サービス「LINE電話」の番号を詐称できるとの指摘に対して、技術的には詐称が可能であるにも拘らず、いい加減な安全宣言を出した。

ところが、ユーザーサイドからから「実際に詐称可能だ」といった声が続出しシステムを改善した前科がある。

LINEの社長が出て来て何を言っても無意味。息を吐くように嘘をつく韓国籍の会社関係者は全く信用ならない。

さて、韓国籍を気にしない若者たちのLINE人気はいまや絶好調である(基本的に、B層や、無知な悪ガキがほとんどだが)。

会社側のCMなどでの韓国籍隠しが功を奏したのか、昨年5月に公開した「LINEポコパン」は同年10月に累計2千万ダウンロードを突破。今年1月に公開した「LINEクッキーラン」は、ポコパンの半分の日数で2千万ダウンロードを達成。

ネット上の性犯罪、詐欺事件、暴力事件が発生すると常に名前が出てくるLINE。さすがに韓国籍と言わざるを得ない凄さがある。だが、無料通話・メール以外にも様々なパクリ・サービスを拡張し、今ではゲーム事業が売り上げの60%を占める。

「韓国・国家情報院がLINEを傍受」と言う疑いが起きる程に、国家公務員や政治家など日本政府中枢にもLINEが相当数浸透しているようだ。

支那と韓国が互いに協力し合った日本でのスパイ活動が展開される中、韓国籍のLINEに対する拭い去れない疑念は、日本政府が主導し事実関係を調査しない限り国民を納得せせる手立てはない。

今や、ネット犯罪の必須アイティムと言われるほどに超胡散臭い韓国籍の「LINE」だが、やはり「触らぬ“韓国籍”に祟り無し」と言えそうだね。

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