ポスト・城郭都市巡礼の明日

 

●　身近なマルチメデイア・ツール

 

 

Ａ：カメラ　　　背後の赤外線ダイオードで７ミリメートルの半径内のドットパターンを読み取り、位
　　　　　　　　置情報を送信し画像処理し、自動的にペンの文字情報の翻訳や数式計算を実行する。
Ｂ：プロセッサ　位置追跡アルゴリズムをサムスンアーム９プロセッサが実行する。
Ｃ：ＯＬＥＤ　　ペンの読み取り情報を単語変換しディスプレイに表示する。
Ｄ：メモリ　　　２つのギガバイトで、ペン情報と音声情報（100時間超）を保存する。USB対応ドック
　　　　　　　　にペン接続すると、ユーザーはデータをアップロードできる（要量250メガバイト）。
Ｅ：録音ヘッド　ペン付属マイクとイヤホーンの双方でステレオ録音が可能。

以上は６年前の性能仕様の話。いまは下図のようにＷＩＦＩ機能が加わり高級ボールペン様態として進
化中ですぞ！

 

 【遺伝子組み換え作物論 ２９】  

  

　　　　⑥　教師や生徒に対する洗脳


　　「教育活動」に見せかけて子どもや教師を洗脳するのも、バイテク産業の常とう手段である。
　　米国では１９９１年から、アグリビジネス業界が、教師のために無料で快適な三日間の夏期研修
　をシカゴで開催している。バイオテクノロジーや工業式農業といった、近代的農業技術の素靖らし
　さを教師に「教える」ことが目的である。ただし、参加するためには、アグリピジネスに関する
　様々なパンフレットなど「研修で配布される資料を使って新たな学習教材を作成する」ことが条件
　とされている。
　　１９９９年には全米で５０００以上の学校に、『Biotechnology in our food chain―an on line inform-
     ation service（現代の世界－－入イオテクノロジーとあなた）』と題する立派な冊子が配布された。
　　遺伝子組み換え技術を称賛するこの冊子を製作したのはバイテク産業であり、彼らの目的はこの
　冊子を世界中に配布することだった。たとえば２００１年には、「スコットランド開発公社（SE)」
  が、教師や環境運動家、消費者団体の反対を押し切って、１４万部の冊子をスコットランドの学校
  に配布した。


                                                                 第８章　バイテク産業に対して広がる抗議活動


　　　バイテク企業は、巨大な権力を駆使して政治の機能を衰退させてきた。しかしそれにも関わらず
　世界中の人々が抗議を拡大しており、遺伝子組み換え作物が侵略する速度は確実に落ちている。モ
　ンサント社の理想は、１５年から２０年以内に世界の種子を１００％遺伝子組み換えに代えること
　だったが困難となりつつある。
　　１９９６年に商業栽培が開始されて十数年経つが、遺伝子組み換え作物の作付面積は、世界の耕
　作地の５％であり、大規模に生産しているのは６ヵ国だ。
　　その生産国でさえ、米国以外の国々では強い反対が起きている。主要な作物は、トウモロコシ、
　大豆、ナタネ、綿の４種類であり、ほとんどが家畜の飼料や繊維、食用油として使われている。
　　新たに開発された作物も、次々と失敗に終わっている。２００４年頃までの事例を紹介しよう。
　　１９９９年頃に商品化された遺伝子組み換えジャガイモは、マクドナルドなどのファストフード
　店でフライドポテトとして販売されたが、消費者から不人気たったため販売を中止した。

　　・２００３年、モンサント社は、医薬品の遺伝子組み換え作物を生産することを断念した。
　　・２００４年３月、バイエル社は、英国やＥＵ諸国における遺伝子組み換え大豆の商品化を断念
　　　した。
　　・２００４年４月、スペインは、シンジェンタ社が開発した遺伝子組み換えトウモロコシの販売
　　　を中止した。このトウモロコシによって、抗生物質が人間に効かなくなる危険性をＥＵから警
　　　告されこたと、原因だった。
　　・２００４年５月、シンジェンタ杜は、すでにＥＵで認可を受け、農家に販売していた遺伝子組
　　　み換えトウモロコシの種子の販売を自主的に中止した。消費者から強い反発を受けたことが理
　　　由たった。
　　・２００４年５月、モンサント社はオーストラリアにおける遺伝子組み換えナタネの販売計画を
　　　中止することを余儀なくされた。連邦政府が商業栽培を認可したわずか四ヵ月後に、各州政府
　　　が栽培の禁止や延期を決定したためだ。
　　・２００４年５月、モンサント杜は、遺伝子組み換え小麦の栽培を世界的に断念すると発表した。
　　　小麦は人間にとって主要な食用作物であり、栽培に反対していた自然食品業界にとっても重要
　　　な勝利だった。モンサント社が断念した理由の一つは、遺伝子組み換え作物の商業栽培が始ま
　　　ってから８年経った段階でも、小麦の開発が順調に進まず、農家も栽培を望んでいなかったこ
　　　とがある。そしてもう一つの理由は、パンの原料である作物が遺伝子組み換えになることに、
　　　大多数の消費者が強く反対したことによる。


　　（Ｉ）遺伝子組み換えフリーゾーン

　　
　　遺伝子組み換え作物が各地で急速に普及したことによって、市民の問題意識も高まり、遺伝子組
　み換え作物を栽培しないことを決定・宣言した地域も増えている。
　　２００４年に「ガーディアン」紙に掲載された記事は次のように報じている。

　　「フランスの１０００の町、ギリシャの半数以上の県、オーストリアの九つの州、そして英国で
　も多数の自治体が、遺伝子組み換え作物の栽培を禁止している」
　　２００３年６月にはスロバニア全域と、オーストリアとイタリアの一部地域が、「遺伝子組み換
　えフリーゾーン（遺伝子組み換え作物を栽培しないことを決定した地域」を宣言した。２００５年
　の時点で欧州全域では、１７２の州や県、四五〇〇の市町村が遺伝子組換えフリーゾーンを宣言し
　た。イタリアでは７割の州、２７の県、２０００の町で宣言している。
　　その他にもドイツやスイスの一部、スペインのバスク自治州、ブラジルで二番目に大豆を生産し
　ているパラナ州、フィリピンのボホール州、カナダのパウエルリバー地域、そしてボリビアとクロ
　アチアも宣言した。スイスでは２００５年１１月に国民投票が行なわれ、遺伝子組み換え作物の国
　内栽培を少なくとも五年間は全面禁止することが賛成多数で決まっ超。アフリカのザンビアも遺伝
　子組み換え作物の栽培を禁止する計画であり、アイルランドでも２００５年４月に、１０００の地
　域で遺伝子組み換えフリーゾーンを宣言した。
　　中国では米国から大量に輸入されている大豆に代えて、世界最大規模の非遺伝子組み換えの大豆
　畑を開拓することを計画している

