ダボス陰謀団とは、もちろんダボス会議＝世界経済フォーラムのことで、その正体は、ユダヤ金融資本を代表するGAFAM（グーグル・アマゾン・フェイスブック・アップル・マイクロソフト）であり、ビルゲイツ・アルゴア・竹中平蔵らのことだ。
彼らは、世界中の種子を一手に独占し、大昔から行われている自然農業＝植物の自家栽培を重罰の法律で禁止し、カーギル・モンサント（バイエル）・デユポンなどのユダヤ系独占企業だけに食糧供給を認めるという、凄まじい陰謀政策を実行している。
その代表が、アメリカにおける食品安全近代化法であり、日本における種子法である。
ビルゲイツら世界金融資本が、世界の農産物を支配して人類を淘汰しようとしていること 2021年07月31日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-date-20210731.html
http://daidaikonn.blog27.fc2.com/blog-entry-231.html?sp
家庭菜園で種を採取したら懲役10年、若しくは罰金1000万円 2019年12月26日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-977.html
こうしたダボス陰謀団の動きは、ビルゲイツによる「世界人口を10％に削減する必要がある」との方針に基づいたものだろう。
ビルゲイツと人口削減 2018年06月26日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-396.html
このところ、新型コロナ禍の陰に隠れて、ダボス陰謀団の動きが、あまり報道されていないが、ワクチン問題も背後にはダボス陰謀団のコントロールがあると考えて間違いない。彼らの本当の目的が、世界人口の劇的削減にあることは明らかだ。
最近の情報を引用しておきたい。
Farm to Fork（農場から食卓まで）：EUとダボス陰謀団は農業支配をどう計画しているか 2021年10月11日 (月)
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2021/10/post-e17b0c.html
2021年9月29日 F. William Engdahl New Eastern Outlook
「持続可能」という言葉を聞いた時は、常に、しゃれた響きの単語の背後を批判的に見るのが賢明だ。
グローバリストのアジェンダ2030に関しては、2030年までの持続可能目標17の一つは「持続的農業」を作りだすことだが、しっかり検討すると、EU農業生産の巨大な部分を破壊し、既に上昇している食物の世界価格を遙かに高くすることがわかる。
EU委員会は連中の食物のためのグリーンディールを気の利いた言葉で「農場から食卓まで。」と呼んでいる。それはクラウス・シュワブの偏在する世界経済協議会と連中のグレート・リセットに支持されている。
国連とダボス世界経済協議会に定義される「持続可能」とは、2050年までに炭素排出ゼロを達成することを意味するのを念頭においていただきたい。
だが、CO2が地球温暖化現象を引き起こし、地球を危険にさらしているのを証明する独立した科学的研究はない。
疑わしい、たっぷり資金供給された無数のコンピュータ・モデルだけだ。無害なガスは、全ての人間、動物と全て植物の生命に不可欠だ。
今欧州連合委員会は、準備不十分なEUグリーンディールの一環として、世界で二番目に重要な食料生産国の中核である農業に、トップダウンの急進的政策を押しつけている。
実行される可能性は高いが、実行されれば、農作物生産高の大幅削減、多分、肉タンパク質の深刻な減少と、最も危険なことに、新しい遺伝子編集された農作物、つまりGMO.2を規制する現在のEU法規を撤廃させるだろう。それは世界的な悪影響があるだろう。
Farm to Fork（農場から食卓まで）
2020年5月、EU委員会は、Farm to Fork（農場から食卓まで）戦略を公表した。ブリュッセル公式説明は食べ物の天国がやって来るように聞こえる。
彼らは「（農場から食卓まで）は、食料システムを、妥当で、健全で、環境上好ましくすることを目指し、ヨーロッパのグリーンディールの核心だ。」と述べる。うわーっ、それは素晴らしく聞こえる。
