生協コープが建売ミネルギー・Ｐ（パッシブハウス）に進出

スイスの大手小売店である生協コープがミネルギー・Ｐの建売住宅を販売開始という記事が、今日いくつかの全国紙に掲載されました。建物の価格は、128㎡の4.5室住宅で約30万フラン（2400万円、土地、地下室なし）と、スイスでは破格の低さです。壁のＵ値は0.1で断熱材は３６cm、窓のU値はガラスが0.6、枠が0.8、ちゃんとミネルギー・P認証を受けた家とあります。モデルハウスの写真は以下のサイトから。 http://www.coopzeitung.ch/article45285/einkaufen+profitieren/Gruener-wohnen-Haus-fuer-Energiebewusste

物価と土地の高いスイスでは、低予算の従来的な５．５室住宅でも、土地なしでの価格が５０万フラン（４０００万円）、ミネルギー・Pだと、それよりも８%高い５４万フランほどします（ターゲスアンツァイガー誌）。土地も入れるとすぐに８０万～フランくらいになり、住宅購入そのものが小市民には手の届き難いものになっています。そして、そもそも戸建てを購入できる施主層には、伝統的に建売住宅はあまり需要がありませんでした。

しかし経済危機とエネルギー価格の高騰が確実のこの時代。
理想のミネルギー・Pハウスが、従来住宅よりもずっと安く、建てられるとなると話しは別のようで、施主層からの反響は非常に大きいと、コープは発表しています。（もちろん、これまでにも平均よりも建設コストが安いミネルギー・P建築はあったのですが。）

この価格の裏には、コープがオーストリアの建売大手のELK社と組んで、ELK社が躯体を提供することになっていること。そして内装材や家電などはコープ系列会社が納入することになっていることなどがあります。スイスの従来の家にように地下室がなく、住面積も控えめという点も低コストに寄与しています。

スイスの生協コープは、有機農業の食品やオーガニックコットン製品の広範囲な販売で、先駆者的な役割を果たしてきました。そのミネルギー・P住宅事業が成功するかどうか。建材の産地やエコロジー性についての情報に欠けるので、環境性についてはまだ何とも評価できません。

ですが、これを刺激として、スイスの建設会社や建築家には、高級なミネルギー・P住宅ばかりでなく、シンプルで小さな、普通の収入の人のためのミネルギー・Pハウスも考えて欲しいものだと思いました。

スイスの電力会社の二枚舌にドイツ人と石油連盟もアタック

９月上旬、スイスの新聞には石油連盟による４分１面を用いたこんな広告が掲載されています。大きな文字で、
「ヒートポンプはＣＯ２を排出しない？　大間違いです。」
理由は、その脇に小文字でこのように書いてありました。
「スイスのヒートポンプに使われる電力はヨーロッパの輸入電力によりまかなわれており、その電気はｋＷｈあたり１００ｇのＣＯ２を排出しているから。」
スイスの石油業界が電力業界に対してついに鬱憤晴らしか、と少し笑ってしまいました。

というのも、スイスの電力生産は５５％が水力、４０%が原子力、５%が他の再生可能エネルギー源や火力などとなっており、オフィシャルにはＣＯ２排出量が少ないことになっています。そのためこの10年ほど、電力業界はそれをセールスポイントとして、ヒートポンプの暖房熱源を売りまくってきました。

しかし、これは電力の国内生産＝国内消費として計算する場合のこと。ヨーロッパでは電力が国境を越えて取引されているため、必ずしも生産＝消費内容ではありません。エネルギー庁の調査では、スイスで消費される電力の内容は、消費電力の４１%が原子力、３６%が水力、１９%が電源不明の輸入電力となっています。どいうことかというと、スイスの電力会社はクリーンな水力電気の半分を、高額なピーク時電力としてヨーロッパに輸出し、その代わりに外国より火力発電や原子力発電の安い電気を輸入しているからです。そのため、スイスで消費される普通の電気の平均的ＣＯ２排出量はｋＷｈあたり１００ｇである、とチューリヒ工科大学の研究者グループが発表したのです。