　　（２）試験栽培に反対する直接行動

　　遺伝子組み換えに反対する人々の要求を各国政府が無視してきたため、試験栽培の畑に入りこん
　で、遺伝子組み換え作物を刈り取る直接行動も増えている。
　　ＥＵは、１９８８年から新しい遺伝子組み換え作物の承認を一時中止していたが、承認手続きを
　再開することを２００３年に発表した。そこで、フランスではその夏、遺伝子組み換え作物に反対
　する「農民同盟（ＣＰ）」が各地で活発に直接行動を展開した。「農民同盟」ピカルディー地区の
　ブルーノ・ギャロ代表は、「遺伝子組み換え作物に反対する戦いを通して、我々の決意の固さを示
　す必要がある」と語る。彼らの戦略のＩつが直接行動によって、人々に遺伝子組み換え作物の危険
　性を知らせることなのである。こうした影響を受けてバイエル社は、「フランスで試験栽培を継続
　するか検討中である」と発表した。

　　英国でも２００３年９月にバイエル社が、「現在、英国では試験栽培が行なわれるたびに、作物
　が引き抜かれる状況が続いている。事態が改善されるまで、英国での試験栽培から撤退する」と発
　表した。直接行動の成果が実証される結果となった。
　　インドでは２００３年９月に、バンガロールで試験栽培を行なっていたモンサント社の研究所を、
　４０人の農民が破壊した。モンサント社は、「温室が破壊され、貴重な植物を失ったことに深刻な
　危機感をもっている」と警戒している。実はこの地域で３ヵ月間に７０人もの農民が白殺していた
　がその原因は、干ばつや借金だけでなく、遺伝子組み換え作物にあった。研究所の破壊は、モンサ
　ント社に激怒した人々の抗議活動だったのである。カルナータカ州「農民組合（ＦＡ」のナンジュ
　ンダスワミ教授は、「抗議行動に参加した人々は、以前からモンサント社に対し、"インドから撤
　退せよ"という警告文を送っていた」と指摘する。試験栽培に開わっていた農民たちも、抗議活動
　に参加していた。
　
　　ブラジルでは２００３年６月に、１００万人が参加する団体「土地なし農民運動（ＭＳ工」のメ
　ンバー約２００人から２０００人が、モンサント社が所有する農園を襲撃したと報じられた。同年
　だけでもこうした事件が、三回も起きている。「土地なし農民運動」の指導者アフォンソ・アラン
　テスは次のように指摘する。
　　「モンサント社は、ブラジルでも遺伝子組み換え作物の商業栽培を始めるために、この施設で種
　子を生産していた。しかし、この施設は法律に違反している。彼らは、種子開発を研究していただ
　けだと言い訳するが、実際は、商品化に向けた種子を生産していたのだ」

　　（３）連帯する人々

　　ニュージューランドでも遺伝子組み換え作物の栽培を一時凍結していた。しかし、その再開が
　決定された２００３年、反対運動家たちは遺伝子組み換え作物の導入を絶対に阻止すると宣言した。
　　一時凍結を求める市民センター（ＰＭＥＡ」のレンク・ロックフォードは次のように語る。

　　「私たちは議会に請願を出し、法案も提出した。新聞に投稿し、市民にアピールするため国会前
　で裸になるパフォーマンスまで行なった。できることのすべてを実行したが、政治家は誰も聞き入
　れなかった。残された方法は、直接行動しかなかったのだ」
　
　　オークランドの運動家ペニー・ブライトも同様に語る。

　　「不当な行為が法律になってしまった時、それに反対するのは市民の義務である。遺伝子組み換
　え作物を栽培するのなら、私たちが引き抜く」

　　英国でも同様に、ＮＧＯ「緑の手袋の誓い（Green Gloves Pledge）」が全国で菜園や園芸に関わ
  る人々を集め、園芸用の手袋をはめて、試験栽培中の遺伝子組み換え作物を引き抜いた。２００４
　年春には、３３００人がこの「誓い」に署名した。その結果、幸いにも、バイエル社は英国におけ
　る遺伝子組み換え作物の商業栽培から撤退することを決め、この活動は終了した。
　　日本の消費者も、積極的に運動を展開してきた。２００２年１２月には、愛知県の農業試験場と
　モンサント社との共同開発による遺伝子組み換えイネに反対するキャンペーンが実施され、開発は
　中止となった。さらに２００３年１１月には、岩手県における開発にも４０万７０００名の反対署
　名が集まり、農水省の担当者は、岩手県における試験栽培の中止を発表した。
　　ハワイでも、コーヒーの生産者が団結して、遺伝子組み換えコーヒーの商品化と試験栽培に反対
　する共同声明と決議を農務局に送り、ハワイにおける開発を阻止した。
　　米国のカリフォルニア州メンドシーノ群では、２００４年３月に住民投票を行ない、遺伝子組み
　換え作物の栽培を条例で禁止しか米国初の地域になった。バイテク産業は、住民投票を失敗に終わ
　らせるために、６０万ドル以上も使ってキャンペーンを展開した。その全のほとんどはモンサント
　社、デュポン社、ダウ社などが設立したロビー団体「クロップライフ・アメリカ」が提供してい加。
　　さらにカリフォルニア州では、トリニティー群とマリン群、アーケータ市でも住民投票が行なわ
　れたが、禁止条例の制定には失敗した。ただしその一方、２００５年４月には、米国東部のニュー
　イングランド地方で、１００近くの町が遺伝子組み換え作物の栽培を規制する決議を行なった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　リーズ、アンディ 著　『遺伝子組み換え食品の真実』  

　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく    

 

 
●　ポスト・城郭都市巡礼の明日　ラ・コリーナ近江八幡

 

そんなことで？「シャーレ水ヵ浜」のランチ帰りに、旧厚生年金会館跡地の工事現場をのぞいて帰って
きた。ラ・コリーナ近江八幡にオープンする、たねや・クラブハリエのメインショップの建物設計は、
例の長野県出身の建築史家・建築家の藤森照信氏（『スターウォーズ巡礼の明日』、2013.05.10/『城郭
都市巡礼の明日』、2014.05.13）。ユニークな建物を作ることで知られ、ひっぱりだこだというからチ
ョットした運命的な香りが漂った。 

静謐は信なり。

 

 

 

