https://twitter.com/toshio_tamogami/status/1355135267665940480?s=04&fbclid=IwAR0OKUZmjcnWvXPmMZdH2f6u9mszFlEUrI7DOUHlDj7zum8Q7bqXUPHjcVM
Bill Evans Trio - Ft. Philly Joe Jones Live Umbria Jazz 1978
「原発密約とパリ協定」〜東京電力は特別扱い〜民間企業に2兆円を支援する政府の狙い
Turn Out The Stars - Bill Evans Trio
半島問題やると警告削除されますが慰安婦判決問題やります。＃慰安婦訴訟＃アトキンソン＃竹中平蔵＃米の手先の日本人＃アングロ・サクソン＃ユダヤ人
「愛国心と教育」〜愛国心は天才を集める？西教授がCIAにスカウトされた日〜
「AI戦争と監視社会」フクシマの悪夢、再び：宇宙から狙われる日本の急所
大統領選挙！トランプは正義救世主ではない！国際金融資本関係等１時間超熱血講義＊当方アジア平和のためトラ応援してる！
McCoy Tyner-Bobby Hutcherson - Pannonica
Bill Evans - Live in Buenos Aires (1973 Full Album)
https://blog.goo.ne.jp/hitsuku/e/d63b039bc036dd25800be255eb2737eb
i引用させていただきました
【種の支配】
アメリカはなんと種まで支配しようとしています。アメリカで生まれた雄性不稔株利用というF1種子です。昭和40年頃を境にして、日本中の野菜のタネが、自家採種できず、毎年種苗会社から買うしかないF1種子に変わってしまったのです。
『タネが危ない』…危なすぎます
【ウイルスの支配】
アメリカは食糧にみならず、ウイルス（病気）まで支配しようとしています。
WHOはあなたを殺そうとしている？ （WHO）－世界保健機関の事実と噂
世界の闇の支配勢力から日本の支配史を読み解く 【日本の「食」もアメリカに支配されている】
2012-01-20 07:13:36 | 日月神示の実践
＜金貸しは、国家を相手に金を貸すより転載＞
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
2012年01月17日
世界の闇の支配勢力から日本の支配史を読み解く 【日本の「食」もアメリカに支配されている】
日本の「食」は実は現在アメリカに支配されています。日本の食糧自給率もとうとう40%にまで下がりました。日本人の食事は、かなり洋食が多くなっていることは普通のこととなっています。
その反動で問題も起こっています。その結果のひとつとして、現在のアレルギー性疾患増加は戦後の「栄養改善運動」と学校給食、そしてアメリカの小麦戦略によって作られたといわれています。
現在のアレルギー性疾患増加は戦後の「栄養改善運動」と学校給食、そしてアメリカの小麦戦略によって作られた、 でデータをもとに紹介されています。
また、牛乳が少子化の原因になっているというレポートもあります。少子化の遠因は学校給食
これから以下に、「アメリカがどのようにして戦後日本の食糧を支配していったか」を紹介します。
ブログランキング・人気ブログランキングへにほんブログ村 経済ブログへ
a63fbdc3c5d9815053c9d94c1a292613.jpg
画像は戦後の食の歴史を学ぶからお借りしました。やはり日本食ですよね。
【日本の「食」もアメリカに支配されている】
日本の「食」はアメリカに支配されています。その内容（戦後の食糧の歴史）をるいネット日本の「食」もアメリカに支配されているから紹介します。
『アメリカ小麦戦略』（食生活史研究家の鈴木猛夫著）より抜粋し作成しました。
■昭和20年代(1945年～)---アメリカで農産物の過剰生産、過剰在庫
戦後日本人の食生活が急速に欧米化した裏にはアメリカの存在があった。アメリカは昭和20年代、小麦、大豆等の過剰生産、過剰在庫が深刻化し、その余剰農産物のはけ口として標的にされたのが日本である。
■昭和29年(1954年)---余剰農産物処理法（PL480）成立。