スイスの大手電力会社３社が、国内では温暖化防止を錦の御旗として老朽化する原子力発電所の建替えを積極的に進めようとしていることを考えると、水力の輸出量の多さは矛盾しています。大手電力会社の株の大半が州のものですが、州からの積極的な改善への働きかけはないようです。

また、同じ矛盾する行動でもって、スイスの大手電力会社７社たちは、隣国ドイツの人々から大きな批判を買っています。というのも、近年これらの企業は、次々と周辺国の大型火力発電所の建設に資金参加しているからです。彼らが資金参加するプロジェクトは、イタリア、ドイツ、東欧諸国に約４０基が計画・実現されており、うち６基が北ドイツの石炭発電計画となっています。スイスの環境規制では不可能でも、これらの周辺国の法律ではまだ石炭発電が可能だからです。もしもこれらの施設のＣＯ２排出量がスイスのそれとして換算されるとすると、スイスのＣＯ２排出量は現在の2.5倍になるそうです。（新聞ＷＯＺ誌9月17日）

さて、スイスの大手電力がドイツの石炭発電に投資する理由は、水力輸出などで大儲けした資金を寝かせておかないために、多様なタイプの発電設備を作っておき、また将来にはスイスにこれらの電力の一部を輸入するためだ、といいます。彼らは、脱原発計画が進むドイツでは石炭発電がしばらくは需要を伸ばすと読んでいるのかもしれません。現に２００７年時点で２６基の新設が計画されているそうですので。（スイスエネルギー財団）

先週、スイスの首都ベルンで、国会議員グループ「ピークオイル」の公開勉強会が開かれました。その席で、ドイツの環境団体「Forum Umwelt&Entwicklung」のユルゲン・マイヤーさんが、ドイツの石炭発電事情について講演しました。彼は、スイスの大手電力は、ドイツの石炭発電に投資することで大きな経済的リスクを犯していると指摘します。ドイツでは２００２年の再生可能エネルギー法の導入以来、電力供給において再生可能電力の割合が既に１５%に達成しており、再生可能エネルギー業界ではその割合が２０２０年までに４７%を達成すると予測しています。既にザクセンアンハルト州では４０%を、バイエルン州でも３０%を達しています。そんなドイツでは、風力により原子力よりも多くの電力が送電網に流れる日も出てきているそうです。

なぜ石炭発電所への投資がリスキーかというと、ドイツでも（スイスでも）、再生可能エネルギーを優先的に電力網に使わせる法律となっているからだ、とマイヤーさんは説明します。近い将来、再生可能電源の割合が増えると、石炭や原子力の大型発電所の電力が送電できない、という事態が起こりうるといいます。その場合に、出力の調整が難しい石炭や原子力の発電所の稼動効率が大変悪くなります。フラウンホーファー研究所によると、２０２０年に再生可能電力の供給割合は１５～９５%の間で動くため、石炭発電所の５０%が不必要になり、また稼動時間が少なくなるため経済的運営が難しくなると報告されているそうです。（マイヤー氏の講演より）

いづれにしても、ドイツの石炭発電の計画されている地域では市民による反対運動が広がっており、ドイツにクリーン電力を売りつけ、同時に温暖化ガスの排出量の大きな石炭発電所をドイツに建てようとする、（同時に国内では温暖化防止のために原子力を進めようとする）、スイスの大手電力の二枚舌といえる倫理観に欠く行動は、ドイツ市民やスイスの環境団体に非難されています。ＷＷＦら環境団体は国に、電力会社が外国の石炭発電に資金参加しないモラトリアムを設けるよう働きかけたようですが、その後の発展は耳にしません。

どうせ外国の発電設備に資金参加するならば、企業経営の重荷になるような大型の石炭や原子力ではなく、広告するイメージと同様にクリーンエネルギーに行って欲しいものです。実際に小規模電力会社ではそういうことを行っている会社もあります。例えば、チューリッヒ市電力では、国内外の風力施設の建設に約１８０億円の予算を今年の５月に投資することを住民投票で許可しています。

