ペリー黒船（アメリカ東インド艦隊、アメリカという国、「イギリス東インド株式会社

 

アメリカという国の実態が、「イギリス東インド株式会社」であり、そう理解することによって、多くのアメリカに対する疑問が解けるという、驚くべき知見である。

歴史の真実は教科書とは違う

◆ アメリカ東インド艦隊所属だったペリーの黒船

『逝きし世の面影10/14』より、それでは、お楽しみください。

ーーー以下抜粋編集ｑａｚｘ

◆ペリーの艦隊が下田から向かった先も、アメリカではなくやっぱり上海

◆イギリス東インド会社の北米支社だった、『株式会社アメリカ合衆国

◆黒船は　つまり下田に中継地を得ることが、当時のアメリカの目的

◆ペリーは東インド会社の艦隊司令官で利益が目的、国家の威信などでなく会社の利益至上主義

◆◆ウィキペデアにも核心的真実は語られていない。

19世紀当時のアメリカのペリーの艦隊が、『東インド艦隊』と名乗ったのは不思議ではなく

◆日米通商条約などでなく、世界制覇、利権拡大に日本を利用するための約束

 

ーー『摩訶不思議な、現在のアメリカ政府の組織形態』

元自民党幹事長で民主党代表だった小沢一郎が、首相になる目前で・西松建設からの闇献金疑惑によって失脚し、ほぼ政治生命を失った。

しかし、小沢疑惑などはアメリカでは絶対に起きない。何故アメリカでは起きないと言えるのか。理由は簡単だ。アメリカでは政界と財界が一心同体だからだ。

日本では財界と政界とは別々であるので闇献金が生まれる。しかし、闇献金するも何も、政界と財界が一心同体なのだから、闇献金の概念さえ不要なのである。

マイケル・ムーアが、『アホでマヌケなアメリカ白人』と言う過激な題の本の中で、アメリカのブッシュ政権の閣僚たちを紹介している。

副大統領ディック・チェイニーは、石油会社大手ハリバートン社のCEO（最高経営責任者）、財務長官ニール・オニールは世界最大のアルミ会社アルコアの会長、農務長官アン・べェネマンは、遺伝子組み換え食品の会社カルジーンの役員、商務長官ドン・エバンスは石油・ガスのトム・ブラウン社の会長兼CED、国防長官ドナルド・ラムズフェエルドはGDサール製薬会社とジェネラル・インストルメント社のCEOだった。

何のことは無い。財界と内閣は等しいのである。

ーー『株式会社としてのアメリカ合衆国』

現在のアメリカ政府を日本に例えるなら、政権トップの安倍晋三首相だけは有権者の間接選挙で選ぶ。ところが他の閣僚は全員が選挙とは無関係に首相指名で自由に選ばれる。

経団連の米倉会長が副首相で京セラの稲盛和夫やユニクロの柳井正、オリックスの宮内義彦、楽天の三木谷浩史が有力閣僚として政府を牛耳って、やりたい放題好き勝手にしているのである。

政治が財界に乗っ取られているのも同じで、これなら財界が政治家に陳情するなんて手間も省けるし、請託を受ける必要が無いから汚職も無い。

このアメリカの不思議な政治形態だが、資本主義の効率優先の極まった形と見るよりも、昔はイギリス東インド会社の北米支社だった、『株式会社アメリカ合衆国』と考えるとその不思議が氷解する。

権威とか名誉（世間体とか見かけ、評判）を重んじる『国家』とは大きく違い、営利組織である株式会社が追及するのは露骨に利益と効率（株主への配当）である。

アメリカ合衆国が近代文明国家としては例外的に、最後まで恥ずべき奴隷制を行った理由も、『国家』としてではなくて利益と効率優先の『株式会社』（東インド会社アメリカ本店）だったことが分かれば、腑に落ちる。

世界に例が無い１００％民間が所有するドルの発券銀行であるＦＲＢ（連邦準備理事会）とか、前代未聞の公的医療保険に反対するアメリカの連邦議員など、今までの数々の不思議も簡単に解消する。

アメリカ合衆国は『国家』ではなく単なる『株式会社』だった。だから何よりも利益が優先される。それは、不思議でもなんでもない。『株式会社』としては当然の行為なのである。