 【オールソーラーシステム完結論 １６】

 ●　三次元量子ドットＬＥＤ実用化に道！

東北大学・原子分子材料科学高等研究機構（AIMR）および流体科学研究所(IFS)の寒川誠二教授・
肥後昭男助教グループは北海道大学大学院情報科学研究科の村山明宏教授、東京大学大学院工学
系研究科の中野義昭教授らの研究グループと共同で、バイオテンプレート技術と融合して世界で
初めて高均一・高密度・無欠陥の6層積層した3次元ガリウム砒素/アルミニウムガリウム砒素量子
ドットを作製することに成功。さらにこの量子ドットを用いて発光ダイオード（Light Emitting
Diode:LED）を作製し、電流注入によるLEDからの発光を世界で初めて実現したと公表（2014.09.
04）。尚、この研究グループは、バイオテンプレート極限加工により損傷がなく10倍高密度の量
子ドットの作製発光させ、高速通信用量子ドットレーザー実現に向け前進させている（下図参照）。

 

※　バイオテンプレート

生体超分子を用いて無機材料を配置したり合成する手法。これまでに奈良先端技術大学院大学の
山下教授と寒川教授は生体内で鉄量調整たんぱく質・フェリチンを用いて、光リソグラフィー技
術の限界２２ナノメーターより微小なナノ粒子配列を加工マスクとする超微細エッチング加工に
成功している。フェリチンは外径１２ナノメーター、内径７ナノメーターで、鉄酸化物ナノ粒子
を持つ。自己組織化能を利用してフェリチンをシリコンあるいは化合物半導体基板上に2次元配
置し、たんぱく質殻部分を熱処理またはオゾン処理で除去すると、２次元配置された７ナノメー
トル径鉄ナノ粒子の分散配列ができる。この鉄ナノ粒子をマスクとして中性粒子ビームエッチン
グ加工すると無欠陥でサイズの揃った高密度で等間隔なナノメートルオーダーの量子ナノ円板構
造が作製できる。今回は開発したバイオテンプレート技術をガリウムヒ素に応用した。

 

ガリウム砒素などの化合物半導体はシリコンに比べて光の発光効率や吸光効率が極めて高く、特
に化合物半導体の量子ドットレーザは、ナノスケールの構造から生じる量子効果によって、（１）
より単色化され（２）高強度な光を（３）低消費電力で温度の影響少なく発光できることが期待
され、その実用化が精力的に検討されているが、（１）従来の加工法では、微細化に限界がある
ばかりではなく、（２）脆弱な化合物半導体では激しく欠陥が生成されるため、発光効率が大き
く劣化する問題点がある。（３）また、損傷を回避するために開発された量子ドット作製法では、
サイズや密度、位置などの制御が難しく、高効率な発光の実現や発光波長の制御が不可能だった。  

鉄などの金属微粒子を内包したたんぱく質が、特殊な処理をした表面に自発的に規則正しく配列
した構造を作る性質を用いて、金属微粒子を化合物基板の上に高密度（面密度：1×10¹¹cm^-2）に
等間隔(20ナノメートル)間隔)で配置した。その後、たんぱく質だけを除去して金属微粒子を加工
マスクとして中性粒子ビームによる無損傷エッチングを行うことにより、ナノメートルオーダの
欠陥のないガリウム砒素/アルミニウムガリウム砒素が6層に積層した柱状の構造（ピラー構造）
が20ナノメーター間隔で高密度（6×10¹¹cm^-3）に配列した構造を世界で初めて形成した。作製さ
れた高均一・高密度・無欠陥の積層ガリウム砒素/アルミニウムガリウム砒素ピラー構造は、量子
ドットＬＥＤやレーザの量子ドット構造として極めて有望で、従来に比べて１０倍以上の発光強
度が期待される。

化合物半導体量子ドットレーザおよび発光ダイオード低消費電力光素子として、また超高速光変
調素子として、飛躍的に高まる通信需要に応えユビキタス情報化社会を支える重要な技術であり、
広く研究されている。これらのデバイスを実現するにはナノメートルオーダでサイズや密度、位
置などの制御された量子ドット構造を作製することが求められているが、従来のトップダウン型
のリソグラフィ技術とエッチング技術に依存した微細加工技術では大きな困難が予想される。現
状のリソグラフィ技術では光源やレンズ系の設計において22ナノメートルよりも微細なパターン
形成することは技術的・経済的に大きな壁がある。また、プラズマエッチングでは、ナノメート
ルスケールの構造形成においてはプラズマからの紫外線照射による表面欠陥生成が大きな問題と
なっている。特に化合物半導体はシリコンに比べて不安定な材料でプラズマに対して脆弱である
ため、プラズマエッチングによる欠陥のないナノ構造作製は不可能であると言われてきた。一方、
ボトムアップ法で量子ドットを形成する手法としては、格子ひずみを利用した自己形成量子ドッ
ト作製法が一般的だが、この手法は寸法のばらつきを十分に抑えることができない、ドットの密
度に限界（10⁹－10¹⁰ ㎝^-2）がある、サイズに制限がある(数１０ナノメートル程度)、材料を自
由に選択することができない、ひずみに伴う格子欠陥が不可避であるなどの問題がある。そのた
め、十分な性能の量子ドットレーザやLEDの実現には、良好な量子効果を持つナノ構造の再現性の
よい欠陥の発生しない作製技術の確立が急務となっていた。

 

この研究では、バイオテンプレート極限加工法により化合物半導体（ガリウム砒素）の無損傷エ
ッチングを実現することで、室温にて量子効果を示す厚さ数nm、直径10nm 程度のナノピラー構
造を、無欠陥、均一、高密度（10¹¹㎝^-2以上）、等間隔（20ナノメートル）で２次元配置できる
ことを初めて示しました。有機金属気相成長装置（MOVPE）を用いて、GaAs/AlGaAs のウェハを
バイオテンプレートと中性粒子ビームの組み合わせで極限加工することで、GaAs のナノディス
クが積層した高さ100nm 程度のピラーを欠陥なく作製することに成功。さらに、MOVPE 装置を使
ってアルミニウムガリウム砒素バリア層を再成長させ保護膜を形成（パッシベーション）するこ
とで高品質界面の実現に成功し、世界で類をみないトップダウンエッチングで作製した量子ナノ
ディスク構造を内部に持つLED構造の作製に成功。

精密な量子ドットデバイス製造技術が急速に波及していくと、量子ドット型太陽電池が普及し、
３０％超の廉価で高高変換効率のソーラーパネルが普及し、持続可能な社会が意外と早く実現で
きると確信している。これは面白いことだが、サムソン電子はいち早く量子ドットディスプレイ
の生産に乗り出すという　^^;。

  

 

 