中央ヨーロッパの環境団体が原発で温暖化を解決できないと考える理由

先日、拙著「サステイナブル・スイス」の読者の方から、次のような「？」を頂きました。ｐ２７に中央ヨーロッパの大手環境団体や持続可能なエネルギー需給の研究機関の間では、「原発で温暖化問題を解決することができない」と考えられていると記述しましたが、「その科学的根拠は？」というものです。

特に原子力電力のコストとライフサイクルＣＯ２排出量などの計算は、スイスでも原子力産業よりの研究所や電力会社が採用している数字と、上記の研究機関や環境団体の数字とではかなり異なることがあり、私を含む普通の人間には、計算に採用されたデータや方法までを見抜いて判断することは、ほぼ不可能です。

ですが、このテーマへの見識の深い、ドイツの環境自然保護原子炉安全省やスイスエネルギー財団の資料は、信頼がおけるものと思われます。以下に、そのような資料に共通する論点をまとめてみました。どうぞ参考として、ご覧になってみて下さい。

中央ヨーロッパの環境団体や環境エネルギー専門家による「原発が温暖化問題に貢献できない」主な理由　（出展は下記の資料、講演録等）

・当たり前だが、ウランは埋蔵量は有限で、長期的な電力の安定供給はできない。

・ＩＰＣＣによると温暖化を2～2.4度以下に留めるために産業国は2020年までにＣ　Ｏ２排出量を25~40％、80～95%削減する必要がある。つまり早急な削減が必要である。
それには400億トンのＣＯ２削減が必要だが、うち5億トンを原子力発電（で化石燃料を代替すること）により減らそうとするだけでも世界的に1200基の新設が必要となる。
それはコスト・時間的にほぼ不可能、核拡散防止の視点からも非現実的である。（ドイツ緑の党のJürgen Trittin, スイスエネルギー財団、その他）

・別の数字では、ＣＯ２削減目標量の10%を原発で達成しようとする場合、一年に25~34　基の原発を運転開始しなくてはならない。（ダルムシュタット、エコ研究所）だが、西欧向けの圧力容器を作っているのは日本の１メーカのみで、その生産能力は一年に５個である。つまり設備の生産キャパシティ的にも非現実的である。 （スイスエネルギー財団）

・またこのように原発を気候保全に貢献させようとすると、ウラン埋蔵量が今日考えられている７０年ではなく１８年で使い尽くされる。　(原子力専門家、Klaus Traube, ' Atomenergie-Retter des Klimaschutzes?')

・世界の最終エネルギー消費量に占める原子力エネルギーの割合は2%である。対して再生可能エネルギーの割合は20%、化石燃料が85%である。その原子力で化石燃料を代替することは、非現実的。世界的にも原発台数は減少傾向。そのため、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）も原子力エネルギーは気候保全に貢献できないとしている。（ドイツ環境省）

・ドイツの場合、気候目標を達成する上で、原子力は必要でない。今日既に電力供給の15%が再生可能で、2020年には30%を達成する見込み。それにより、1990年比で、ＣＯ２排出量－40％という国の目標は、達成できる。同期間に、ドイツの全ての原発が廃炉になる予定。　（ドイツ環境省）

・原子力発電では排熱利用がほとんど行われていない。そのため電気とは個別に、暖房用熱を生産するのに、化石燃料を用いているので別のところでＣＯ２が発生する。そのため原子力利用によるＣＯ２排出量は、電熱両用のガスコージェネ設備よりも多い場合もある。（ドイツ環境省）

・原発電力はｋＷｈあたり10～130ｇのＣＯ２排出量がある。これは主にウランの採掘・精製と廃棄物管理により生じる。数字は調査の計算方法、調査の依頼主、ウラン採掘方法などにより大幅に異なる。 (ＳＥＳによると根拠は'Too hot to handle?' Oxford Research Group 2007)

