へたな考え

動き出したが…。

診療報酬改定の答申が2月7日に出された。
それを見てなのかにわかに薬局も動き出してきた。
今から何を対応しようとしているのか。
処方せんの受付回数や集中率はどうにもならない。
昨年の3月から今年の2月末までの1年間の集計だからだ。
何ごとも受け入れるしかない。

ただ、次なる努力は欠かせない。
それは何と言っても積極的対応ではないだろうか。
いつもブログで書いているが売上＝客数×客単価である。
先ずは、2,000回または4,000回を超えてしまったら、より多くの患者を引き寄せる努力が大事になる。
それでなくても薬価が引き下げになった分の売上が下がる。
これこそがマーケティングである。
中小企業診断士が得意とする分野だ。

次に、客単価は何と言っても算定可能な報酬には全て挑戦する。
特に、患者全員から算定できる「地域支援体制加算」や「後発医薬品調剤体制加算」には飛びついてでもぶら下がりたい。
ここが算定できるかどうかは大きい。

そこで真剣に考えなければならないのが「地域支援体制加算」の実績が必要な8項目へのアプローチである。
ここは薬剤師の知恵の出しどころになる。
どんな時に、どんな会話から、どんなニーズが算定に結び付くかを具体的にシミュレーションできる能力が求められる。
これが意外に難しい。

同じ様に「かかりつけ薬剤師指導料」にも言える。
新しく「患者の同意取得時に、患者の状態等を踏まえたかかりつけ薬剤師の必要性やかかりつけ薬剤師に対する患者の要望等を確認すること」が要件に加わった。
どんな問いかけから”かかりつけ薬剤師”の「必要性」を浮き彫りに出来るのか。
その必要性から想定される「患者の要望等」が提案できるのか。

課題はそれだけではない。
「薬剤服用歴管理指導料」に「薬剤服用歴の記録に次回の服薬指導の計画を追加」となった。
これも意外に難問である。
いかに今までの服薬指導が紋きり式で継続性がなかったことを感じさせる。
次につながる服薬指導を行うには薬剤師としての知識と経験が問われそうだ。

当たり前だが処方せんの受付回数や集中率に悩む暇があったら、患者との服薬指導の在り方を見直しが先決だ。
そこが忘れられている。

4月からは新ルールでの運用となる。
「地域支援体制加算」については今から実績を積んでおく努力が必要になる。
「かかりつけ薬剤師指導料」や「薬剤服用歴管理指導料」においては、新しく加わった算定要件を、患者から自然に掘り起こす服薬指導テクニックを磨く必要がある。
残された時間はわずかだ。
足踏みなどしていられない。

クロネコのように”一歩前へ“の勇気と行動が…今だ！






目指すは薬学ブログ第１位
こちらもお願いします！