新世界秩序の秘密を知る男とは？！
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オレンジ計画 - Wikipedia
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
オレンジ計画（オレンジけいかく、オレンジプラン、英: War Plan Orange）とは、戦間期の1920年代から1930年代において立案された、将来起こり得る日本との戦争へ対処するためのアメリカ海軍の戦争計画である。 カラーコード戦争計画のひとつであり、交戦可能性のある当時の五大国を色分けし計画されたものである。
計画は1906年の非公式調査から始まり、当時は様々な想定がなされていた[1]。最終的な案は1911年にレイモンド・P・ロジャーズ（英語版）によって考案された[2]。1924年初頭に陸海軍合同会議（Joint Army and Navy Board）において採用された[3][4]。
概要[編集]
カラーコード戦争計画は連合国対枢軸国を仮定したレインボー・プランに先行した計画であり、その中でオレンジ計画はアメリカ合衆国が日本のみと戦う場合に基づいて研究され続けていた。
1898年（明治31年）の米西戦争によりフィリピン、グアムを獲得したアメリカが西太平洋をそのまま西進して行き着く方向には、日本が1894年（明治27年）の日清戦争により朝鮮半島を含め大陸へと進出し始めていた。
わずか半世紀前にマシュー・ペリー率いる自国の東インド艦隊が訪問して開国させた日本が、富国強兵策を取って中国へ進出してきたことは、米西戦争を終えたアメリカにとって潜在的な、しかし警戒すべき問題となっていた。この頃からアメリカは対日本戦争計画の研究作業を開始する。
1905年（明治38年）に日露戦争が終結すると中国問題が日米間で重要問題と化し、両国間の緊張が高まる。アメリカは日本を仮想敵国とした戦争計画の策定に本腰を入れ始め、一連のカラーコード戦争計画の一つであるオレンジ計画が誕生する。これらカラーコード戦争計画は、後のレインボー・プランとは異なり基本的に一国対一国の戦争を想定しており、外交関係や集団安全保障に関して考慮されていなかったのだが、オレンジ計画では初期の頃より『日本が先制攻撃により攻勢に出て、消耗戦を経てアメリカが反攻に移り、海上封鎖されて日本は経済破綻して敗北する』という日米戦争のシナリオを描いてシミュレーションされ、実際の太平洋戦争もこれに近い経緯を辿っていく。日露戦争の最中、第一次世界大戦といった日本と協調関係にあった時期でも、対日本戦争計画、オレンジ計画は研究され続けていた。
1919年に海軍内で立案された頃のオレンジ計画は、まだ大きく分けて3つの案に分れていた。
- 第1案は、西太平洋におけるフィリピン、グアムなど海外領土を要塞化し、陸軍と海軍の兵力を前方展開する案だった。
この案は、要塞化に莫大な費用がかかること、兵力の前方展開により日本との関係が悪化するであろうことから、ワシントン海軍軍縮条約締結に向かっていた日米外交の時流に合わなくなり、次第に忘れられていく。 - 第2案は、緒戦では日本軍の攻勢に対し西太平洋のアメリカ領土が持ちこたえることを想定していた。
カリフォルニア基地での太平洋艦隊の編成（平時の艦船はその乗組員の半分のみ保持している）と、日本軍のパナマ運河への攻撃に対して防衛することが重視され、その間フィリピンや他の領土では物資の供給停止を予期した（これらの地域では、アメリカ本土からの応援は期待できないため独力で持ちこたえることとされた）。
次の段階では、兵士動員とカリフォルニアでの艦隊編成を完了させた海軍が、グアムとフィリピンのアメリカ軍を救援するために、西太平洋に出動する。その後、艦隊は日本海軍との決戦のために真北の日本列島近海へ進み、日本艦隊と決戦を行いこれを倒す。
最終段階では、制海権を握ったアメリカ艦隊が日本本土を海上封鎖し、中国からの物資に頼る日本の産業や軍事力を圧迫して降伏へ追い込む[5]。
