マスメディアの劣化と驕り～石破退陣号外は勇み足？

昨今、ジャニーズ問題、フジ問題やらマスメデイアの不祥事が続いているが、今回の参議院議員選挙の結果を受けてのY新聞の石破退陣報道の号外発行を見るに、マスメディアの劣化が目立つ。近いうちに責任を取って退陣することはほぼ確実だと思うが、あのタイミングで号外を出すことは勇み足であり、政治誘導の恐れもある。先の敗北は自民党政治終焉を意味するものであり、石破さんがやめてももっと悪くなる恐れが大である。裏金疑惑の旧安倍派の連中が中心になって石破降ろしを画策しているようで、党の体質がちっとも変わっていない気もする。政局についてもマスメディアが正しい情報を提供してくいれているかも疑問が残る。号外の誤報で思い出すのが、「貴乃花と宮沢りえの結婚」の号外で、実際に受け取った記憶がある。

今回の選挙を含め、昨今SNS情報がネットで溢れ返っていて、本当の情報とニセ情報やデマ情報が交錯している。マスメディアがきちんと情報を提供しないので、SNS情報が無法状態にある。特に、若者は新聞やテレビ情報より、ネット情報に接する機会の方が多いので、注意を要する。今回のS党の躍進はすごいが、その実体がどこまで正しく報道されているかは疑問が残る。ジャニーズ問題、森友加計問題、木原事件、都知事学歴詐称問題、兵庫県知事パワハラ問題、東京オリンピック・大阪万博の醜聞などあげればきりがないほどマスメディアの劣化というか偏向報道というかきちんと正しい情報を伝えていない気がしてならない。SNS情報との落差が激しすぎて、どれが正しいのかわからなくなるほどである。政府与党とマスメディア、検察、警察との癒着も気になる。誰が首相になるのか、与党の枠組みがどうなるか今後の政局から目が離せない。

中国がまともに見えてくる～トランプのパワハラ

トランプ大統領の勝手な関税政策が世界中に大混乱をもたらしているが、世界中から非難を浴びるどころか、政権内部にいるイーロン・マスク氏からも反論が出ており、内部分裂の様相を呈している。関税率の計算式も間違っているとの指摘も出ているというから、呆れる。

トランプの専制主義は、ヒットラーを超えるものがあり、世界中の国々が連携して、世界平和のためにもトランプ打倒に立ち向かうべきである。今のアメリカを見ているとかっての世界のリーダーたる資格は全くないし、中国がまともに見えてくるから不思議である。トランプ関税はブーメランとしてアメリカを直撃し、アメリカ国民がインフレや経済不況で悲鳴を上げる日もそんなに遠くない気もする。本人も取り巻きもろくな人物がいない気がするが、一部の狂った人物により、地球が破滅する可能性もあることを考えると恐ろしい。

日本もアメリカ追随主義を見直し、ジャイアンとスネ夫の関係から早く脱却して欲しい。こんな馬鹿なトップを選んだアメリカ国民は皆愚かであったということだが、半数近くいる民主党を支持する連中を中心として、国内からの強い動きが必要であろう。世界のリーダーは、アメリカから中国に移行しつつあるともいえ、習近平氏は陰ではニンマリしていることであろう。

10日の報道では、トランプは報復関税を行う中国にはさらなるパーセントを追加し、即適用する一方、話し合いに応じる国に対しては、相互関税の適用は90日間延長し、10％の関税のみとすると発表し、世界を翻弄している。トランプのやることは、地位を利用した「脅し」そのもので、まさに「パワハラ」の最たるものである。「パワハラ」とか「セクハラ」とか「人権侵害」とか世の中騒いでいるが、トランプにとっては、まさに小島よしおではないが、「そんなの関係ねぇ」である。明らかな「パワハラ」を誰も止められないって、何か変である。パワハラを認める兵庫県知事が可愛いく見えてくる。

トランプ関税で思い出す“Measure for Measure”と“倍返し”