●　吸引力は他社の２０倍　自律型清掃ロボが登場！



 

あのデジタルモーターのサイクロン掃除機がダイソンがやってくれました。高いデザイン性で人
気の英国の家電メーカー、ダイソンが４日、ロボット掃除機を開発したと発表した。来年春、世
界に先駆けて日本で売り出す。米アイロボット社の「ルンバ」を追い日本メーカーも相次ぎ参入
しているが、ダイソンは、独自技術を使った吸引力の強さをアピールする。価格は未定だが１０
万円以上になる見込みだ。３６０度を見渡せるカメラを持ち、家具の配置や段差を自分で把握し
て隅々まで掃除する。同社のこれまでの掃除機と同じように、吸い込んだ空気を竜巻のように回
転させてゴミを分離する、「サイクロン」と呼ばれる技術を使っている。

電池が少なくなると、自らスタンドに帰り、充電が終わると、中断した地点に戻って掃除を再開
する。外出先からスマートフォンで「月曜の午後３時から」などと掃除機に指示も出せる。創業
者のジェームズ・ダイソン氏は「吸引力は他社のロボット掃除機の２０倍。しっかり掃除できる」
と話しているが、ジェームズ・ダイソンは、「日本を制すれば世界を制する」をひたすら信じて
いるかのうようだ。 

 

朝からの雨、修理したが雨漏りの心配があるというので彼女は浮かぬ顔。そこで、わたしを信じないさいと諭した
が、結果は上々。"　静謐は信なり。"そんなことを考えていたら、若かりしころは失敗の連続だったが、それでも自
分を信頼し乗り越えてきたことを思い出していた。"若気の至り"とはいえ燃えるような情熱があったればこそと、老
いた自分を叱咤したが、夏の疲れが取れないでいる。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

奇跡の再浮上

 

●　シンプルな屋根設置型ソーラーパネル架台

 

これらの無料ブログにブロバイザー用アフィリエイトの広告が張り付くことにあまり抵抗ないが、
たまに掲載記事にクレームが入り、記事の訂正あるいは削除の要求がある。該当記事をみてもど
こが不適切かわからないが、読者の主張に沿うように記事を削除してきた。ところで、最近、株
式会社オルテナジー（英語表記：altenergy inc.）のソーラーパネルの設置工法――屋根に穴を
開けない「シンプル・レイ」工法という広告が張り付いていたので興味がわき、ホームページを
閲覧。その特徴は、下図新規考案の通り、棟頂部をまたぎ課題を折りたたむように屋根部を展開
させ、両端の軒下で蝶番（ちょうつがい／ちょうばん）のように固定するというシンプルなもの
で日本家屋に打って付けの工法である。これは面白い。

 

●　最新のマグネシウム空気電池技術｜古河電池

古河電池が、凸版印刷と共同で、水や海水を投入すると発電する大容量の非常用マグネシウム空
気電池「マグボックス」を開発され株価が急騰したことが話題となっている。スマートフォンを
最大で３０回充電できる。古河電池が１２月中旬に発売し、地方自治体や避難所などに提供する。
価格は今後詰めるが、１万円程度を想定する。凸版印刷が作った紙製容器を採用しており、使い
捨て電池として使用後に廃棄しやすくした。マグネシウムを負極物質、空気中の酸素を正極物質
とし、非常時に水を入れて発電させる。水を入れないと自己放電しないため、長期間の保存が可
能。最大電気量は３００ワット時で、発電時間は最大５日間。多くの携帯端末に電力を供給でき
る。　重さは約１・６キログラムで、注水後には約３・６キログラムになる。地震などの災害に
備え、備蓄用商品として販売される。

 

 

●　2030年太陽光（13Cho￥）・水素（38Cho￥）・スマートシティ・電力貯蔵世界市場規模予測

 

 

 

   

● 2025年高齢者向け国内市場規模予測：百兆円

 

 

●　最新の介護支援ロボ技術｜パナソニック

パナソニックが介護ロボットの開発戦略を進化させている。ベッドから高齢者などを車いすに移動させるた
め、 当初は人の背丈ほどある双腕型のロボットを想定していたが大きすぎるなどの理由で断念。安全性
や価格、使い勝手など現場での使いやすさを追求した結果、６月から発売するのがベッド型の「
リショーネ」(「離床寝」からきたネーミング？)。日本が主導した生活支援ロボットの国際安全
規格の認証も取得している。パナソニック株式会社は、介護施設内において重度要介護者のベッ
ド－車いす間の移乗支援のための離床アシストベッド「リショーネR」の受注販売を2014年6月よ
り開始。少子高齢化の進展により、要介護高齢者は増加する一方、介護の担い手となる若年層が
減少しつつあり、介護労働力の不足が大きな社会問題の１つとなっている。こうした背景のもと、
介護施設等の介護現場においては、質の高いサービスの提供とスタッフの負担軽減の両立が求め
られており、喫緊の課題となっいる。

こうした状況に鑑み、パナソニックでは、介護・自立支援分野に着目し、介護の中でも負担の大
きなベッド－車いす間の移乗介助を支援する介護ロボットの開発を進めてきた。「リショーネR」
は、こうした活動の成果として商品化されたもので、電動ケアベッドと電動リクライニング車い
すを融合した新たな概念のロボット介護機器です。電動ケアベッドの一部が電動リクライニング
車いすとして分離することで、介助を受ける方に負担をかけることなく、ベッドから車いすへの
移乗をスムーズに行うことができる。さらに、「リショーネR」は一人の介助者だけで簡単・安全
に移乗介助できるため、介助を受ける方の離床機会を増やすだけでなく、介助者の負担軽減に繋
がるとのことだが、大手家電総合メーカのパナソニックはこの分野でトップランナーをこのまま
走り続けることになるだろうか！？
 

 

 

以上、ソーラー・蓄電池・介護ロボットの３つの商品について焦点を当ててみた。水素社会・持
続可能エネルギーや蓄電池・燃料電池を含めたスマートシティー市場、さらには、介護ロボを含
めた高齢者市場の２０２５～２０３０年の市場はグロスで５千兆円市場と看られているが、実際
は『デジタル革命渦論』の基本特性第４則である"デフレーション"効果などの技術革新で５百兆
円規模程度の間に位置する可能性もあるが、次世代産業の中核に成長することは間違いない。 

 

シルクワームとスパイダーの融合繊維

 

 

 

 

