これから際限なく膨れ上がるであろう新型コロナ死亡者数
今日、ネットニュースを見たら、<重症ゼロなのに、なぜか「死者6人」の県…原因は「厚労省ルール」か>と題して、その原因を解説したものがあった。これは2月1日配信の読売新聞オンラインだ。その一部を抜粋して紹介しよう。
山梨県内では1月に新型コロナウイルス感染症の「死者」が30日時点で6人確認された一方、重症者はゼロが続いている。重症者がいないのに、死者が出る現象はなぜ起こるのか。厚生労働省が定める死者の集計方法のルールに、その原因があるとみられる。
「現在の死者数の増加は、コロナが原因で亡くなった人が増えていることを必ずしも意味しない」。厚労省の担当者は、現在の死者数の集計について、こう見解を述べた。
現在、コロナの死者数の数え方は「感染者が療養中・入院中に亡くなった場合」が基準だ。かつては「死者」の定義があいまいで、「明らかに死因がコロナでない人」を死者として計上するかどうか自治体ごとに対応が異なっていた。
対策として厚労省は2020年6月18日付で現在の集計方法に統一した。仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は「コロナの死者」として数えることになった。
死者数の統計の意味合いをさらに分かりにくくしているのが、厚労省が「亡くなった後の検査で陽性が判明した人」も死者に数えるよう推奨している点だ。「全国的な感染状況を把握するため」というのが理由だが、医療機関では全ての死者を検査することは人員的にも難しい。
県立中央病院では基本的に、〈1〉発熱や呼吸困難などコロナに起因する可能性がある症状を持つ人〈2〉同居の家族らに陽性者がいる人――のいずれかに該当する人について、亡くなった後に検査を行っている。
感染力が強い変異株「オミクロン株」が流行している現状では、検査するほど陽性者が出る確率は高くなり、「コロナの死者」も増えることになる。
(引用ここまで)
この厚生労働省が定める死者の集計方法のルールは、WHO(世界保健機構)が定めたもので、「世界的な感染状況を把握するためのもの」とされているが、実情としては、パンデミック宣言を出し、それを長引かせんとする魂胆が丸見えである。
実際のところ、2009/10年の新型インフルエンザのとき、弱毒化していたのが判明していながらWHOはパンデミック宣言を出して世界の世論を煽り、結果として大手製薬会社が作った必要もないワクチンを世界中に供給したのである。これに対して、欧州議会は、後日、パンデミック宣言に至った経緯の調査に踏み出し、WHOの宣言は製薬会社の意向が大きく影響した可能性が高い、偽のパンデミックであったとして問題提起をしている。
このように、WHOの意思決定には製薬会社の意向が大きく働いているようなのである。
そもそもWHOは、ここで作られる基準の公平性や組織運営の中立性が失われてはいけないという立場から、製薬会社などをはじめ民間企業から寄付を受けることを禁じられていた。しかし、2006年には、WHOへの寄付に製薬会社が患者団体を中継点に利用しているという重大な疑惑が持ち上がった。どうやら、これは2006年の事件に限ったことではなさそうだ。加えて、今般の新型コロナに至っては、2020年3月に欧州と米国の民間財団が「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」を立ち上げ、この基金からWHOへ寄付するという道筋を作り、同年10月には世界中の個人や企業から寄せられた寄付金は246億円に上る。この寄付には直接的なものはなかろうが製薬会社が関与しているものもあるのだはなかろうか、そう疑いたくなる。
こうしたWHOの悪しき体質からして、死亡原因の「国際疾病分類(ICD)」をWHOが作成していることもあって、今般の新型コロナによる死亡者数を多めに算定するという世界統一ルールを定めることは、いとも簡単にできるのである。
実際のところ、日本における新型コロナによる死亡者数の実数は、厚労省発表の10分の1ではないかという確かな根拠があるほどだ。(これはYouTubeで詳しく紹介されていたのだが、残念ながら言論統制で直ぐにアクセスできなくなってしまった。2021年5月)
こうしたこと(死因が新型コロナとの因果関係が全くなくても、単にPCR検査で陽性とでていたら、その全てを新型コロナ死亡とする)から、今後、恐ろしいことが起きそうなのである。
というのは、オミクロン株は感染力が強くて今後蔓延していくであろうから、PCR検査すれば陽性と出るケースが頻発する。そもそもPCR検査でもって感染の有無を判定してはいけない(医師が診察して判定することに重きを置き、PCR検査は念のために行うもの)、とPCR検査開発者は語っており、PCR検査の信頼性は不完全なものなのだ。つまり、無感染者を陽性としたり、感染者を陰性としてしまう錯誤が一定割合で起きてしまうのである。
そして、実際にオミクロン株に感染していたとしても、オミクロン株は弱毒性であるがゆえに、それが元で既往症が悪化して死に至るというケースは従前株に比べてうんと少なくなるに決まっているのである。
今までが実際の10倍にカウントされていたようであるのが、今後は実際の20倍、30倍の新型コロナ死者数が発表されることになろう。
こうして、新型コロナ感染の危機感を煽り続け、いつまでもパンデミック宣言を長引かせようという魂胆がWHOにある、そう考えるしかないのだ。
そこで得をするのはだれか。いうまでもないがワクチンを製造している大手製薬会社である。加えて、日本政府もそれを後押しする。大手製薬会社と結んだワクチン供給契約を日本政府は守らねばならず、契約供給量の全部を日本国民に消費させねばならないのであり、アベノマスクの二の舞になっては厚労省の面目丸つぶれになる。2009/10年の新型インフルエンザのときも、厚労省は輸入した不用なワクチンを打ちましょう、打ちましょうと盛んに広報宣伝していた、その繰り返しを今回もやろうとしている。
いいかげんにせえ!