昭和29年、アメリカは余剰農産物処理法 （PL480）を成立させ、日本に対する農産物輸出作戦に官民挙げて本格的に乗り出した。当時の日本側栄養関係者も欧米流の栄養学、食生活の普及、定着が必要だとしてパン、畜産物、油脂類などの普及を意図した「栄養改善運動」に取り組み、日米共同の食生活改善運動が推進された。
■アメリカ小麦戦略
活動資金の多くがアメリカ側から提供されたが、そのことは当時も今もタブーとして長く伏されてきた。 これを一般に「アメリカ小麦戦略」という。
■昭和30～40年代（1955～1975年）---フライパン運動、学校給食など
パンの原料である強力小麦は日本では産出できず、日本人がパン食を始めれば永久的に日本はアメリカのお得意になる。戦前まで少なかった油料理を普及させるためにフライパン運動を展開し、油の必要性を強調する栄養指導が熱心に行なわれた。トウモロコシ、大豆は家畜のエサであると同時に油の原料でもある。余剰農産物処理の観点から欠かせない重要な戦略であった。学校給食ではパンとミルクが無償援助され、子供のうちから洋食嗜好の下地を作ることにも成功した。
■昭和52年（1977年）マクガバンレポート（アメリカは気が付いた）
アメリカ合衆国政府は1977年に 『 ガン、心臓病、脳卒中などの現代病は食生活の間違いで起こる"食源病"である』（マクガバンレポート）と解明して、欧米型の食生活の改善を促した。欧米型とは、脂肪と動物性たん白質、砂糖の過剰摂取。ビタミン・ミネラルや食物繊維の減少のこと。
■食料自給率たった四割
「アメリカ小麦戦略」の成功で、小麦、大豆、トウモロコシの九割以上がアメリカをはじめとする輸入品。食糧自給率は四割以下で先進国中最低。
■問題は命にかかわる
ここまでは、食生活が変わった～。美味しい食べ物のバリエーションが拡がった～。程度の認識でいいかもしれない。
しかし、問題は・・・別にある。
■子供が糖尿病にかかり、アレルギー疾患が蔓延している
問題は、欧米型食生活にともなって病気もまた欧米型となり、日本人の健康状態が非常に懸念される状況になってきたことである。戦前まで少なかったガン、糖尿病、動脈硬化、心臓病、痛風などのいわゆる欧米型疾患は子供にまで広がり、アトピー、花粉症、喘息などのアレルギー疾患も増加の一途である。糖尿病は予備軍を含めて1620万人にのぼり糖尿病に子供が苦しむという前代未聞の事態になってしまった。痛風患者も予備軍を含めて560万人とも言われる。マクガバン・レポートの真実
-------------------------（以上）-----------------------------
□早く、軌道修正すべき！
今こそ伝統的な日本の良さを再認識すべき時ではないだろうか。食物が急激に変わっても日本人の体が簡単に変わるわけではなく、欧米型の病気やアレルギー疾患が増加するのは当然である。「アメリカ小麦戦略」によって日本の「食」が植民地化され、日本人の健康が奪われているのだ。
この事は「食」に限らず日本人の「意識＝社会」もそうである。
心と意識の不整合によって起こる「心の病」も欧米によって植え付けられた「個人主義」の蔓延によって起こっている。
現在の日本人でも縄文体質（共同体）を受け継いでいます、潜在思念に則った行動をすればいいのです。このような事実を知らない人が多いが、気づいた人から警鐘を鳴らし続けなければならない。そうでないと日本は何時までもアメリカに支配されたままである。
image43.jpgimage49.jpg
画像は現在のアレルギー性疾患増加は戦後の「栄養改善運動」と学校給食、そしてアメリカの小麦戦略によって作られたからお借りしました。
【食生活の変化】
現在の日本人はそもそも食べすぎです。かつて日本人はそれほど食べる習慣はなかったし、ごはんを主食としていたことも良かった要因ではないでしょうか。疾患の原因は、草食から肉食に変わったこと、牛乳を飲むようになったことにも原因がありそうです。
「一日三食」が日本人全体に普及したのは、わずか100年ちょっと前
ごはんの優秀さ
ガンの原因は肉食？
牛乳の害（ここにもアメリカとマスコミ支配の影が・・・）
【種の支配】
アメリカはなんと種まで支配しようとしています。アメリカで生まれた雄性不稔株利用というF1種子です。昭和40年頃を境にして、日本中の野菜のタネが、自家採種できず、毎年種苗会社から買うしかないF1種子に変わってしまったのです。