●　シルクワームとスパイダーの融合繊維

クモの糸は「強く」て「伸びる」性質を併せ持つ繊維。クモは肉食で共食いをしてしまい、大量
飼育は不可能で、人工的に生産しようとする試みが世界中で行われてる。これまで微生物でクモ
糸タンパク質を大量に作らせることに成功しているが、産生されたものは繊維できず、繊維化操
作が必要だった。また、天然のクモ糸タンパク質が作ることが難しく、クモ糸タンパク質はカイ
コのシルクと構造が似ており、カイコに作らせることができれば、糸を吐くときにそのまま繊維
化できることから、カイコでクモ糸タンパク質を作らせる試みもなされていた。もっとも、これ
までに得られた繊維は非常に弱く紡績機などで機械加工することが困難であった。

そこで独立行政法人農業生物資源研究所は、機械加工にも耐えられる実用的なクモ糸タンパク質
をカイコに作らせて利用することを目的として、実際のシルク生産に用いられるカイコ品種にク
モの縦糸遺伝子を導入し、強くて切れにくいクモ糸の性質と、カイコ本来の光沢や柔らかさを合
わせもつ新しいシルク（クモ糸シルク）を生産することに成功した。細くても強く切れにくいク
モの縦糸を含んだクモ糸シルクは、通常のカイコのシルクの 1.5倍の切れにくさを持ち、鋼鉄の
約20倍の切れにくさを持つといわれる米国のアメリカジョロウグモの縦糸に匹敵するほど。また、
クモ糸シルクは、操糸から紡織までの全ての工程で、従来のシルクと同様の機械を用いて加工で
きる、クモ糸シルク百％のベストやスカーフを制作することに成功している。

        

上図のごとく、クモは獲物を捉えるベトベトした横糸と、巣を支える強靭な縦糸という別々の糸
を作る。このクモの縦糸を構成する遺伝子の配列は同定されており、このタンパク質だけを大腸
菌などの別種の細胞に発現させることが可能になる。（１）まず、この蜘蛛の縦糸タンパク質と
カイコのフィブロインタンパク質を融合させたタンパク質を設計。（２）次に、この新規融合タン
パク質を良質な絹糸を作り出すC515という品種に導入。（３）遺伝子を導入したカイコ (C515)
は、元々持っているカイコ糸タンパク質と融合タンパク質を両方作り出す。このためクモ糸タン
パク質の含有量は糸全体に対して0.37~0.61% (重量比)にとなる。

 

ところで、養蚕の歴史は非常に古く、５千～６千年前に中国の黄河や揚子江流域で野生のクワコ
を家畜化始まり、養蚕技術が日本に伝わったのは紀元前200年前、それから現在まで養蚕は続いて
いるが、同上研究所の遺伝子組換えカイコ研究開発ユニットではこれまでに、世界で初めて開発
したカイコの遺伝子組換え技術を活用して、基礎から応用まで幅広い研究開発を進めてきた。６
年前には、緑色蛍光タンパク質（GFP）によって光るシルクを作ることに成功している。

 

●　さわれる情報環境の創成

 
慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科の舘ススム教授らは、複数の人間が同時に触れられる裸
眼３Ｄディスプレーシステム「ハプトミラージュ」を開発。立体映像に直接触ったり、立体画を描い
て共有できる。裸眼投影のため、立体映像を見ながら隣の人と話しやすい。指先を検出して指で立体
画を描いたりジェスチャーを認識して立体像を動かすなどの操作も可能。立体像に触っている位置を
共有できるため、心臓を映し出して血管の施術ポイントを指したり、新車などの製品を映してデザイ
ンの変更を描くこともできる。今後、触り心地が分かる触覚提示機能を付けたり、双方向に触って話
せる裸眼３Ｄテレビ電話などに発展させる。まずは美術館の展示や業務用ゲーム機械などでの利用を
想定。５年内の実用化を目指すという。またこれで、第４次産業（イメージング－画図像形成－産業）
が着々と形成されている（参考『デジタル革命渦論』）。 

 

【遺伝子組み換え作物論 ２８】  

 

 

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第７章　バイテク産業の汚れた策略　その２　

 　　　③　食品表示に対する妨害キャンペーン 

　　２００２年１１月にはオレゴン州で、５００～６００万ドルというこれまでで最高の費用をかけ
　たキャンペーンが実施された。「遺伝石組み換え食品の表示を義務化する住民投票］に対して、バ
　イテク企業のロビー団体が活動を展開して否決に持ちこんだのである。このキャンペーンには、モ
　ンサント杜だけでも１５０万ドルを拠出した。事前の世論調査によれば、オレゴン州では約６０％
　の人々が法案に賛成していた回全国的な調査でもハハ％の米国人が表示の義務化に賛成していた。
　　しかし、住民投票を提案した人々の活動資金がわずか五五〇〇ドルだったのに対して、バイテク
　企業は巨額の資金を投じて非民主的な手段に訴え、住民投票を敗北させたのである。ロビー団体の
　主要な手口は、誤った情報を流して人々を不安にさせることだった。第三者機関の調査によれば、
　「表示が義務化されても、遺伝子組み換え原料の管理や表示に必要なコストは、一人あたり１０ド
　ル程度で済む」とのことだった。ところが、ロビー団体は、「表示をすればその管理のために食品
　の価格が大幅に上糾し、一人あたり年閲５５０ドルもの負担増になる」という情報を流したのであ
　る。
　　
　　広告事業に関わるポール・ホームズは、「バイテク業界が食品の長示に反対すれば、消費者は
　バイテク産業は何かを隠している」という印象をもつようになる。そのようなことはすべきでない」
　と批判する。
　　しかし、バイテク企業のキャンペーンは、政治の中枢に対しても行なわれた。食品医薬品局（Ｆ
　ＤＡ）は、オレゴン州の知事に対しても、住民投票の成立に強く反対する文書を送りつけたのであ
　る。それに対抗して、１９９８年に訴訟を起こしたスティーブン・ドルカー弁護士も、オレゴン州
　知事に手紙を送り、「遺伝子組み換え作物を承認した食品医薬品局の文言には、その安全性に関し
　て不正確で嘘の情報が何カ所も記述されている」ことを指摘した。
　　このように、米国で遺伝で組み換え食品の表示が義務化されていないということは、消費者に遺
　伝子組み換え食品を食べない」という選択肢を与えないことであり、驚くほど井民主的な状況にあ
　る。著名な分子生物学者ジョン・フェイガン博士も次のように批判する。

　「食品に表示されなければ、遺伝子組み換え食品が新たな疾病を起こしても、その原因を科学者が
　突き止めることは非常に困難である」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 　　英国ローウェット研究所の著名な主任研究員スーザン・バーダックも同様の指摘をする。
　　
　　「" 米国人はすでに長年、遺伝子組み換え食品を食べてきたが、何の問題も起こっていな”とバ
　イテク企業は主張する。しかし、食品表示がないのにどうして問題を確認できるだろう。もしも問
　題が起きれば、バイテク企業が訴えられることになる。だからこそ彼らは表示に反対しているのだ」