彼らはそれから本当の狙いにとりかかる。「我々は現在グローバルGHG（温室効果ガス）排出の、ほぼ3分の1を占め、大量の天然資源を消費し、生物の多種多様性の喪失をもたらし、健康に悪影響を与える我々の食料システム構造を変更する必要がある」。
これはCO2違反者として農民と我々の食糧生産を悪者にする巧妙な方法だ。解決策？「国民意識の増大と持続可能食品に対する需要と組み合わされる新技術と科学的発見が、全ての関係者に恩恵をもたらすだろう。」一体いかなる新技術が説明されるのだろう。
選挙で選ばれていないブリュッセル官僚連中は、2050年までに世界的な温室効果ガスの排出の3分の1を削除するため、どのように「我々の食料システム設計を変更する」ことを計画しているのだろう？
生産に新しい高価な投資を要求して、農民に倒産を強いることにより、安全性が証明されていないを過激な新しい遺伝操作された特許植物。とりわけ彼らは遺伝子編集された植物栽培に対する現在の事実上の禁止令を撤廃することを計画しているのだ。
知らない方々のために申し上げると、それはファイザーとModerna mRNAの遺伝子編集されたワクチンを使っているCRISPRのCOVID－19ワクチンで使われているのと同じ証明されていない危険な技術だ。
農業・農村開発担当欧州委員ヤヌシ・ヴォイチェホフスキは「農場から食卓まで」グリーンアジェンダについて「新しい農業移行の先駆けとなるため、農民は根本的に生産方法を変え、技術的、デジタル、宇宙ベースの解決策を最大限利用する必要があるだろう。」と言う。
連中は急進的転換を計画しているのだ。これは既に不吉に聞こえる。
2030年までに、殺虫剤なしの有機農法のシェアをEU合計の25％に引き上げると同時に、化学殺虫剤使用を30％減らすのは、事情に詳しくない人々には素晴らしく聞こえる。
モンサントやGMO産業の、連中のGMO作物が必要とする殺虫剤を減らすという主張同様、それはウソだ。厳しい現在のEU規則を過激に変更させ、農業への遺伝子編集された動植物の導入を承認させるため、EUはこれを餌として利用しているのだ。
彼らの2020年5月の「農場から食卓まで」グリーンディール文書で、EUは、欧州委員会が「食品サプライチェーンでの持続可能性を改善する新しいゲノム技術の可能性を見る研究を行って」いると述べている。
これは遺伝子編集、CRISPR/Cas9遺伝子組み替えを意味する。
「新しいゲノム技術」
今年4月、EU委員会は新しいゲノム技術の研究（NGT）を発表した。
NGTは遺伝子編集された植物や動物さえ作り出している。報告は、NGTは「生体のゲノムを変え、ヨーロッパ・グリーンディールと「農場から食卓まで」の目的の一環として、より持続可能な食料システムの要素になる可能性がある技術」だと主張している。
報告は、大規模実験とGMO農作物のラベル表示を必要とするGMO農作物承認に厳しいEU法を変えるための「公開討論」を要求している。
2001年以来、この法律は、規制されないGMOが主要作物が圧倒的なアメリカ合州国と対照的に、EU全体でGMO使用をうまく規制している。
2018年、欧州裁判所、EU法廷は、遺伝子編集された作物は、第一世代の遺伝子組み換え生物（GMO）と同じ厳しい規制の適用を受けるべきだと裁定した。
報道によれば、ダボス会議とEUの「農場から食卓まで」の鍵は殺虫剤に置き換わることが可能な、遺伝子編集作物による殺虫剤の急激な減少だ。
EU委員会は、バイエル-モンサントやGMO農業関連産業ロビーの他の連中と共謀して、この裁判所の制限を廃止すべく懸命に活動している。
保健衛生・食品安全担当委員ステラ・キリアキデスは「我々が今日発表する研究は、新しいゲノム技術は我々の「農場から食卓まで」の目的に合致して、農業生産の持続可能性を推進できると結論している。」と4月のEU研究について述べた。新しいゲノム技術は遺伝子編集された作物の婉曲表現だ。
グリーンディール担当のEU副委員長フランス・ティーマーマンスは、遺伝子編集の制限廃止は、殺虫剤の莫大な削減を可能にする魅力があると認め、公然とそれを暗示した。
彼は最近のEUグリーン・ウィーク会議で、EUは、農民に精密農業を採用する手段を与え、種子を最適化するため科学的発見を活用することを目指していると述べた。
「我々が殺虫剤に対する依存を、いかに制限するかだ。」種子を最適化する精密農業と科学的発見は、規制されない遺伝子編集大規模導入のブリュッセルの言いかえ表現だ。彼は「環境にやさしい農業をするのは、芝をむしゃむしゃ食べて、洞穴に住まなければならないことを意味せず、実現するため最新技術を使う必要がある。」と続けた。