3日ついにトランプ大統領は、トランプ関税なるものを世界中に発動する旨の声明を出し、即日適用されることになった。戦後の世界の自由貿易体制を破壊する暴挙である。日本も例外ではなく、パーセントは違っても、全世界対象なので、激震が走り、日経平均株価も急落した。強引なトランプ関税は、アメリカを除く全世界から顰蹙を買っているが、アメリカ国民にとっても決していい結果を生むとは思えない。一握りの独裁者の勝手な行動であり、それを阻止できないアメリカ自体の凋落と弱体化を痛感する。今のアメリカ国民は、本当に疲弊し、どん底の生活を送っている人が多いという証拠であろう。

トランプの悪事については、他の国々は自己防衛のためにも報復関税という対抗措置を取るに決まっているが、ここで思い出される言葉が二つある。一つは、シェイクスピアの戯曲にもある“Measure for Measure”　である。日本語に訳せば、「尺には尺を」で、AIによれば、「人を裁く基準によって、あなたは裁かれる」とあるが、個人的には「目には目を、歯には歯を」と同じであり、「加えた被害に対して同等の報復を行うことを意味する言葉」である。トランプの暴挙に対し、各国が何らかのMeasureの対抗措置を取ることは明らかであり、早々、世界中からしっぺ返しを食らうはずである。

次に思い出すのは、TBSテレビ番組の「半沢直樹」シリーズでの決め台詞「倍返し」という言葉である。「やられたらやり返す。倍返しだ！」というセリフが印象的であったが、まさにトランプ大統領に贈りたい言葉である。勝手な行動に対し、西側諸国は、一致団結して、トランプ氏にぎゃふんと言わせるような「倍返し」ともなる対抗措置を取るべきであろう。アメリカは、自ら世界のリーダーの資格を失い、仏教でいえば、「自因自果」「因果応報」を思い知るべきであろう。

最近の選挙は何かおかしい？

先日の兵庫県知事選で、パワハラ等で失職した斎藤氏がまさかの当選を果たした。議会で全員からＮＯを突きつけられ、当選はあり得ないと誰しもが思ったが、狂った？兵庫県民は、とんでもない選択をしたようである。斎藤氏の当選はあり得ないという前提で立候補者が乱立したこともあるが、最大のポイントは、ＳＮＳによる誤？情報の拡散及び県知事になることが目的ではなく、斎藤氏を応援し当選させるためにだけ立候補した人物が選挙を乱す結果を生み、県民を扇動した結果となったことである。民主的な選挙とは程遠い憂うべき事態となって、ありえない結果が出てしまったように見える。前代未聞のことが起こったからには、「本人の当選を目的としない立候補は認めない」旨を公選法に明記すべきであろう。パワハラ問題や県議会議員全員による不信任決議は一体なんだったのであろうか？兵庫県民のレベルに驚くばかりであるが、マスメディアのあり方にも問題があろう。

ここ最近の政治や選挙は何かがおかしくなっている。都知事選でも明らかな学歴詐称という違反行為をしていた人物が当選したり、ポスターが貼れないほど候補者が乱立したり、候補者が公然と選挙妨害をしたり、自分の当選を目指さず他の候補者を応援したり、民主主義の秩序なんか完全に吹っ飛んでいる感がある。また、裏金を作り、税金を一銭も払わない人物が平気で立候補して当選したり、紙の保険証を勝手に廃止した人物や他殺を黙殺した事件の渦中にある人物が堂々と当選し，要職についたり、うんざりすることばかりである。少数与党となった自公政権は、野党第1党を無視して、不倫疑惑の党首の率いる小さな野党と裏で結託したり、ロシア・ベラルーシや中国のような独裁国家とあまり変わらないともいえる。アメリカもとんでもない人物が大統領になってしまい、アメリカファーストで世界の秩序を乱すこと間違いなしである。環境問題は何十年も後退し、核戦争の脅威も増し、地球は破滅に向けてまっしぐらである。

トランプ当選で見えたアメリカの病

今回の大統領選でトランプ氏が当選するという衝撃的なニュースが流れた。接戦と思われたが、トランプ氏の圧勝に終わり、いかに今のアメリカ国民の大半が現状に満足していないことが証明されたようなものである。政権交代が起こるということは、エスタブリッシュメントを壊そうという人々が大半を占めるということであり、生活が苦しい人が多いということであろう。アメリカはここ数年物価高に苦しまれていたようだし、いまだに女性大統領は、女性からもあまり歓迎されていないことも分かったような気がする。