　　ＮＧＯ「コンシューマーーズ・インターナショナル（ＣＩ）」の事務局長ジュリアン・エドワー
　ズも強く批判する。

　　「バイテク企業の主張はまったく矛盾している。彼らが特許料を要求する時には。遺伝子組み換
　え作物は従来のものとはまったく毀なる゛と主張しておきながら、食品表示については。”従来の
　食　品とまったく同等のものである”と主張しているのだ」

　　　　④　偽装されたデモ行進

　　「バイテク企業のロビー団体が実施する策略には際限がない。人々に墟を信じこませるためには、
　世界で最も貧しい人々をも利用する。遺伝子組み換え作物の素晴らしさをアピールするための道具
　として、一般市民を装ったり、貧しい人々も利用する。二つの例を紹介しよう。

　　　「地球サミット」での。"農民" デモ

　　２００２年には南アフリカのヨハネスブルクで、「地球サミット」が開催された。貧しい人々、
　農地から強制退去させられた人々、あるいは土地を持たない農民たちなど二万人が抗議に集まり、
　世界中のマスコミが報道した。ところがその一方では、「遺伝子組み換え作物と自由貿易に”賛成
　 "する」数百人の農民のデモがあった。彼らは貧しさゆえに、多くのＮＧＯが主張する環境政策に
　反対しているのだと、誰もが思った。推進派のロビー団体「バイオテクノロジー産業機構（ＢＩＯ
　）」の代表ヴァル・ギディングズも、「このデモこそ、途上国で遺伝子組み換え作物が広まる大き
　な転換点になる」とうれしそうに語った。確かにデモに参加した「農民」たちは、「有機農業がイ
　ンドで飢餓を引き起こしている］と訴え、遺伝子組み換え作物の必要性をアピールしていた。
　
　　しかし、事実は大きく異なっていた。いつものことだが、欧米の新聞社は何の疑問も抱かず調査
　もせずに農民たちのデモを報道したが、彼らが伝えない真実があったのだ。それは以ドの点てある。

　　・集会を組織した人物は、ワシントンとロンドンで蝸いていた。ワシントンにある事務所は、巨
　　　大企業のための強力なロビー団体「競争企業協会（ＣＥＩ）」と同じ住所にあり、米国企業か
　　　ら　数回カドルを受け取っていた。ダウ・ケミカル社もその一つだった。
　　・マスコミに向けてプレスリリースを行なった「ケンダ・オコンスキー」という人物は米国の水
　　　材業者の娘であり、「競争企業協会（ＣＥＩ）」など、数団体の極右的なＮＧＯで仕事をして
　　　いた。しかも、彼女の役割は、市民を装った抗議活動を組織して、企業のためのロビー活動を
　　　支援することだった。
　　・「自分の現状を語った貧しい農民」と報道された人物は、それまで十年以上、インドでモンサ
　　　ント社の宣伝活動に積極的に関わっていた。彼は、「農民組合連合会（ＦＦＡ）」など、営利
　　　目的の大組織のためにロビー活動を行なう右翼の政治家だった。しかも、彼自身は一度も農業
　　　経験がなかった。
　　・「農民」と呼ばれた人々の大部分は英語を話せず、デモの組織者から渡されたＴシャツに書か
　　　れていた環境保護運動に反対するメッセージを読むこともできなかった。実際には、彼らは露
　　　店商人であり、「営業の自由」を訴えるデモに参加していると思っていたのである。デモの組
　　　識者が彼らに渡したチラシにも、バイオテクノロジーという言葉は書かれていなかった。
　　・「五つの大陸から貧しい農民が集結した」と報道されたが、そもそも言サドル以下しか稼げな
　　　いはすの彼らが、どうやって南アフリカまで飛行機で来かのだろうか。 

　　ＮＧＯ「ＧＭウオッチ」の創設者ジョナサン・マシユーはこうした手口を批判して次のように語
　る。
　　「バイテク企業のロビー団体は、人の生死に関わる問題についても情報操作する。その手口は本
　当に恥知らずだ。真実はどこにあるのか、正確に判断することが必要だ。第三世界の農民や人々が、
　本当は何を望んでいるのか、本当の科学者や市民が何を発言しているのかを見分けることが重要な
　のである」

　　　ニューヨークの遺伝子組み換え"賛成"デモ

　　１９９９年にこ。ニューヨーク・タイムズ」紙は次のように報じた。

　　「食品医薬品局がワシントンで。遺伝子組み換えに関する公聴会・を開催し、遺伝子組み換え作
　物に反対する人々が抗議活動を行なった。ところがその際、。バイテク技術が子どもたちの命を款
　う。バイテク技術が仕事を増やすと訴えるプラカードを掲げたアフリカ系米国人が集まり、抗議活
　動を妨害する事件が起きた］
　　ところが、この報道もまた真実とは異なっていた。後に「ニューヨーク・タイムズ」紙自身が調
　査したところによれば、この事件には、モンサント社の広報を担当する大手広告会社「バーソン・
　マーステラ社」が関わっていた。同社は、あるバプティスト教会に金を渡して、遺伝子組み換え作
　物に賛成の教徒や労働組合員、老人たちを貧困地域から集めてバスに乗せ、会場に連れてきたの
　だった。
　　それにしても、こうした策略を企む人々が、もっと社会的に意義ある分野で創造性を発揮したら、
　どんなに素晴らしいことだろう。彼らはこんな悪だくみを行ないながら、夜もゆっくりと寝られる
　のだろうか。そう思わずにはいられない現実である。
　
　　　⑤　インターネットを使った攻撃

　　遺伝子組み換えに反対する科学者や運動家を攻撃する重要な手段として、インターネットがある。
　パーソナルコンピュータのメーカー、フアル社］の最高経営責任者マイケルーデルも、奇妙な発言
　をしたことがある。「インターネットがテーブルの上にある武器たと想像してみよう。あなたがや
　らなくても、コンピュータで誰かを殺せるかもしれない」
　　ジョージ・モンビオが「ガーディアンに組（２００５年５月２９日に寄稿した記事では次のよう
　に指摘している。

