被災地を中心に進むスマートシティによる復興

富士通、日立、ＮＥＣなどの大手ＩＴ企業がスマートシティ構想でしのぎを削っているようです。被災地を復興するには単なる再建では意味がありません。今後も地震や津波などの自然災害が起こっても自立して対応できる街づくりが必要になるからです。極論すれば、「核戦争が起こっても生き残れるシステムが必要」なのです。エネルギーや水と食料が自給できれば、たとえ流通網が寸断されても何とかなりますから、既存システムとＩＴを . . . 本文を読む