トランプ氏は、アメリカをまた偉大にするというアメリカファーストを謳っているが、実質は自分ファーストなので、世界中に迷惑をかけるというか混乱させることは必至な感もある。ウクライナ問題もロシアに有利な方向に進むと思われるし、イスラエル問題もイスラエルの攻勢に拍車がかかる恐れがある。環境問題も後退する可能性が強い。全輸入品に高い税金をかけるだけでなく、特に中国からの輸入品に高い関税をかけると公言しているので、中国との関係も心配である。日本も防衛関係も経済関係も相当影響を受けるものと思われる。少数与党の自公政権がトランプ政権にどう対処するかも大きな課題である。石破政権は、自民党内からの突き上げも強く、短命に終わる可能性が強いので、あまり相手にされないのではないかと思われる。石破氏はゴルフ外交もできそうもないので、日本にとっての対米政策は前途多難な道が待っているといえる。

毒まんじゅうを食べた?石破政権

10月30日、総選挙からまだ3日しか経っていないのに、自民党は、非公認で当選した裏金悪党議員の萩生田、西村、平澤氏及び離党していた世耕氏の4人に対し、自民党会派入りを要請し、了承を得た旨のとんでもニュースが流れた。あまりにも早い毒まんじゅうに手を出した形で、特に、世耕氏は、自民党公認の二階氏の三男と争った人物であり、森山幹事長も復党はありえないと言っていただけに、信じられない対応である。裏金問題を不問に付し、復党させたら、石破政権の支持率がますます下がることは明らかである。国民はそんな馬鹿ではないということをいまだにわかっていないのであろうか？

自公で過半数が取れず、石破氏は、何でもありとなっているものと思われる。とにかく、首相指名選挙で、勝利するために、非公認や無所属や右翼系の少数党を取り込むことに躍起になっているようである。また、今回議席を4倍に増やした国民民主党にすり寄ろうとしており、また、国民党の玉木氏は、野党が共闘すれば、自民党を下野させることが可能な状況にあるのに、あえて自公政権を維持し延命させる行動を取ろうとしていることは大変残念なことである。国民党は、是々非々といっても、裏金まみれの自公政権に組するようであれば、次の参議院選挙では、大幅に議席を減らすことになると思われる。それにしても、大幅に議席を伸ばした立民党の野田氏が野党共闘できず意気消沈している一方、小政党の国民党の玉木氏が意気揚々とテレビに出まくっているのは不思議な光景である。マスコミの取り上げ方にも疑問がある。

時事ドットコムニュース（10/30）：　https://www.jiji.com/jc/article?k=2024103000552&g=pol

一月万冊（10/30）：　https://www.youtube.com/watch?v=MXzmJJcsf-4

石破新総裁誕生に思う

9月27日に自民党の総裁選挙の投開票が行われ、誰もがまさかと思う石破茂新総裁が誕生した。当初は、小泉氏が圧勝するのではとの予想が大半であったが、選挙戦が進むにつれてボロが出始め、失速感とともに、予想通り、3位に終わり、決選投票に進めなかった。1位は高市早苗氏で、麻生氏が決選投票では彼女を支援するという事前情報が流れていたので、ほぼ圧勝し、日本初の女性総裁・総理誕生かと思われたが、結果は、石破氏が大逆転で勝利し、石破新総裁が誕生した。

自民党が変わるには石破氏が総裁になったらいいと思っても、安倍、麻生、菅氏はじめ党内の重鎮からは嫌われ続け、党内では人気がないし、長い間冷や飯を食わされていたので、まず無理であると誰しもが感じていたと思われる。総裁選は5回目の挑戦とのことで、「石破」の名前通り、まさに「石の上にも三年」である。この予想外れの新総裁の出現で、自民党は下野を逃れたともいえる。派閥政治から脱却し、裏金まみれの安倍氏の残党を一掃し、自民党再生の芽が出てきた気もする。自民党議員も党員もひとまずは馬鹿ばかりではなかったことになり、野党は攻めにくくなるものと思われる。しかし、旧安倍派で今は息をひそめている連中がいつ巻き返しを図るか分からないし、党内基盤がぜい弱なので、前途は茨の感もある。今後、どんな仲間が支援する閣僚や重要ポストに就くかが注目される。マイナ保険証で顰蹙をかっているデジタル大臣だけは、絶対に交代させるべきであろう。