この兵站無視、戦術重視の短期決戦案は、オレンジ計画が立案された当時、最有力案であり「フィリピンを見殺しにするな」というアメリカ軍部内の一部から熱烈に支持され続けた。アメリカ側の想定では、日本海軍はアメリカ艦隊の太平洋横断を許すものの、途中で潜水艦、空母機動部隊、駆逐艦や巡洋艦などの補助艦による攻撃でアメリカ艦隊の戦力を削るという対抗策（日本ではこれを『漸減邀撃』と呼んだ）を作成していると考えられた。そのような消耗を与えた後で日本艦隊は日本近海の「決戦海域」へ艦隊を誘い込みアメリカとの戦いを挑むとした。これは、300年以上にわたりそうであったように、戦争は敵対する国家が保有する海上艦隊同士の交戦によって決する[6][7]としたアルフレッド・セイヤー・マハンの理論（あらゆる主要海軍が第二次世界大戦の前に支持した学説）に合わせている。しかし日本軍の大幅な軍備拡張につれ、アメリカ艦隊が来援するまでアメリカ領土が持ち堪える公算が少なくなり、この案への支持も少なくなっていった。 - 第3案は、1909年から大規模な海軍基地建設が始まったハワイを起点に、一旦は日本軍が侵略するであろうミクロネシアの島嶼を、艦隊戦力をもって飛び石伝いに占領しながら反攻していき、グアムとフィリピンを奪回するという兵站重視の長期戦案であった。
そしてアメリカ海軍がミクロネシアの地理的重要性に気付き始めたとき、第一次世界大戦においてアメリカと同じ連合国として参戦した日本は、赤道以北のドイツ領ニューギニア各諸島を占領した（その後ヴェルサイユ条約によって正式にこの地域は日本に委任統治されることとなる）。日本が急速に発展膨張して旧ドイツ領ニューギニア地域にまで進出してきたことはアメリカにとって、もはや潜在的な警戒すべき問題ではなく「脅威」となり始めていた。
そこで、創設以来絶えず海軍や陸軍へ解体吸収されそうになっていたアメリカ海兵隊が、アメリカ軍部内における組織としての存在価値を自ら新たに明示するため、1921年アール・H・エリス（英語版）海兵隊少佐が日本本土侵攻作戦についての論文｢ミクロネシア前進基地作戦行動(Advanced Base Operations in Micronesia)｣を7ヶ月で書き上げる。この論文は既に海軍内で非公式に立案されていたオレンジ計画を肉付けし、海兵隊は中部太平洋での飛び石伝いの島嶼攻撃に重要な役割、つまり敵前強行上陸を果たしていくこととなる。
日本側の想定[編集]
日本でもアメリカの第2案での日本側想定と同様な戦争計画を構想していた。第一次世界大戦後の1923年（大正12年）に改定された帝国国防方針では仮想敵の第一にアメリカが挙げられ、総力戦を戦うための物資の供給地（後方支援基地）として中国を確保し、アメリカ軍とは｢漸減邀撃作戦｣、つまり諸外国に比べて異例の大きさと航続力を持つ一等潜水艦や、太平洋の島嶼基地に展開した長大な航続力が特徴の（そのため爆弾搭載量や防御力を犠牲にした）陸上攻撃機によって、優勢なアメリカ艦隊が太平洋を西進してくる間に徐々にその戦力を低下せしめ、日本近海に至って戦力的に互角となってから主力艦隊同士での「艦隊決戦」に持ち込んで、最後には大和型戦艦など兵器の質的優位により勝利するというのが対米戦の方針であった[8]。
ロンドン海軍軍縮会議において日本が求めた海軍比率70 %（米10：英10：日7）の根拠も、太平洋を横断するアメリカ艦隊を漸減邀撃で削るために必要な補助艦の戦力であり、この比率が「決戦海域」における日本艦隊の優越性をもたらすものと日本側は考えていた。アメリカも、日本側にとって70 %の優位性は攻撃の成功にあたり必須であるだろうと考え、日本側に対し60 %の比率を主張している[3][8]。
誤算[編集]
アメリカの戦争立案者たちは潜水艦と航空活動の技術進歩がマハンの学説を時代遅れにしていることを正しく評価することができなかった。特にアメリカの立案者たちは航行中に回避行動が取れる戦艦を航空機で撃沈できる可能性や、日本の空母機動部隊がアメリカ艦隊の戦力を削るどころか真珠湾攻撃でなされたように遠路、戦列である艦隊を一挙に活動不能に陥らせるほどの打撃力を持つことについて、理解しなかった。
アメリカの計画は、真珠湾攻撃を受けて変更された。しかし緒戦のアメリカをはじめとする連合国軍の敗北とミッドウェー海戦での日本の敗北、そしてその後も続いたアメリカをはじめとする連合国軍の敗北の中でさえ、米艦隊は秩序立った「島から島へ」の前進を好み、陸上基地からの航空支援という範囲を大きく越えることは全くなかった[9]。
一方、日本海軍も日本海海戦さながらの「艦隊決戦」に執着し、対潜水艦戦の必要性と通商路確保の持つ死活的な役割を無視した[10]。対潜水艦戦の必要性は、ドイツの連合国船団に対する、およびアメリカの日本護送船団に対する、潜水艦による通商破壊作戦でまざまざと示されることになった。1943年半ば以降に体勢を立て直したアメリカやイギリスの作戦により、その後日本の船団は壊滅的な打撃を受け、最終的に日本の工業生産は阻害された。日本は反通商破壊作戦を用意することにも明らかに失敗した。