　　「バイテク企業は、遺伝子組み換えに関する議論について密かに影響を与えるため、ここ数年で
　何百回も広告会社を活用してきた。モンサント社は、インターネットを使って批判者を中傷したり、
　一流の科学者を攻撃するキャンペーンを行ない、いやがらせをくり返している」
　　こうした活動を中心的に拒っているのが、ワシントンにあるモンサント社の広告会社「ビビング
　ス・グループ」である。同社は、ウェブサイトを用いて市民を装った活動を通して、環境保護運動
　を批判するキャンペーンを展関してき加。彼らが組織した団体の一つ「食品農業研究センター（Ｃ
　ＦＡＲ）」は、インターネット上で活動している団体だが、科学的な嘘や歪曲、つくり話を駆使し
　て、「モンサント社に対する批判は”暴力的なテロ行為”である」と人々に思いこませようとして
　きた。
　　とくに、２００２年に南部アフリカで飢餓が発生して緊急援助が実施され、それと同時期に南ア
　フリカで「地球サミット」が開催された際には、モンサント社と「アグバイオ・ワールド財団」は
　積極的にインターネットを利用した。たとえば、２００２年９月には、インド・モンサント社のホ
　ームページに、「緑の殺人音と偽りの科学」と題した論文のリンクが貼られた。この論文は、「地
　球サミット」を紹介しながら、「遺伝子組み換え食品に反対する縁の原理主義者たちは、今、飢餓
　に苦しむアフリカの人々を殺している。今後は、インドでも同様の事態が起こるだろう」と主張し
　た。ちなみに、この「緑の殺人者」という表現は、「アグバイオ・ワールド財団」のプラカシュ会
　長が好んで使う言葉であり、財団の姿勢がよくあらわれている。

　　さらに、翌１０月に、モンサント社がＥメールで配信したニュースレターには「”脅迫じみた運
　動家の活動によってアフリカが飢餓に陥る”と研究者が批判」と題した記事が掲載された。しかし
　実際には、この記事において「研究者」が批判した「運動家」とは、ザンビア国の農業学校の職員
　とカトリック系の神学者だったのである。当時、食糧難に苦しむ南部アフリカのザンビア政府は、
　米国から提供された遺伝子組み換えトウモロコシは危険だとして受け取りを拒否した。この事件を、
　「アグバイオ・ワールド財団」のプラカシュ会長たち「研究者」が批判したことを伝えた記事だっ
　たのである。
　　さらに同時期に、「アグバイオ・ワールド財団」は、「遺伝子組み換え食品の食糧援助を拒否し
　たため、インド南東部のオリッサ州で数千人が死亡した模様」というプレスリリースをＥメールで
　配信した。しかし実際には、この死亡者はサイクロンが原因だった。そして、このＥメールを発信
　したのは、ベルギーにあるモンサント社だったことが判明している。 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　リーズ、アンディ 著　『遺伝子組み換え食品の真実』 

　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく   

 

 

 ●　全米オープンテニス　


 　　錦織９２年ぶり８強の快挙

やったね！圭！ベスト４入りは、わたし（たち）アジアの念願でもあるが、これは少々、入れ込み過
ぎだろうね。

昨日は午後から所用で母親の件で実弟の事務所まで車を走らせたが、疲れもあり、朝から虚血性心疾
患のような状態に陥る。口にしたくないが<老化の進行>だろうと思いつつ、精神安定剤を服用する。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
 

 

 

ハイエンタスにジーマップ

 

 

 

 

●　異常気象とハイエンタスの関係は？

ＮＨＫの『巨大災害　ＭＥＧＡ　ＤＩＳＡＳＴＥＲ　地球大変動の衝撃』の第１・２集（「異常気象」
「スーパー台風」）をテレビ鑑賞。第１集は、異常気象。豪雨や熱波が各地を襲い観測記録の更新が続
く日本、今年２５０年ぶりの大洪水に見舞われた英国、５００年ぶりと言われる大干ばつが続く米国カ
リフォルニア州など、世界で気象災害が激しさを増す。その原因は、赤道から極域へと熱を運ぶ地球の
“大気と海の大循環”の異変。熱循環システムを支える一つである中緯度帯の　“偏西風”が大蛇行し、
異常気象を引き起こす。産業革命以降、１００年以上続いてきた地球の平均気温の上昇。今年、ＩＰＣ
Ｃ（気候変動に関する政府間パネル）は報告書で、地球温暖化は疑う余地がないと指摘し、この先も温
度上昇は続いていくと予測している。科学者たちは、熱を運ぼうとする海と大気の働きが激しさを増し、
これまでよりも強烈な熱波や激しい豪雨などの気象災害の発生を危惧している。東南アジアでは海面上
昇に豪雨が追い打ちをかけ沿岸部の町を破壊、ロンドンや東京などの大都市もこれまでの水害対策が通
用せず未曽有の被害が予想されている。番組では、地球の“大循環”を可視化し、最新の観測データや
シミュレーションを提示する。

第２集は、米国を襲った「カトリーナ」（２００５）、９００万人近くが被災したシドル（２００７）、
フィリピンで観測史上最速の暴風・風速９０ｍ／ｓを記録した「ハイエン」など、通常の台風を遙かに
上回る破壊力をもつ「スーパー台風」が近年多発。地球上で最も多くの台風が生まれ、日本の南３千キ
ロメートルの太平洋上。暖かい海面水温と東西からぶつかり合う大気の流れが、直径千キロメータを超
える台風を次々と発生させ、「ハイヤン」も生み出した。海上の観測ブイのデータから浮かび上がった
のは、通常より深くまで広がっていた暖かい海水の存在。台風に水蒸気を供給し続け、急激に気圧が降
下する「急速強化」が起きていた。米国では、航空機による長時間観測によって風速が一気に３０ｍ／
ｓ強まる「急速強化」の過程がとらえられた。通常の台風の２倍以上の上昇気流「対流爆発」が発生し、
加速度的に風速が強まった。台風は、熱帯の海にたまった熱エネルギーを温帯に循環させ、均衡を保と
うとする地球の巨大なシステムの一部でもあるが、今後も海水温が上がり続ければ「スーパー台風」が
頻発し、日本を襲う可能性が高まる。暴風によって送電網の鉄塔が倒れ大規模停電が発生、高潮で都心
まで浸水・・・、最新のシミュレーションからは大都市の新たなリスクが見えてきた。大気や海水のダイナ
ミズムが生み出す、地球最強の気象災害「スーパー台風」の脅威に迫る。

"環境リスク本位制"（『オールソーラーシステム完結論』2014.08.25）に関して考察していこうと書い
たが完璧といっていいほどの仕上がりになっていることに驚愕する。

 