ドイツ環境省では31~61ｇというフライブルグエコ研究所の数字を啓蒙パンフレットに採用している。ちなみに、ドイツの風力は23ｇ。

どの報告書でもスイスの水力のＣＯ２排出量が一番小さい。（スイスエネルギー財団）

原発電力のＣＯ２排出量は、ウランの需要が高まるにつれ、ウラン濃度の少ない鉱石からも採掘が行われるようになるため、燃料加工に伴うＣＯ２排出量は将来的に増える。　

・仮に原発のＣＯ２排出量はほとんどないとしても、コスト１ドルあたりのＣＯ２削減量が少ない。省エネルギーは７倍、風力やコージェネは1.5倍のコスト効率。同じ一ドルを払うならば、節電に払うのが最もＣＯ２削減効果が大きい。（ロッキーマウンテン研究所、Amory Lovinsの調査）

・例え原発のＣＯ２排出量が少なくても、それ以外にもたらされる問題やリスクの方が大きい（ウラン採掘による環境汚染、放射線廃棄物の最終処分、十分な保険がかけられていない、外国への資源依存・・等）。そのため原発により温暖化問題を解決しようとすることは、最終的には温暖化防止の目的である持続可能な国や世界づくりに繋がらないため本末転倒である。
対して、省エネルギーと再生可能エネルギーに全力投球する政策は、安全かつ迅速に温暖化防止を進めると同時に、それを産業活性や資源自給など国益に繋げて行くことができる。

文献

ドイツ環境自然保護原子炉安全省の啓蒙情報　

http://www.bmu.de/dossier_atomenergie/doc/43041.php  

スイスエネルギー財団

http://www.energiestiftung.ch/energiethemen/atomenergie/klima/
ダルムシュタット　エコ研究所の報告書　

http://www.energiestiftung.ch/files/downloads/energiethemen-atomenergie-klima/koinstitut-darmstadt-2007.pdf

エモリー・ロビンス講演（ロッキーマウンテン研究所）
　 http://www.energiestiftung.ch/files/downloads/energiethemen-atomenergie-klima/lovins_vergesst-doch-die-atomkraft.pdf

環境団体連合　Allianz 「Nein zu neuen AKW」（主催 Green peace）、グリーンピース作成の気候と原発報告書

http://www.nein-zu-neuen-akw.ch/de/themen/klimaschutz

WWFスイスのポジション

http://www.wwf.ch/de/derwwf/themen/klima/klimapolitik/energiepolitikschweiz/

 

エネルギー証明書で中古建築に透明性を

スイスはすっかり涼しくなり、薄手のセーターとジャケットが手放せない季節になりました。

今日は省エネ改修の更なる促進のために、スイスでもこの夏から導入された「州の建物のエネルギー証明書」の話です。Gebäudeenergienachweis der Kantoneと長い名前なので、通称ＧＥＡＫ証明書と呼ばれています。

「州の」と付くのは、スイスでは建物の省エネルギー化対策は州の管轄で、２６州のエネルギー担当政治家や役人が集まって、これらの政策を決定・運営しているからです。

さてＧＥＡＫ証明書は、建物の２つのエネルギー性能をＡ～Ｇに分けて表示します。

出展 :Extrablatt für HausbesitzerInnen und Hausbesitzer, Energie Schweiz

図の中の、左側の矢印が建物の暖房負荷を表し、断熱性能を評価します。

右側の矢印が建物の総合エネルギー消費量を一次エネルギーとして計算・評価した結果が示されます。そこには、暖房、給湯、照明、電気機器も含まれます。

新築のミネルギー・Ｐおよびにパッシブハウス基準がＡクラス、新築ミネルギーがＢクラス、法規制限値に従った新築はＢ～Ｃクラスに相当し、中古の従来的な建物は多くの場合Ｃ以下のクラスに相当します。対象は現在のところ、住宅や小規模なオフィスや学校に限られています。

日本の建物の性能証明制度とは異なるのは、ＧＥＡＫ認証の目的が、１９９０年以前に建てられた中古物件の不動産市場に透明性を与え、それにより建物の省エネ改修をいっそう促進することにある点です。対して、州のエネルギー法規が厳しくなった１９９０年以降に建てられた建物には、建設許可を得るために建物の暖房給湯負荷の計算の提出は不可欠になったため、このような証明がなくても、躯体の熱性能を知ることができます。