オレンジ計画の登場する作品[編集]
小説[編集]
- 青山智樹『米国東海岸強襲 第五航空戦隊奮戦録3』勁文社〈ケイブンシャノベルス V‐50〉、1994年3月15日、213頁。ISBN 4-7669-1966-1。 - 架空戦記。
映像作品[編集]
- NHK特集「ドキュメント昭和～世界への登場」（5）－オレンジ作戦－ ～軍縮下の日米太平洋戦略～, 1986年（昭和61年）10月6日 NHK総合
ボードゲーム[編集]
- M.Bennighof,『プラン・オレンジ--日本侵攻計画--』,"en:U.S. Navy Plan Orange",en:Avalanche Press),1998、国際通信社、（Command Magazine 別冊第11号）
脚注[編集]
[脚注の使い方]- ^ Holwitt, Joel I. "Execute Against Japan", Ph.D. dissertation, Ohio State University, 2005, p.131.
- ^ Holwitt, p.131; Vlahos, Michael. The Blue Sword (Newport, RI: Naval War College Press, 1980), p.163.
- ^ a b Miller 1991
- ^ ミラー 1994
- ^ 加藤 2002, pp. 216f
- ^ Mahan 1949
- ^ マハン 2008
- ^ a b 加藤 2002, pp. 210–212, 224–227
- ^ Willmott 1983
- ^ Parillo 1993
参考文献[編集]
- Willmott, H.P. (1983-10), The Barrier and the Javelin: Japanese and Allied Pacific Strategies, February to June 1942, Annapolis, MD: United States: Naval Institute Press, ISBN 978-0-87021-092-1
- NHK“ドキュメント昭和”取材班 編『オレンジ作戦 軍縮下の日米太平洋戦略』角川書店〈ドキュメント昭和 世界への登場 5〉、1986年10月、225頁。ISBN 4-04-521605-7。
- NHK取材班 編『日本の選択〈5〉対日仮想戦略「オレンジ作戦」』角川書店〈角川文庫〉、1995年7月。ISBN 4-04-195407-X。 - 注記：『ドキュメント昭和 5』の改訂。
- 鹿島守之助 著、鹿島平和研究所 編『日本外交史〈13〉ワシントン会議及び移民問題』鹿島研究所出版会、1971年。
- 加藤陽子『戦争の日本近現代史 東大式レッスン! 征韓論から太平洋戦争まで』講談社〈講談社現代新書〉、2002年3月。ISBN 4-06-149599-2。
- Stinnett, Robert (2001-05-08) [1999], Day Of Deceit: The Truth About FDR and Pearl Harbor, Truth about FDR and Pearl Harbor (paperback ed.), NY: Free Press, ISBN 978-0-7432-0129-2
- ロバート・スティネット『真珠湾の真実 ルーズベルト欺瞞の日々』妹尾作太男 監訳、荒井稔・丸田知美 共訳、文藝春秋、2001年6月。ISBN 4-16-357530-8。 - 原タイトル：Day of deceit。
- 前野徹『新歴史の真実 混迷する世界の救世主ニッポン』講談社〈講談社＋α文庫〉、2005年3月、217頁。ISBN 4-06-256921-3。
- Parillo, Mark P. (1993-04), The Japanese Merchant Marine in World War II (1st ed.), Annapolis, MD: United States: Naval Institute Press, ISBN 978-1-55750-677-1
- Mahan, Alfred Thayer (1949) [1890], The Influence of Seapower on History, 1660–1783 (13th reprinted ed.), Boston: Little, Brown and Co.