それは遺伝子編集CRISPRを意味する。
平易な言葉に言い換えれば「農場から食卓まで」の核心は、CRISPR遺伝子編集植物や生物のGMOに対する厳しい「予防原則」規則、2018年の欧州司法裁判所裁判所裁定を計画通り破棄することだ。
この制限がなければ、バイエル-モンサントのような遺伝子編集企業が、実験的な、証明されていない、遺伝的に変えられた動植物を、我々の食事に、ラベル表示なしで導入することが自由になる。
このような遺伝子編集が自由な体制は、既に米農務省と規制当局が、CRISPR遺伝子編集された大豆燃料や、茶色くならないキノコ、食物繊維が多い小麦、生産量の多いトマトや、除草剤耐性キャノーラや、成長する際に土壌汚染を吸収しない米を認めているアメリカがそうだ。
魚や動物の遺伝子編集するアメリカ・プロジェクトには、CRISPRを使った雄の子牛しか生まれない牛や、去勢不要な豚や、角がない乳牛や、筋肉細胞が多いナマズなど、怪しいものがある。よだれが出るではないか。
CRISPRの危険は巨大だが、見返りはそうではない
遺伝子編集農作物や動物に対するEU規則を撤廃するための主要ロビー活動圧力は、シンジェンタや、BASFや、DowDupontのコルテバを含むバイエル-モンサントや他のGMO農業関連巨大産業から来る。
2020年11月のバイエル未来農業会議で、バイエル・クロップサイエンス社長のリアム・コンドンは、EUのGMO規制を遺伝子編集を許すように変えるためバイエルは「非常に強力に」ロビー活動していると述べた。
コンドンは言った。「［我々は］規則が技術に追いつき、この技術が、ヨーロッパ人の利益のためのみならず、規則でヨーロッパを見習っている世界中の人々の利益のために使われるのを可能にするよう非常に強く推進している」。
コンドンは遺伝子編集とCRISPR技術を、農業が一層持続可能になるのを可能にする「驚くべき飛躍的発明」と呼んでいる。彼が省略していたのは、遺伝子編集農作物に対する規制緩和で、バイエル-モンサントや他の主要GMO企業が、連中の特許取得済み「持続可能」種子に対し、農民に請求するのが可能になることだ。
植物や動物の遺伝子編集は、主張の通り全く安全というわけではない。技術は決して精密でも制御されてもおらず、遺伝子編集された生体のゲノム中に、意図しない遺伝子改変や、他の種の外来DNAや、全くの外来遺伝子を不慮に添加するなどの結果をしばしば生じる。
これはまだ新しい実験的技術なのだ。バイエル-モンサントのような提唱者は、植物の遺伝子編集は正確だと主張する。
それでも研究では、証明済みからはほど遠いことが分かっている。バイオサイエンス・リソース・プロジェクトのアリソン・K・ウィルソン博士は「植物の遺伝子編集手法は、UT（意図せざる形質、つまり遺伝子損傷）を起こしやすく、動植物の両方で、遺伝子編集自身、標的にした場所や、その近くで思いがけない突然変異を生じさせかねない新たな証拠を発見している。これらには、ベクターや、バクテリアや他の余計なDNAの挿入や、意図しない大規模DNA削除や再配列がある。」
これらは無視できる些細な欠陥ではない。「植物の遺伝子編集結果は不正確で、予想できず、使われる技術の組み合わせによっては、遺伝子編集は大いに突然変異誘発性であり得る。理論上、いつかは、広範な持続的農業の要求を満たす遺伝子組み換え作物を作ることが可能かもしれないが、実際はそうしたことは、ほとんど起きそうもないように思われる。」とウィルソンが結論を出している。
Global AgメディアによるEUの「農場から食卓まで」分析によれば「これら戦略の影響は、EUの生産能力と農民収入の未曾有の縮小だ。全ての部門が5％から15％の生産減少を示しており、家畜部門が最も深刻な影響を受ける。
シナリオが何であるにせよ、農民収入に対しては悪影響で、生産価格は約10％の純増を示している。「EU農民組合Copa-Cogecaは、この政策は農業能力の未曾有の減少をもたらすと警告している。だがそれが「持続的農業」の本当の狙いなのだ。
ダボスとEUの「農場から食卓まで」
過激なEUの「農場から食卓まで」グリーンアジェンダは、既に2014年に「イネーブリング・トレード「農場から食卓まで」と呼ぶものを推進したダボス世界経済協議会が同じ意見だった。
2018年1月のWEF報告書は「CRISPR-Casのような遺伝子編集技術は、作物の耐乾燥性や栄養含有量を改善しながら、生産性を大きく変革する様々な特徴の改良を達成する方法を提供可能だ。」と述べている。