さて、ＧＥＡＫ証書の発行は、エネルギー庁がコーディネートして全国で開催されている講義を受けた認定専門官（大抵は建築家やエネルギーエンジニア）が、現場を訪れ、エネルギー需要量を計算し、それを住人が申告する実際のエネルギー消費量と比較して確かめます。ＧＥＡＫ証書は４ページの書類で、カラフルなラベルのほかに、具体的な省エネ改修のための推薦事項が記載されているそうです。

さらに施主にとって嬉しいのは、建物をレベルアップするための、具体的な省エネ改修のアドバイスが得られる点です。認定専門官に証書とは別に、「アドバイスレポート」を注文すると、各建物が必要とする省エネ改修の具体的な対策や手法、得られる補助金、省エネポテンシャルやコストパフォーマンスについて詳細に記載したレポートを作成してもらえます。

ＧＥＡＫ証書の価格は、証明書だけだと一戸建てが４００～６００フラン、集合住宅が５００～８００フランです。これに省エネ改修報告書をつけてもらうと料金が＋αになります。施主が自分でチェックする目的で、オンラインで無料で計算できるＧＥＡＫライトもあります。

さて、このＧＥＡＫ証明書の全国的な導入にあたって、エネルギー庁は年度内に１．５万枚の発行を目指して、８月３日より特別割引キャンペーンを開始。ＧＥＡＫ証明とアドバイスレポートを通常価格１２００フランのところ、１０００フラン割引で２００フランで提供しました。省エネ改修を迷う施主層からの反響は絶大で、このキャンペーンは３週間で終了しました。キャンペーン費用は先日報告した景気対策費から出されています。このようにエンジニアや建築家にとってＧＥＡＫ証明書は商売にもなるため、認定専門官の講座は大変盛況ということです。私の住むベルン州では電力会社が、顧客にＧＥＡＫ証明書の発行サービスを提供し始めています。

話しを戻しますと、今回の割引キャンペーンの対象となったのは、１９９０年以前に建てられた建物で、過去５年間に総合改修を行っていない建物であること。そこからも１９９０年前の建物の省エネ改修がＧＥＡＫの狙いであることが分かります。また、住人側には過去３年分の電気と灯油の消費量をまとめ、設計図を提供し、建物検査を許可し、後日アンケート調査に協力することなどが求められます。

スイスではまだ任意ですが、ＥＵでは２００３年には導入が決定されています。ドイツの環境ジャーナリストである村上敦さんによると、ドイツでは今年より住宅と商用建築の両方に、求めに応じて表示することが義務付けられ、実施されているそうです。
対して、スイスでの義務化は２０１０年以降になりそうです。

しかし、村上さんもご指摘されるように、ドイツやスイスで省エネ改修がブームになったのは、やはり手厚い補助キャンペーンがあるからです。
ＧＥＡＫ証明自体に省エネ改修をどれほど促進する効果があるのかまだ分かりませんが、中古住宅の購入を考えている市民や企業にとっては、とても便利で重要な判断基準ができたということは確かです。

11月に日本で講演会を開催します

イギリスから戻ってきたら、スイスは萩が咲き、すっかり秋らしくなっていました。
農家の母屋に寄り添うようトウヒの大木には、毎年のようにこの季節になると、何百匹ものホシムクドリが集まり、越冬地に旅立つまでの日々を賑やかに過ごします。

随分ご無沙汰してしまいました。
今日は、まず、日本での講演会のお知らせです。
来る11月4日～14日に東京から北日本の各地で講演ツアーを開催することになりました。
テーマは、本「サステイナブル・スイス」で触れているような、エネルギーや建物の話が中心となる予定です。

中でも以下の場所での会は一般に開放されています。
11月7日（土）　14時～16時半　岩手県盛岡市　岩手県環境王国展
11月13日（金）　18時～20時半　東京銀座で企画中
開催の詳細については、後日またブログでご報告します。

各地の主催者の皆様、企画者の長土居様、寺尾様、濱田様、小野様、どうもありがとうございます！！

それでは、来週からまたボチボチと報告していきますので、また時折ご覧になってみて下さい！