米国の最近の住宅事情が出ていました。
サブプライムローンの影響で、新興住宅街などでは、建設途中で止まってしまった建物や、空き地の多い住宅地（造成中の工業団地の様と記事では評していました）が、増えて、日本のバブル崩壊時を彷彿とさせるようです。
特に、日本でもあった土地神話（土地の値段は、右肩上がりで絶対に下がらない）が崩壊、米国 主要２０都市のうち１５都市で前年同月比で下落
特に自動車不況を抱える デトロイトの下落が 9.7％ と大きかったそうです。
そして、現在、デトロイトのあるミシガン州で、盛んなのが ショートセル
如何なものかというと、住宅ローンの借り手が破産する前に、借金の一部を免除した上で、競売にかけず住宅を売却させる手法です。
貸し手のメリットは、時間とコストの削減、不動産価格の下落リスク回避、担保物権の保全
借り手のメリットは、クレジットスコアに傷が付かない
双方の利害一致で、出来る方法です。
しかし、貸し手の銀行は、損失が出ると、利益に影響が出るので、今後の影響に注視する必要があります。
最後に、雇用への影響を懸念して、記事は締めくくっています。
日本のバブル崩壊時も、あんなに長い調整を強いられるとは、思いませんでしたので、今回のアメリカの場合も、予想以上の調整があるかもしれません。
企業業績が、変調をきたさない限りは、金利引下げの恩恵で、株価も堅調でしょうが、業績にかぎりがでたら、長い調整に入るかもしれません。
当然、日本も足を引っ張られることは間違いないですので、注視しときましょう。
