文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

It was a top 50 searcher for the past week, 2021/7/30.

2024年07月30日 08時56分37秒 | 全般

1

トップページ

2

南ドイツ新聞で反日記事を書き続けて来た記者よ。君は、朝日新聞やNHKなどと同等の、この世で最も恥ずべき人間なのか。

3

TBSが反日的報道をする理由を知っていますか? 元TBS社員の独り言 「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」

4

Top 50 searches for the past week

5

習近平政権は間違いなく21世紀のナチスと化しており、習近平は21世紀のヒトラーとなって、

6

NHK、TBS、テレビ朝日の偏向報道が何故あれほど酷くて執拗なのかを明らかにしている。

7

The Xi Jinping regime has undoubtedly become the Nazi regime of the 21st century

8

We have imposed a terrible burden on Japan.

9

Top 50 searches for the past week

10

they could have criticized China thoroughly and corrected it.

11

It is a popular page yesterday

12

about 10 years later, the London Times wrote the following

13

ジョン・ラーベが何者かは…ナチ党員で当時のドイツで最大級の軍事関係会社だったシーメンス社の中国駐在員

15

the great crime of confining speech that pursues or criticizes China in Japan

16

Top 10 real-time searches 2021/7/24, 15:52

17

It is a popular page yesterday

18

It is a popular page yesterday

19

大気汚染が人類にとっての一番の問題だと言うのならば、中国を徹底的に批判し是正させれば済む話だった。

20

The Japanese media has never once reported on this ridiculous but unforgivable reality in Germany

21

It is a popular page yesterday

22

光愛病院は、日本赤軍支援グループの拠点、巣窟だった。また辻元の内縁の夫、北川が経営する「第三書館」という出版社は

23

Top 50 searches for the past week

25

Top 50 searches for the past week

27

今しがた、竹内久美子さんのツイートで発見した記事です。

28

その前に、自分の国の為政者たちが冒し続けている悪徳を止める事、則ち、体制を変える事が先だろう

29

these people are very susceptible to deceptive and moralistic words

30

世界中で同様の工作が行われていて彼らに支配されている人間達は世界中にいる

31

Top 10 real-time searches 2021/ 7/28, 12:10

32

彼らは2035年までに全部の車種を電気自動車にする等と発言し出した。低炭素だとか地球温暖化防止だとかの美名の元に

33

It is a popular page yesterday 7/23

36

李鴻章は、「日本に大変なお荷物を押しつけてやった。いまにひどい目に会うから見ていろ」と内心ほくそえんでいた。

37

Top 10 real-time searches 2021/7/27, 9:18

38

Top 10 real-time searches 2021/7/23, 7:05

39

Top 50 searches for the past week

40

組員Cは、 「シノギの最新トレンドは詐欺。太陽光発電やFXあたりが熱いな。正業を持つヤクザがとにかく増えた。…」

41

日本のマスコミが相変わらず鵜の目鷹の目で日本の“アラ”ばかり探す中、選手村がいかに素晴らしいかを オーストリアの女子体操選手がInstagramで発信、話題に

43

有名なのは、橋本龍太郎元首相を籠絡した中国人女性通訳のケースだ。

44

明治政府には、「コロナイゼーションはやらない」という覚悟が強くあった

45

何故なら、彼は、それ以降、日本国内で、中国を追及、批判する言論を閉じ込める大罪を犯したからである。

46

Top 50 searches for the past week

47

It is a popular page yesterday

48

販売部数は158,419部で沖縄県において第1位である。第2位は琉球新報で同158,229部、第3位は日本経済新聞で同5,762部となっている。

49

ZENホールディングス、或いは河合弁護士らと真正面からぶつかることを恐れなければならない理由が、メディアや静岡県側にあるのか

50

Top 50 searches for the past week

 


It was a popular page yesterday, 2021/7/30.

2024年07月30日 08時54分37秒 | 全般

2

It is a popular page yesterday

3

TBSが反日的報道をする理由を知っていますか? 元TBS社員の独り言 「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」

4

Top 50 searches for the past week

5

トップページ

6

公安当局は辻元が元在日朝鮮人で北の工作員であり、「ピースボート」 の実質的主宰者は朝鮮総聯であることを割り出した。

7

光愛病院は、日本赤軍支援グループの拠点、巣窟だった。また辻元の内縁の夫、北川が経営する「第三書館」という出版社は

9

有名なのは、橋本龍太郎元首相を籠絡した中国人女性通訳のケースだ。

10

Top 50 searches for the past week

11

ZENホールディングス、或いは河合弁護士らと真正面からぶつかることを恐れなければならない理由が、メディアや静岡県側にあるのか

12

It is a popular page yesterday

13

組員Cは、 「シノギの最新トレンドは詐欺。太陽光発電やFXあたりが熱いな。正業を持つヤクザがとにかく増えた。…」

14

The Xi Jinping regime has undoubtedly become the Nazi regime of the 21st century

15

世界中で同様の工作が行われていて彼らに支配されている人間達は世界中にいる

16

NHK、TBS、テレビ朝日の偏向報道が何故あれほど酷くて執拗なのかを明らかにしている。

17

深い美意識と知能と勇猛さとキリスト教徒も及ばない寛容さをもつ日本人に白人は目を剥いた。

18

南ドイツ新聞で反日記事を書き続けて来た記者よ。君は、朝日新聞やNHKなどと同等の、この世で最も恥ずべき人間なのか。

19

Top 10 real-time searches 2021/ 7/28, 12:10

21

野党政治屋達と朝日新聞やNHK等のテレビメディアのスタンスは奇妙に一致している。

22

重信被告の所持品の分析を進めた結果、日本赤軍が市民団体(ピースボート)を関連組織と位置付けている事が分かり、今回 の捜索に踏み切った

23

彼らは2035年までに全部の車種を電気自動車にする等と発言し出した。低炭素だとか地球温暖化防止だとかの美名の元に

24

#杉尾秀哉 ってただのバカかと思ったら嘘つきだね#杉尾秀哉 相変わらずバカ丸出し議員。こいつに投票する有権者もバカ。#立憲民主党 の #杉尾秀哉 は国会で偽造発言したのか?

26

日本のマスコミが相変わらず鵜の目鷹の目で日本の“アラ”ばかり探す中、選手村がいかに素晴らしいかを オーストリアの女子体操選手がInstagramで発信、話題に

27

日本只适合日本人。 如果Nikai禁止他们进入,我们将完成Corona

28

現在、沖縄に居住している、となると、まるで三題噺のように合致してくるではないか。

29

旧約聖書民数記でモーゼが「略奪せよ。男は赤子まで殺せ。人妻も殺せ。処女は神の贈り物だ。生かして楽しめ」と言った

30

Top 50 searches for the past week

31

「マグロ学 一生泳ぎ続ける理由とそれを可能にする体の仕組み」中村 泉著

32

朝鮮半島や中国は底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国である…を、こうして世界に知らせるたびごとに私は思うのである

33

ソーギョンドク氏(誠信女子大学校客員教授)は、ニューヨークの夕イムズスクエアで1億円をかけ、端島の非道ぶりを訴える広告映像を発信した人物…その広告に使われた写真も、朝鮮人徴用工とは無関係の写真

34

「ピースボート」 の実質的主宰者は朝鮮総聯、 船籍は北朝鮮であることを割り出した。

35

小泉純一郎が就任して以来、自殺者数は、歴代総理大臣中1位。自殺者数は過去最大で第1位。会社倒産件数歴代1位

36

以下は、辻本の以前の「私は国壊議員や…」発言の全文を確認しようとして検索中に発見した記事である。

37

They proudly chose to sacrifice themselves for others and acted accordingly.

38

韓国語は福沢諭吉がつくった… 漢字ハングル交じりの近代韓国語の成立に、決定的な役割を果たしたのは福沢諭吉でした。

39

実は、辻元清美の設立した『ピースボート』は、日本赤軍が国際的に作ろうとしている支援組織の表側の組織なんです。

40

辻元清美の両親の国籍は韓国なんでしょうか? 国籍が韓国である噂は多かったので、 帰化の噂の真相を調べてみますと、

41

In other words, he was planning to use the Olympics for political purposes. 

42

We have imposed a terrible burden on Japan.

43

日本が牽引する 日本を立て直す100人①…AERA1月2-9日号より

44

お地蔵さん…金閣寺・冬の完全版。2012/2/19.

45

It is not a country we should force ourselves to deal with. 

46

Je! Angekataa kufanya vivyo hivyo ikiwa alikuwa akishughulika na Merika?

47

ジョン・ラーベが何者かは…ナチ党員で当時のドイツで最大級の軍事関係会社だったシーメンス社の中国駐在員

48

その感覚が孫文にはない。彼は日本にたかり、一方で米国には日本排除を要求する。

49

習近平政権は間違いなく21世紀のナチスと化しており、習近平は21世紀のヒトラーとなって、

50

these people are very susceptible to deceptive and moralistic words


It was a top 50 searcher for the past week, 2022/7/30.

2024年07月30日 08時51分59秒 | 全般
1
2
3
4
5
6
7
8
9
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50
 
 

It was a popular page yesterday, 2022/7/30.

2024年07月30日 08時51分19秒 | 全般
1
2
3
4
5
6
7
8
9
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50
 
 

It was a top 50 searcher for the past week, 2023/7/30.

