http://m.youtube.com/user/channeltakeda
わたしたちは、
この舌で父なる主をさんびし、
また、その同じ舌で、
神にかたどって造られた
人間をのろっている。
同じ口から、
さんびとのろいとが出て来る。
わたしの兄弟たちよ。
このような事は、あるべきでない。
「ヤコブの手紙」 3章9-10節
(新約聖書 口語訳)
困った時には手を差し伸べ
苦しい時には励まし
嬉しい時には
互いに手をとり合って喜ぶ
そういう人間関係を築きなさい。
あなた方が互いに
愛し合う、高め合う時
そこに神の国が造られるのです。
★児童性的虐待に「独身制」の影響も、豪カトリック教会が報告書
◆AFPBB 2014年12月12日 18:08
（シドニー/オーストラリア）
http://www.afpbb.com/articles/-/3034188?act=all
【12月12日 AFP】オーストラリアのローマ・カトリック教会が12日、聖職者の独身制が児童性的虐待の一因となっている可能性があるとして、聖職者に「性心理」の訓練を施すべきだとの報告書を発表した。
児童性的虐待問題に取り組むオーストラリアの「真実・正義・治癒評議会（Truth, Justice and Healing Council）」は同報告書の中で、一部の教会やその指導者らが長年にわたって児童性的虐待の実態に見て見ぬふりをしてきたと指摘した。
オーストラリアは昨年、宗教団体や学校、国立機関などにおける児童性的虐待疑惑を調査するため、「児童性的虐待への機関の対応を調査する王立委員会（Royal Commission into Institutional Responses to Child Sexual Abuse）」を設置した。報告書を発表した評議会は、同委員会への対応でカトリック教会に協力している。
オーストラリアのカトリック教会は現在、長年にわたって教義の変えられない一部になっている独身制すらも再検討するよう圧力をかけられている。
評議会のフランシス・サリバン（Francis Sullivan）代表は、独身制を含む教会の最も神聖な伝統すらも議論の俎上（そじょう）に載せなければならないと語った上で、禁欲の誓いについて変更を提言しているのではないとし、聖職者に対する教育で対策をとるべきだと述べた。
(c)AFP/Martin PARRY
(AFPBB 2014/12/12 18:08)
http://s.webry.info/sp/richardkoshimizu.at.webry.info/201208/article_76.html
▲江利川安栄 女史 (写真左側3人目)
元日本統一教会会長（第７代）
※2012年8月15日のお盆に
韓国の日本大使館前を始めとして、
韓国全土で「いわゆる」従軍慰安婦への
謝罪デモを先導した。
左翼の宣伝に騙され
日韓関係を分断して混乱させた
罪は重い。
国民の前でしっかり謝罪して欲しい。
★編集局 2014/12/15
コラム [ウィーン発コンフィデンシャル]
◆世界日報2014年12月15日
慰安婦問題と福島第１原発問題の報道で歴史的な間違いと意図的な偏向報道をしてきた朝日新聞は目下、国内のメディアばかりか政府、国民まで、あらゆる層からバッシングを受けている。自身が撒いた種だから、その結果を刈り取るのは当然で、本来、誰も同情しないだろう。
ところで、誰にも友達が必要だ。独りで歩む人生は淋しいからだ。苦難を理解してくれる真の友達を探しているのが偽りのない人生だろう。「天下の朝日」と自負してきた朝日新聞も現在、新しい友達を必死に探しているところだろう。
世の中には、水に落ちた人を徹底的に叩き、岸に這い上がれないようにする人と、溺れている人がいれば、その信条や過去の罪状とは関係なく、救いの手を差し出そうとする人がいるものだ。
朝日新聞が連日、政府関係者、同業者の仲間から殴打されている姿をみて、手を差し出そうとする後者の人が出てきても不思議ではない。ある意味で、バッシングが激しさを増せば、それを救おうと手を差し伸べる人が出てきてもおかしくはない。
私たちが生きている社会は論理や事実だけで動かされているのではなく、人情が幅を利かす世の中だ。狡猾な「天下の朝日」はそのことを十分知っているはずだ。自身に手を差し出そうとする人が出てくるのを首を長くして待っているはずだ。
それでは、「溺れようとする朝日」に手を差し出そうとする人（グループ、機関）はどのような人だろうか。慰安婦問題や原発問題で朝日をこれまで支援し、朝日新聞の記事を武器に戦ってきた反政府活動家、反原発関係者たちはここ暫くは朝日を擁護できないだろう。自身の主張や見解の信頼性を自ら破壊することになるからだ。事態の推移を静かに見守りながら、朝日バッシングが終わる日を待つだろう。
