2015年 世界株式市場を総括し２０１６年の展開を観測する

２０１６年１月３日

２０１５年のっ世界株式事情を総括分析します

２０１５年の世界経済を株式市場の動向から総括してみたいと思います、中国経済の動向に振り回された１年であつたと言えます、リーマンショツク後ただちに５０兆円を超す巨額の資金を市場に拠出し壊滅状態になりそうな世界経済の立ち直りの初動操作は共産主義一党政権しかできない見事な処置でありました、その後米国のＱＥ１，　ＱＥ２，ＱＥ３と３度に及ぶ国債買い入れを８５０億ドル毎月行い潤沢な資金を市場にまわし米国経済の活性をもたらしたことはこれまた見事でした、しかし中国は膨大な流動資金の回収操作を行わず、まず不動産バブルそして規制、資金は株式市場に、これまた市場参加者８０％が個人しかも信用取引を推奨し中国経済の実力をはるかに超すバブル的な水準まで株価は上昇、合わせて為替操作を誤り人民元はこの期間主要通貨に対して上昇を始めついに対ドルレート６．０５元の高水準まで来ました、日本円の８０円時代と同じ水準になり中国の輸出関連企業は人件費は数年前の３－４倍まで上昇し付加価値を持たない中国商品は他の先進国等の輸出価格と競争に敗れ政府に対する不満はピークとなり習政権は資本主義の原点に反する株式市場に猛烈な介入を行い官製相場を示現、合わせて突如人民元の大幅な対ドルレートの切り下げを行い１２月には対ドルレート・６．４８８０元まで引き下げ操作を行い輸出業者の緊急救済を図りました、しかしこの時点で世界の投資家は人民元の切り下げを行わなければならないぐらい中国経済の実状はＧＤＰ換算で５．５％ぐらいであり７－８％のこれまでの成長率は虚偽の数値ではないのかと疑問を持ち始め中国株式市場の連日の暴落を呼び込み合わせて世界同時株安の現象を持ち込みました、日本の株式市場も巻き込まれましたが欧州、米市場の適正市場操作、あわせて日銀の多少政府協調と思われる金融緩和を行い底割れを防げました、欧州市場は地政学的な問題、テロ等これまたカオス的な状態に陥りましたがＥＣＢのこれまた適正な金融操作と政治的な努力で崩壊を防ぐことができました、中国はその間資本主義経済に対する未成熟さを露呈その状況をカバーする軍事的な強権を発動し自国の国民の目をそらす行動を堅持しつずけ今日に至りました、１２月に至るも中国の経済指標の発表を観測すれば経済の減速は止まりません、この状況から脱出するには、ＥＣＢの更なる金融緩和、日銀の追加金融緩和を行わなければ欧州経済と合わせは現状から上昇には入らず、日本経済は規制緩和、税制の見直し、予算の重点配分、１０％消費税に対する軽減税率適用の内容開示、日本国内でも起き始めている大企業と中小企業の格差、合わせて収入格差を直視する見直しを行わなければ２０１６年は必ずしも明るい展望を持つことはできないと分析観測いたします、米国は世界で唯一ＱＥの市場過剰資金の回収を終了し９年半ぶりの超低金利政策から抜け出し１２月に０．２５－５０％の政策金利の引き上げに踏み切りました、しかし直近の経済指標は必ずしも持続的な金利の引き上げが可能かどうか市場は多少懐疑心を持ち始めているのも事実なのです
多くの市場関係者はＦＲＢの目標数値はインフレＣＰＩ数値２％－２．５％、政策金利１．５％を観念的に目標にしていると観測しています、しかしインフレターゲツトに関しては原油価格が現状継続すれば難しく、またエネルギー関連特にシエールガス関連企業の破産が多発し、株式市場にも悪い影響を与える可能性は否定できません、エネルギー関連セクターの回復は急務なのです、今のところ筆者の先行きは明るい展望を描くことはできません：米国株式市場に関しては：
ナスダツク　　　年間　＋５．７％
Ｓ＆Ｐ５００　　年間　－０．７％　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＤＯＷ　Ｊ　　　年間　－２．２％
Ｒ２０００　　　年間　－５．９％
Ｓ＆Ｐ５００の年間－０．７％は２００８年以来の悪い数値です、Ｓ＆Ｐ５００は数千上場銘柄の中の上位５００社であり総株式の金額はすべての銘柄の６５％以上の金額になる事実上米国の株式市場を代表する数値なのです、プロサイドではＳ＆Ｐ５００を市場の指針と解釈しています、ダウ３０はテクノロジ関連等が新たに加わりしかも１５社以上が輸出の比率が高い企業であり対中国等の落ち込みがー２．２％の数値です、重要度は米株式市場の伝統的,心理的な要素の強い指数ですからあまり参考にはなりません、ナスダツクはグーグル、フエースブツクの４０%近い株価の成長率が＋サイドに大きく貢献しています、Ｒ２０００のー５．９％は米株式市場の多くに中小企業が２０１５年度は苦戦したことをある意味では象徴しています、企業格差の始まりかもしれません。　大統領選挙の年は歴史的にも株式市場は堅調に推移するのですがイスラム国、関連するテロ行為、中国の経済の減速が止まるか、欧州の経済の復調が所見できるのか、日本経済は一段の上昇が観測できるのかまさにＣＨＡＯＳの状況下にあり不透明すぎます、これ以上の円安は日本にとつてはネガテブであり、ユーロの対ドルレートの一段下げは望ましい状態ではありません、また今年の中国外交、経済は一段の観測が必要です、人民元の６．４８８０または６．５０００・対ドル以上の元安は危険水準です。

今年はすべてのファンドマネジャーにとつて気の抜けない苦難の年になるのではと予測します　　　杉山拝