2024年07月30日 08時47分46秒 | 全般

1

習氏が権力基盤の浮沈をかけて台湾攻略に出てこようとするのに対し、抑止を確実にするには日米台の覚悟が必要で、日本は日本の国益のためにこそ、

2

Die japanisch-koreanische Union ist weder seltsam noch eine Form der Kolonisierung.

3

トップページ

4

It was a popular page yesterday 2023/3/5.

5

これが文春の隠し球か→木原事件 妻の取調官〈捜査一課刑事〉実名告発18時間 木原は「俺が手を回したから」と妻に

6

仁藤夢乃、大谷恭子、戒能民江、近藤恵子…共産主義者同盟、連合赤軍、重信房子、福島みずほ、金尻カズナ、斎藤秀樹、千田有紀、赤石千衣子、駒崎弘樹

7

准备迎接 "习近平的战争"。

8

クルド人は日本人女性をレイプし、 入管職員を罠にハメ、 埼玉の川口で傍若無人に暴れ回り、

9

遂に第4弾で木原誠二氏の妻を取り調べた捜査官の実名告発をぶち込んできた文春。驚愕の証言と新事実に唖然。

10

実質的にテロリストの代わりにテロの弁解をしている彼らを『月刊Hanada』で強く抗議しました

11

まず“中国から輸入する水産物について日本も全量検査をすべき”と具体的対抗策を提唱。当然だろう。毅然とせよ、日本

12

札幌猟奇殺人事件は異様さが益々際立ってきた…容疑者父の女装写真はなぜ出ない?

13

岸田政権は留学生の就職拡大の為の政策を更に打ち出す…フランスのような移民の国にし、暴動が起きる可能性を高める…早く退陣させなければ日本が終わる…

14

特に国防動員法や国家情報法のある国からの移民促進はスパイと軍人を増やすのに等しいということを為政者らは心から理解しているのだろうか?

15

デイヴィッド・ケイとか、ジョセフ・ケナタッチとか、日本政府に対決姿勢を見せる国連特別報告者を英雄視して熱烈歓迎してきた日本のテレビが、

16

東京都日中友好協会が9月に派遣する30歳以下限定の無料中国派遣団…また中国共産党に洗脳されて日本に帰国してくる日本人の若者が増える

17

歴史学者の加藤陽子は長谷部恭男らとの鼎談で…日本を腐している…どこからこんなヘンな見解が出てくるのか。

18

LGBT Issues, Supreme Court Rulings that Fuel Women's Anxiety and Fear,

19

文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2023/7/25

20

無料洗脳サービス。簡単に引っ掛かる日本人。生体検査も無料だろう。

21

帯広での中国人の生活保護問題…国会での質疑で外国人の生活保護が年千億円単位になっていることが分かりました。

22

It was a popular page yesterday, 2023/7/23.

23

昭和64年1月に足立区で起きた女子高生コンクーリト詰め殺人事件の犯人も親が共産党員だった事を思い出す。

24

LGBT基本計画案に反対意見8割超 埼玉県のパブリックコメントで

25

大衆操作による世論形成で日本社会を支配した彼らこそが「戦後レジーム」であり「戦後レジームからの脱却」を目指した安倍総理は彼ら最大の敵であったからです

26

政官財、そして司法。日本社会のあらゆる分野で腐敗が止まらない。その原因を突き詰めれば、戦後民主主義教育にあります。

27

Top 10 real-time searches 2023/7/24, 1:41

28

公式ハッシュタグランクイン記事一覧 2023/7/25

29

『腹黒い世界の常識』…日本国民のみならず世界中の人たちが必読。

30

しかも原作者は共産党の支持者です。公共放送で放映する内容ではありません。

31

明日発売の文春第4弾が話題に。早刷り記事を読んだ人から次々と連絡…文春&捜査官の正義の魂に感謝。国民は政治の奢りを絶対許してはならない

32

Maria Callas sings "Casta Diva" (Bellini: Norma, Act 1) with my shots on 2023/7/25, in Kyoto

33

膳場貴子は赤い東大で学び自虐史観のNHKに就職するとこれほど愚劣な〇鹿になる典型…百害あって一利なし

34

共生ではなく、庇を貸して母屋を取られるだろう。誰かに命令された通りに政策を進める岸田政権は終わりの始まりだった。

35

王毅Vs秦剛の権力闘争は結局、秦剛の解任と王毅の返り咲きで決着をつけられたが…今後の習近平外交は要注意

36

中国にマイナンバーと年金情報が「大量流出」していた…厚労省が隠蔽し続ける「不祥事」の全容

37

沖縄を中国に隷属させる玉城…記念撮影のとき、中国側は玉城氏を李首相の左側に、河野氏を右側に配した。左大臣は右大臣より位が上で、最大級のもてなしだ。

38

진실을 보지 못하는 여자

39

中国の自動運転技術サプライヤーに安全保障上の懸念=米運輸長官…大阪万博で100台も中華のバスを買っちゃって。どうすんだよ?…馬鹿すぎるだろ?

40

「若手有望記者3人が同時退職」「Colabo支援者の抗議で記事取り消し」朝日新聞で何が起きているか

41

Top 10 real-time searches 2023/7/24, 9:03

42

a video of anti-Japanese agent lawyer Mizuho Fukushima, before she became a Diet member,

43

本当にどうかしてるわ…この人…岸田「UAEやカタールは自国民1割で、9割の外国人と共生している。日本も…

44

国会議員になる前の反日工作員弁護士、福島瑞穂が、河野談話直前に松尾という反日芸人とNHKに出演した時の映像

45

マイナンバーカードのトラブルで支持率が下がったなんてウソをついてLGBT運動の危険性を隠したから支持率はまだ下がり続ける

46

要は権力闘争。習近平氏への忠誠合戦は同時に密告合戦でもある。恐ろしや

47

ファーウェイがなぜ…あんなに安く販売できるのか?…それには裏が…C国がここに突っ込んだ補助金8兆円以上…バックドアが仕掛けられてます

48

Edith Piaf - Non, Je ne regrette rien with my shots on 2023/7/25, in Kyoto

49

場合によっては韓国分の5兆円も日本が肩代わりするかも知れません。来月、キャンプデービッドでの日米韓3カ国首脳会談の主要テーマはこれです。

 


2024/7/26 in Osaka


It was a popular page yesterday, 2023/7/30.

2024年07月30日 08時45分40秒 | 全般

1

習氏が権力基盤の浮沈をかけて台湾攻略に出てこようとするのに対し、抑止を確実にするには日米台の覚悟が必要で、日本は日本の国益のためにこそ、

2

Die japanisch-koreanische Union ist weder seltsam noch eine Form der Kolonisierung.

3

トップページ

4

文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2023/7/29

5

It was a popular page yesterday 2023/3/5.

6

It was Xi Jinping who showed the Japanese the true nature of China.

7

安倍政権でこんな事があったら連日、TVのバカ番組は騒ぎまくり望月という頭の壊れた者が会見ジャックをしたはず

8

Top 50 searches for the past week 2023/7/29

9

中国が虎視眈々と軍事大国化を目指しているとも知らず、日本の政治家は政局に明け暮れます。

10

La verdadera naturaleza de China

11

It was a popular page yesterday 2023/7/29.

12

중국의 본질

13

La vera natura della Cina

14

La vraie nature de la Chine

15

A verdadeira natureza da China

16

Die wahre Natur Chinas

17

It was a popular page yesterday 2023/7/28.

18

文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2023/7/28

19

We must first contain China so it does not invade the outside world.

20

准备迎接 "习近平的战争"。

21

高市総理、有村外相、小野田総務相が実現できれば日本も復活できるのにと、ふと考える。

22

以下は、辻本の以前の「私は国壊議員や…」発言の全文を確認しようとして検索中に発見した記事である。

23

Top 50 searches for the past week 2023/7/28

24

茂木派の媚中議員・東国幹の行為に非難殺到…簡体字で広報…この議員に投票した旭川の人はよくよく考えて欲しい

25

いまだに共産党の影響を受けている日本学術会議。その日本学術会議の影響を受けるのが文科省と日本の大学。

26

#杉尾秀哉…オウム真理教を批判する坂本弁護士との取材映像を放送前にオウム幹部に見せた事で、数日後の坂本弁護士一家殺害事件の発端となった このクズは #exile だけじゃなくて、雑誌をソースにバカ質問

27

歴史学者の加藤陽子は長谷部恭男らとの鼎談で…日本を腐している…どこからこんなヘンな見解が出てくるのか。

28

北京で私を待っていたハニートラップ…ホテルに行くとチャイナドレスに身を包んだ長身の女性達が

29

しかも原作者は共産党の支持者です。公共放送で放映する内容ではありません。

30

#秋篠宮家は日本の恥…でツイートしてる上から6個を抽出…工作員アカウント

31

札幌猟奇殺人事件は異様さが益々際立ってきた…容疑者父の女装写真はなぜ出ない?

32

"시진핑의 전쟁"에 대비하라.

33

the only three LDP members we conservatives and realists have high hopes for

34

The leaders of Japan and the United States must now make a decision.

