シンプソンズはコービー・ブライアントの死を知っていた・・そして by Filmio ・・彼らは、米国のトランプ大統領がどのように死ぬかを示した！

シンプソンズはコービー・ブライアントの死を知っていた　by Filmio　 January 27, 2020
https://filmne.com/simpsons-knew-kobe-bryants-death/　　

NBAの伝説的な名前は、ロサンゼルス・レイカーズのジャージに何年も汗をかいた。 ある人によると、マイケル・ジョーダンとともに歴史上最高の選手であるコービー・ブライアントは、カリフォルニアでのヘリコプター墜落で亡くなった。 さらに、コービー・ブライアントの13歳の娘であるジャンナ・ブライアントは、事故で亡くなったと報告されている。 世界中のスポーツファンがアメリカのマスコミに圧倒されたというニュース。 ロサンゼルス警察は、ソーシャルメディアアカウントの投稿に9人のヘリコプター生存者がいたことも発表した。 ヘリコプターが墜落した理由もまた登場した。 コービー・ブライアントと彼の娘と共に亡くなった4人の身元が明らかにされた。

コービー・ブライアントと彼の娘がヘリコプター墜落で死亡した！
https://filmne.com/en/　

ロサンゼルス・レイカーズの伝説的コービー・ブライアントは、カリフォルニアでヘリコプター墜落事故で亡くなった。 コービー・ブライアントとともに、ヘリコプターでさらに4人が死亡した。 コービー・ブライアントの13歳の娘、ジャンナ・マリア-オノレも亡くなったことが判明した。

コービー・ブライアントの妻、ヴァネッサ・ブライアントは死者の中にいなかったと報告された。 情報によると、コービー・ブライアントはロサンゼルス・レイカーズの試合から帰る途中、シコルスキーS76ヘリコプターでの事故で死亡した。 コービー・ブライアントのヘリコプターにはさらに8人がいたと述べられた。

事件の最初の開示！

ロサンゼルス警察は次のように述べている。「現場に着くまでに8分かかり、消火するのに約1時間かかりました。 ヘリコプターに乗っていた人々は引き続き調査され、公式発表は後で行われます。 」
「9人がそのヘリに乗っていました」とアレックス・ビジャヌエバ保安官は言った。 「パイロットと8人。 現時点では、一般に公開することはまったく不適切です。 TMZでは、このようなデリケートな状況では、明確な情報のない名前の開示は完全に間違っています。 」　（訳注：結局９名全員死亡と報道されている）

シンプソンズはコービー・ブライアントとコロナウイルスもまた知っていた。

最初のエピソードは1989年12月17日にリリースされた。現在も進行中で、エピソードの数は600を超えている。しかし、アメリカのテレビシリーズThe Simpsonsはこれらより以上のものだ。 9月11日の攻撃や米国大統領としてのドナルド・トランプ大統領の選出などの世界的な出来事を以前から知っていたシンプソンズはまた、彼がコービー・ブライアントと中国から広がったコロナウイルスを含んでいることを明らかにした。

シンプソンズシリーズが最も有名な分野の1つは、将来の予測である。

コービー・ブライアントの死！
https://filmne.com/simpsons-donald-trump-prophecies/

シンプソンズの公開されたエピソードで、コービー・ブライアントがヘリコプターで墜落する。数年前に公開されたセクションでは、有名なバスケットボール選手がどのように死んだかを示した。 シリーズに関する陰謀説は長年にわたって公開されている。 有名なバスケットボール選手がどのように死んだか、彼の目は再びシンプソンズ側に向けられた。

彼らは、米国のトランプ大統領がどのように死ぬかを示した！

トランプ大統領が2019年に死ぬと予測したという有名なテレビシリーズのシンプソンズの主張は興味深いシェアの一つだった。 しかし、シンプソンズシリーズのこの予言は（まだ）実現していない。（訳注：新型コロナは、2019年に撒かれた）