- アルフレッド・セイヤー・マハン『マハン海上権力史論』北村謙一 訳（新装版）、原書房、2008年。ISBN 978-4-562-04164-0。抜粋訳
- 『マハン海上権力論集』（麻田貞雄編訳、講談社学術文庫、2010年）、抜粋訳。
- Miller, Edward S. (1991), War Plan Orange: The U.S. Strategy to Defeat Japan, 1897–1945, Annapolis, MD: United States: Naval Institute Press, ISBN 0-87021-759-3
- エドワード・ミラー『オレンジ計画 アメリカの対日侵攻50年戦略』沢田博 訳、新潮社、1994年6月。ISBN 978-4-10-528401-5。 - 原タイトル：War plan orange。
関連項目[編集]
- 海上権力史論
- カラーコード戦争計画
- 太平洋戦争
- ダウンフォール作戦
- レッド計画 - 対イギリス戦争計画
外部リンク[編集]
- 「オレンジ計画」から真珠湾まで : アメリカの東アジア・太平洋大戦略の発展 1939～1941年 マーク・A・ストーラー、戦争史研究国際フォーラム報告書第7回(防衛省, 2009-03-31)
カテゴリ:
- アメリカ合衆国の軍事史
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こんにちは。
今回ご紹介しますのは、20世紀初頭アメリカの対日戦略シュミレーション、通称：「オレンジ計画」についてです。
「日米もし戦わば」とありますが、アメリカはイギリスやドイツなども仮想敵国としてシュミレーションしており、日本だけが特別に敵視されていたわけではないことは強調したいと思います。（【コチラも：1920年代の日米関係は良好】）
鈴木荘一先生は「オレンジ計画」だけで書籍を刊行しておりますが（↓）、「満州建国の真実」第5章「日米もし戦わば」がそのダイジェスト的なものになっているとの考えから、こちらを参考にさせて頂きました。
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目次
【年表】1897年～1928年
年アメリカ日本大統領
| 1897 | セオドア・ルーズベルト、「オレンジ計画」策定【コチラも】 （当時、アメリカ海軍次官。のちに日露戦争の仲介役として名が知られますが、決して善人ではありませんよ。） | マッキンリー （共和党） | |
| 1898 | ハワイ併合 | マッキンリー （共和党） | |
| 1901 | セオドア・ルーズベルト、大統領就任 海軍力up計画 | T・ルーズベルト （共和党） | |
| 1906 | オレンジ計画改訂（※1） | T・ルーズベルト （共和党） | |
| 1907 | オレンジ計画改訂（※2） | 帝国国防方針 →アメリカを仮想敵国に | T・ルーズベルト （共和党） |
| 1908 | グレート・ホワイト・フリート横浜港入港（※3） | T・ルーズベルト （共和党） | |
| 1911 | オレンジ計画改訂（※4） | 水野広徳「此一戦」 | タフト （共和党） |
| 1914 | オレンジ計画改訂（※6） | 水野広徳「次の一戦」（※5） | ウィルソン （民主党） |
| 1921 | ワシントン海軍軍縮会議 | ハーディング （共和党） | |
| 1923 | オレンジ計画改訂（※8） | 「新国防方針」（※7） | クーリッジ （共和党） |
| 1928 | オレンジ計画修正（※9） | 石原莞爾 「わが国防方針」（※10） |
（※1）1906年版オレンジ計画
「海戦により制海権を奪い、通商上の厳しい封鎖により日本を窮乏と疲弊に追い込む」
実際にやられましたね…
（※2）1907年版オレンジ計画
「太平洋を一歩一歩前進する『飛び石作戦』を採用する」
これもまたやられましたね…（【コチラも】）
（※3）グレート・ホワイト・フリート
1908年、新鋭戦艦16隻、巡洋艦2隻、駆逐艦6隻からなる「グレート・ホワイト・フリート」が横浜港入港。
表向きは日本も歓待しましたが、太平洋で突出した海軍力を持った日本に対しての示威行動でもあり、日本海軍は緊張感に包まれました。
「黒船」に対して「白船」と呼ばれました。
フランスの新聞は日米開戦間近と伝えました。
（※4）1911年版オレンジ計画
「基本戦略として最初にアメリカが日本を経済的に封じ込め、経済封鎖に苦しみ抜いた日本が苦し紛れに暴れ出すのを待つ。最も可能性が高い攻撃対象はフィリピン、グアム、ハワイ。」