35

LGBT Issues, Supreme Court Rulings that Fuel Women's Anxiety and Fear,

36

アリババとソフトバンクの幹部である蔡崇信の祖・蔡家が三代前からお互いに助け合う「青幇」コアメンバー

37

もともと彼らは容共的社会主義者なんだよ。共産党とそう変わらない。共産主義というとアメリカ国民には生理的な嫌悪感があるでしょう。だから「リベラル」などとごまかして

38

中国的真实面目

39

今の日本の繁栄は一時的なものであだ花です。その繁栄をつくってきた世代の日本人がもうすぐこの世からいなくなりますから、20年もしたら国として存在していないのではないでしょうか。

40

この記事と写真は…ダボス会議(主催者クラウス・シュワブ)と中国は一心同体である事を証明している。

41

「ピースボート」 の実質的主宰者は朝鮮総聯、 船籍は北朝鮮であることを割り出した。

42

日本軍があまりにも強すぎた…圧倒的な物量を誇った当時の世界最強の国である米国の軍隊は骨身にしみて思った事だろう。

43

Una donna che non vede la verità

44

Preparem-se para a "Guerra de Xi Jinping".

45

Governor Tamaki’s recent visit to China vividly showcased his lack of wisdom

46

If LGBT is also cut, will tax reduction be possible for the people?

47

진실을 보지 못하는 여자

48

組員Cは、 「シノギの最新トレンドは詐欺。太陽光発電やFXあたりが熱いな。正業を持つヤクザがとにかく増えた。…」

49

旧約聖書民数記でモーゼが「略奪せよ。男は赤子まで殺せ。人妻も殺せ。処女は神の贈り物だ。生かして楽しめ」と言った

50

若いうちが幸せすぎたのでしょう。この界隈の人の汚さに嫌気がさして、人嫌いに拍車がかかりました。私は道を誤った。

 


2024/7/26 in Osaka


このような危機は、犯罪的な無責任によって引き起こされた政治的危機であるということを忘れてはならない。 

2024年07月30日 08時44分10秒 | 全般

以下は、26日に発売された月刊誌Hanadaの巻頭を飾るE・ルトワックの連載コラムの抜粋である。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読。

限界バイデンと日本の政治的危機
テレビ討論会でのバイデン大統領の最悪のパフォーマンス…中略…私がバイデンと初めて会ったのは約五十年前。
ネットで私の名前を入れて検索すると、彼が委員長を務める上院の外交委員会で、私が彼の目の前で証言している画像が出てくる。
バイデンは個人的に知っているので悲しい限りだ。 
報道にもあったとおり、私はバイデンはパーキンソン病だと考えている。
ところが、彼の妻(ジル夫人)と息子(ハンター)は、彼を候補者から下ろすことに同意していない。
理由はいくつかあるが、彼の妻は豪華な家具が設えられたホワイトハウスに住むことを好み、息子は刑事裁判が待っているからだ。
バイデンがホワイトハウスにいる限り、息子は法的に守られる。 
妻と息子は実に残酷で、バイデンはこのままいけば、公の場で椅子に座ったまま眠ってしまうなど「決定的な姿」をさらすことになる。 
結論として、バイデンは十一月までに辞めさせられることになるだろう。 
では、代わりの候補者は誰なのか。
代表的なのがカリフォルニア州のキャビン・ニューサム知事だ。
彼は映画スターのようなイケメンだが、残念ながら暴走的な左翼の政策や環境政策など、あらゆる愚かなことが行われている「カリフォルニア州」の知事である。
税金は非常に高く、ガソリン価格も高騰するなど、カリフォルニア州は経済的に衰退し、サンフランシスコやロサンゼルスの人々はテキサス州に次々と移住している。 
いくらイケメンの州知事が出馬したところで、いざ大統領選になれば足元の州の悲惨な状況が全国に暴かれて終わりだ。
かといって、その他の州知事らも知名度は低い。 
したがって、現時点ではトランプの大統領返り咲きの可能性が高い。 
では、もしトランプが二度目の大統領に就任したら、その影響は日本にどう出るのか。
まず確実に言えるのは、日本はワシントンから非常に冷たい風を感じることになる。
中略。
日本は西側の世界で二番目に大きな経済力を持っている。
ところが、防衛費を二倍のGDP比二%に上げると言いながら、実質的な通貨安で支出を上げた分の戦力を得ることができていない。
海外から輸入する装備品などが円安で値上がりし、防衛費増額分が相殺されてしまい、インディアンのナバホ族の弓矢くらいしか買えない状況だ。 
その間も、アメリカは相変わらずGDP比4%近くの国防費を捻出している。
これはいわゆる「フリーライド」(ただ乗り)であり…中略… 
中国に対しては、越境EC(電子商取引)アプリとして急成長しているTemuのようなサイトやEV車などに関税をかけるくらいのことは早々にやるだろう。
二期目のトランプ政権は、不均衡是正の政策をより強硬に打ち出す、レーガン政権のようになる。
中略
もし日本の政治システムを裁判にかけられるとしたら、私は二件の罪で訴訟を起こす。
第一に、日本は出生率を上げることについて何も語らず、何もしなかった。
ゼ囗だ。
たとえば、不妊治療は日本では未だに無料ではない。
完全に無料にして、不妊治療を受ける女性の負担はゼ囗にすべきだ。 イスラエルは日本よりずっと貧しい国だが、出生率はずっと高い。
イスラエルはOECD加盟国のなかで最も出生率が高く、女性一人当たり三人の子供がいる。
それでもまだ不妊治療は無料のままだ。
日本はリッチな国なのに、いったい何をやっているのか。 
第二に、予測不可能な北朝鮮の核から日本国民を守るために指一本動かしていない。
北朝鮮は日本の近くにあって、核ミサイルを保有している。
なのに日本政府は何もしない。 
日本人は、核弾道ミサイルを持つ狂人が率いる独裁国家の隣に住んでいながら、弾道ミサイル防衛をはじめ自らの安全やその家族、友人らの安全を保障する手立てを一切講じられていないのだ。 
このような危機は、犯罪的な無責任によって引き起こされた政治的危機であるということを忘れてはならない。

 


2024/7/26 in Osaka


Repost! It was a popular page yesterday, 2019/7/29.

2024年07月30日 08時41分43秒 | 全般

2

NHK、TBS、テレビ朝日の偏向報道が何故あれほど酷くて執拗なのかを明らかにしている。

3

その在日韓国朝鮮人社員が昇進して、主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など1980年以降、決定的な権力を持ったポストに、つき始めました

4

君達が本当に日本国が日本政府が彼らに対して何もしなかった、差別して来たと言うのなら、手前が、或いは手前達の娘や息子をハンセン病患者達の嫁や夫にしてから、ものを言え

5

そして、辻元清美の選挙区である、大阪10区、高槻市は日本赤軍の関係者・支援者の多い土地で知られているそうですよ

6

トップページ

7

皆それは良かったと大いに拍手喝采して彼を称えた。何故、彼が褒章されたのか。その理由を聞いて我々は更に彼を称賛した。

8

本物の日本人とはこういうものであって所謂人権派弁護士達やNHKの報道部を支配している連中の様な日本人なのかどうかも判然としない人間達とは人間の出来と態様が天と地ほど違うのである

9

この小泉が、松沢病院に入院歴があるということについては、小泉家の極秘事項になっている。

10

二度と朝日新聞等やNHK等の売国奴達に日本を支配させない、彼らに退場を促す…無論その際には彼らの捏造報道の為に日本が被った天文学的な大損害を弁済させて

11

そもそも美人コンテストまで…女性差別だ人間差別だと言って悉く廃止させて来たのが立憲民主党などの野党とこれに同調して来た朝日やNHK等のメディアだろう

12

その野党が国家の命運を決める選挙で恥も外聞もなく美人コンテストを行う。正におためごかしな似非モラリズムと彼らがご都合主義者である事の格好の見本

13

差し当たり対象とする三品目の原材料は、日本が世界の7~9割を生産し、おまけに保存が長く効かない。

14

大半の子供や子供がそのまま大人になった様な人間達には善悪の区別などつかないから患者達は悲惨な日常を送るしかなかったはずだ。日本という国だからあのような配慮が出来たのである。

15

この問題を朝日新聞の社説は「トランプが悪い」と書く。それはちょっと違う。ときには滅ぼした方がいい政権もあることを知ろう。

16

この病気に罹患した患者たちについては、日本だからこそできた対処…日本以外の国なら出来ない態様だったのが事実である。

17

世界最高の政府だったと言っても過言ではない日本は彼らの為に風光明媚な場所や他者からの視線に晒されない閑静な場所に国立の保養所、療養所を各地に作ったのである

18

今回の選挙は為すべき正しい仕事を命を賭して行い達成している稀代の政治家であり真の愛国者である安倍首相に対して地滑り的な圧勝を与え、

19

文在寅の無策の上塗りだけの空威張りが真実であるかのように…韓国が日本メーカーの製品を今すぐにでも作れるかのような映像まで流して

20

It takes 74 years after the war, but we take off the yoke of the WGIP

21

北朝鮮に吸収される韓国という構図が明らかな今、喫緊の課題として日本の防衛をどうするか、日本の安全保障体制の再構築を急がなければならない時に

22

「ピースボート」 の実質的主宰者は朝鮮総聯、 船籍は北朝鮮であることを割り出した。

23

だから護憲だ憲法改正反対等と馬鹿な事を言っている朝日やNHKなどのメディアや立憲民主党等の政党や所謂文化人達等は皆彼らの手先であると考えて正解なのである

24

彼は長年ハンセン病国立療養所で患者達の治療と研究にあたった。その功績に対して天皇から叙勲されたのである。

25

再投票するか、両者当選とするか…それこそが真の民主主義だってことに気づかなかったら、政治のプロだなんて、とても言えない。

 26

米国がモスクの親玉ハメネイ師に経済制裁を科したが、対象の個人資産が十数兆円超もあったのはそういう背景があるからだ。 

28

利権に群がった日韓議連や、慰安婦のありもしない強制連行をでっち上げて韓国人の怒りを煽りに煽った日本の新聞、そこに「譲歩」と「ご機嫌とり」しか頭にない外務省が加わり