この予言によると、トランプの後にアメリカを率いる女性がいるだろう。 トランプ大統領はすでに大統領であり、女性候補者と競合していることを考えると、この理論は実現する可能性がかなりあるかもしれない。（訳注：現在は情勢がやや異なり、まだよくわからないが、絵がどうにも気持ち悪いので参考までに紹介－－緊急事態からFEMA政府への移行が怪しいですネ）

https://helpfreetheearth.com/News_1600/news1641_Kobe.html　より

コービーはMr.ピーナッツとともに犠牲になった

陰謀理論家は、Mr.ピーナッツの殺害を解読したと信じている。 ピーナッツに "した小さな男の子がバックグラウンドで「できたらキャッチしてください」とコービーのビデオをご覧あれ。 白い帽子での挑発。

https://youtu.be/XxwU8miEZz0

昨年の広告では、コービーはピーナッツの衣装を着た子供と一緒に車を運転しているのが見られる。 食品会社のプランターズ[Planters]は先週、象徴的なマスコットであるMr.ピーナッツを殺したと発表した。ジミー・キンメル[Jimmy Kimmel]は、Mr.ピーナッツが火葬されたという冗談を言った。 コービー・ブライアントは火の玉で死んだ。


Planters is an American snack food company, a division of Kraft Heinz based in Chicago, Illinois, best known for its processed nuts and for the Mr. Peanut icon that symbolizes them.[1] Mr. Peanut was created by grade schooler Antonio Gentile for a 1916 contest to design the company's brand icon.[1] The design was modified by a commercial artist and has continued to change over the years.






大荒れの原油相場、一時30%安　サウジ増産報道が背景　有料記事　ロンドン=和気真也 2020年3月9日 9時56分
https://www.asahi.com/articles/ASN3932ZMN38ULFA001.html

OPECの会合に出席したサウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相=2020年3月6日、ウィーン、AFP時事

　原油価格が歴史的な下落相場を演じている。9日には原油先物価格が一時、前営業日比で30%超の下落となった。背景にあるのは、世界最大の産油国・サウジアラビアの増産報道だ。新型コロナウイルスの感染拡大で景気減速と原油需要減への懸念が出る中、先週末に石油輸出国機構（OPEC）は減産拡大を協議したが、ロシアの反対で頓挫したばかり。その後サウジが一転、増産すると報じられ、原油がだぶつくとの見方から一気に価格が急落したのだ。なぜサウジは増産に転じるのか。

　9日、国際指標の北海ブレント原油先物は一時、1バレル=31ドル台前半をつけ、前営業日比で30%安という歴史的な下落幅となった。きっかけは、8日にロイター通信が報じたサウジの減産報道だ。

　サウジを盟主とするOPECは現在、OPEC非加盟のロシアなどとともに、世界の原油供給量の約1・7%に当たる日量170万バレルの協調減産を実施している。需給を引き締めて価格を一定水準以上に維持するためだが、サウジは協調減産に加え、さらに日量40万バレルを自主減産している。ロイター報道では、この自主減産を4月にやめ、日量産油量を970万バレルから1千万バレル超に引き上げる可能性があると報じられた。

　この報道の前触れとなったのが…


ＮＹ株急落で開始、一時１８００ドル安　取引も一時停止　3/9(月) 22:48配信 　朝日新聞デジタル
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200309-00000078-asahi-brf

　週明け９日のニューヨーク株式市場は、新型コロナウイルスの感染拡大への懸念と原油価格の暴落を受け、主要企業でつくるダウ工業株平均が急落して始まった。前週末（２万５８６４ドル）からの下落幅は一時、１８００ドルを超え、昨年１月以来の安値水準で推移している。

　ニューヨーク市場では取引の開始間もなく、株価の動きを制限するための「サーキットブレーカー」が発動され、取引が一時停止された。

　世界最大の石油輸出国サウジアラビアが増産に転じる姿勢を見せたことを受け、原油価格の指標となる「米国産ＷＴＩ原油」の先物価格は前日８日夜、前週末から３割超下落し、一時１バレル＝２７ドル台をつけた。原油価格が３０ドルを切るのは２０１６年以来、４年ぶりだ。

　近年まれに見る急激な原油安に直面し、投資家はリスク回避の姿勢を強めている。原油安が直撃するエクソン・モービルなど石油会社や、金利低下で収益が悪化しかねない金融株が大きく売られている。

　一方で、「安全な資産」とされる米国債に資金が流入。米長期金利の指標となる１０年物米国債の利回りは８日、史上初めて０・５０％を下回る水準まで低下（国債価格は上昇）した。

　米長期金利は今月３日に１％の節目を割り込んだばかりで、史上まれに見るスピードで金利低下が進んでいる。米経済の長期的な先行きを投資家が悲観している表れともいえ、「コロナショック」による景気後退が現実味を増している。（ニューヨーク＝江渕崇）


非常事態宣言の国会事前承認さえ拘らない立憲執行部　　田中龍作　2020年3月9日 22:16
https://tanakaryusaku.jp/2020/03/00022553