『タネが危ない』…危なすぎます
【ウイルスの支配】
アメリカは食糧にみならず、ウイルス（病気）まで支配しようとしています。
WHOはあなたを殺そうとしている？ （WHO）－世界保健機関の事実と噂
【まとめ：食べない方が良い】
食べない方が病気にならない、長生きするという話しを最後に紹介します。縄文時代から日本人が培ってきた、少ない食事で生きていけるという習慣を復活させることが重要です。自給率も改善し、欧米型の食事方法から和食への転換が計られることになります。
食べなければ死なない①
食べなければ死なない②
朝起きたら、食事が待っているのは人類だけ
【おまけ ～お好み焼きは戦後の小麦戦略から生まれた】
“広島風お好み焼き”は，1945（昭和20）年の時点では存在していませんでした。じつは“広島風お好み焼き”も，アメリカの「余剰農産物処理法」と無縁ではないのです。
敗戦後，広島の人々の空腹を満たす食べ物として，小麦粉を使った料理を出す店が急増していきます。バラックのような店舗もあったのでしょうが，どうやら多くは屋台だったようです。そこで出されていたのは，一銭洋食と呼ばれる粗末なメニューでした。白米を入手するのがきわめて困難な状況にあって，アメリカからの援助物資として送られてきた安価な小麦粉を使った代用食が作られ，売られていたのです。そして，こうした屋台の店に1950（昭和25）年ごろから出現し始めたのが，小麦粉を水でといてクレープ状に焼いたものにネギやレンコンなどのクズ野菜をまき散らし，ソースを塗って巻いた一銭洋食でした。“広島風お好み焼き”のルーツです。
“メリケン粉”文学史のための覚書―ラーメンと近代文学（番外編）＠モダン日本
実は、讃岐うどんも小麦戦略で生まれたそうです。
＜転載終わり＞
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
パンや肉、牛乳よりも伝統的な和食のほうが身体にいいことは、最近は多くの人が理解していますが、 アメリカは小麦や肉を日本に売りたいので、そう簡単に輸入中止を許してはくれないと思います。この問題は、そもそも日本が今でもアメリカの属国だということが根底にあります。官僚や政治家、大企業、マスコミを操って、国民にパンや肉を食べろと67年間言い続けて来たのですから、今では高齢者から子供まで何の疑問も持たずに欧米の食事を摂っています。私の両親も朝食はパンですから。パンは絶対に食べるなとは言いませんが、ご飯中心の方がいいと思います。
・金貸しは、国家を相手に金を貸す
i引用させていただきました
【種の支配】
アメリカはなんと種まで支配しようとしています。アメリカで生まれた雄性不稔株利用というF1種子です。昭和40年頃を境にして、日本中の野菜のタネが、自家採種できず、毎年種苗会社から買うしかないF1種子に変わってしまったのです。
『タネが危ない』…危なすぎます
【ウイルスの支配】
アメリカは食糧にみならず、ウイルス（病気）まで支配しようとしています。
WHOはあなたを殺そうとしている？ （WHO）－世界保健機関の事実と噂
世界の闇の支配勢力から日本の支配史を読み解く 【日本の「食」もアメリカに支配されている】
2012-01-20 07:13:36 | 日月神示の実践
＜金貸しは、国家を相手に金を貸すより転載＞
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
2012年01月17日
世界の闇の支配勢力から日本の支配史を読み解く 【日本の「食」もアメリカに支配されている】
日本の「食」は実は現在アメリカに支配されています。日本の食糧自給率もとうとう40%にまで下がりました。日本人の食事は、かなり洋食が多くなっていることは普通のこととなっています。
その反動で問題も起こっています。その結果のひとつとして、現在のアレルギー性疾患増加は戦後の「栄養改善運動」と学校給食、そしてアメリカの小麦戦略によって作られたといわれています。
現在のアレルギー性疾患増加は戦後の「栄養改善運動」と学校給食、そしてアメリカの小麦戦略によって作られた、 でデータをもとに紹介されています。