これはWEFの"Food Security and Agriculture Initiatives" とグレート・リセットの一環として、マッキンゼー・アンド・カンパニーと共同で行われた。
WEF Forumパートナーには、バイエル、シンジェンタ、BASFがいる。WEFウェブサイトによれば「2020年1月のダボス年次会合で、世界経済協議会はヨーロッパのグリーンディールを、いかに促進すべきか模索するため、フランス・ティーマーマンスEU副委員長と産業・企業幹部を集めた」。シンジェンタやBASF社長と同様バイエルのリアム・コンドンもそこにいた。
もしEU農業部門が遺伝子編集GMO体制に組み込まれ、その結果、生産が急激に減少すれば、世界中で、常により大きな食糧不足を促進するだろう。これはCOVID－19による優生学グレート・リセット計画と並ぶダボスの計画だ。「農場から食卓まで」と呼べば無害に聞こえる。明らかにそうではない。
F. William Engdahlは戦略リスク・コンサルタント、講師。プリンストン大学の政治学位を持つ石油と地政学のベストセラー作家。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。
記事原文のurl：https://journal-neo.org/2021/09/29/farm-to-fork-how-the-eu-and-the-davos-cabal-plan-to-control-agriculture/
***************************************************************
引用以上
ダボス会議＝ビルゲイツらが提唱している「グレートリセット」は、 ①社会全体を電気化すること（EVカーなど） ②社会をコンピュータAIと監視システムを利用した完全な支配下におくこと ③人々に電子的な刻印（量子焼印）を義務づけ、自給自足などの自己管理を認めないこと ④食料を完全一元化し、GMO（遺伝子改変バイオ作物）だけを供給し、自家栽培を重罰化し、絶対に認めないこと。
などが柱になっている。
上の文で警鐘されているのは、EUとダボス陰謀団が、世界の食糧生産は、農薬使用によって不健康だから、農薬を廃止し、中央政府が配給するGMO種子栽培だけを食品として容認するということだ。
「農薬廃止」とは、あたかも人々の安全性に配慮しているかのように聞こえるが、実際には正反対だ。
彼らは、すべての農産物をバイオテクノロジーによって、農薬を植物体が自家生産するような人工植物に変えると言っているのだ。
つまり、現在、南北アメリカ大陸で問題になっているのが、農薬を遺伝子に組み込んだバイオ作物の毒性なのだが、この毒性には一切触れずに、すべての個人栽培を法律で厳禁し、政府が供給するバイオGMO農産物だけしか食べられないようにすると主張していて、すでに、それは実現している。
No.214 遺伝子組み換えがもたらす危険
https://www.apla.jp/archives/publications/2027
https://www.greenpeace.org/static/planet4-japan-stateless/2018/12/719ed861-719ed861-gmo20yrs_jp.pdf
遺伝子組み換えと健康被害の関連
http://blog.rederio.jp/archives/1924
日本の自民党政権は、竹中平蔵のようなダボス会議メンバーを抱えて、完全に、グレートリセットのスケジュールに取り込まれ、水も食料も、ワクチンまでも、ダボス陰謀団の言いなりになっている。
ワクチン接種が普及した県では、感染者が少ないとメディアが報道しているが、これはウソだ。沖縄の感染率が高いのは、沖縄県では玉城知事の下でウソをつかず、本当のデータを公開しているからにすぎない。
逆に、ワクチンが普及したから感染者が少ないと宣っているのは、栃木県や宮城県など、自民党の右翼知事県であり、これらの県では、福島原発事故の被害も、大幅に（たぶん10分の1程度に）矮小化して公表している疑いが強い。
https://switch-news.com/science/post-62403/
一事が万事、自民党政権は、真実を公表せずデータを捏造している。本当のコロナ死者数は、公表値の10～100倍に上るのだ。ワクチン死者数は逆に10分の1以下に矮小化している。