　自民と立憲の参院国対委員長はきょう9日、新型インフルエンザ特措法の改正案を今週末（13日・金曜日）、成立させることで合意した。・・

＋＋
何が何でもFEMAと命じられているのカネ

これ↓も今年が予定でしょう。関東と東南海ほか

ふしぎの国のアリス　5月11日午後17時46分？　ドッカーン！？
https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/b8137b4e4db6c4aceeaba7e953a1c4ae
　

稲田検事総長は、安倍氏が緊急事態宣言特措法改正を成立させる前に、安倍事務所の家宅捜索を実現して欲しい 新ベンチャー革命

稲田検事総長は、安倍氏が緊急事態宣言特措法改正を成立させる前に、安倍事務所の家宅捜索を実現して欲しい 　新ベンチャー革命　2020年3月8日　No.2612
http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/5950812.html

１．稲田検事総長率いる検察はいよいよ、安倍事務所(山口県下関市)の家宅捜索に入るのか

　自民党事情通の本澤氏がすごい投稿をされています、それは、いよいよ、検察vs安倍氏の一騎打ちが始まるという予測です(注１)。

　本ブログでも、本件、すでに取り上げています(注２)。

　本澤氏の投稿から、近未来、広島地検が安倍事務所(山口県下関市)の家宅捜索を実現する可能性が極めて高いといえます。

　広島地検は、河井夫妻への選挙違反捜査で、多くの情報を得ており、河井事務所と安倍事務所の交流についても、すでに逮捕した河井陣営秘書3人から事情聴取しているでしょう。

２．あの安倍氏は、岸田派（宏池会）・溝手氏を潰すためだけで、河井夫妻に1億5000万円もの党資金を拠出しないだろう

　安倍氏が1億5000万円もの自民党の政治資金を河井夫妻に出したのは、単に、岸田派（宏池会）・溝手氏を潰すためだけとは到底、考えられません。

　このような安倍氏による河井夫妻への超エコヒイキは、他の自民党議員も、内心、不愉快でしょう。

　それをわかって、安倍氏は、これほど強引に、河井夫妻をエコヒイキしたのです。このような行為はとても尋常ではありません。

　その意味で、今の安倍氏は自民党総裁として、もう狂っています。

　さて、上記に関する本ブログの読みは、ズバリ、河井事務所から安倍事務所へのキックバックのためだったのではないでしょうか。

３．河井事務所から安倍事務所へのキックバックの詳細は、河井陣営秘書なら知っているはず

　今回、広島地検が、河井事務所の秘書を3人も逮捕した真の目的は、やはり、上記、河井夫人が安倍氏から受け取った1億5000万円のうち、どれくらいが、安倍事務所にキックバックされたのかという点でしょう。

　一方、安倍氏の方も、河井夫妻捜査の段階で、広島地検の真の狙いをすでに知っているでしょう。

　そこで、安倍氏は、新型コロナウイルス禍を利用して、緊急事態宣言特措法改正を早く、成立させて、首相権限を強化し、検察が安倍事務所の家宅捜索に入るのをなんとしても、阻止したいのではないでしょうか。

４．今の安倍氏は、心労で体調を崩しているのではないか

　今の安倍氏は、国会で咳き込むなど、体調が悪そうですが、上記の安倍事務所危機に怯えて、夜も眠れないからかもしれません。

　ところで、安倍氏の側近・加藤厚労大臣は、クルーズ船で感染した厚労省職員と接触しているでしょうから、同氏のコロナ感染確率は高いと言えます。

　その加藤氏(親・安倍派)は安倍氏との接触度が高いでしょうから、両者がこの時期に体調を崩していても何ら、不思議はありません。

　稲田氏率いる検察に狙われている安倍氏が、追及から逃げるためには、一刻も早く、緊急事態宣言特措法改正を成立させて、首相の不逮捕特権を確保したいのでしょう。

　一方、検察の方は、緊急事態宣言特措法改正が成立する前に、安倍事務所への家宅捜索を行う必要があります。

　稲田検事総長は、歴史に名を残すためにも、是非とも、安倍事務所手入れを一刻も早く実現して欲しいと願って已みません。

注１：阿修羅“永田町VS霞が関＜本澤二郎の「日本の風景」（３６１８）＜国民の期待を受けて稲田検察が心臓にドス突きつけた！＞”2020年3月8日
http://www.asyura2.com/20/senkyo270/msg/425.html