ーー『清国抜きには語れないペリー来航（アメリカ東インド艦隊）と日本』

日本史教科書の説明では、アメリカのペリー提督は1853年捕鯨船の補給や寄港地、日本との交易を求め浦賀に来航した、とされている。

しかし、捕鯨船への補給の部分は、阿片戦争が終わってすぐの、1840年に幕府から出された天保の薪炭補給令によって意味を為さない。

幕府は、オランダから最新の世界情勢を得ており、敏感に対応していたことが分かる。

つまりアメリカはそれを理由には日本に大艦隊を送る必用は無かった。それでは日本との交易が目的だったのか。しかし、それも疑わしい。

ペリーは翌1854年に9隻の大艦隊で再度来航し、日米和親条約を結ぶ。しかし、日米通商条約の交渉役が伊豆下田に派遣されたのは2年後の1856年（安政3年）のことであった。

それも初代駐日領事のタウンゼント・ハリスと通訳のヒュースケンのたった二人だけだった。ハリスは軍歴もない民間の教育者であり、公職経験が一度も無い素人外交官であった。

イギリスがやり手のベテラン外交官オールコックを日本に送ったのとは対照的なのである。

しかもハリスの秘書兼通訳のヘンリー・ヒュースケンが1861年(万延1年)に尊皇攘夷派浪士に殺された後も、アメリカはハリスに護衛を付けなかった。

つまり、ハリスはアメリカからすると殺されても良いような素人外交官であったことに成り、当時のアメリカが本気で日本との通商条約締結を急いでいたとは到底思えない。

しかもアメリカはハリスを本国からではなく、上海から派遣した。1853年のアメリカ東インド艦隊が来たのもアメリカからではなく上海からだった。

もちろんペリーの艦隊が下田から向かった先も、アメリカではなくやっぱり上海だったのである。

つまり下田に中継地を得ることが、当時のアメリカの目的だったと考えられる。

下田を得れば、上海とニューヨーク間を世界最短の25日間で結ぶ航路が確保出来る。それによってフィリッピン経由のイギリスやフランスなど競争相手（商売敵）より有利な立場に立つことができる。

19世紀当時のアメリカのペリーの艦隊が、『東インド艦隊』と名乗ったのは不思議ではなくて、歴史的にも現実問題としても当然だったのだ。

ーー『アメリカ革命の謎（半沢直樹的な100倍返しか）』

1776年7月4日には『アメリカ独立宣言』（The Declaration of Independence）が出される。しかし、アメリカ国内では1776年はThe American Revolution（アメリカ革命）と呼ばれている。

そしてイギリス本国と、アメリカ東部沿岸のイギリス領13カ国との戦争（1775年～1783年）は、日本ではアメリカ独立戦争と呼ばれているが、アメリカでは、the Revolutionary War（革命戦争）と呼ばれているのである。

この不思議は、『イギリス東インド会社』の概念を加えると解明出来る。つまり「イギリス本国と、イギリス領のアメリカ東部沿岸13カ国との戦争」という認識が、間違いだったのだ。

今の歴史教科書には、アメリカ東部沿岸13か国はイギリスの直轄植民地であったと書かれている。ところが、13か国を実際に経営していたのはイギリスではなく、イギリス東インド会社だったのである。

13か国の徴税権は、イギリス東インド会社が持っていた。アメリカがイギリスから独立するきっかけとなった1773年12月のボストン茶会事件の『お茶』はイギリス東インド会社のものだったのだ。

東インド会社ロンドン本店（上司）の横暴に対する、アメリカ１３支店（部下）の反乱なので『独立』ではなくて、上下関係が逆転する『革命』の名称が使われたのだと思われる。

イギリス東インド会社内では『革命』であったことになる。ドラマ半沢直樹的な100倍返し（革命）だったのである。

それ故に独立したアメリカ合衆国政府が当初イギリス東インド会社旗「グランドユニオン旗」を、そのまま自分たちの国旗にしていたのは当然であった。

逆に東インド会社旗以外の、他の旗を選ぶ方が有り得ない話である。

アメリカ国旗のカントン部分の英国旗を９０度回転させて元々のイギリス東インド会社旗と微妙に違いを出したのも、革命を起こした後だったので当然だった。

星条旗が、イギリス東インド会社旗「グランドユニオン旗」に由来するのは、こういう理由によるのである。それ以外の選択肢は最初から無かった。それには何の不思議もなかったのである

http://qazx.blog.eonet.jp/docdoc/2013/10/post-fd73.html

 

 

当時のアメリカは公然と人間を市場で競りにかけて売りさばく極悪非道な奴隷制の国家であった。
イギリスが麻薬を禁止したのは第一次世界大戦末期の１９１７年の話で、それ以前ではアヘン等の麻薬の吸引などは野放し状態で一般市民とか子供でも鎮痛剤として使用していたのある。
日本が列強に軍事力で劣っていたのは事実であるが、道徳とか人道的に見れば欧米の方が余程野蛮で未開だった。

今もそう

http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/a2a8f1c317e732b9479b82f98212fc54