今日は、中間論に基づく未来予測を書きます。
「コロナ対策を渋っていた日本政府は、緊急事態宣言を行ったが、感染爆発は止まらなかった。後手後手に回り、医療崩壊が起こり、東京は実質的に機能麻痺に陥った。労働者たちは次々と東京を離れていった。
安倍内閣は、その責任を取って総辞職した。ポスト安倍は、岸田、石破茂の争いとなったが、石破内閣が成立した。
石破首相は、国家非常事態宣言をし、感染者の治療を病院だけではなく、多くのホテルや体育館などが軽度患者の収容先となった。
日比谷公園、代々木公園、上野公園と公園には屋外テントが張られ野戦病院となった。
そんな中、抗ウィルス薬とワクチンに先んじて抗体検査薬が開発された。PCR検査の精度は7割程度と言われ、インフルエンザの患者もコロナと判定されてしまう可能性があり、陰性と判定が出てもコロナに感染する可能性が残されており、国民の恐怖を煽るだけとなっていた。
一方、抗体検査は、PCR検査と違い、抗体の有無を判定するもので前向きの検査と受け止められた。抗体検査で陽性反応と出た人は、意外と多く、次々と職場復帰を果たしていった。
そんな中、アビガンなどが突貫臨床試験を経て治療薬として承認された。
これらの治療薬は、国が製薬会社から特許を買い上げて世界中の製薬メーカーに公開され、世界の製薬メーカーで製造がなされた。
かねてから疑われていたコロナウィルスが人為的に作られたものではないかと追求がなされたが、容疑者とされた人物は、謎の死を遂げた。真相は分からなかった。
石破首相は、安倍政権が行った30万円の世帯支給が不評であった反省からベーシックインカム法案を国会で成立させ、国民の生活を救った。
世界も第二次世界大恐慌を突き進んでいたが、治療法と治療薬が出てきたことにより、最悪でも死なないことが担保されたことで、心理的安心感が広がり、1年程で恐慌を終えることができた。
また、世界の研究機関、製薬会社から競うようにして治療法と抗菌薬とワクチンが次々と発表され、2020年末、WHOはコロナウィルスの危機はピークを過ぎたと宣言した。
このような速さで収束できたのは、スーパーコンピューターによる何億通りもの治験のシュミレーションが短時間に可能となったからであった。
しかしながら、高齢者、基礎疾患を持つ患者は、しばらく自宅待機が必要で、安心して外出することができるようになったのは2021年の春であった。
コロナ危機は、パンデミックだけでなく第二次世界恐慌を引き起こしたが、日本をはじめとしてベーシックインカムを導入する国が増えた。
また、経済学者グループによって資本主義の修正が提案され、中央銀行と銀行システムによる信用創造が富の集積を産むに過ぎないこと、株式市場、先物市場、為替取引がマネーゲームに過ぎないことが実証された。
このマネーゲームの中心的役割を果たしていたシカゴ先物市場は廃止され、株式取引におけるAIによる高速売買取引は禁止となった。
また市場が存在せず、実質的に無法状態にあった為替取引は規制され、世界統一通貨誕生した。これは、各国通貨のバスケット方式で決まる仕組みで、為替レートは安定することとなった。
また、農畜産物、製造業を海外に依存することの反省が進み、各国は、基盤産業を国内に残す方向に向かっていった。
2021年7月開催予定であった東京オリンピックは再延期となり2021年の冬に開催することとなった。オリンピックが冬に開催されたのは史上初であった。
また、パンデミック時に医療崩壊となった反省からドクターロボット、ナースロボットの導入が始まり、医療は技術的に大きく進み、医療費の削減も進んだ。
また、仕事は、在宅勤務が当たり前となり、企業と従業員の関係は根本的に変わっていった。
このように、コロナ危機は、資本主義の根本的な修正を実現した。
第二次世界恐慌から最も早く立ち直ったのは、ドイツであった。コロナウィルスの本質を見抜き、感染検査を大規模に行い、罹患し抗体をもった人に抗体証明書を発行し、次々と職場復帰を果たしたのであった。コロナで特徴的なのは、パレートの法則が成立することであった。8割は罹患しても自然治癒し2割は重篤化することであった。死亡率もこの重篤化する2割の2割、つまり全体の4%であった。
結局、PCR検査と抗体検査をいち早く行ったか否かが、第二次世界大恐慌から抜け出す速さを決定付けたのであった。」