29

韓国政府の嘘と捏造はそこまで容赦がないのだ。 すぐに危険だと直感した。

31

日本をどこまでも踏みつけにし、蔑ろにしてきた「報い」を受けるさまを日本は静かに見ていればいい。非韓三原則である「助けない、教えない、関わらない」をその時こそ行使するのである。

32

I君、電話を寄越すのが1ヵ月遅かったよ…これは接戦だと気が着いたのは候補者が決定した時だったと言っても過言ではないはないだろう。

33

もし、そうせずに、彼らを町中に放置したら、どうなるか? 君の息子や娘が意地悪したり虐めたり差別しまくるだろう。

34

私たちに重要なのは、今回の措置を元の木阿弥にしようとする外務省や日韓議連、そして朝日や毎日など媚韓メディアをいかに監視するかにある

36

Let's know that sometimes, there is a regime that should be destroyed.

37

この番組の制作者達の歪んだ頭脳、GHQが日本永久弱体化の為に与えたものの一つである国家賠償法を悪用する所謂人権派弁護士達や、

38

「おためごかしな似非モラリズム」がどれほど上記の3国の様な反日国家にとって結構毛だらけな利用価値であるかを肝に銘じて知る事。

39

選挙権を持っている18歳以上の若者たちへ

40

憲法を改正させたくない…日本を、いつでも侵略・侵攻、占領できる弱い国のままにしておきたいのは中国と朝鮮半島という世界でたった二つの反日国家だけなのである

41

安倍首相の信頼が厚い経産省出身の今井尚哉総理秘書官と、首相との距離が近く、官邸で安倍-菅―世耕という独特のラインを構築する、チーム安倍々がついに画期的な方針転換を果たしたのだ

42

For young people over the age of 18 who have the right to vote,

43

この対韓規制は、経産省だからこそできたものだ…安倍首相は今年一月、国際法に基づく対抗措置の具体的検討を各省に指示…政府全体がその作業に入った中で、最も熱心に取り組んだのが経産省だった

44

記事一覧

45

In the first place, they have entirely abolished until the beauty contest.

46

これは何か朝鮮半島に渡った日本人たちがつくったわけだけど、韓国側はそれをわざわざ切り離して円墳と方墳にして「日本の前方後円墳ではない」と主張している

47

金融面で日本が制裁に入れば韓国経済はひとたまりもない。財務状況が悪い韓国の銀行は、例えば日本の銀行の信用枠を利用して貿易決済をおこなっており、完全に「日本依存病」と言える

48

イランの新しい顔パスダランは先日、日本のタンカーを爆破し、米軍の無人偵察機を撃ち落とした。英夕ンカーを拿捕した。彼らの狂気はまだ健在なことを示している。

49

有名なのは、橋本龍太郎元首相を籠絡した中国人女性通訳のケースだ。

50

Humans want to look at beauty than unprepossessing.

 


2024/7/23 in Osaka

 

It was a top 50 searcher for the past week, 2024/7/30.

2024年07月30日 08時40分33秒 | 全般

1

トップページ

2

La presse nucléaire japonaise est pleine de mensonges… Ce genre d'histoire n'est

3

記事一覧

4

This is the top 10 in real time as of 27/7/2024, 22:29.

5

Who are Japan's best players, or in other words, the top half of my classmates?

6

この小泉が、松沢病院に入院歴があるということについては、小泉家の極秘事項になっている。

8

your wise words when you continued to say that China could never become a world leader.

9

This is the top 10 in real time as of 28/7/2024, 8:14.

 

10

豊中市議である木村真は、あの悪名高い連帯ユニオン、関西地区生コン支部と地方議員ネットワークの副代表であり、

11

My shot on 2024/7/25 in Kojima with Paul Simon & Goerge Harrison- Here Comes The Sun

12

Top 10 popular pages as of 2024/26, 0:05

13

This is the top 10 in real time as of 29/7/2024, 0:39.

14

It was a top 10 searcher on 2024/7/24, 0:14.

15

The most admirable person is who invented the URL and provided it for free.

16

Long after 3.11, I went to Yuriage. The Beatles - Don't Let Me Down

17

Yhdysvallat on pahin syyllinen Fukushiman ydinkatastrofissa.

18

2021/3/16に発信した章と共に。purple rain (Prince) - Eric Clapton

19

đăng một quảng cáo nói lên sự thật trên một trang đầy đủ của mọi tờ báo ở Hàn Quốc

20

situasi buruk yang terjadi di negaranya akan terekspos ke seluruh negeri, dan dia akan tamat

21

It was a hidden secret of the Kennedy family, but its dangers were also deliberated thoroughly. 

22

Mucho después del 11-S, fui a Yuriage. purple rain (Prince) - Eric Clapton

23

In China today, the economy is in the process of collapse,

24

the Asahi Shimbun is not a newspaper but a propaganda leaflet.That's exactly right.

25

จะกล่าวได้ว่าบทความนี้สมควรได้รับรางวัลโนเบลสาขาสันติภาพก็ไม่ใช่เรื่องเกินจริงเลย

26

Tidak keterlaluan untuk mengatakan bahawa kertas ini layak menerima Hadiah Keamanan Nobel.

27

Nyatakan kepada dunia bahwa fasisme tidak diperlukan di abad ke-21.

28

Förklara för världen att fascism inte behövs på 2000-talet.

29

My shot on 2024/7/25 in Kojima with Paul Simon - The Boxer (Live From Paris)

30

Golden Slumbers (2019 Mix) with my shot on 2022/7/25, in Kyoto

31

USA er den verste synderen i atomkatastrofen i Fukushima.

32

It was a popular page yesterday, 2019/7/27.

33

再発信!喋っていたのは、時々、紙面で見かけた原真人という男である。

34

Vyhláste svetu, že fašizmus nie je v 21. storočí potrebný.

35

Estados Unidos es el peor culpable del desastre nuclear de Fukushima.

36

再発信!本当の一流と二流の間には、実は、天と地の開きがあることを、冒頭の記事は告げているのである。

37

再発信!朝日新聞社が今何をさておいても為さなければいけない事は、

38

menyiarkan iklan yang menceritakan kebenaran pada halaman penuh di setiap akhbar di Korea Selatan

39

Your words are reaching us. The beauty of your words touches us.

40

It was a popular page yesterday, 2021/7/23.

41

日本国民全員が必視聴!!!1074回 高市早苗が自民党総裁選に立候補したら…

42

ประกาศให้โลกรู้ว่าลัทธิฟาสซิสต์ไม่จำเป็นในศตวรรษที่ 21

43

Verklaar aan die wêreld dat fascisme nie nodig is in die 21ste eeu nie.

44

My shot on 2024/7/25 in Kojima with Pink - Nothing Compares 2 U - Live 2023

45

再発信!そのような態様が、どれだけ幼稚で、どれだけ悪質であるかを彼等だけが知らない。

46

Без перабольшання можна сказаць, што гэтая праца вартая Нобелеўскай прэміі міру.

47

Repost!It was a popular page yesterday, 2024/7/23.

48

Pasludiniet pasaulei, ka fašisms 21. gadsimtā nav vajadzīgs.

49

Repostar!Era um segredo oculto da família Kennedy,

50

Get punitive damages from G.E.! 

 


2024/7/26 in Osaka


Posting ulang! situasi buruk yang terjadi di negaranya akan terekspos ke seluruh negeri,

2024年07月30日 08時38分35秒 | 全般

Berikut ini adalah kutipan dari kolom reguler Edward Nicolae Luttwak yang muncul di awal majalah bulanan Hanada, yang dirilis pada tanggal 26.
Kolom ini wajib dibaca tidak hanya oleh masyarakat Jepang, tetapi juga oleh masyarakat di seluruh dunia.

