今年９月から１０月にかけて金融危機再来ではないか。 震源地はスペインか。

＜先週のユーロの流れから＞
先週木曜日、ＥＣＢが０．２５％の利下げを決定する一方、ドラギＥＣＢ総裁が　”追加長期資金オペやその他の非伝統的措置に関する協議はなかった”　と述べたことが失望を買い、ユーロ・ドルは１．２３ドル台、ユーロ・円は９８円台へ急落。

さらに金曜日は、米国雇用統計が予想を下回ったことを受けてリスク回避の動きが強まり、”ユーロ・ドルは１．２２６ドルと２年ぶりの安値を更新、ユーロ・円も９７．６４円と１カ月ぶりの安値を示現した。

ユーロ圏首脳会談が欧州安定メカニズム（ＥＳＭ）の弾力運用で合意したことを受けたユーフォリアも長続きしなかった。

一時は６．１％台まで低下していたスペイン１０年債利回りは、先週末再び７％台に乗せた。 ＥＳＭによるスペイン銀行への直接資本注入や国債買い入れに関して、詳細を煮詰めないまま見切り発車したのが市場に見透かされたかたちだ。

今週月曜日にはユーロ圏財務相会合、火曜日にはＥＵ財務相会合が開催されるが、独財務相筋は　”スペインの銀行セクター支援に関する決定は下さない見込み”　と述べている。 ＥＵ・ＩＭＦ・ＥＣＢで構成する３社調査団（トロイカ）から報告書が出されていないためだが、銀行への資本注入が遅れれば、市場の先行き不安感が再燃しかねない。

ドイツやオランダ、フィンランドなど財政優良国はもともとスペインなど問題国の救済に対して消極姿勢であり、銀行同盟やユーロ共同債導入にも拒否反応を示している。 ＥＣＢも、利下げには応じたものの、自身のバランスシート拡大をともなう措置（国債買い入れや長期オペ）には及び腰である。 今後は、ユーロ圏の求心力低下や各国のエゴのぶつかり合いに対する懸念が再び浮上してくる恐れもある。

テクニカルにも、ユーロ・ドルは抵抗線の１．２７５０を抜けられずに失速し、前回安値の１．２２８６を下抜けてきたことで、昨年５月からの弱気トレンドが継続していることが確認されています。 今後、数週間は、節目の１．２０ドル、さらにはリーマンショック後の最安値１．１８ドル台をターゲットに、さらに下値を探っていく展開を予想されるであろう。

ユーロ・円も、先月記録した９５．５９円（２０００年以来の安値）が視野に入ってくる可能性が高いと思われます。

オリンピックが終わった、９月から１０月にかけて金融パニックが再来する可能性が非常に高いように思われます。　今回はリーマンより規模が大きくなる可能性もあり、震源地はスペインではなかろうか。