8月前半真夏の悪夢

連日猛暑が続いているうちに8月に入ってしまった。8月前半は、6日－広島原爆、9日－長﨑原爆、12日－御巣鷹事故、15日－終戦と日本にとって一連の悪夢が続く。例年、マスメディアもこぞって特集を組んで悪夢の出来事を振り返る。しかし、今年は、この時期にパリ五輪が開催され、マスメディアもオリンピック特集に力を入れ、何となく風化しがちな感じがあった。広島、長﨑の慰霊の行事も、イスラエル大使の参加可否が話題になる程度で、原爆廃絶、核拡散防止等の本質論が影を潜めている印象であった。

また、御巣鷹の事故については、今年で39回目の慰霊となり、犠牲者のご冥福をお祈りすることしかできないが、ここにきて、単なる事故なのか事件なのかという都市伝説的疑惑が話題になっている。特に、経済ジャーナリストの森永卓郎さんが余命宣告を受けて命がけで発行した暴露本「書いてはいけない」「マンガ誰も書かない真実」が話題になっているからである。

御巣鷹の事故については、航空事故調査委員会の最終報告なるものが出ており、事故原因については決着しているはずだが、いまだに、数々の疑問点が解決されておらず、不可解というか違和感あふれる事実関係が存在し、その真相解明についてはずうっとタブー視されてきた。森永氏は、まさに命がけで真相究明しようとして、この本の筆を取ったようである。ボイスレコーダーは公開されていないし、不都合な真実がいっぱいあるかも知れない。その真偽は不明だが、

例えば、

・なぜ海への墜落ならまだしも墜落地点の特定が大幅に遅れたのか？

　　----米軍も政府・自衛隊も当初から墜落地点を把握していたにもかかわらず、公表せず、証拠隠滅の疑い？

・なぜ横田基地への緊急着陸が実行されなかったのか？

・自衛隊は、なぜ米軍の救難援助を断ったのか？

・圧力隔壁説では、事故の発生状況からするとうまく説明できない。

　　----外部からの異常外力の存在が否定できず、何らかの飛翔体が尾翼に衝突して尾翼を破壊した可能性？

・遺体は通常の事故ではあり得ない丸焦げ状態で、航空燃料には含まれないベンゼンが検出され、火炎放射器か何かで現場が焼き払われた疑い？　等々。

自衛隊と事故関連を完全否定を説明する人もおり、何が正しいのかわからない。ただ、様々な疑問点や不可解な点があるなら、単に陰謀説として葬り去るのはどうかと感じもある。事故原因について疑問を持つ人がいる限り、ボイスレコーダーやフライトレコーダーの生データを公開すべきだと思われる。森永さんの主張については、論客で有名な三橋貴明氏による三橋TVでも取り上げられ、反響を呼んでいる。

三橋TV（森永卓郎氏の暴露）：　https://www.youtube.com/watch?v=hQXxXNYFBr8&t=906s

「1984」は今や現実世界か？

ひょんなことで、英国の小説「1984」に関する記事が目に留まった。イギリスの作家、ジョージ・オーウェルの小説「1984」が刊行されたのは、1949年のことだが、全体主義社会の監視と抑圧を描いた所謂ディストピア小説である。「監視社会」と「ナショナリズムの拡大」を懸念して書いた小説で、現在の中国、ロシア、北朝鮮等の政治体制を見ているとピタリ符号する。この小説については、大学時代、英語のリーディング授業のテキストとして使用していたので、かなり読み込み大変印象深く残っているが、当時はそんな監視社会が来るなんて想像だにしていなかった。