また、牛乳が少子化の原因になっているというレポートもあります。少子化の遠因は学校給食
これから以下に、「アメリカがどのようにして戦後日本の食糧を支配していったか」を紹介します。
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a63fbdc3c5d9815053c9d94c1a292613.jpg
画像は戦後の食の歴史を学ぶからお借りしました。やはり日本食ですよね。
【日本の「食」もアメリカに支配されている】
日本の「食」はアメリカに支配されています。その内容（戦後の食糧の歴史）をるいネット日本の「食」もアメリカに支配されているから紹介します。
『アメリカ小麦戦略』（食生活史研究家の鈴木猛夫著）より抜粋し作成しました。
■昭和20年代(1945年～)---アメリカで農産物の過剰生産、過剰在庫
戦後日本人の食生活が急速に欧米化した裏にはアメリカの存在があった。アメリカは昭和20年代、小麦、大豆等の過剰生産、過剰在庫が深刻化し、その余剰農産物のはけ口として標的にされたのが日本である。
■昭和29年(1954年)---余剰農産物処理法（PL480）成立。
昭和29年、アメリカは余剰農産物処理法 （PL480）を成立させ、日本に対する農産物輸出作戦に官民挙げて本格的に乗り出した。当時の日本側栄養関係者も欧米流の栄養学、食生活の普及、定着が必要だとしてパン、畜産物、油脂類などの普及を意図した「栄養改善運動」に取り組み、日米共同の食生活改善運動が推進された。
■アメリカ小麦戦略
活動資金の多くがアメリカ側から提供されたが、そのことは当時も今もタブーとして長く伏されてきた。 これを一般に「アメリカ小麦戦略」という。
■昭和30～40年代（1955～1975年）---フライパン運動、学校給食など
パンの原料である強力小麦は日本では産出できず、日本人がパン食を始めれば永久的に日本はアメリカのお得意になる。戦前まで少なかった油料理を普及させるためにフライパン運動を展開し、油の必要性を強調する栄養指導が熱心に行なわれた。トウモロコシ、大豆は家畜のエサであると同時に油の原料でもある。余剰農産物処理の観点から欠かせない重要な戦略であった。学校給食ではパンとミルクが無償援助され、子供のうちから洋食嗜好の下地を作ることにも成功した。
■昭和52年（1977年）マクガバンレポート（アメリカは気が付いた）
アメリカ合衆国政府は1977年に 『 ガン、心臓病、脳卒中などの現代病は食生活の間違いで起こる"食源病"である』（マクガバンレポート）と解明して、欧米型の食生活の改善を促した。欧米型とは、脂肪と動物性たん白質、砂糖の過剰摂取。ビタミン・ミネラルや食物繊維の減少のこと。
■食料自給率たった四割
「アメリカ小麦戦略」の成功で、小麦、大豆、トウモロコシの九割以上がアメリカをはじめとする輸入品。食糧自給率は四割以下で先進国中最低。
■問題は命にかかわる
ここまでは、食生活が変わった～。美味しい食べ物のバリエーションが拡がった～。程度の認識でいいかもしれない。
しかし、問題は・・・別にある。
■子供が糖尿病にかかり、アレルギー疾患が蔓延している
問題は、欧米型食生活にともなって病気もまた欧米型となり、日本人の健康状態が非常に懸念される状況になってきたことである。戦前まで少なかったガン、糖尿病、動脈硬化、心臓病、痛風などのいわゆる欧米型疾患は子供にまで広がり、アトピー、花粉症、喘息などのアレルギー疾患も増加の一途である。糖尿病は予備軍を含めて1620万人にのぼり糖尿病に子供が苦しむという前代未聞の事態になってしまった。痛風患者も予備軍を含めて560万人とも言われる。マクガバン・レポートの真実
-------------------------（以上）-----------------------------
□早く、軌道修正すべき！
今こそ伝統的な日本の良さを再認識すべき時ではないだろうか。食物が急激に変わっても日本人の体が簡単に変わるわけではなく、欧米型の病気やアレルギー疾患が増加するのは当然である。「アメリカ小麦戦略」によって日本の「食」が植民地化され、日本人の健康が奪われているのだ。
この事は「食」に限らず日本人の「意識＝社会」もそうである。
