北大路機関

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陸上防衛作戦部隊論(第二二回):方面ミサイル団を創設し、方面特科と方面高射特科を統合

2015-07-20 22:31:23 | 防衛・安全保障
■方面ミサイル団案
方面ミサイル団、として新たに提案するのは、方面隊の運用する高射特科群と方面特科隊の地対艦ミサイル部隊を集約し地域防備に充てる運用を行います。

方面特科部隊は現在、中部方面隊と東部方面隊以外の方面隊に配置されていますが、最大規模の部隊が北部方面隊の第1特科団で、中部および東部方面隊からは管理替えという形をとります。ただ、管理機能等の面から即座に日本原や姫路、宇都宮へ移駐するのではなく平時の駐屯を北部方面隊として有事の際に移駐という方策は取り得るかもしれません。

方面ミサイル団、その編成は、方面ミサイル団本部、本部付隊、地対艦ミサイル連隊、高射特科連隊、後方支援隊、こうした編成が考えられます。広域師団案では方面隊の特科火力を隷下の装甲機動旅団に集中するという方策を提案していまして、装甲機動旅団の打撃力強化を志向しました。

具体的には装甲機動旅団特科連隊を構成する特科大隊の内、第一大隊と第二大隊及び第三大隊を自走榴弾砲により充当し、各特科大隊は現在の規模を維持し10門とし、現在の旅団特科隊には編成に含まれていない全般支援に当たる火力として、所謂旧第五大隊に方面特科隊の運用するMLRSを充てる、というかたち。

すると、方面隊の地対艦誘導弾システムが残りますが、地対艦誘導弾システムは地対地攻撃を念頭としておらず、その射程の大きさから旅団第一線部隊の火力戦闘に際し適合するものとはなりません。このため方面隊が地域防備に用い、敵二次上陸を警戒する骨幹火力として用いる選択肢が妥当でしょう。

ただ、地対艦ミサイル連隊は16両の発射装置を基幹として集中運用する方式を採っています、同時に96発を投射可能で予備に2斉射分を1基数として運用しますので、一個連隊が同時斉射を繰り返した場合、着上陸を試みるかなりの規模の船団であっても一掃する事が可能で、一見利点といえますが、二次上陸対処としては過大といえるやもしれません。

この点で、地対艦ミサイル連隊は連隊本部管理中隊に標定小隊を置き、一個連隊が一つの船団などへ投射する運用態勢を採っています。この点ですが、各特科中隊に中隊本部を増強し標定小隊を置き、広範囲の沿岸警戒を可能とする改編、若しくは中隊ごとの分散運用を想定した改編などを行う事が望ましい。

中隊に標定小隊を置く事で、中隊ごとの運用が可能となりますので、言い換えれば第一次上陸が展開された後の二次上陸対処は、一個ないし二個の中隊を残し連隊主力を防衛正面へ展開させ、着上陸地域周辺に遊弋する敵水上部隊や主要港湾へ向かう補給船団を阻止するべく転地することが、運用上可能となる訳です。

高射特科群も、装備する中距離地対空誘導弾は旅団高射特科部隊には射程が大きく、更に改良型は射程延伸等が行われます、特に射程のみならずシステムが大型であり、旅団施設部隊の能力では掩砲所構築が難しくなります、更に方面隊は策源地防空にこの種の防空能力が必要となりますので、優先順位として方面隊に維持される点が望ましい。

北大路機関:はるな くらま
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