Krisis Politik di Jepang dan Biden yang 'Membatasi'
Penampilan terburuk Presiden Biden dalam debat yang disiarkan di televisi... dihilangkan... Saya pertama kali bertemu dengan Biden sekitar lima puluh tahun yang lalu.
Jika Anda mencari nama saya di internet, Anda akan menemukan foto-foto saya saat memberikan kesaksian di hadapannya di Komite Hubungan Luar Negeri Senat, di mana dia menjadi ketuanya.
Ini menyedihkan karena saya mengenalnya secara pribadi. 
Seperti yang diberitakan di media, saya percaya bahwa Biden mengidap penyakit Parkinson.
Namun, istrinya (Jill) dan putranya (Hunter) belum setuju untuk melepasnya dari tiket.
Ada beberapa alasan untuk hal ini, tetapi istrinya lebih suka tinggal di Gedung Putih dengan perabotannya yang mewah, dan putranya sedang menunggu persidangan pidana.
Jika Biden berada di Gedung Putih, putranya akan dilindungi secara hukum. 
Istri dan putranya bersikap kejam, dan jika Biden terus seperti ini, dia akan mengekspos dirinya sendiri dengan cara yang “krusial”, seperti tertidur di tempat umum sambil duduk di kursi.
Kesimpulannya, Biden mungkin akan dipaksa mengundurkan diri pada bulan November.
Jadi, siapa kandidat alternatifnya?
Kandidat terdepan adalah Gubernur California Gavin Newsom.
Dia tampan, seperti bintang film, tapi sayangnya, dia adalah gubernur California.
Di negara bagian ini, segala macam hal bodoh sedang dilakukan, seperti kebijakan sayap kiri dan kebijakan lingkungan.
California mengalami penurunan ekonomi, dengan pajak yang sangat tinggi dan harga bensin yang melonjak.
Orang-orang dari San Francisco dan Los Angeles pindah ke Texas satu demi satu. 
Tidak peduli seberapa tampan gubernur negara bagian itu, ketika sampai pada pemilihan presiden, situasi bencana di negara bagiannya akan terekspos ke seluruh negeri, dan dia akan tamat.
Namun, gubernur-gubernur lainnya juga tidak begitu dikenal.
Oleh karena itu, ada kemungkinan besar bahwa Trump akan terpilih sebagai presiden lagi.
Pertama, Jepang tidak diragukan lagi akan merasakan angin dingin dari Washington.
(kelalaian)
Jepang memiliki ekonomi terbesar kedua di dunia Barat.
Namun, meskipun Jepang telah mengatakan akan melipatgandakan belanja pertahanannya menjadi 2% dari PDB, Jepang belum memiliki kekuatan militer yang sesuai dengan peningkatan belanja karena depresiasi yen yang substansial.
Nilai yen telah jatuh, yang berarti bahwa peningkatan belanja pertahanan telah diimbangi, dan negara ini hanya mampu membeli barang-barang seperti busur dan anak panah suku Indian Navajo.
Sementara itu, AS terus menghasilkan belanja pertahanan hampir 4% dari PDB.
Hal ini dikenal sebagai “free-riding” (menumpang gratis)... pembiaran...
China mungkin akan segera memberlakukan tarif pada situs-situs seperti Temu, aplikasi e-commerce lintas batas yang berkembang pesat, dan kendaraan listrik.
Pemerintahan Trump yang kedua akan seperti pemerintahan Reagan, yang mengambil pendekatan yang lebih keras untuk memperbaiki ketidakseimbangan.
(kelalaian)
Jika sistem politik Jepang diadili, saya akan mengajukan gugatan atas dua tuduhan.
Pertama, Jepang tidak mengatakan apa-apa dan tidak melakukan apa pun untuk meningkatkan angka kelahiran.
Hal ini memalukan.
Sebagai contoh, perawatan infertilitas masih belum dapat diakses di Jepang.
Seharusnya perawatan ini gratis, dan beban wanita yang menjalani perawatan infertilitas seharusnya nol. 
Israel jauh lebih miskin daripada Jepang, tetapi angka kelahirannya jauh lebih tinggi.
Israel memiliki angka kelahiran tertinggi di antara semua negara anggota OECD, dengan tiga anak per wanita.
Namun, pengobatan infertilitas masih gratis.
Apa yang dilakukan Jepang padahal ia adalah negara yang begitu kaya?
Kedua, Jepang belum menggerakkan satu jari pun untuk melindungi rakyat Jepang dari ancaman nuklir Korea Utara yang tak terduga.
Korea Utara dekat dengan Jepang dan memiliki rudal nuklir.
Namun, pemerintah Jepang tidak melakukan apa-apa.
Rakyat Jepang hidup berdampingan dengan kediktatoran yang dipimpin oleh orang gila yang memiliki rudal balistik nuklir.
Namun, tidak ada tindakan yang diambil untuk menjamin keselamatan mereka dan keselamatan keluarga serta teman-teman mereka, termasuk pertahanan rudal balistik. 
Kita tidak boleh lupa bahwa krisis semacam ini adalah krisis politik yang disebabkan oleh kriminal yang tidak bertanggung jawab.


2024/7/26 in Osaka


It was a popular page yesterday, 2024/7/30.

2024年07月30日 08時18分17秒 | 全般

1

トップページ

2

This is the top 10 in real time as of 29/7/2024, 0:39.

3

La presse nucléaire japonaise est pleine de mensonges… Ce genre d'histoire n'est

4

situasi buruk yang terjadi di negaranya akan terekspos ke seluruh negeri, dan dia akan tamat

5

จะกล่าวได้ว่าบทความนี้สมควรได้รับรางวัลโนเบลสาขาสันติภาพก็ไม่ใช่เรื่องเกินจริงเลย

6

Tidak keterlaluan untuk mengatakan bahawa kertas ini layak menerima Hadiah Keamanan Nobel.

7

Без перабольшання можна сказаць, што гэтая праца вартая Нобелеўскай прэміі міру.

8

Hindi kalabisan na sabihin na ang papel na ito ay karapat-dapat sa Nobel Peace Prize.

9

Бұл қағаз Нобель бейбітшілік сыйлығына лайық десек, артық айтқандық емес.

10

Nav pārspīlēts teikt, ka šis dokuments ir Nobela Miera prēmijas cienīgs.

11

यह कहना कोई अतिशयोक्ति नहीं है कि यह शोधपत्र नोबेल शांति पुरस्कार के योग्य है।

12

Tidaklah berlebihan jika dikatakan bahwa makalah ini layak menerima Hadiah Nobel Perdamaian.

13

Brez pretiravanja lahko rečemo, da je ta dokument vreden Nobelove nagrade za mir.

14

الوضع الكارثي في ​​دولته سوف ينكشف للبلاد كلها وسوف يتم القضاء عليه

15

Non è esagerato affermare che questo articolo merita il Premio Nobel per la Pace.

16

den katastrofala situationen i hans stat kommer att exponeras för hela landet,

17

It is no exaggeration to say that this paper is worthy of the Nobel Peace Prize.

18

It was a top 50 searcher for the past week, 2024/7/29.

19

Sẽ không ngoa khi nói rằng bài báo này xứng đáng được trao giải Nobel Hòa bình.

20

Nie będzie przesadą stwierdzenie, że praca ta zasługuje na Pokojową Nagrodę Nobla.

21

keadaan bencana di negerinya akan terdedah kepada seluruh negara, dan dia akan berakhir

22

Não é exagero dizer que este artigo é digno do Prémio Nobel da Paz.

23

It was a popular page yesterday, 2018/7/29.

24

It was a popular page yesterday, 2024/7/29.

25

die rampspoedige situasie in sy staat sal aan die hele land blootgestel word, en hy sal klaar wees

26

It was a top 50 searcher for the past week, 2021/7/29.

27

وليس من المبالغة أن نقول إن هذه الورقة تستحق جائزة نوبل للسلام.

28

สถานการณ์อันเลวร้ายในรัฐของเขาจะถูกเปิดเผยต่อทั้งประเทศและเขาจะจบสิ้นลง

29

Sio kutia chumvi kusema kwamba karatasi hii inastahili Tuzo ya Amani ya Nobel.

30

이 논문은 노벨평화상을 받을 만하다고 해도 과언이 아니다.

31

den katastrofale situasjonen i staten hans vil bli utsatt for hele landet, og han vil bli ferdig

32

It was a popular page yesterday, 2020/7/29.

33

Bu makalenin Nobel Barış Ödülü'ne layık olduğunu söylemek abartı olmaz.

34

It was a popular page yesterday, 2019/7/29.

35

なのに日本政府は何もしない。日本人は、核弾道ミサイルを持つ狂人が率いる独裁国家の隣に住んでいながら、

36

Det er ingen overdrivelse å si at denne artikkelen er verdig Nobels fredspris.

37

Dit is geen oordrywing om te sê dat hierdie artikel die Nobelprys vir Vrede waardig is nie.

38

tình hình thảm khốc ở tiểu bang của ông sẽ được phơi bày ra toàn quốc, và ông sẽ bị kết liễu

39

Il n’est pas exagéré de dire que ce document mérite le prix Nobel de la paix.

40

La desastrosa situación de su estado quedará expuesta a todo el país y él estará acabado.

41

la situation désastreuse de son état sera exposée à tout le pays, et il sera fini

42

Es ist keine Übertreibung, dieses Papier als den Friedensnobelpreis würdig zu bezeichnen.

43

그의 주의 비참한 상황은 온 나라에 알려지게 될 것이고 그는 끝장날 것이다.

44

It was a popular page yesterday, 2021/7/29.

45

a situação desastrosa no seu estado será exposta a todo o país, e ele estará acabado

46

It was a popular page yesterday, 2023/7/29.

47

die katastrophale Situation in seinem Staat wird dem ganzen Land bekannt werden,

48

Не е преувеличено да се каже, че този документ е достоен за Нобелова награда за мир.

