東大の軍事研究忌避態度は前から知られていたような気もしないでもない。
軍事研究の禁止を最近 になって明文化した東京大学
「国家（基本）戦略」を確立し、体系的に戦略を整備せよ
もっとも、戦前はどうだったか、という問題はある。
軍事研究の禁止を最近 になって明文化した東京大学
「国家（基本）戦略」を確立し、体系的に戦略を整備せよ
東京大学の情報理工学系研究科には、「東京大学は、第2次世界大戦およびそれ以前の不幸な歴史に鑑み、一切の例外なく、軍事研究を禁止する」との内規が存在するようだ。（中略）つい最近の平成23（2011）年3月に「科学研究ガイドライン」によって定められたもので、軍事研究の禁止を明文化したのは同科だけであるが、従来「他の学部でも共通の理解だ」（東大広報課）というのである（「国民の憲法」産経新聞出版、平成25年7月3日）。実は、このような軍事研究忌避の姿勢は、戦後日本の大学には共通したことのようであるこりゃ駄目だ。アカデミズムの正常化のためには、国鉄のように、「東大解体」が必要なんじゃなかろうか。
もっとも、戦前はどうだったか、という問題はある。
軍事研究を自ら放棄するということは、なにやら「憲法9条」を思わせますが敵国からの指示でしょうか。
>もっとも、戦前はどうだったか、という問題はある。
当方の拙い知識の範囲では、戦前も別の角度から不毛だったと思われます。
軍事研究については軍の専管事項のように扱われ、大学を含めた「民」でやることではないとする強力な力が働いていたようです。
一方、軍事・兵学についても学問として裾野を広くすることが実力向上のために重要と考え、変革しようとしたのが石原完爾閣下だったようです。
きっかけは、石原閣下がドイツ留学中の大正十二年に、彼の地で接したルーデンドルフとベルリン大学デルブリュック教授とのドイツ帝国の第一次大戦の敗戦原因に関する論争に触れたことだったそうです。
退役後、請われて立命館大学にて国防学講座の講師（国防学研究所長も）を務め、軍事研究の普及に尽力されたものの、軍の圧力により頓挫し、以降、日本の軍事研究不毛の状態が続いているようです。
お目汚しながら、ご参考まで。