＠節電節電！！に心がけなくては
思い切った節電でもしなければ電気代がバカ高。でも政府の思いは「原子力の再開」だ。それといつまで続けるのか石油元売りへのガソリン補助金。これだと物価が上昇している元売り企業も補助受けても間違いではないが偏った補助金の理由がまかり通っている。
（写真提供：Bbmail）
＠マスメディアの社主としての一大決心の場面が見どころ。社員、家族を犠牲にしてまでも報道すべき情報なのか、政府・司法省などを敵に回しても国民に真実を伝えるのはメディアの役割なのか。 その一大決心する場面は、経営者であれば理解できる。それは決定するのは「一人の人間、社長だけなのだ」と。
「小さな抵抗に寄与するのが夢だった」と一人の編集者の言葉は記憶に残る。最後には「報道の自由」が勝利となり、「報道が仕えるべきは国民だ、統治者ではない」で、結局、米国は「戦争は即座に停止すべきだ」と言うメッセージを残したドキュメンタリー映画だ。 （１９７１年７月１日）
「ペンタゴン ペーパーズ」
１９７１年ベトナム戦争が泥沼化し、それまでの戦争のあり方などの膨大な調査レポートを作成した機密情報が国防省から新聞社ニューヨークタイムズに漏洩した。それは歴代の大統領の発表は全て嘘の情報だったと言うことで、政府司法省は直ちに報道継続を阻止した。同時期にワシントンポストは株上場というタイミングもあり、機密情報を直に入手できたことから開示方向に動く。メディアとして正当な情報を伝えたいとマクナマラ長官の機密文書は、「最初から戦争には勝てないと分かっていながら継続」と言う事実があったことだ。よってメディアとしての国民には知る権利を行使、政府の機密情報で国防的に甚大な損害を被ることは判っていた。
政治家と記者と関係、メディアとしての役割、真実を国民に伝えることを主に社主はゴーサインし報道することに決定する。