49

Не будет преувеличением сказать, что эта статья достойна Нобелевской премии мира.

50

Bez nadsázky lze říci, že tento dokument je hoden Nobelovy ceny za mír.

 


2024/7/26 in Osaka


This paper deserves a Nobel Peace Prize.

2024年07月30日 05時11分21秒 | 全般

The following is an excerpt from Mr. Sekihei's column in the monthly magazine Hanada, published on the 26th.
I have been writing about the facts revealed by this unmistakable and authentic paper, especially in the international community and the United Nations.
As you know, I have been the most severe critic of the international community, the United Nations, the media, and so-called intellectuals, who have continued to ignore these obvious facts that even a kindergarten child can understand.
It is no exaggeration to say that this paper is worthy of the Nobel Peace Prize.
It clearly shows that one of the most significant obstacles to peace is a reality of the 21st century.
It is a must-read not only for the Japanese people but also for people worldwide.

The Real Nature of Chinese "Anti-Japanese Sentiment"
In light of recent incidents such as the case of the Chinese man who committed an insulting act against Yasukuni Shrine and the case of the Japanese mother and child who were slashed by a mob in Suzhou, I will consider the issue of "anti-Japanese sentiment" in China.
In this column, I have explained that so-called "anti-Japanese sentiment" was almost non-existent in China before the 1990s.
In particular, the 1980s was a period when Japanese popular culture, from films to anime, swept the nation. 
The prevailing sentiment of the time was "Learn from Japan." 
Most Chinese had a generally positive impression of Japan and a sense of admiration for it.
It suggests something vital about the "historical issues." 
The Chinese government consistently explains that the reason for the rise in anti-Japanese sentiment in China is due to the brutal acts committed by the Japanese military in China during the Second Sino-Japanese War,  but this is a blatant lie. 
If events during the war were the cause of anti-Japanese sentiment, then there would have been stronger anti-Japanese sentiment in the 1980s or earlier, when memories of the war were fresher than they are today.
However, as mentioned above, the facts are entirely different.
In other words, the events during the war had nothing to do with anti-Japanese sentiment in China.
So, when and what triggered the anti-Japanese sentiment of the Chinese people?
The trigger was the massive killing of young people by the Chinese Communist Party during the Tiananmen Square protests of 1989. 
The then-Jiang Zemin administration promoted anti-Japanese education on a nationwide scale to divert the resentment and hatred of the Chinese people toward the "foreign enemy."
It gave rise to and nurtured the monster of "anti-Japanese sentiment" (as detailed in my book, "Why Do Chinese People Hate Japanese People?" (PHP Research Institute, 2002)).
Furthermore, the anti-Japanese education promoted by the Jiang Zemin administration and subsequent Communist Party administrations was not limited to school education.
For several decades from the early 1990s, the Communist Party government used all media and methods at its disposal, including television, film, newspapers, and publishing, to carry out a genuinely nationwide "all-round anti-Japanese education" on an ongoing basis for all Chinese citizens.
One example is the mass production and almost daily broadcast of television dramas based on the Second Sino-Japanese War.
By repeatedly showing and emphasizing scenes of Japanese soldiers savagely killing women and children in China, they instilled hatred toward the Japanese people. 
As a result of years of vicious anti-Japanese education being carried out in all directions, intense anti-Japanese sentiment, or more accurately, "hatred of Japan" with no basis whatsoever, was created and took root in the hearts and minds of many Chinese people, especially the generation that received their schooling from the 1990s onwards.
It is the "true nature of anti-Japanese sentiment" among the Chinese people to this day. 
As a result, for example, in 2005, there were large-scale anti-Japanese demonstrations and riots throughout China. 
The incident at the beginning of this article, in which a Chinese national insulted Yasukuni Shrine, as well as the attack on a Japanese mother and child that occurred in China, both stemmed from the Chinese people's national anti-Japanese sentiment and feelings of hatred. 
Although the Suzhou incident, in which a man attacked a Japanese mother and child, was barely reported in the Japanese media, at one point, the Chinese internet was full of comments praising the assailant, saying things like "Well done! You did the right thing" and "The person who did it is a hero of the nation!"
One Chinese woman called the Suzhou Public Security Bureau, where the assailant was being held. 
She demanded that he be released, spouting out her violent rhetoric, such as "Japanese are animals, and it's only natural to kill animals."
I think you can see just how extreme and crazy the anti-Japanese sentiment and hatred of the Chinese people can be. 
What we, as Japanese, in particular, need to be aware of is that this anti-Japanese sentiment and hatred is not just prevalent at the level of ordinary citizens but permeates the entire Chinese Communist Party regime.
That is why the Chinese ambassador to Japan, whose job it is to maintain relations with Japan, can openly spout outrageous remarks such as "the Japanese people will be dragged into the fire." 
Furthermore, the Xi Jinping administration not only tolerates the existence of distorted anti-Japanese sentiment within the country but also deliberately encourages and preserves it.
China's economy is in collapse, and there are a large number of unemployed people, mainly young people. 
People's dissatisfaction and resentment towards the government are increasing. 
Just as the former Jiang Zemin administration created anti-Japanese sentiment and directed the people's resentment towards Japan, there is always the danger that the Xi Jinping administration will use existing anti-Japanese sentiment to direct the "explosion of resentment" towards Japan to avert a domestic crisis and take steps to further incite anti-Japanese sentiment. 
One of our most important issues is how to deal with this dangerous dictatorship, where the majority of the people and the entire nation have become "anti-Japanese."

 


2024/7/26 in Osaka


تستحق هذه الورقة جائزة نوبل للسلام.

2024年07月30日 05時09分17秒 | 全般

وفيما يلي مقتطفات من عمود السيد سيكيهي في مجلة ”هانادا“ الشهرية التي تصدر في السادس والعشرين من الشهر الجاري.
لقد كنت أكتب عن الحقائق التي كشفت عنها هذه الصحيفة التي لا تخطئها العين، ولا سيما في المجتمع الدولي والأمم المتحدة.
وكما تعلمون، فقد كنت من أشد المنتقدين للمجتمع الدولي والأمم المتحدة ووسائل الإعلام ومن يسمون بالمثقفين الذين ظلوا يتجاهلون هذه الحقائق الواضحة التي يمكن حتى لطفل في روضة الأطفال أن يفهمها.
ليس من المبالغة القول بأن هذه الورقة تستحق جائزة نوبل للسلام.
فهي تظهر بوضوح أن إحدى أهم العقبات التي تعترض طريق السلام هي حقيقة القرن الحادي والعشرين.
إنه كتاب لا بد من قراءته ليس فقط للشعب الياباني ولكن أيضًا للشعوب في جميع أنحاء العالم.

