2016年春の新規高卒者は前年度から8,000人（0.8％）減少する見込み。このため、現役・既卒の大学志願者も減少し、2015年度春から1～2％程度減少して65～66万人になると予測。受け入れる大学側の入学定員は、学部の新設等で増加しているため、間口が広がり全体的に競争の緩和方向にある。
また、センター試験に変わる新しいテストとして実施が検討されている2021年度の大学入試を見据え、2016年度入試で新しいテストを先取りする大学も出てきている。東京大学や京都大学は推薦入試、特色入試を導入。東京海洋大学、横浜市立大学、神戸大学、広島大学などではTOEFL iBTや英検などの英語外部試験を利用する入試を新たに実施する。
国公立大学では、推薦入試やAO入試への移行、後期日程の廃止など各選抜の募集人員の変化や入試科目の変更が多く予定されている。弘前大学、岩手大学、信州大学などは入学定員の減員を予定しており、国公立大学全体で前年から250人減少している。
また、東京大学は推薦入試の導入で後期日程を廃止する。例年、東京大学の後期志願者は3,000人程度いるので、前期合格者が抜けるものの、一橋大学、北海道大学、東北大学、大阪大学、九州大などの後期日程では高成績層の増加が予想される。
私立大学では、2016年度は学部・学科の新設が多く、既存の学部も入学定員が増加している。インターネットを利用した出願を導入する大学が増加し、青山学院大学、国際基督教大学、明治大学、東京理科大学などが一般入試で行う。そのほか、早稲田大学は文、文化構想の2学部で、センター併用方式に加え、センター試験の成績のみで判定する方式を新規に実施する。