同じように、GMO農産物の健康被害も、極度に矮小化されるにちがいない。
彼らは、世界中の種子を一手に独占し、大昔から行われている自然農業＝植物の自家栽培を重罰の法律で禁止し、カーギル・モンサント（バイエル）・デユポンなどのユダヤ系独占企業だけに食糧供給を認めるという、凄まじい陰謀政策を実行している。
その代表が、アメリカにおける食品安全近代化法であり、日本における種子法である。
ビルゲイツら世界金融資本が、世界の農産物を支配して人類を淘汰しようとしていること 2021年07月31日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-date-20210731.html
http://daidaikonn.blog27.fc2.com/blog-entry-231.html?sp
家庭菜園で種を採取したら懲役10年、若しくは罰金1000万円 2019年12月26日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-977.html
こうしたダボス陰謀団の動きは、ビルゲイツによる「世界人口を10％に削減する必要がある」との方針に基づいたものだろう。
ビルゲイツと人口削減 2018年06月26日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-396.html
このところ、新型コロナ禍の陰に隠れて、ダボス陰謀団の動きが、あまり報道されていないが、ワクチン問題も背後にはダボス陰謀団のコントロールがあると考えて間違いない。彼らの本当の目的が、世界人口の劇的削減にあることは明らかだ。
最近の情報を引用しておきたい。
Farm to Fork（農場から食卓まで）：EUとダボス陰謀団は農業支配をどう計画しているか 2021年10月11日 (月)
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2021/10/post-e17b0c.html
2021年9月29日 F. William Engdahl New Eastern Outlook
「持続可能」という言葉を聞いた時は、常に、しゃれた響きの単語の背後を批判的に見るのが賢明だ。
グローバリストのアジェンダ2030に関しては、2030年までの持続可能目標17の一つは「持続的農業」を作りだすことだが、しっかり検討すると、EU農業生産の巨大な部分を破壊し、既に上昇している食物の世界価格を遙かに高くすることがわかる。
EU委員会は連中の食物のためのグリーンディールを気の利いた言葉で「農場から食卓まで。」と呼んでいる。それはクラウス・シュワブの偏在する世界経済協議会と連中のグレート・リセットに支持されている。
国連とダボス世界経済協議会に定義される「持続可能」とは、2050年までに炭素排出ゼロを達成することを意味するのを念頭においていただきたい。
だが、CO2が地球温暖化現象を引き起こし、地球を危険にさらしているのを証明する独立した科学的研究はない。
疑わしい、たっぷり資金供給された無数のコンピュータ・モデルだけだ。無害なガスは、全ての人間、動物と全て植物の生命に不可欠だ。
今欧州連合委員会は、準備不十分なEUグリーンディールの一環として、世界で二番目に重要な食料生産国の中核である農業に、トップダウンの急進的政策を押しつけている。
実行される可能性は高いが、実行されれば、農作物生産高の大幅削減、多分、肉タンパク質の深刻な減少と、最も危険なことに、新しい遺伝子編集された農作物、つまりGMO.2を規制する現在のEU法規を撤廃させるだろう。それは世界的な悪影響があるだろう。
Farm to Fork（農場から食卓まで）
2020年5月、EU委員会は、Farm to Fork（農場から食卓まで）戦略を公表した。ブリュッセル公式説明は食べ物の天国がやって来るように聞こえる。
彼らは「（農場から食卓まで）は、食料システムを、妥当で、健全で、環境上好ましくすることを目指し、ヨーロッパのグリーンディールの核心だ。」と述べる。うわーっ、それは素晴らしく聞こえる。
彼らはそれから本当の狙いにとりかかる。「我々は現在グローバルGHG（温室効果ガス）排出の、ほぼ3分の1を占め、大量の天然資源を消費し、生物の多種多様性の喪失をもたらし、健康に悪影響を与える我々の食料システム構造を変更する必要がある」。
