2016年春の新規高卒者は前年度から8,000人（0.8％）減少する見込み。このため、現役・既卒の大学志願者も減少し、2015年度春から1～2％程度減少して65～66万人になると予測。受け入れる大学側の入学定員は、学部の新設等で増加しているため、間口が広がり全体的に競争の緩和方向にある。
また、センター試験に変わる新しいテストとして実施が検討されている2021年度の大学入試を見据え、2016年度入試で新しいテストを先取りする大学も出てきている。東京大学や京都大学は推薦入試、特色入試を導入。東京海洋大学、横浜市立大学、神戸大学、広島大学などではTOEFL iBTや英検などの英語外部試験を利用する入試を新たに実施する。
国公立大学では、推薦入試やAO入試への移行、後期日程の廃止など各選抜の募集人員の変化や入試科目の変更が多く予定されている。弘前大学、岩手大学、信州大学などは入学定員の減員を予定しており、国公立大学全体で前年から250人減少している。
また、東京大学は推薦入試の導入で後期日程を廃止する。例年、東京大学の後期志願者は3,000人程度いるので、前期合格者が抜けるものの、一橋大学、北海道大学、東北大学、大阪大学、九州大などの後期日程では高成績層の増加が予想される。
私立大学では、2016年度は学部・学科の新設が多く、既存の学部も入学定員が増加している。インターネットを利用した出願を導入する大学が増加し、青山学院大学、国際基督教大学、明治大学、東京理科大学などが一般入試で行う。そのほか、早稲田大学は文、文化構想の2学部で、センター併用方式に加え、センター試験の成績のみで判定する方式を新規に実施する。
来年１月１６、１７日に実施される大学入試センター試験の出願受け付けが２９日、東京都目黒区の同センターで始まった。
出願は郵送で受け付け、１０月９日の消印まで有効。センター試験に参加する国公私立大は過去最多の６９３校になる見込みで、公私立短大は１５７校の予定。
現在の高校３年生が高校に入った２０１３年度から新学習指導要領が完全実施されたため、全科目の問題が新課程対応になる。「工業数理基礎」を除いて、旧課程で学んだ受験生への経過措置はない。
地理歴史と公民、理科の一部で、同一教科内の科目間に２０点以上の平均点の差が出た場合、得点調整を実施する。受験者数が１万人未満の科目は対象外となる。
東日本大震災で被災した受験生は、出願後に申請すれば検定料が返還される。
平成２８年度の大学入試センター試験受験案内の配布が始まった。前年度は学習指導要領の改訂に伴い、新課程と旧課程の２つのパターンがあったが、２８年度は経過措置はなくなった。ただ、複雑さは軽減したが、油断せず受験案内をしっかり読んで十分に理解することが大切だ。
受験案内を開くと、「志願者の皆さんへ／ここがポイント」と書かれた二つ折りの注意書きがあり、まず、これを読んだ上で受験案内に目を通した方がよいだろう。この別紙は３つの注意点を分かりやすく説明している。特に「出題教科・科目等」は確認しながら読む。
志願票の記入が終わったら必ずコピーを取ること。後から確認はがきや受験票と照合する際に必要だ。出願期間は９月２９日から１０月９日まで。現役生は高校経由で出願するので必ず在籍校の指示に従うこと。検定料の払い込みも保護者に早めに伝え、準備しておくように。
＜2015年・東大・数学・第５問・問題＞
＜組み合わせの総数 nＣr の説明＞
＜補足＞
ｍを2015以下の正の整数とする。2015Ｃm が偶数となる最小のｍを求めよ。（東大・理系・5番）
類題：東京理科大学
数学の発想のしかた：東大編
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