心と意識の不整合によって起こる「心の病」も欧米によって植え付けられた「個人主義」の蔓延によって起こっている。
現在の日本人でも縄文体質（共同体）を受け継いでいます、潜在思念に則った行動をすればいいのです。このような事実を知らない人が多いが、気づいた人から警鐘を鳴らし続けなければならない。そうでないと日本は何時までもアメリカに支配されたままである。
image43.jpgimage49.jpg
画像は現在のアレルギー性疾患増加は戦後の「栄養改善運動」と学校給食、そしてアメリカの小麦戦略によって作られたからお借りしました。
【食生活の変化】
現在の日本人はそもそも食べすぎです。かつて日本人はそれほど食べる習慣はなかったし、ごはんを主食としていたことも良かった要因ではないでしょうか。疾患の原因は、草食から肉食に変わったこと、牛乳を飲むようになったことにも原因がありそうです。
「一日三食」が日本人全体に普及したのは、わずか100年ちょっと前
ごはんの優秀さ
ガンの原因は肉食？
牛乳の害（ここにもアメリカとマスコミ支配の影が・・・）
【種の支配】
アメリカはなんと種まで支配しようとしています。アメリカで生まれた雄性不稔株利用というF1種子です。昭和40年頃を境にして、日本中の野菜のタネが、自家採種できず、毎年種苗会社から買うしかないF1種子に変わってしまったのです。
『タネが危ない』…危なすぎます
【ウイルスの支配】
アメリカは食糧にみならず、ウイルス（病気）まで支配しようとしています。
WHOはあなたを殺そうとしている？ （WHO）－世界保健機関の事実と噂
【まとめ：食べない方が良い】
食べない方が病気にならない、長生きするという話しを最後に紹介します。縄文時代から日本人が培ってきた、少ない食事で生きていけるという習慣を復活させることが重要です。自給率も改善し、欧米型の食事方法から和食への転換が計られることになります。
食べなければ死なない①
食べなければ死なない②
朝起きたら、食事が待っているのは人類だけ
【おまけ ～お好み焼きは戦後の小麦戦略から生まれた】
“広島風お好み焼き”は，1945（昭和20）年の時点では存在していませんでした。じつは“広島風お好み焼き”も，アメリカの「余剰農産物処理法」と無縁ではないのです。
敗戦後，広島の人々の空腹を満たす食べ物として，小麦粉を使った料理を出す店が急増していきます。バラックのような店舗もあったのでしょうが，どうやら多くは屋台だったようです。そこで出されていたのは，一銭洋食と呼ばれる粗末なメニューでした。白米を入手するのがきわめて困難な状況にあって，アメリカからの援助物資として送られてきた安価な小麦粉を使った代用食が作られ，売られていたのです。そして，こうした屋台の店に1950（昭和25）年ごろから出現し始めたのが，小麦粉を水でといてクレープ状に焼いたものにネギやレンコンなどのクズ野菜をまき散らし，ソースを塗って巻いた一銭洋食でした。“広島風お好み焼き”のルーツです。
“メリケン粉”文学史のための覚書―ラーメンと近代文学（番外編）＠モダン日本
実は、讃岐うどんも小麦戦略で生まれたそうです。
＜転載終わり＞
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
パンや肉、牛乳よりも伝統的な和食のほうが身体にいいことは、最近は多くの人が理解していますが、 アメリカは小麦や肉を日本に売りたいので、そう簡単に輸入中止を許してはくれないと思います。この問題は、そもそも日本が今でもアメリカの属国だということが根底にあります。官僚や政治家、大企業、マスコミを操って、国民にパンや肉を食べろと67年間言い続けて来たのですから、今では高齢者から子供まで何の疑問も持たずに欧米の食事を摂っています。私の両親も朝食はパンですから。パンは絶対に食べるなとは言いませんが、ご飯中心の方がいいと思います。
・金貸しは、国家を相手に金を貸す
french themes (1972) francis lai french movie themes
Bill Evans - I Will Say Goodbye (1977 Album)
http://statistics-society101.com/suidou-water-demerit-for-privatization/