これはCO2違反者として農民と我々の食糧生産を悪者にする巧妙な方法だ。解決策？「国民意識の増大と持続可能食品に対する需要と組み合わされる新技術と科学的発見が、全ての関係者に恩恵をもたらすだろう。」一体いかなる新技術が説明されるのだろう。
選挙で選ばれていないブリュッセル官僚連中は、2050年までに世界的な温室効果ガスの排出の3分の1を削除するため、どのように「我々の食料システム設計を変更する」ことを計画しているのだろう？
生産に新しい高価な投資を要求して、農民に倒産を強いることにより、安全性が証明されていないを過激な新しい遺伝操作された特許植物。とりわけ彼らは遺伝子編集された植物栽培に対する現在の事実上の禁止令を撤廃することを計画しているのだ。
知らない方々のために申し上げると、それはファイザーとModerna mRNAの遺伝子編集されたワクチンを使っているCRISPRのCOVID－19ワクチンで使われているのと同じ証明されていない危険な技術だ。
農業・農村開発担当欧州委員ヤヌシ・ヴォイチェホフスキは「農場から食卓まで」グリーンアジェンダについて「新しい農業移行の先駆けとなるため、農民は根本的に生産方法を変え、技術的、デジタル、宇宙ベースの解決策を最大限利用する必要があるだろう。」と言う。
連中は急進的転換を計画しているのだ。これは既に不吉に聞こえる。
2030年までに、殺虫剤なしの有機農法のシェアをEU合計の25％に引き上げると同時に、化学殺虫剤使用を30％減らすのは、事情に詳しくない人々には素晴らしく聞こえる。
モンサントやGMO産業の、連中のGMO作物が必要とする殺虫剤を減らすという主張同様、それはウソだ。厳しい現在のEU規則を過激に変更させ、農業への遺伝子編集された動植物の導入を承認させるため、EUはこれを餌として利用しているのだ。
彼らの2020年5月の「農場から食卓まで」グリーンディール文書で、EUは、欧州委員会が「食品サプライチェーンでの持続可能性を改善する新しいゲノム技術の可能性を見る研究を行って」いると述べている。
これは遺伝子編集、CRISPR/Cas9遺伝子組み替えを意味する。
「新しいゲノム技術」
今年4月、EU委員会は新しいゲノム技術の研究（NGT）を発表した。
NGTは遺伝子編集された植物や動物さえ作り出している。報告は、NGTは「生体のゲノムを変え、ヨーロッパ・グリーンディールと「農場から食卓まで」の目的の一環として、より持続可能な食料システムの要素になる可能性がある技術」だと主張している。
報告は、大規模実験とGMO農作物のラベル表示を必要とするGMO農作物承認に厳しいEU法を変えるための「公開討論」を要求している。
2001年以来、この法律は、規制されないGMOが主要作物が圧倒的なアメリカ合州国と対照的に、EU全体でGMO使用をうまく規制している。
2018年、欧州裁判所、EU法廷は、遺伝子編集された作物は、第一世代の遺伝子組み換え生物（GMO）と同じ厳しい規制の適用を受けるべきだと裁定した。
報道によれば、ダボス会議とEUの「農場から食卓まで」の鍵は殺虫剤に置き換わることが可能な、遺伝子編集作物による殺虫剤の急激な減少だ。
EU委員会は、バイエル-モンサントやGMO農業関連産業ロビーの他の連中と共謀して、この裁判所の制限を廃止すべく懸命に活動している。
保健衛生・食品安全担当委員ステラ・キリアキデスは「我々が今日発表する研究は、新しいゲノム技術は我々の「農場から食卓まで」の目的に合致して、農業生産の持続可能性を推進できると結論している。」と4月のEU研究について述べた。新しいゲノム技術は遺伝子編集された作物の婉曲表現だ。
グリーンディール担当のEU副委員長フランス・ティーマーマンスは、遺伝子編集の制限廃止は、殺虫剤の莫大な削減を可能にする魅力があると認め、公然とそれを暗示した。
彼は最近のEUグリーン・ウィーク会議で、EUは、農民に精密農業を採用する手段を与え、種子を最適化するため科学的発見を活用することを目指していると述べた。
「我々が殺虫剤に対する依存を、いかに制限するかだ。」種子を最適化する精密農業と科学的発見は、規制されない遺伝子編集大規模導入のブリュッセルの言いかえ表現だ。彼は「環境にやさしい農業をするのは、芝をむしゃむしゃ食べて、洞穴に住まなければならないことを意味せず、実現するため最新技術を使う必要がある。」と続けた。
それは遺伝子編集CRISPRを意味する。