注２：本ブログNo.2611『安倍氏の側近・河井氏夫妻の事務所を検察が家宅捜索：次は安倍事務所か』2020年3月5日
http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/5933448.html



安倍氏より選挙資金1億5000万円を受け取った河井夫妻の使途不明金が暴かれるのは時間の問題：安倍氏はもう観念すべき　新ベンチャー革命　2020年3月11日　No.2614
http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/5967342.html

１．今の安倍氏のアタマの中は、新型コロナウイルス対策ではなく、側近の河井夫妻の選挙違反容疑に対する広島地検の捜査が安倍事務所に及ぶかどうかで一杯か

　世の中は新型コロナウイルス禍で大変なことになっていますが、同じく、大変なことになっているのが、あの安倍氏です。

　安倍氏と対峙している稲田検事総長の配下の広島地検は、安倍氏にまったく忖度せず、地道に安倍氏側近の河井夫妻の選挙違反容疑を徹底追及しています(注１)。

　安倍氏を待ち受けている最悪シナリオは、ズバリ、安倍氏の逮捕でしょう。

　もしそうなら、かつての田中角栄と同じ運命をたどりそうです、今の安倍氏は・・・。

２．安倍氏から河井夫妻に渡った選挙資金1億5000万円の使途が明らかになるのは時間の問題

　河井夫人は、安倍氏が総裁を務める自民党から選挙資金1億5000万円を受け取ったことをすでに本人がテレビ局記者の前で認めており、その事実はすでに全国民に知れ渡っています。

　河井夫人が使用できる選挙費用の上限は４千数百万円だそうですから、残り１億円強のカネの使途を今、広島地検が必死で捜査しています。

　この残金を、党本部に返金していたのなら、河井夫人はとっくの昔に、そうとテレビ局記者などに伝えているはずですが、現実には不明のままです。

　そして今、広島地検は、この使途をすでに捜査しているはずです。

３．河井夫人の選挙資金の残金１億円強は、安倍事務所に渡っている可能性が大

　本ブログの見方では、河井夫妻は、選挙資金の残金１億円強を、自民党本部に返却せず、このカネをくれた安倍氏の事務所に返金しているのではないでしょうか。

　河井夫人が参院選で当選したのは昨年の７月です。そして、安倍氏が河井氏を法務大臣に任命したのは昨年の９月です。

　なぜ、安倍氏は河井氏を法務大臣に任命したのでしょうか、それは、河井夫人の選挙違反容疑をもみ消すため、検事総長の上に立つ法務大臣に河井氏を任命して、河井夫人の選挙違反を摘発させないようにするためだったのではないでしょうか。

　ところが、稲田検事総長は、河井氏や安倍氏に忖度する人物ではなかったのです。

　また、安倍氏にとっては、河井法務大臣の予期せぬ早期辞任は大変な誤算だったのです。

　そして、安倍氏は稲田氏配下の広島地検の活躍によって、今年の夏までには、総理を辞任せざるを得ない状況に追い込まれると予想されます。

　さらに言えば、安倍氏は最悪、逮捕される可能性すらあります、かつての田中角栄のように・・・。

注１：本ブログNo.2612『稲田検事総長は、安倍氏が緊急事態宣言特措法改正を成立させる前に、安倍事務所の家宅捜索を実現して欲しい』2020年3月8日
http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/5950812.html

重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2の系統解析は、台湾、米国、および日本への導入のいくつかのルートを映し出した T. Matsuda, H. Suzuki, N. Ogata ＋

メモ

https://twitter.com/info_nbd/status/1234287390996365312
日本バイオデータ@info_nbd　1:20 AM · Mar 2, 2020
外群を加えて系統樹を描き直しました

Phylogenetic analyses of the severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 reflected the several routes of introduction to Taiwan, the United States, and Japan
https://arxiv.org/abs/2002.08802

　これを部分訳

重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2の系統解析は、台湾、米国、および日本への導入のいくつかのルートを映し出した　

Tomoko Matsuda1, Hikoyu Suzuki1, Norichika Ogata1,2,*
1Nihon BioData Corporation, Kawasaki, Japan,
2Medicale Meccanica Inc., Kawasaki, Japan
*norichik@nbiodata.com