この小説のあらすじは、

「1950年代に勃発した核戦争後、世界はオセアニア、ユーラシア、イースタシアという3つの大国に分割され、三国は常に戦争状態にあった。作品の舞台であるオセアニアはビッグ・ブラザーと呼ばれる独裁者」に支配された全体主義国家で、市民の思想や言動には厳しい規制が加えられ、その暮らしは巨大なテレスクリーンなどで常に監視されている。1984年、オセアニア真理省の記録局に勤務し、「過去の歴史の改ざん」を担当する小役人ウィンストン・スミスは、偶然、過去のある新聞記事を見つけたことで、絶対であるはずの党に対する疑問が芽生える。やがて、スミスはテレスクリーンから見えない場所で密かに日記を付けるという「重大な犯罪行為」に手を染めていく。。。。。。」

まさに、70年前に現代の監視社会、思想や言論が統制され自由が弾圧された世界が予言されていたといえる。「1984」は現代と類似する恐怖の監視社会が描かれている。今の中国共産党支配・香港への監視、言論弾圧、プーチンによる独裁政治・ウクライナ侵攻、北朝鮮の独裁政治など皆現実のものである。ビッグ・ブラザーは、プーチン、習近平、金正恩といえる。日本でも安倍政権の得意技であった公文書の改ざん、歴史の改ざんなどもまさに現実の出来事であり、オーウェルの予言通りの世界にまっしぐらの感がある。とにかく示唆的で好奇心がくすぐられること間違いない。

今年は、1984年からちょうど60年が経つが、今の世界情勢を見ていると60年後ろにずれているだけのような気がして恐ろしい限りである。今の監視社会はオーウェルによってずばり予言されていたともいえる。この小説は何度か映画化もされているようである。小説の内容については、4年前であるが、中田敦彦のYouTubeチャンネルでも2回に分けて詳しく解説してくれているので、興味ある人は覗いてみてください。

                                                                       

中田敦彦のYouTube大学「1984」の解説：

①https://www.youtube.com/watch?v=wG2u0Yo_m3I

②https://www.youtube.com/watch?v=my9ESHFNDRk

7月1日は香港返還記念日～天国から地獄に落ちて27年

1997年7月1日に香港が中国に返還されてから、27年となるが、香港では、当局による言論の自由への締め付けが厳しさを増しているという。現地では、中国返還27年を祝う式典があり、街のいたるところで祝賀ムードが演出されているが、ここ数年、言論の自由への締め付けが強まり、街の至るところで密告を呼びかける広告が掲げられているという。民主派のデモもなかったというから死んだも同然の街と化しているかもしれない。さらに、香港では2024年3月に「国家安全条例（スパイ条例）」が成立し、SNSへの書き込みをした人が、政府への憎しみをあおったなどとみなされ、逮捕されることも増えているという。

香港と言えば、映画「慕情」の舞台で、一種独特の発展を遂げた魅力的なあこがれの街という印象が強いが、今となっては、1997年までの天国から、返還を境に地獄に落ちてしまったといえる。個人的にも香港は海外旅行として訪問した2番目の国・地域であり、その後もさらに5回ほど訪問した親しみのある街なので、今の悲劇的な地獄絵図の姿を見るのは残念というか悔しい思いである。観光デスティネーションとしてのかっての魅力は半減し、観光客も相当減ったのではないかと思う。中国当局による言論の自由への締め付けにより、今となっては、自由を求める人は皆海外に出ているのではないかと想像する。中国というか中国共産党というか習近平国家主席の腹黒い邪悪な本心見たりの感がある。習近平はプーチンや金正恩と同じ穴のむじなの独裁者であり、トップが変わらない限り、いつか中国の発展は行き詰まるものと思われる。「慕情」の時代の香港、テレサ・テンが活躍していた頃の香港が戻ってきてほしいと願う今日この頃である。

カンテレNEWS（7/1）：　https://www.youtube.com/watch?v=aQeGIMJ99_8

「慕情」マット・モンロー：　https://www.youtube.com/watch?v=VP6sbDPB8cw

「香港」テレサ・テン：　https://www.youtube.com/watch?v=6HrRsr5Q9-0