適正整備要員数とはー５．整備要員数と残業の関係

おはようございます。株式会社ティオ代表、motown21主宰の山本です。
今日は、適正整備要員数とはー５．整備要員数と残業の関係、です。

前回と同じように、整備要員を「４人」として固定した場合のもう一つの
方策を考えてみたい。

・年間工賃目標：42,000千円
・基準レバレート：7,000円
・稼働率：65％
・年間休日：115日
・所定内労働時間：８Ｈ
と、条件は同じだ。

①42,000千円÷４人＝12,000千円（一人当たりの工賃目標）
②12,000千円÷7,000円＝1,714Ｈ（直接作業時間）
③1,714Ｈ÷0.65＝2,637Ｈ（労働時間）
④2,637Ｈー2,000Ｈ（※１）＝637Ｈ（残業時間）
⑤637Ｈ÷12か月＝53Ｈ（月間残業時）
⑥53Ｈ÷20.8日（※２）＝2.5Ｈ（一日約２時間30分の残業時間）
※１：365日ー115日＝250日　　250日×８Ｈ＝2,000Ｈ
※２：250日÷12か月＝20.8日

つまり、要素を変えないとすると、残業をしていかないと工賃目標を
達成することができないということになる。

これでは、工賃コストを上げてしまうことになり、経営上は芳しくない
方策と言える。

また、整備要員も年中残業しなければならないことになり、これまたＥＳの観点では
避けたい方策である。

以上のように、適正整備要員数を決めていくのは、「稼働率」が大きな
ポイントになる。

こうしたことからも、工賃目標を立てたならば、稼働率目標も立てて、
その達成のための具体策を推進することだ。

そうでないと、工賃目標達成は難しいことになる。

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