●　重水素移動が握る物性変換の鍵

水素結合は、水や氷、DNA（デオキシリボ核酸）やタンパク質中などに存在し、生命や生活にとって、
必要不可欠な役割を果たしている。この水素結合を利用して分子やイオンを物質中で上手に連結させる
と、その物質の誘電性やイオン伝導性を制御したり、ある温度で切り替えたりすることが可能となると
いう。このような水素結合を用いた物性・機能の制御や切り替えは、基礎学術的側面だけではなく、応
用・実用的側面からも興味深いが、水素結合を用いた切り替えの成功例はこれまでのところ誘電性など、
一部の物性に限定されていた。

東京大学物性研究所の上田顕助教らの研究グループは、水素結合ダイナミクス――酸素や窒素などの電
気的に陰性な元素と電気的に陽性な水素の間の静電的な引力によって形成される化学結合。[ＯＨＯ] や
 [ＮＨＮ] などの代表的な元素構成や周囲の環境により多彩な結合様式をとる。温度変化により水素結
合中の水素の位置が変化（水素移動）する動的な振る舞い――を用いて電気伝導性と磁性を同時に切り
替えることができる純有機物質の開発に世界初で成功。さらに、この物性の切り替えが熱による水素結
合部の重水素移動と電子移動の相関に基づく新しいスイッチング現象であることを解明する。

今回開発した物質は水素移動と電子移動が動的に相関した真に新しい機能性純有機固体であり、今後、
本物質の詳細な物性測定や理論計算が進み、これまで知られていないかった固体中の水素移動と電子移
動の相関現象の基礎的理解、あるいは、本物質の化学修飾・機能化により、水素結合を基にした新しい
タイプの低分子系純有機スイッチング素子・薄膜デバイスの開発につながると観られている。が、制御
方法が温度の切り替えというイメージで浮かぶデバイスの、有機超伝導物質の――つまり、超伝導とは
低温環境下において物質の電気抵抗がゼロとなり、物質内部の磁場の排除(マイスナー効果)と磁束の固
定(ピン止め効果)が同時に見られる現象をもち、実用化には超伝導状態の維持にかかる冷却コストを低
くするために、より高い温度で超伝導を実現する物質探索が進められているが、最近は高温超伝導を示
す強相関電子系の酸化物半導体が相次いで発見されており、酸化物高温超伝導体の結晶構造は全てペロ
ブスカイト型で、3d遷移金属と酸素が作る八面体がシート状に並んだ層を特徴として、転移温度が100K
を越えるような高温超伝導体は、この金属酸化物層にキャリアを一定量ドープすることで作ることがで
きる。酸化物半導体は超伝導のような特異な電気伝導を示すだけでなく、大きな熱電係数や光伝導性を
もつことが知られ、しかも温度や組成の僅かな違いで、絶縁体から金属まで、また常磁性体から強磁性
体あるいは反強磁性体まで物性が大きく変化するため上手く利用できれば、超伝導磁石・熱電素子・光
ホログラム材料等次世代の機能性材料として期待されている――弱点である（１）冷却コスト、（２）
耐久性の克服が問題となるだろう。もっとも材料コストは量産化で逓減可能だ。
 

 

●　新薬にすがるエボラ出血熱の行方は？

リベリア北部ボインジャマ（CNN）　世界保健機関（WHO）によると、エボラ出血熱に感染して実験段階の治療薬
「Zmapp」の投与を受けたリベリア人医師と助手が30日に退院した。２人はリベリアの治療センターに入院してい
た。関係者らは、早期の治療が功を奏したとの見方を示している。WHOによると、退院にはリベリアの大統領が
立ち会ったが、２人はともに職場に復帰したいとのこと。ところで、『今夜の３つの疑問』で記載した抗インフルエン
ザ薬「ファビピラビル」に対し、この「Zmapp」はどのような作用機序（mechanism of action, mode of action, MOA）を
もっものだろう？

米企業がエボラ出血熱の治療薬として開発している未承認のこの薬が、最初に投与された米国人の医師ら２人
は回復した。リベリアでは医療従事者３人が投与を受けたが、このうち医師１人は死亡している。このZMapp（ジ
ーマップ）は、タバコの近縁種であるNicotiana benthamiana の葉の遺伝子へ組み込んで作られ、３種類の
ヒト化モノクローナル抗体を混合した抗エボラウイルス薬で。2014年現在、サルに対する非臨床試験し
か実施されていない未承認薬――この薬は社員わずか９人のマップ・バイオファーマシューティカル社
が開発中のもので、同社は米国政府およびカナダの公衆衛生局から資金援助を受けているというが、量
産設備がない。生産は大手タバコ会社のレイノルズ・アメリカン社の子会社のケンタッキー・バイオプ
ロセッシング社が行っている。

なお、生産方法は、マウスにエボラウイルスの抗原を注射して抗体を作り、脾臓から抗体の製造元であ
るリンパ球の一種であるＢ細胞を採取。マウスのB細胞の大部分をヒトのタンパク質に置き換える。マウ
ス抗体をそのままヒトに使うとアレルギー反応などの恐れがあるためヒト抗体に換える。Ｂ細胞と骨髄
腫細胞（ミエローマ）を融合させたもの（ハイブリドーマ）を作る。 寿命の短いＢ細胞だけでは数日で
消費期限切れになるため、無限増殖する能力を持つ骨髄腫細胞を利用して長持ちする物質に変化させ、
ハイブリドーマをファーミングと呼ばれる手法でタバコの葉の遺伝子に組み込み育成し、遺伝子組換え
作物を利用して抗体のクローンを量産するとのとだが、アカゲザルの試験では効果が観られたと報じら
れている（下図クリック参照）。ここしばらくは慎重に見守っていこう。

※　エボラ未承認薬「ＺＭａｐｐ」、サルで治療効果を確認、2014.09.01 ロイター

 

  ●　今夜の一曲

「HIATUS」の意味は、中断・隙間・停滞。『巨大災害　ＭＥＧＡ　ＤＩＳＡＳＴＥＲ　地球大変動の
衝撃』の第１集では、温度上昇の"停滞"として使われていたが、ELLEGARDENの細美武士が立ち上げ
たプロジェクトの日本のロックバンド「the HIATUS（ザ ハイエイタス）」の正式なバンド名は「the」
が小文字で「HIATUS」は大文字の「the HIATUS」である。ライヴ活動を中心にフェスティバルなどにも積
極的に参加し、活動中。メディアへの露出が極端に少ないことで知られる。作品ごとに楽曲の世界観が
大きく異なるのが特徴である。２ndアルバムまでは、楽曲のほとんどを細美が手掛けていたが、３rdア
ルバムは主に細美、柏倉が中心となって作曲などの作業を行っているという。この一曲はニューアルバ
ム「Keeper Of The Flame」の１曲目に収録されている『Thirst』の公開映像。