いずれにしても、朝日にとって、彼らは旧友だが、今緊急に必要としている新しい友達ではない。「困った時の友こそ真の友」（friend in need is a friend indeed）という諺があるが、彼らは朝日の真の友ではない。
それでは誰が「天下の朝日」の新しい友達になれるだろうか。朝日と同じように頻繁に誤報を繰り返してきたメディア機関だろうか。朝日が犯した誤報は恣意的であり、その影響は国家の名誉にも及ぶものだった。そのようなメガ級誤報は日本では朝日しかできない。だから、他のメディア機関も唖然とするだけで、あえて同情することはできない。とすれば、同業者から朝日の新しい友達になるメディアやジャーナリストが現れる可能性は少ない。
※ウソつき。
唯一、考えられるのは、海外メディアが朝日を擁護することだ。彼らの多くは日本の歴史やその動向に精通していない。特に、米国メディアは上からの視点が多いから、些細な点も諭すような論調で批判する傾向がある。ニューヨーク・タイムズなど米メディアは朝日誤報事件が明らかになった後もまだ事態の深刻さに気がついていない。
もちろん、政府主導の反日報道を繰り返してきた中国や韓国のメディアはこれまで自身の反日攻撃の材料を提供してくれた「天下の朝日」がこのまま沈没すれば困る。しかし、誰の目にも誤報と分かる慰安婦問題や福島第１原発関係の朝日報道を表立って擁護できないから、事態の好転を待つ以外にない。
すなわち、「天下の朝日」が近い将来、新しい友達を見つけ出す可能性は少ない。現実的なシナリオは、ここ暫くは旧友の励まし以外は期待できない。
ここまで書いて、「天下の朝日」とローマ・カトリック教会の総本山バチカンが酷似していることに気が付いた。聖職者の未成年者への性的虐待事件が多発したバチカンと、誤報で国家と民族の名誉を傷つけた「天下の朝日」の現状は、信頼性を一度失うとそれを回復することが如何に難しいかを端的に物語っている。
（ウィーン在住）
(2014年12月15日)
▲産経前ソウル支局長 在宅起訴問題
韓国の朴槿恵大統領に関するコラムをめぐる問題で、ソウル中央地検は産経新聞の加藤達也前ソウル支局長を名誉毀損で在宅起訴 外国の記者に同法を適用しての起訴は異例
★あの元側近が人事介入？
世界日報が報道
大統領府またも激怒 社長ら６人を告訴
◆産経新聞 2014年11月29日 05:30
▲朴槿恵大統領（聯合＝共同）
【ソウル＝藤本欣也】韓国紙、世界日報は２８日、朴槿恵（パク・クネ）大統領の元側近で、旅客船セウォル号の沈没事故当日、大統領と会っていたとの噂があった鄭（チョン）ユンフェ氏が、朴政権の高官人事に介入していたとの疑惑を報じた。
大統領府の総務秘書官ら８人は同日、報道は事実無根として、同紙社長と編集局長、社会部長、記者ら６人を名誉毀損（きそん）容疑で告訴した。
鄭氏は朴大統領の国会議員時代の秘書室長。朴大統領の弟らと「マンマンフェ」という組織を作り、大統領府に影響力を保持し、人事などに介入していると野党勢力が批判している。
産経新聞の加藤達也前ソウル支局長が、ウェブのコラムで取り上げたのも鄭氏。加藤前支局長はコラムで、沈没事故当日、朴大統領が鄭氏と会っていたとのうわさの存在を取り上げたところ、ソウル中央地検の取り調べを受け、１０月、情報通信網法における名誉毀損で在宅起訴された。
世界日報によると、大統領府の「公職紀綱秘書官室」が監察に基づき今年１月に作成した文書を入手したとされる。
▲朝日新聞 2014.12.9 (資料画像)
http://www.asahi.com/sp/articles/ASGD83HS7GD8UHBI00C.html
文書には、大統領府で朴氏の最側近グループと目される３人を含めた１０人の高官が定期的に鄭氏と会って政権の情報を伝え、同氏から人事に関する意見を聞いていることが記されている。
昨年末の会合では鄭氏が、政権ナンバー２とされる金淇春（キム・ギチュン）秘書室長を辞任に追い込む空気をつくるため、証券業界の情報誌関係者に金氏の早期交代説を流したことを同席者に話したと書かれているという。
大統領府報道官は文書の存在を認めながら、監察の報告ではなく「根拠のない風説を集めたものだ」と主張した。また、文書の流出や報道に関わった者は「強力な法的措置」の対象になると警告した。
文書の作成に関与した警察出身の職員とその上司は次々と大統領府を離れている。
http://www.sankei.com/world/news/141129/wor1411290004-n1.html?view=pc