(備考)
この記事は、別立て「薬屋のおやじの“腹たち日記”」に投稿したもので、このブログに再掲しました。
2013年10月2日に、このブログ(薬屋のおやじの“腹たち日記”)を立ち上げ、次のように書きました。
(以下、全文を再掲)
表題:怒りは「紙に書いて」しっかり解消しよう
別立てブログ「薬屋のおやじのボヤキ」で、表題の記事を本日(2013年10月02日 )投稿しました。
怒りにしろ何にしろ嫌なことは早く忘れるに限ります。その一番の方法は「紙に書く」ことだと教えられました。それを教えてくださったのが、「みやざき中央新聞」編集部の西畑良俊さん。(2013年9月16日号の「取材ノート」の記事)
詳しくは、下記の記事をご覧ください。
クリック ⇒ 怒りは「紙に書いて」しっかり解消しよう
小生とて、腹が立つことは度々あります。そうしたときは、このブログに殴り書きして(キーボードが壊れるぐらいに強く叩いて)ストレスを発散することにします。
ただし、これを読まれる方はたまったものではないでしょうから、公開記事は頭の部分に止め、その続きは非公開記事とさせていただきます。
(以上、全文引用ここまで)
文末のただし書きに反しますが、「薬屋のおやじの“腹たち日記”」にも、このブログにも全文を公開記事としてしまいました。お許しあれ。
しかし重傷者ゼロで死者6人の話は、陰謀論というより、奇妙論ですね。ちょっと驚きました。
「仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は『コロナの死者』として数えることになった。『亡くなった後の検査で陽性が判明した人』も死者に数えるよう推奨している」という話はひどいものです。これではわざわざコロナ死亡者を増やして、恐怖を煽っているようなもので、厚労省詐欺事件です。
こんなことを知ると、政府も医師会も製薬会社もWHOも、彼らの発表は常時、眉唾だらけの顔で聞かなければいけません。
今朝のニュースでも、フランスでは屋外ではマスクをするなどの自粛をしなくなったという発表が報道されていました。英米でもそうしているのに、格段に感染者が少ない日本があわてふためいているのは、厚労省に原因があったとは!
メディアはコロナをネタに視聴率を上げようとしています。公平であるべき報道機関も本質はエゴで動いているのですね。人間とはエゴを振り回し、自己の利得のために動くのだなあと、つくづく思います。
三度目の接種はちょっと考えようと思います。
WHOと大手製薬会社の癒着は表面化したものは少ないようなのですが、かなりかなりの状態にあるようです。
小生思うに、WHOはスイスのジュネーブにありますから、WHOの要職にある者はポケットに入った銭をスイスの銀行の隠し口座に入れればよく、口が堅いスイス銀行のようですから贈収賄がバレないということにもなりましょう。
今般、相次いで欧州各国が新型コロナ規制の解除に踏み切ったのは、2009/10年の新型インフルエンザのときのWHOの対応を知っており、WHOが再びそれを繰り返そうとしている、と感じたからでしょう。
なんせ同じヨーロッパにある機関ですから内部情報は直ぐ手に入りますからね。
その点、遠く離れたアメリカは蚊帳の外に置かれ、トランプさんがWHOへは負担金の拠出を止める、と息巻いたのは分かる気がします。
アメリカよりもっともっと離れた日本は完全に蚊帳の外にあるのですが、アメリカに次ぐ巨額の拠出金を毎年払いながら、WHOに一番忠実であるとは、なんとも情けないです。
国連最優先、WHOも最優先、大金を毎年拠出して世界に大貢献、こう言っておけば国民が政府を支持してくれるんだから、WHOと大手製薬会社の癒着問題なんぞ話題に出たら困るのは日本政府、といったところでしょうか。
今回も、「WHOがコロナはまだ危ないからと宣言を継続している。だから日本も危ない。ワクチンを打ちましょう。」と。
これが日本政府が取っている政策なんです。
ここに書いたことも本文中に書こうかと思ったのですが、推測が過半ですから(ただし、日本政府の動きは正論)、止めにしたところです。
こうして、コメント欄に全てを吐き出すことができ、完全にスッキリしました。
貴兄にコメントいただき、重ねてお礼申し上げます。
ああ、一つだけ書き忘れました。
政府寄りと言われている読売新聞ですが、ほんといい記事を書いてくれたものです。コロナ死者数が水増しされていることを知らせてくれましたからね。その続報を読売新聞に期待したいものです。本来なら朝日新聞が書かなきゃいけないのですがね。