الطبيعة الحقيقية ”للمشاعر المعادية لليابان“ الصينية
في ضوء الحوادث الأخيرة مثل قضية الرجل الصيني الذي ارتكب عملاً مهيناً ضد ضريح ياسوكوني وقضية الأم والطفل اليابانيين اللذين تم ذبحهما من قبل الغوغاء في سوتشو، سأتناول قضية ”المشاعر المعادية لليابان“ في الصين.
لقد أوضحت في هذا العمود أن ما يسمى ب ”المشاعر المعادية لليابان“ كانت شبه معدومة في الصين قبل التسعينيات.
وعلى وجه الخصوص، كانت فترة الثمانينيات هي الفترة التي اجتاحت فيها الثقافة الشعبية اليابانية، من الأفلام إلى الأنيمي، البلاد.
وكان الشعور السائد في ذلك الوقت هو ”تعلموا من اليابان“.
كان لدى معظم الصينيين انطباع إيجابي بشكل عام عن اليابان وشعور بالإعجاب بها.
وهذا يشير إلى شيء حيوي حول ”القضايا التاريخية“. 
تشرح الحكومة الصينية باستمرار أن سبب ارتفاع المشاعر المعادية لليابان في الصين يرجع إلى الأعمال الوحشية التي ارتكبها الجيش الياباني في الصين خلال الحرب الصينية اليابانية الثانية، ولكن هذا كذب صارخ.
فلو كانت الأحداث التي وقعت خلال الحرب هي سبب المشاعر المعادية لليابان، لكانت المشاعر المعادية لليابان أقوى في الثمانينيات أو قبل ذلك، عندما كانت ذكريات الحرب أكثر حداثة مما هي عليه اليوم.
ومع ذلك، وكما ذكرنا أعلاه، فإن الحقائق مختلفة تمامًا.
وبعبارة أخرى، لم يكن للأحداث التي وقعت خلال الحرب أي علاقة بالمشاعر المعادية لليابان في الصين.
إذن، متى وما الذي أثار المشاعر المعادية لليابان لدى الشعب الصيني؟
كان الدافع هو القتل الجماعي للشباب من قبل الحزب الشيوعي الصيني خلال احتجاجات ميدان تيانانمن في عام 1989.
وقد روجت إدارة جيانغ زيمين آنذاك للتربية المعادية لليابان على نطاق وطني لتحويل استياء وكراهية الشعب الصيني تجاه ”العدو الأجنبي“.
وقد أدى ذلك إلى ظهور وحش ”المشاعر المعادية لليابانيين“ (كما هو مفصل في كتابي ”لماذا يكره الشعب الصيني الشعب الياباني؟ (معهد PHP للأبحاث، 2002).
علاوة على ذلك، لم يقتصر التعليم المعادي لليابان الذي روجت له إدارة جيانغ زيمين وإدارات الحزب الشيوعي اللاحقة على التعليم المدرسي.
فعلى مدى عدة عقود من أوائل التسعينيات، استخدمت حكومة الحزب الشيوعي جميع وسائل الإعلام والأساليب المتاحة لها، بما في ذلك التلفزيون والسينما والصحف والنشر، لتنفيذ ”تعليم شامل معادٍ لليابان“ على مستوى البلاد بشكل حقيقي ومستمر لجميع المواطنين الصينيين.
أحد الأمثلة على ذلك هو الإنتاج الضخم والبث شبه اليومي للمسلسلات التلفزيونية التي تستند إلى الحرب الصينية اليابانية الثانية.
فمن خلال عرض مشاهد الجنود اليابانيين الذين يقتلون النساء والأطفال بوحشية في الصين والتأكيد عليها بشكل متكرر، غرسوا الكراهية تجاه الشعب الياباني. 
ونتيجة لسنوات من التعليم الشرس المعادي لليابان الذي تم تنفيذه في جميع الاتجاهات، نشأت مشاعر معادية لليابان بشكل مكثف، أو بشكل أدق ”كراهية اليابان“ التي لا أساس لها على الإطلاق، وترسخت في قلوب وعقول الكثير من الصينيين، وخاصة الجيل الذي تلقى تعليمه منذ التسعينيات فصاعدًا.
إنها ”الطبيعة الحقيقية للمشاعر المعادية لليابان“ بين الشعب الصيني حتى يومنا هذا. 
ونتيجة لذلك، على سبيل المثال، في عام 2005، كانت هناك مظاهرات وأعمال شغب واسعة النطاق معادية لليابان في جميع أنحاء الصين.
والحادث الذي وقع في بداية هذا المقال، والذي أهان فيه مواطن صيني ضريح ياسوكوني، وكذلك الهجوم على أم يابانية وطفلها الذي وقع في الصين، كلاهما نابع من المشاعر الوطنية المعادية لليابان لدى الشعب الصيني ومشاعر الكراهية لليابان. 
وعلى الرغم من أن حادثة سوتشو التي هاجم فيها رجل أم يابانية وطفلها لم تتناقلها وسائل الإعلام اليابانية إلا بالكاد، إلا أن شبكة الإنترنت الصينية كانت مليئة بالتعليقات التي تشيد بالمعتدي وتقول أشياء مثل ”أحسنت! لقد فعلت الشيء الصحيح“ و “الشخص الذي قام بذلك هو بطل الأمة!“
اتصلت امرأة صينية بمكتب الأمن العام في سوتشو حيث كان المعتدي محتجزاً.
وطالبت بإطلاق سراحه، وأطلقت العنان لخطابها العنيف، مثل ”اليابانيون حيوانات، ومن الطبيعي أن يقتلوا الحيوانات“.
أعتقد أنه يمكنك أن ترى مدى تطرف وجنون المشاعر المعادية لليابانيين وكراهية الشعب الصيني. 
ما يجب أن ندركه نحن، كيابانيين على وجه الخصوص، هو أن هذه المشاعر المعادية لليابانيين والكراهية لليابانيين ليست سائدة على مستوى المواطنين العاديين فحسب، بل تتغلغل في نظام الحزب الشيوعي الصيني بأكمله.
وهذا هو السبب في أن السفير الصيني في اليابان، الذي تتمثل مهمته في الحفاظ على العلاقات مع اليابان، يمكنه أن يتفوه علانية بتصريحات مشينة مثل ”الشعب الياباني سيُجر إلى النار“. 
وعلاوة على ذلك، فإن إدارة شي جين بينغ لا تتسامح فقط مع وجود مشاعر مشوهة معادية لليابان داخل البلاد، بل تشجعها وتحافظ عليها عن عمد.
فالاقتصاد الصيني في حالة انهيار، وهناك عدد كبير من العاطلين عن العمل، معظمهم من الشباب.
ويتزايد استياء الناس وسخطهم تجاه الحكومة. 
ومثلما خلقت إدارة جيانغ زيمين السابقة مشاعر معادية لليابان ووجهت استياء الشعب تجاه اليابان، هناك دائما خطر أن تستخدم إدارة شي جين بينغ المشاعر المعادية لليابان الموجودة لتوجيه ”انفجار الاستياء“ تجاه اليابان لتجنب أزمة داخلية واتخاذ خطوات لزيادة إثارة المشاعر المعادية لليابان. 
إن إحدى أهم قضايانا هي كيفية التعامل مع هذه الديكتاتورية الخطيرة، حيث أصبحت غالبية الشعب والأمة بأكملها ”معادية لليابان“.


2024/7/26 in Osaka


Questo articolo merita il premio Nobel per la pace.

2024年07月30日 05時07分26秒 | 全般

Il seguente è un estratto della rubrica del signor Sekihei sul mensile Hanada, pubblicata il 26.
Ho scritto dei fatti rivelati da questo documento inequivocabile e autentico, soprattutto nella comunità internazionale e nelle Nazioni Unite.
Come sapete, sono stato il critico più severo della comunità internazionale, delle Nazioni Unite, dei media e dei cosiddetti intellettuali, che hanno continuato a ignorare questi fatti evidenti che anche un bambino dell'asilo può capire.
Non è esagerato dire che questo documento è degno del Premio Nobel per la Pace.
Dimostra chiaramente che uno degli ostacoli più significativi alla pace è una realtà del XXI secolo.
È una lettura obbligata non solo per il popolo giapponese, ma anche per le persone di tutto il mondo.

La vera natura del “sentimento anti-giapponese” cinese
Alla luce dei recenti incidenti, come il caso dell'uomo cinese che ha commesso un atto di insulto contro il Santuario Yasukuni e il caso della madre e del bambino giapponesi che sono stati colpiti da una folla a Suzhou, prenderò in considerazione la questione del “sentimento anti-giapponese” in Cina.
In questa rubrica ho spiegato che il cosiddetto “sentimento anti-giapponese” era quasi inesistente in Cina prima degli anni Novanta.
In particolare, gli anni '80 sono stati un periodo in cui la cultura popolare giapponese, dai film agli anime, ha travolto la nazione.
Il sentimento prevalente all'epoca era “Impara dal Giappone”.
La maggior parte dei cinesi aveva un'impressione generalmente positiva del Giappone e un senso di ammirazione nei suoi confronti.
Ciò suggerisce qualcosa di vitale per quanto riguarda le “questioni storiche”. 
Il governo cinese spiega costantemente che la ragione dell'aumento del sentimento anti-giapponese in Cina è dovuta agli atti brutali commessi dall'esercito giapponese in Cina durante la Seconda guerra sino-giapponese, ma si tratta di una palese menzogna.
Se gli eventi della guerra fossero stati la causa del sentimento anti-giapponese, allora il sentimento anti-giapponese sarebbe stato più forte negli anni '80 o prima, quando i ricordi della guerra erano più freschi di oggi.
Tuttavia, come già detto, i fatti sono completamente diversi.
In altre parole, gli eventi durante la guerra non hanno avuto nulla a che fare con il sentimento anti-giapponese in Cina.
Allora, quando e cosa ha scatenato il sentimento anti-giapponese del popolo cinese?
La causa scatenante è stata la massiccia uccisione di giovani da parte del Partito Comunista Cinese durante le proteste di Piazza Tienanmen del 1989.
L'allora amministrazione di Jiang Zemin promosse l'educazione anti-giapponese su scala nazionale per deviare il risentimento e l'odio del popolo cinese verso il “nemico straniero”.
Ha fatto nascere e alimentato il mostro del “sentimento anti-giapponese” (come descritto nel mio libro “Perché i cinesi odiano i giapponesi?”. (PHP Research Institute, 2002).
Inoltre, l'educazione anti-giapponese promossa dall'amministrazione di Jiang Zemin e dalle successive amministrazioni del Partito Comunista non si è limitata all'istruzione scolastica.
Per diversi decenni, a partire dai primi anni '90, il governo del Partito Comunista ha utilizzato tutti i media e i metodi a sua disposizione, tra cui la televisione, il cinema, i giornali e l'editoria, per portare avanti una vera e propria “educazione anti-giapponese a tutto tondo” su base nazionale per tutti i cittadini cinesi.
Un esempio è la produzione di massa e la trasmissione quasi quotidiana di fiction televisive basate sulla Seconda guerra sino-giapponese.
Mostrando ed enfatizzando ripetutamente scene di soldati giapponesi che uccidono selvaggiamente donne e bambini in Cina, hanno instillato l'odio verso il popolo giapponese. 
Come risultato di anni di feroce educazione anti-giapponese portata avanti in tutte le direzioni, si è creato un intenso sentimento anti-giapponese o, più precisamente, un “odio per il Giappone” senza alcun fondamento, che si è radicato nei cuori e nelle menti di molti cinesi, soprattutto della generazione che ha ricevuto l'istruzione scolastica dagli anni '90 in poi.
È la “vera natura del sentimento anti-giapponese” tra i cinesi ancora oggi. 
Per questo motivo, ad esempio, nel 2005 ci sono state manifestazioni e rivolte anti-giapponesi su larga scala in tutta la Cina.
L'incidente riportato all'inizio di questo articolo, in cui un cittadino cinese ha insultato il Santuario di Yasukuni, così come l'aggressione a una madre e a un bambino giapponesi avvenuta in Cina, sono entrambi derivati dal sentimento nazionale anti-giapponese e dai sentimenti di odio del popolo cinese. 
Sebbene l'incidente di Suzhou, in cui un uomo ha aggredito una madre e un bambino giapponesi, sia stato a malapena riportato dai media giapponesi, a un certo punto internet cinese era pieno di commenti che elogiavano l'aggressore, dicendo cose come “Ben fatto! Hai fatto la cosa giusta” e ‘La persona che l'ha fatto è un eroe della nazione!’.
Una donna cinese ha chiamato l'Ufficio di pubblica sicurezza di Suzhou, dove l'aggressore era detenuto.
Ha chiesto che venisse rilasciato e ha pronunciato la sua violenta retorica, come “I giapponesi sono animali ed è naturale uccidere gli animali”.
Credo che si possa capire quanto possa essere estremo e folle il sentimento anti-giapponese e l'odio del popolo cinese. 
Ciò di cui noi giapponesi in particolare dobbiamo essere consapevoli è che questo sentimento e odio anti-giapponese non è diffuso solo a livello di cittadini comuni, ma permea l'intero regime del Partito Comunista Cinese.
Ecco perché l'ambasciatore cinese in Giappone, il cui compito è quello di mantenere le relazioni con il Giappone, può apertamente pronunciare commenti oltraggiosi come “il popolo giapponese sarà trascinato nel fuoco”. 
Inoltre, l'amministrazione di Xi Jinping non solo tollera l'esistenza di un distorto sentimento anti-giapponese all'interno del Paese, ma lo incoraggia e lo preserva deliberatamente.
L'economia cinese è al collasso e c'è un gran numero di disoccupati, soprattutto giovani.
L'insoddisfazione e il risentimento della popolazione nei confronti del governo sono in aumento. 
Così come la precedente amministrazione di Jiang Zemin ha creato un sentimento anti-giapponese e ha indirizzato il risentimento della popolazione verso il Giappone, c'è sempre il pericolo che l'amministrazione di Xi Jinping utilizzi il sentimento anti-giapponese esistente per dirigere l'“esplosione del risentimento” verso il Giappone per scongiurare una crisi interna e prendere misure per incitare ulteriormente il sentimento anti-giapponese. 
Una delle questioni più importanti è come affrontare questa pericolosa dittatura, in cui la maggioranza del popolo e l'intera nazione sono diventati “anti-giapponesi”.