一部引用させていただきました。
水道民営化のあと、再び公営化に戻った都市
現在、いったん水道民営化がなされたあとで再び公営事業体による運営に戻る、すなわち「再公営化」が世界各地で起きています。
世界の水道民営化を調査・公開する機関PSIRU（公共サービスリサーチ連合）によれば、2000年～2015年3月末までの期間において、235の民営化された水道事業が再公営化されました。対象国は世界37か国にわたり、しかもこの再公営化の件数は年々増加する傾向にあります。
・水道事業再公営化の流れが起きている
出典：PSIRU「世界的趨勢になった水道事業の再公営化」
・国別；アメリカ、フランスなどで多い
出典：同上
この再公営化の中には、先進国のケースも少なくありません。一例としては、次の通り。
・アメリカ：アトランタ市
財政危機に陥った米ジョージア州アトランタ市は1998年、運営・管理などの経営全般を委託する契約（O&M方式）をユナイテッド・ウォーター・リソース社（スエズ子会社）との間で結んだ。
この契約により、当初は年間約 21.4億のコスト削減になったものの、配水疎外、泥水の地上噴出、水道水への異物混入、汚濁、料金の急上昇などといった問題が噴出。結局、市は契約を解約し2003年に市直営に戻している。
・アメリカ：フロリダ州リー郡
フロリダ州のリー郡では、1995年にセブン・トレント社とO&M方式による水道事業民営化を行なった。
公共体の所有権や資本投資はそのままに、民間側が運営・維持のみを行なうO&M方式は、アメリカの水道民営化事業で最も多い契約方式となっている。
しかし本件の場合、従業員（元・公務員）の多数解雇によるサービス低下、メンテナンス軽視による施設老朽化（修繕すべき設備をそのまま放置し、結果、設備そのものが使えなくなる事例が多々あった）による、水質低下が発生。
O&M方式は市側が投資を行う契約方式なため、期待したほどは経費圧縮効果もなく、結局2000年、リー郡は再び公営に戻している。
・アメリカ：インディアナポリス市
2002年の民営化後、事業を請けた民間会社が安全対策を怠ったため、水質の低下が起きた。住民はそのままでは水が飲めず、沸騰水を飲まなくてはならなくなった。
連邦大陪審も巻き込んだ大騒動となる中、会社側は事業から撤退すると市当局を脅し、同社の損失を埋め合わせるため、インディアナポリス市側に年間190万ドルの追加支払いを約束させた。
最終的に、20年の契約期間を10年に短くするため、市側は2900万ドル（32億6000万円）の違約金を支払うことになった。
・フランス：パリ市
パリ市は1960年代に民営化を開始。その後、80年代になってシラク市長（その後、大統領）の下で本格的に民営化がなされる。が、2010年1月から市営公社に運営を戻すことに。
同市は再公営化の理由として、民間事業者による設備更新の滞り、漏水などの給水効率の低下、水道料金の2.25倍もの急上昇などが起きたことを挙げている。なお2010年の再公営化後は、8%の料金値下げとなった。
・フランス：グルノーブル市
1989年に結ばれたリース契約の結果、グルノーブル市では水道料金が約2倍になった。加えて水道事業者と市議会議員との間で汚職も起きている。
これらの件が市民の強い反発を受け、2000年に市営に戻された。
フランスの水道民営化は18世紀からと歴史が古く、現在、同国の水道事業のうち70％が民間事業者だが、このグルノーブルの件以来、フランスでは水道事業再公営化の流れが起きている。
・ドイツ：ベルリン市
ベルリンでは業務の効率化と負債の緩和を目的として1999年、水道公社の株式49.9％を大手電気事業者のRWEと大手水道事業会社のヴェオリアに売却する形での部分的な民営化が行われた。
この民営化においてひときわ批判を浴びたのは、「透明性を確保しないままに契約を締結したこと」。のちに公開された契約内容においては、一定の利益を28年もの間、RWEとヴェオリアに支払うことが保証されていた。
そしてこの契約により、水道料金の値上げや雇用の喪失、インフラ投資の低減といったことが顕在化。
結局、ベルリン市は RWE と ヴェオリア から株式を計12億5000万ユーロ（およそ1500億円）近い額で買い戻し、2013 年に再公営化を行っている。