平易な言葉に言い換えれば「農場から食卓まで」の核心は、CRISPR遺伝子編集植物や生物のGMOに対する厳しい「予防原則」規則、2018年の欧州司法裁判所裁判所裁定を計画通り破棄することだ。
この制限がなければ、バイエル-モンサントのような遺伝子編集企業が、実験的な、証明されていない、遺伝的に変えられた動植物を、我々の食事に、ラベル表示なしで導入することが自由になる。
このような遺伝子編集が自由な体制は、既に米農務省と規制当局が、CRISPR遺伝子編集された大豆燃料や、茶色くならないキノコ、食物繊維が多い小麦、生産量の多いトマトや、除草剤耐性キャノーラや、成長する際に土壌汚染を吸収しない米を認めているアメリカがそうだ。
魚や動物の遺伝子編集するアメリカ・プロジェクトには、CRISPRを使った雄の子牛しか生まれない牛や、去勢不要な豚や、角がない乳牛や、筋肉細胞が多いナマズなど、怪しいものがある。よだれが出るではないか。
CRISPRの危険は巨大だが、見返りはそうではない
遺伝子編集農作物や動物に対するEU規則を撤廃するための主要ロビー活動圧力は、シンジェンタや、BASFや、DowDupontのコルテバを含むバイエル-モンサントや他のGMO農業関連巨大産業から来る。
2020年11月のバイエル未来農業会議で、バイエル・クロップサイエンス社長のリアム・コンドンは、EUのGMO規制を遺伝子編集を許すように変えるためバイエルは「非常に強力に」ロビー活動していると述べた。
コンドンは言った。「［我々は］規則が技術に追いつき、この技術が、ヨーロッパ人の利益のためのみならず、規則でヨーロッパを見習っている世界中の人々の利益のために使われるのを可能にするよう非常に強く推進している」。
コンドンは遺伝子編集とCRISPR技術を、農業が一層持続可能になるのを可能にする「驚くべき飛躍的発明」と呼んでいる。彼が省略していたのは、遺伝子編集農作物に対する規制緩和で、バイエル-モンサントや他の主要GMO企業が、連中の特許取得済み「持続可能」種子に対し、農民に請求するのが可能になることだ。
植物や動物の遺伝子編集は、主張の通り全く安全というわけではない。技術は決して精密でも制御されてもおらず、遺伝子編集された生体のゲノム中に、意図しない遺伝子改変や、他の種の外来DNAや、全くの外来遺伝子を不慮に添加するなどの結果をしばしば生じる。
これはまだ新しい実験的技術なのだ。バイエル-モンサントのような提唱者は、植物の遺伝子編集は正確だと主張する。
それでも研究では、証明済みからはほど遠いことが分かっている。バイオサイエンス・リソース・プロジェクトのアリソン・K・ウィルソン博士は「植物の遺伝子編集手法は、UT（意図せざる形質、つまり遺伝子損傷）を起こしやすく、動植物の両方で、遺伝子編集自身、標的にした場所や、その近くで思いがけない突然変異を生じさせかねない新たな証拠を発見している。これらには、ベクターや、バクテリアや他の余計なDNAの挿入や、意図しない大規模DNA削除や再配列がある。」
これらは無視できる些細な欠陥ではない。「植物の遺伝子編集結果は不正確で、予想できず、使われる技術の組み合わせによっては、遺伝子編集は大いに突然変異誘発性であり得る。理論上、いつかは、広範な持続的農業の要求を満たす遺伝子組み換え作物を作ることが可能かもしれないが、実際はそうしたことは、ほとんど起きそうもないように思われる。」とウィルソンが結論を出している。
Global AgメディアによるEUの「農場から食卓まで」分析によれば「これら戦略の影響は、EUの生産能力と農民収入の未曾有の縮小だ。全ての部門が5％から15％の生産減少を示しており、家畜部門が最も深刻な影響を受ける。
シナリオが何であるにせよ、農民収入に対しては悪影響で、生産価格は約10％の純増を示している。「EU農民組合Copa-Cogecaは、この政策は農業能力の未曾有の減少をもたらすと警告している。だがそれが「持続的農業」の本当の狙いなのだ。
ダボスとEUの「農場から食卓まで」
過激なEUの「農場から食卓まで」グリーンアジェンダは、既に2014年に「イネーブリング・トレード「農場から食卓まで」と呼ぶものを推進したダボス世界経済協議会が同じ意見だった。
2018年1月のWEF報告書は「CRISPR-Casのような遺伝子編集技術は、作物の耐乾燥性や栄養含有量を改善しながら、生産性を大きく変革する様々な特徴の改良を達成する方法を提供可能だ。」と述べている。