(産経新聞 2014年11月29日 05:30)
わたしたちは、
この舌で父なる主をさんびし、
また、その同じ舌で、
神にかたどって造られた
人間をのろっている。
同じ口から、
さんびとのろいとが出て来る。
わたしの兄弟たちよ。
このような事は、あるべきでない。
「ヤコブの手紙」 3章9-10節
(新約聖書 口語訳)
困った時には手を差し伸べ
苦しい時には励まし
嬉しい時には
互いに手をとり合って喜ぶ
そういう人間関係を築きなさい。
あなた方が互いに
愛し合う、高め合う時
そこに神の国が造られるのです。
★児童性的虐待に「独身制」の影響も、豪カトリック教会が報告書
◆AFPBB 2014年12月12日 18:08
（シドニー/オーストラリア）
http://www.afpbb.com/articles/-/3034188?act=all
【12月12日 AFP】オーストラリアのローマ・カトリック教会が12日、聖職者の独身制が児童性的虐待の一因となっている可能性があるとして、聖職者に「性心理」の訓練を施すべきだとの報告書を発表した。
児童性的虐待問題に取り組むオーストラリアの「真実・正義・治癒評議会（Truth, Justice and Healing Council）」は同報告書の中で、一部の教会やその指導者らが長年にわたって児童性的虐待の実態に見て見ぬふりをしてきたと指摘した。
オーストラリアは昨年、宗教団体や学校、国立機関などにおける児童性的虐待疑惑を調査するため、「児童性的虐待への機関の対応を調査する王立委員会（Royal Commission into Institutional Responses to Child Sexual Abuse）」を設置した。報告書を発表した評議会は、同委員会への対応でカトリック教会に協力している。
オーストラリアのカトリック教会は現在、長年にわたって教義の変えられない一部になっている独身制すらも再検討するよう圧力をかけられている。
評議会のフランシス・サリバン（Francis Sullivan）代表は、独身制を含む教会の最も神聖な伝統すらも議論の俎上（そじょう）に載せなければならないと語った上で、禁欲の誓いについて変更を提言しているのではないとし、聖職者に対する教育で対策をとるべきだと述べた。
(c)AFP/Martin PARRY
(AFPBB 2014/12/12 18:08)
http://s.webry.info/sp/richardkoshimizu.at.webry.info/201208/article_76.html
▲江利川安栄 女史 (写真左側3人目)
元日本統一教会会長（第７代）
※2012年8月15日のお盆に
韓国の日本大使館前を始めとして、
韓国全土で「いわゆる」従軍慰安婦への
謝罪デモを先導した。
左翼の宣伝に騙され
日韓関係を分断して混乱させた
罪は重い。
国民の前でしっかり謝罪して欲しい。
★編集局 2014/12/15
コラム [ウィーン発コンフィデンシャル]
◆世界日報2014年12月15日
慰安婦問題と福島第１原発問題の報道で歴史的な間違いと意図的な偏向報道をしてきた朝日新聞は目下、国内のメディアばかりか政府、国民まで、あらゆる層からバッシングを受けている。自身が撒いた種だから、その結果を刈り取るのは当然で、本来、誰も同情しないだろう。
ところで、誰にも友達が必要だ。独りで歩む人生は淋しいからだ。苦難を理解してくれる真の友達を探しているのが偽りのない人生だろう。「天下の朝日」と自負してきた朝日新聞も現在、新しい友達を必死に探しているところだろう。
世の中には、水に落ちた人を徹底的に叩き、岸に這い上がれないようにする人と、溺れている人がいれば、その信条や過去の罪状とは関係なく、救いの手を差し出そうとする人がいるものだ。
朝日新聞が連日、政府関係者、同業者の仲間から殴打されている姿をみて、手を差し出そうとする後者の人が出てきても不思議ではない。ある意味で、バッシングが激しさを増せば、それを救おうと手を差し伸べる人が出てきてもおかしくはない。
私たちが生きている社会は論理や事実だけで動かされているのではなく、人情が幅を利かす世の中だ。狡猾な「天下の朝日」はそのことを十分知っているはずだ。自身に手を差し出そうとする人が出てくるのを首を長くして待っているはずだ。
それでは、「溺れようとする朝日」に手を差し出そうとする人（グループ、機関）はどのような人だろうか。慰安婦問題や原発問題で朝日をこれまで支援し、朝日新聞の記事を武器に戦ってきた反政府活動家、反原発関係者たちはここ暫くは朝日を擁護できないだろう。自身の主張や見解の信頼性を自ら破壊することになるからだ。事態の推移を静かに見守りながら、朝日バッシングが終わる日を待つだろう。