要約—世界的な重度の急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）感染は、経済と人々の不安を混乱させている。 国民の不安が政府と医療従事者の心理的負担を増大させ、日本で公務員の自殺をもたらした。恐怖した人々は、国境措置を政府に求めている。しかし、このウイルスの国境対策は可能か？ 48のほぼ完全なウイルスゲノムシーケンスを分析することにより、台湾、米国、および日本に侵入したウイルスが独立して導入されたことが判明した。 我々は、13の最大節約的塩基部位と3つのグループ（CTC、TCC、およびTCT）を特定した。 中国以外で発見されたウイルスは、以前の研究とは反対に、単系統の分岐群（クレード）を形成しなかった。 これらの結果は、このウイルスに対する効果的な国境対策の実施の難しさを示唆している。　（訳注：専門用語は標準的ではないかもしれません）


Ⅰ．イントロダクション

新しいコロナウイルス（SARS-CoV-2）の発生[1]は、SARS-CoV-2の拡散により、中国との往復輸送を行う近隣諸国に大きな影響を与えてきた。人間の動きはウイルスの拡散を加速するため、人間の動きを制限することはウイルスの管理に効果的であると考えるのが合理的である。トラフィックを全面的に禁止することで、ウイルスの感染を制御できた可能性がある[2]。飛行機や船で海を渡る人々の移動は、ウイルスの移動に必要であると考えられている[3]。いくつかの政府は、ウイルスによる国境侵攻を防ぐための国境措置の強化を発表した[4、5]。

パンデミックに関連するさまざまな制限は、経済[6]だけでなく、精神的健康[7、8]をも傷つける。ウイルスに対する恐怖は、差別と政府に対する過剰な要求をもたらした。アンチウイルスに取り組んでいた37歳の政府職員は、日本で自殺した[7]。

ウイルスのゲノム配列が利用できるようになったため、さまざまな側面の研究が行われている[9-13]。以前に収集されたウイルスゲノムの分析は、中国以外のウイルスが単系統のクレードを形成したことを示しており、国境措置の有効性を示唆している[14]。

最近、より完全なウイルスゲノム配列が公開され、ウイルス伝播について議論するためのより多くのリソースが提供されている[15]。ウイルスのいくつかの系統樹が公開されているが、断片配列を含む多くの分析は正確な系統情報を提供していなかった。したがって、利用可能なウイルス配列を精査し、系統解析のために完全長のウイルスゲノム配列のみを収集した。　（和訳はここまで）

Figure 1. Parsimony-informative sites found from SARS-Cov-2 ORF sequences There were 13 parsimony-informative sites in 29,145 bps alignment of sequences from 47 samples isolated from human. Dots indicate the same as the reference base on the top of the alignment. A, C, G or T indicate the difference in the reference base. Blue, green, and yellow highlight indicate group TCT, TCC, and CTC respectively. Group TCT was defined by T8782, C28144 and T29095. Group TCC was defined by T8782, C28144 and C29095. Group CTC was defined by C8782, T28144 and C29095. All sites including gaps were removed from the analysis. Bases of the same sites on the 2 coronavirus genomes isolated from bat were shown in bottom and 2nd line from the bottom of the alignment, respectively.

ルーツに近そうなTCTグループのところに、雲南省　アリゾナ州、広東省、東京と並んでいるのは興味深い。

そこから分岐したと思われる武漢株と同じTCCグループに、カリフォルニア州、イリノイ州、ワシントン州、京都などが並んでいる・・・


＋＋
人類の移動をミトコンドリア遺伝子やＹ染色体遺伝子で追いかけるのと同様、データが増えてくれば、その歴史もよりハッキリするはずです。

今後も改訂を続けてくれるそうですので、各地のデータ追加を期待しています。現在のところ、人類移動と同様（というか、伴って）、波状移動してきているとは言えるでしょうが、空想のし過ぎはできません。





おまけ


人権より人命　野次馬 (2020年3月 8日 23:49)
http://my.shadowcity.jp/2020/03/post-17856.html

アメリカが中国を目の敵にして、武漢ウイルスだとか呼んだり、中国の生物兵器の漏出だというガセネタをCIAが流しまくったり、米中貿易戦争の真っ只中、これは最前線です。誰が得をするか考えれば犯人が判ると言うが、だったら犯人がいるとしたらアメリカだろう。

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/70887
「（韓国、日本、イラン、イタリアなど）これらの国々はウイルス感染のもたらすリスクについて、ますます重視するようになり、対策を取った。だがこれらの国々はいずれも、中国が初期段階で取った感染防止のレベルに到達していない。心配なのは、これらの国の防止措置が不十分なことで、温和な対策ではコロナウイルスの凶暴さを防ぎきれない。」
ネットでも「今回の大きな試験で、我々はてんてこ舞いになりながらも問題をうまく解いた。他の同級生はそれを書き写せばいいだけなのに、韓国は取り乱すばかりで、かたや日本はずっと寝ていた」といった揶揄があったという。