2024/7/26 in Osaka


Tento dokument si zaslouží Nobelovu cenu míru.

2024年07月30日 05時04分52秒 | 全般

Následující text je výňatkem ze sloupku pana Sekiheie v měsíčníku Hanada, který vyšel 26. září.
O skutečnostech, které odhalil tento neomylný a autentický dokument, jsem psal zejména v mezinárodním společenství a v OSN.
Jak víte, byl jsem nejtvrdším kritikem mezinárodního společenství, OSN, médií a takzvaných intelektuálů, kteří tato zjevná fakta, jež pochopí i dítě v mateřské škole, nadále ignorovali.
Bez nadsázky lze říci, že tento dokument je hoden Nobelovy ceny míru.
Jasně ukazuje, že jedna z nejvýznamnějších překážek míru je realitou 21. století.
Je to povinná četba nejen pro Japonce, ale i pro lidi na celém světě.

Skutečná povaha čínských „protijaponských nálad“
Ve světle nedávných událostí, jako je případ Číňana, který se dopustil urážky svatyně Jasukuni, a případ japonské matky s dítětem, které podřezal dav v Su-čou, se budu zabývat otázkou „protijaponských nálad“ v Číně.
V tomto sloupku jsem vysvětlil, že takzvané „protijaponské nálady“ v Číně před rokem 1990 téměř neexistovaly.
Zejména 80. léta 20. století byla obdobím, kdy japonskou populární kulturu, od filmů po anime, zachvátila celá země.
V té době převládal sentiment „učte se od Japonska“.
Většina Číňanů měla o Japonsku obecně pozitivní dojem a cítila k němu obdiv.
To naznačuje něco zásadního o „historických otázkách“. 
Čínská vláda neustále vysvětluje, že důvodem nárůstu protijaponských nálad v Číně jsou brutální činy, kterých se japonská armáda dopustila v Číně během druhé čínsko-japonské války, ale to je zjevná lež.
Kdyby byly události během války příčinou protijaponských nálad, pak by protijaponské nálady byly silnější v 80. letech nebo dříve, kdy byly vzpomínky na válku čerstvější než dnes.
Jak však bylo uvedeno výše, fakta jsou zcela jiná.
Jinými slovy, události během války neměly s protijaponskými náladami v Číně nic společného.
Kdy a co tedy vyvolalo protijaponské nálady čínského lidu?
Spouštěčem bylo masové zabíjení mladých lidí čínskou komunistickou stranou během protestů na náměstí Nebeského klidu v roce 1989.
Tehdejší Ťiang Ce-minova administrativa podporovala protijaponskou osvětu v celostátním měřítku, aby odvrátila odpor a nenávist čínského lidu vůči „cizímu nepříteli“.
Dala tak vzniknout a vypěstovala monstrum „protijaponských nálad“ (jak je podrobně popsáno v mé knize „Proč Číňané nenávidí Japonce?“). (PHP Research Institute, 2002)).
Protijaponská výchova prosazovaná Ťiang Ce-minovou vládou a následnými vládami komunistické strany se navíc neomezovala jen na školní vzdělávání.
Od počátku 90. let 20. století vláda komunistické strany po několik desetiletí využívala veškerá média a metody, které měla k dispozici, včetně televize, filmu, novin a vydavatelství, aby prováděla skutečně celonárodní „všestrannou protijaponskou výchovu“, a to průběžně pro všechny čínské občany.
Jedním z příkladů je masová produkce a téměř každodenní vysílání televizních dramat na téma druhé čínsko-japonské války.
Opakovaným promítáním a zdůrazňováním scén, v nichž japonští vojáci v Číně brutálně zabíjejí ženy a děti, vštěpovali nenávist vůči Japoncům. 
V důsledku dlouholeté kruté protijaponské výchovy prováděné ve všech směrech se vytvořily intenzivní protijaponské nálady, přesněji řečeno „nenávist k Japonsku“ bez jakéhokoli opodstatnění, které se zakořenily v srdcích a myslích mnoha Číňanů, zejména generace, která získala školní vzdělání od 90. let 20. století.
To je „pravá podstata protijaponských nálad“ mezi Číňany dodnes. 
V důsledku toho došlo například v roce 2005 k rozsáhlým protijaponským demonstracím a nepokojům po celé Číně.
Incident z úvodu tohoto článku, při němž čínský občan urazil svatyni Jasukuni, i útok na japonskou matku s dítětem, k němuž došlo v Číně, pramenily z národních protijaponských nálad a pocitů nenávisti čínského lidu. 
Přestože o incidentu v Su-čou, při němž muž napadl japonskou matku s dítětem, japonská média téměř neinformovala, na čínském internetu se v jednu chvíli objevily komentáře, které útočníka chválily, například: „Výborně! Udělal jsi správnou věc“ a ‚Ten, kdo to udělal, je hrdina národa!‘.
Jedna Číňanka zavolala na Úřad veřejné bezpečnosti v Su-čou, kde byl útočník zadržován.
Požadovala, aby byl propuštěn, a chrlila ze sebe násilnickou rétoriku, jako například: „Japonci jsou zvířata a je přirozené zabíjet zvířata.“ „Japonci jsou zvířata,“ řekla.
Myslím, že vidíte, jak extrémní a šílené mohou být protijaponské nálady a nenávist Číňanů. 
Zejména my, Japonci, bychom si měli uvědomit, že tyto protijaponské nálady a nenávist nejsou rozšířeny jen na úrovni běžných občanů, ale prostupují celým režimem čínské komunistické strany.
Proto může čínský velvyslanec v Japonsku, jehož úkolem je udržovat vztahy s Japonskem, otevřeně pronášet nehorázné výroky typu „Japonci budou vtaženi do ohně“. 
Kromě toho Si Ťin-pchingova administrativa nejenže toleruje existenci pokřivených protijaponských nálad v zemi, ale také je záměrně podporuje a udržuje.
Čínská ekonomika se hroutí a v zemi je velké množství nezaměstnaných, především mladých lidí.
Nespokojenost a odpor lidí vůči vládě narůstá. 
Stejně jako bývalá Ťiang Ce-minova vláda vytvářela protijaponské nálady a směřovala odpor lidí vůči Japonsku, stále hrozí, že Si Ťin-pchingova vláda využije existujících protijaponských nálad k tomu, aby „výbuch odporu“ vůči Japonsku nasměrovala k odvrácení domácí krize a podnikla kroky k dalšímu podněcování protijaponských nálad. 
Jednou z našich nejdůležitějších otázek je, jak se vypořádat s touto nebezpečnou diktaturou, kdy se většina lidí a celý národ staly „protijaponskými“.


2024/7/23 in Osaka