これはWEFの"Food Security and Agriculture Initiatives" とグレート・リセットの一環として、マッキンゼー・アンド・カンパニーと共同で行われた。
WEF Forumパートナーには、バイエル、シンジェンタ、BASFがいる。WEFウェブサイトによれば「2020年1月のダボス年次会合で、世界経済協議会はヨーロッパのグリーンディールを、いかに促進すべきか模索するため、フランス・ティーマーマンスEU副委員長と産業・企業幹部を集めた」。シンジェンタやBASF社長と同様バイエルのリアム・コンドンもそこにいた。
もしEU農業部門が遺伝子編集GMO体制に組み込まれ、その結果、生産が急激に減少すれば、世界中で、常により大きな食糧不足を促進するだろう。これはCOVID－19による優生学グレート・リセット計画と並ぶダボスの計画だ。「農場から食卓まで」と呼べば無害に聞こえる。明らかにそうではない。
F. William Engdahlは戦略リスク・コンサルタント、講師。プリンストン大学の政治学位を持つ石油と地政学のベストセラー作家。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。
記事原文のurl：https://journal-neo.org/2021/09/29/farm-to-fork-how-the-eu-and-the-davos-cabal-plan-to-control-agriculture/
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引用以上
ダボス会議＝ビルゲイツらが提唱している「グレートリセット」は、 ①社会全体を電気化すること（EVカーなど） ②社会をコンピュータAIと監視システムを利用した完全な支配下におくこと ③人々に電子的な刻印（量子焼印）を義務づけ、自給自足などの自己管理を認めないこと ④食料を完全一元化し、GMO（遺伝子改変バイオ作物）だけを供給し、自家栽培を重罰化し、絶対に認めないこと。
などが柱になっている。
上の文で警鐘されているのは、EUとダボス陰謀団が、世界の食糧生産は、農薬使用によって不健康だから、農薬を廃止し、中央政府が配給するGMO種子栽培だけを食品として容認するということだ。
「農薬廃止」とは、あたかも人々の安全性に配慮しているかのように聞こえるが、実際には正反対だ。
彼らは、すべての農産物をバイオテクノロジーによって、農薬を植物体が自家生産するような人工植物に変えると言っているのだ。
つまり、現在、南北アメリカ大陸で問題になっているのが、農薬を遺伝子に組み込んだバイオ作物の毒性なのだが、この毒性には一切触れずに、すべての個人栽培を法律で厳禁し、政府が供給するバイオGMO農産物だけしか食べられないようにすると主張していて、すでに、それは実現している。
No.214 遺伝子組み換えがもたらす危険
https://www.apla.jp/archives/publications/2027
https://www.greenpeace.org/static/planet4-japan-stateless/2018/12/719ed861-719ed861-gmo20yrs_jp.pdf
遺伝子組み換えと健康被害の関連
http://blog.rederio.jp/archives/1924
日本の自民党政権は、竹中平蔵のようなダボス会議メンバーを抱えて、完全に、グレートリセットのスケジュールに取り込まれ、水も食料も、ワクチンまでも、ダボス陰謀団の言いなりになっている。
ワクチン接種が普及した県では、感染者が少ないとメディアが報道しているが、これはウソだ。沖縄の感染率が高いのは、沖縄県では玉城知事の下でウソをつかず、本当のデータを公開しているからにすぎない。
逆に、ワクチンが普及したから感染者が少ないと宣っているのは、栃木県や宮城県など、自民党の右翼知事県であり、これらの県では、福島原発事故の被害も、大幅に（たぶん10分の1程度に）矮小化して公表している疑いが強い。
https://switch-news.com/science/post-62403/
一事が万事、自民党政権は、真実を公表せずデータを捏造している。本当のコロナ死者数は、公表値の10～100倍に上るのだ。ワクチン死者数は逆に10分の1以下に矮小化している。
同じように、GMO農産物の健康被害も、極度に矮小化されるにちがいない。