いずれにしても、朝日にとって、彼らは旧友だが、今緊急に必要としている新しい友達ではない。「困った時の友こそ真の友」（friend in need is a friend indeed）という諺があるが、彼らは朝日の真の友ではない。
それでは誰が「天下の朝日」の新しい友達になれるだろうか。朝日と同じように頻繁に誤報を繰り返してきたメディア機関だろうか。朝日が犯した誤報は恣意的であり、その影響は国家の名誉にも及ぶものだった。そのようなメガ級誤報は日本では朝日しかできない。だから、他のメディア機関も唖然とするだけで、あえて同情することはできない。とすれば、同業者から朝日の新しい友達になるメディアやジャーナリストが現れる可能性は少ない。
※ウソつき。
唯一、考えられるのは、海外メディアが朝日を擁護することだ。彼らの多くは日本の歴史やその動向に精通していない。特に、米国メディアは上からの視点が多いから、些細な点も諭すような論調で批判する傾向がある。ニューヨーク・タイムズなど米メディアは朝日誤報事件が明らかになった後もまだ事態の深刻さに気がついていない。
もちろん、政府主導の反日報道を繰り返してきた中国や韓国のメディアはこれまで自身の反日攻撃の材料を提供してくれた「天下の朝日」がこのまま沈没すれば困る。しかし、誰の目にも誤報と分かる慰安婦問題や福島第１原発関係の朝日報道を表立って擁護できないから、事態の好転を待つ以外にない。
すなわち、「天下の朝日」が近い将来、新しい友達を見つけ出す可能性は少ない。現実的なシナリオは、ここ暫くは旧友の励まし以外は期待できない。
ここまで書いて、「天下の朝日」とローマ・カトリック教会の総本山バチカンが酷似していることに気が付いた。聖職者の未成年者への性的虐待事件が多発したバチカンと、誤報で国家と民族の名誉を傷つけた「天下の朝日」の現状は、信頼性を一度失うとそれを回復することが如何に難しいかを端的に物語っている。
（ウィーン在住）
(2014年12月15日)
▲産経前ソウル支局長 在宅起訴問題
韓国の朴槿恵大統領に関するコラムをめぐる問題で、ソウル中央地検は産経新聞の加藤達也前ソウル支局長を名誉毀損で在宅起訴 外国の記者に同法を適用しての起訴は異例
★あの元側近が人事介入？
世界日報が報道
大統領府またも激怒 社長ら６人を告訴
◆産経新聞 2014年11月29日 05:30
▲朴槿恵大統領（聯合＝共同）
【ソウル＝藤本欣也】韓国紙、世界日報は２８日、朴槿恵（パク・クネ）大統領の元側近で、旅客船セウォル号の沈没事故当日、大統領と会っていたとの噂があった鄭（チョン）ユンフェ氏が、朴政権の高官人事に介入していたとの疑惑を報じた。
大統領府の総務秘書官ら８人は同日、報道は事実無根として、同紙社長と編集局長、社会部長、記者ら６人を名誉毀損（きそん）容疑で告訴した。
鄭氏は朴大統領の国会議員時代の秘書室長。朴大統領の弟らと「マンマンフェ」という組織を作り、大統領府に影響力を保持し、人事などに介入していると野党勢力が批判している。
産経新聞の加藤達也前ソウル支局長が、ウェブのコラムで取り上げたのも鄭氏。加藤前支局長はコラムで、沈没事故当日、朴大統領が鄭氏と会っていたとのうわさの存在を取り上げたところ、ソウル中央地検の取り調べを受け、１０月、情報通信網法における名誉毀損で在宅起訴された。
世界日報によると、大統領府の「公職紀綱秘書官室」が監察に基づき今年１月に作成した文書を入手したとされる。
▲朝日新聞 2014.12.9 (資料画像)
http://www.asahi.com/sp/articles/ASGD83HS7GD8UHBI00C.html
文書には、大統領府で朴氏の最側近グループと目される３人を含めた１０人の高官が定期的に鄭氏と会って政権の情報を伝え、同氏から人事に関する意見を聞いていることが記されている。
昨年末の会合では鄭氏が、政権ナンバー２とされる金淇春（キム・ギチュン）秘書室長を辞任に追い込む空気をつくるため、証券業界の情報誌関係者に金氏の早期交代説を流したことを同席者に話したと書かれているという。
大統領府報道官は文書の存在を認めながら、監察の報告ではなく「根拠のない風説を集めたものだ」と主張した。また、文書の流出や報道に関わった者は「強力な法的措置」の対象になると警告した。
文書の作成に関与した警察出身の職員とその上司は次々と大統領府を離れている。
http://www.sankei.com/world/news/141129/wor1411290004-n1.html?view=pc
(産経新聞 2014年11月29日 05:30)