大阪株はどこに来るかナ

中国人が、今回の新型肺炎への対応で、自信を持ったというのは確かに言えるだろう。仮に生物兵器を駆使した戦争になったとしたら、医療制度が実質的に崩壊しているアメリカは打つ手がないが、中国は耐えられる。アメリカが新型肺炎の犯人だとしたら、とっておきの秘密兵器を無効化されてさぞや悔しかろうｗ



中国で新型コロナウイルスの患者が半減する中、危機を煽る日本政府　櫻井ジャーナル　2020.03.06
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003060001/

　COVID-19（新型コロナウィルス）の患者が最初に発見された中国では新たな感染者の人数が減少、その一方で患者は着実に回復している。​WHO（世界保健機関）によると、3月5日現在、全世界の確認された患者数は9万5333名。そのうち中国が8万0565名​だが、すでに中国では半数以上が治癒、実際の患者数は4万名を切っていると推測されている。COVID-19による死者数は中国で3015名、中国以外は267名だ。　（引用注：この数字は認定値というか最低値だとは思います）

　ちなみにアメリカのCDC（疾病管理センター）によると、​アメリカにおける今シーズン（2019年から20年）のインフルエンザの患者数は少なくとも3200万人、死者は1万8000人を超えた​という。その死者の中に新型コロナウィルスの患者が含まれているのではないかという推測もあるが、真偽は不明だ。深刻な状況と言えるが、「COVID-19で危機を煽る有力メディアがアメリカのインフルエンザを気にしていないのは奇妙な話だ」というようなことをカマトトぶって書く気はない。

　クルーズ船ダイヤモンド・プリンセスの艦内で新型コロナウィルスの感染が広がった際、日本の厚生労働省は適切な対応をせず、防護服を着なければならない区域と脱いでかまわない区域が明確でなく、常駐してるプロの感染対策の専門家がいないという状態で、患者を増やすことになった。

　政府は無能なのか、あるいは病気を蔓延させたいのかは判断できないが、杜撰な感染管理が批判されるようになった後、反中国感情を煽り、人が集まる情況を作らないようにさせる。学校を休みにしたり、コンサートなどイベントを中止させたのだ。戒厳令の予行演習にも見える。

　今回のCOVID-19騒動を細菌戦の予行演習だと見る人もいる。さほど毒性の強くないウイルスを撒き、伝染の仕方と社会への影響を調べ、本番には強力なコロナウイスルを使うというわけだ。脅しの可能性もあるだろう。

　​COVID-19は人工的に作られたのではないかという疑惑​を強める研究報告が出てきている。本ブログでもすでに書いたことだが、このウイルスの件ではアメリカ国防省のDARPA（国防高等研究計画局）やDTRA（国防脅威削減局）が注目されている。両機関は2018年からコロナウイルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進めてきたからだ。DARPAと関係の深いアメリカのデューク大学は中国の武漢大学と提携し、2018年にデューク崑山大学を開設している。

　アメリカが​ロシアや中国の周辺に細菌兵器の研究施設を建設してきた​ことも疑惑の一因になっている。ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアで細菌兵器の研究施設を建設しているとロシア政府は一貫して批判、アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているとも指摘されている。

　また、ワクチンの開発についても疑惑を持つ人がいる。例えば​「弱毒化されたコロナウィルス」に関するアメリカの特許​が2018年が認められているが、​特許を申請したピルブライト研究所の主要出資者​はWHO、EC（欧州委員会）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金などだ。

　2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議され、7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたとする情報も流れている。

　昨年10月にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが開いたイベントも注目された。世界経済フォーラムやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金と共同でコロナウィルスの世界的流行のシミュレーションをすることが目的で、この会合にコロナウィルスによる病気と関係の深い中国人は招かれなかったものの、アメリカ軍の幹部やネオコンが参加している。

　その会合の翌日、軍事演習に参加するために300名のアメリカ軍将兵が武漢に到着、その2週間後にコロナウィルスの最初の感染が見つかるのだが、新型コロナウィルスの潜伏期間は14日だ。

　ワクチンでは​イスラエルのMIGALガリリー研究所が2月末、COVID-19に有効なワクチンを数週間で作り出せると明らかにしている​。彼らは4年間にわたってトリ・コロナウイルスのワクチンを研究してきたが、それがCOVID-19にも有効だというのだ。