①開戦当初、地理的に有利な日本海軍が太平洋のアメリカ領諸島を占領する。
②アメリカ艦隊は日本の通商線を破断し、海戦により日本艦隊を圧倒する。
③アメリカ艦隊は島々を伝って日本へ接近し、海上封鎖によって日本の食糧・燃料・原材料を枯渇させ、日本本土に戦略爆撃を加える。
（全部やられた！）
（※5）水野広徳
水野広徳（1875-1945、愛媛県出身）
・海軍大佐。日露戦争に従軍。
・文才があり、日露戦争を描いた「此一戦」、日米戦争の未来戦記である「次の一戦」を執筆。
・日本が敗戦する結末を描いて海軍拡張を訴える。
・海軍大佐。日露戦争に従軍。
・文才があり、日露戦争を描いた「此一戦」、日米戦争の未来戦記である「次の一戦」を執筆。
・日本が敗戦する結末を描いて海軍拡張を訴える。
その後、水野は私費で第一次世界大戦を視察しました。
そして、「今後はいかにして戦争に勝つかより、いかにして戦争を避くべきかを考えることが重要だ」と加藤友三郎海相に説きます。
加藤友三郎も同様の意見でワシントン海軍軍縮条約締結となりました。
おｎんんｓん
♨しかし、相手が戦争する気満々だったら、どうすれば良いのだろうか…。国際社会に訴えるのは当然として…【コチラも：F.ルーズベルト】
（※6）1914年版オレンジ計画
「日本は資源開発のためにアジア大陸の過疎地へ開拓する。そうなると日本陸軍が大陸に必要になる。日本陸軍を大陸内部に固着させ、アメリカは日本海軍とだけ戦う。」（フランクリン・ルーズベルト：当時海軍次官）
（※7）新国防方針
こちらは日本のものです。
英米両国を仮想敵国としました。
水野広徳は「日米戦争は空軍主体となり日本は空襲で焼かれ、さらに総力戦で財政破綻するのでアメリカと戦うべからず」と警告しました。
（なかなかの読み…）
（※8）1923年版オレンジ計画
「日本を海上封鎖し、日本と台湾を結ぶ通商路、日本とインド洋、マレーシアなどの資源地帯を結ぶシーレーンを破断。」
（※9）1928年版オレンジ計画
空爆計画を練りこみました。
この時期に水野広徳は「戦局を決定するのは空戦力である」と喝破しております。
（※10）石原莞爾「わが国防方針」
木曜会の会合で、「日米が航空機で勝敗を決する世界最終戦争が起きる」と「世界最終戦争論」を講話。（刊行は1940年。）
まとめ
★セオドア・ルーズベルトが海軍次官だった時代から日本を仮想敵国とするプラン（オレンジプラン）が存在した。（1897年～）
★フランクリン・ルーズベルトも海軍次官時代にオレンジプラン策定に参画していた。（1914年版）
★実際の太平洋戦争は恐ろしいまでにオレンジプランどおりに進められた。（陸軍主力は大陸に固着され、米国は主に海軍とのみ戦い。経済封鎖、シーレーン破壊、空襲など。
※すぐ消されます コレ見て気付かない人はもう手遅れかも… / 河添恵子 記者会見 厚生労働省会見室
https://th.bing.com/th/id/R.bc441cb1d14aadd53249ed149378c505?rik=L0LI2sI7llaFVg&riu=http%3a%2f%2fwww.artmuseum.jpn.org%2fguernica.jpg&ehk=0knDICSH6lA67xPHBXPjnbEjdv3iA76gkhzgTWfPyJk%3d&risl=&pid=ImgRaw&r=0
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Quincy Jones - "Killer Joe" (1969)
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https://x.com/i/status/1804132197554884804
アメリカによる日本支配の二重構造
ステルス
永い目で見ればやはり不正だろうな
アジアの魂、英霊は許せないだろう
黄色人種への特権階級白人支配は黄色人種同士の仲間割れ争いこそ彼らの思うツボであり、歴史的なやり方、アジア以外でもアフリカや、また現在も
人類は滅びるまで気がつかなかい。爬虫類型宇宙人の人類支配
こんな情報で本当のことを知った上でどんな生き方が残されているのか
ちなみに朝鮮半島と日本列島人はＤＮＡ５パーセント同じ祖先
騙すのは先祖はやめてもらいたいと思っているのではないかと
アメリカによる日本支配の二重構造
ステルス
永い目で見ればやはり不正だろうな
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https://x.com/i/status/1804132197554884804