一部引用させていただきました。
水道民営化のあと、再び公営化に戻った都市
現在、いったん水道民営化がなされたあとで再び公営事業体による運営に戻る、すなわち「再公営化」が世界各地で起きています。
世界の水道民営化を調査・公開する機関PSIRU（公共サービスリサーチ連合）によれば、2000年～2015年3月末までの期間において、235の民営化された水道事業が再公営化されました。対象国は世界37か国にわたり、しかもこの再公営化の件数は年々増加する傾向にあります。
・水道事業再公営化の流れが起きている
出典：PSIRU「世界的趨勢になった水道事業の再公営化」
・国別；アメリカ、フランスなどで多い
出典：同上
この再公営化の中には、先進国のケースも少なくありません。一例としては、次の通り。
・アメリカ：アトランタ市
財政危機に陥った米ジョージア州アトランタ市は1998年、運営・管理などの経営全般を委託する契約（O&M方式）をユナイテッド・ウォーター・リソース社（スエズ子会社）との間で結んだ。
この契約により、当初は年間約 21.4億のコスト削減になったものの、配水疎外、泥水の地上噴出、水道水への異物混入、汚濁、料金の急上昇などといった問題が噴出。結局、市は契約を解約し2003年に市直営に戻している。
・アメリカ：フロリダ州リー郡
フロリダ州のリー郡では、1995年にセブン・トレント社とO&M方式による水道事業民営化を行なった。
公共体の所有権や資本投資はそのままに、民間側が運営・維持のみを行なうO&M方式は、アメリカの水道民営化事業で最も多い契約方式となっている。
しかし本件の場合、従業員（元・公務員）の多数解雇によるサービス低下、メンテナンス軽視による施設老朽化（修繕すべき設備をそのまま放置し、結果、設備そのものが使えなくなる事例が多々あった）による、水質低下が発生。
O&M方式は市側が投資を行う契約方式なため、期待したほどは経費圧縮効果もなく、結局2000年、リー郡は再び公営に戻している。
・アメリカ：インディアナポリス市
2002年の民営化後、事業を請けた民間会社が安全対策を怠ったため、水質の低下が起きた。住民はそのままでは水が飲めず、沸騰水を飲まなくてはならなくなった。
連邦大陪審も巻き込んだ大騒動となる中、会社側は事業から撤退すると市当局を脅し、同社の損失を埋め合わせるため、インディアナポリス市側に年間190万ドルの追加支払いを約束させた。
最終的に、20年の契約期間を10年に短くするため、市側は2900万ドル（32億6000万円）の違約金を支払うことになった。
・フランス：パリ市
パリ市は1960年代に民営化を開始。その後、80年代になってシラク市長（その後、大統領）の下で本格的に民営化がなされる。が、2010年1月から市営公社に運営を戻すことに。
同市は再公営化の理由として、民間事業者による設備更新の滞り、漏水などの給水効率の低下、水道料金の2.25倍もの急上昇などが起きたことを挙げている。なお2010年の再公営化後は、8%の料金値下げとなった。
・フランス：グルノーブル市
1989年に結ばれたリース契約の結果、グルノーブル市では水道料金が約2倍になった。加えて水道事業者と市議会議員との間で汚職も起きている。
これらの件が市民の強い反発を受け、2000年に市営に戻された。
フランスの水道民営化は18世紀からと歴史が古く、現在、同国の水道事業のうち70％が民間事業者だが、このグルノーブルの件以来、フランスでは水道事業再公営化の流れが起きている。
・ドイツ：ベルリン市
ベルリンでは業務の効率化と負債の緩和を目的として1999年、水道公社の株式49.9％を大手電気事業者のRWEと大手水道事業会社のヴェオリアに売却する形での部分的な民営化が行われた。
この民営化においてひときわ批判を浴びたのは、「透明性を確保しないままに契約を締結したこと」。のちに公開された契約内容においては、一定の利益を28年もの間、RWEとヴェオリアに支払うことが保証されていた。
そしてこの契約により、水道料金の値上げや雇用の喪失、インフラ投資の低減といったことが顕在化。
結局、ベルリン市は RWE と ヴェオリア から株式を計12億5000万ユーロ（およそ1500億円）近い額で買い戻し、2013 年に再公営化を行っている。
