あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

売春婦 逮捕されると 被害者に【米国】ニューヨークで摘発された売春女性、8人に1人が韓国語を使用 

2014-10-04 00:24:23 | 日記

売春輸出国韓国です。

自国の工業を発展させる力がないのでしょう。

また、従軍慰安婦を捏造していますから、

積極的に売春をしておきながら

強制的にさせられていると訴えるしかない哀れな民族です。

売春防止法に反対のデモを韓国でしたのは何処の女性達でしたかね?

 

 

理想国家日本の条件  さんより転載です。

売春婦   逮捕されると  被害者に

    

 【米国】ニューヨークで摘発された売春女性、8人に1人が韓国語を使用 

人権団体「相当数が性売買を強制させられている被害者」

2014年10月03日

http://gensen2ch.com/archives/14165634.html より

■中国語、英語に次いで多い 

■従事者利益団体、「多くが被害者」 

ニューヨーク・クイーンズで性売買で摘発された女性の8人に1人は、韓国語を母国語として使用している事が判明した。 

風俗業および性売買従事者の権益擁護非営利団体『Red Umbrella Project(以下、RedUP)』が

1日に発表した報告書、『犯罪者、被害者、それとも労動者』によれば、2013年12月から2014年8月までに

クイーンズ刑事裁判所内の性売買専門担当部署である『人身売買仲裁裁判所(HTIC)』に移管された

性売買摘発女性181人のうち、12%の母国語が韓国語だった。

中国語46%、英語32%に引き続き3番目で多く、スペイン語9%、ロシア語1%の順だった。 

報告書によると、クイーンズの性売買摘発女性の67%が法廷通訳を要した。 

ブルックリン刑事裁判所内のHTICの場合、韓国語を母国語とする性売買摘発女性は同期間に全体183人のうち

2%で、英語81%、中国語12%、ハンガリー語とロシア語がそれぞれ2%、スペイン語1%の順だった。

また全体被疑者のうち、19%が通訳サービスを要した。 

人種別で見れば、クイーンズでは韓人を含む東アジアンが58%で一番多く、黒人19%、白人13%、

ヒスパニック 6%、中東系1%などだった。ブルックリンげは黒人が69%で圧倒的に多く、東アジアン14%、

白人11%、ヒスパニック4%だった。 

RedUPのAudacia Ray事務総長は、「ブルックリンの場合、黒人女性を対象に不審検問をする過程から、

性売買女性として摘発されるケースが多かった」とし、「相変らず警察の人種差別的な検問が強行されていた」

と指摘した。 

また、「性売買女性の中の相当数は人身売買被害者で強制的に性売買をしているケースが多いのだが、

捜査当局はこれらを被害者というより犯罪者として扱っていて、人身売買をしている者たちに対しては

全く捜査をしていない」と付け加えた。 

ニューヨーク州裁判所は昨年9月、人身売買に遭って強制的に性売買女性になった被害者を支援するため

HTICを新設して、現在は州全域で11のHTICが運営されている。 

一般的に性売買で摘発されると被疑者は各種社会機関で必要な教育を修了する条件で、HTICで条件付き

棄却(ACD)判決を受けられる選択権が与えられる。教育を受けるからといって有罪を認める事ではない。

クイーンズでは94%、ブルックリンでは97%がこのオプションを選択している事が分かった。 

ソース:米州中央日報(韓国語) 
http://www.koreadaily.com/news/read.asp?art_id=2859035

▼グラフ 摘発女性の使用言語
175546871

Mandarin=中国の公用語。官話(北京官話)のこと

▼関連記事

【韓国】「海外遠征性売買に人材輸出まで・・・」~男は買春・女は売春(動画)[09/24] 
http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1411524510/l50

【韓国】『性売買特別法10年』のその後・・・問題と課題[09/05] 
http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1409904347/l50 

元スレ:・【米国】性売買摘発女性、8人に1人は韓国語を使用(ニューヨーク・クイーンズ)[10/03]


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朗報・・韓日関係に暗雲?萩生田氏が安倍首相の靖国参拝を示唆

2014-10-04 00:22:33 | 日記

世界で孤立するのは韓国の方ですが、、、

 

理想国家日本の条件   さんより転載です。

聯合ニュース 10月2日(木)14時12分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141002-00000035-yonh-kr

【ソウル聯合ニュース】安倍晋三首相の最側近とされる自民党の萩生田光一総裁特別補佐が

米ブルームバーグとのインタビューで、首相が11月のアジア太平洋経済協力会議(APEC)後に

靖国神社を参拝する可能性があることを示唆し、韓国との首脳会談実現にどう影響するか注目される。

ぎくしゃくしていた両国関係は昨年末の安倍首相の靖国神社参拝後にさらに悪化し、関係改善の

見通しは依然立っていない。


韓国政府当局者は「昨年、安倍首相が靖国神社を参拝した後、世界が口をそろえて懸念を表明して

批判したのは靖国神社が戦争を美化し、A級戦犯を合祀(ごうし)した施設だったためであったことを

肝に銘じなければならない」と強調。「日本の政治家がそういう姿を見せれば見せるほど、

国際社会から孤立する」とけん制した。


 ただ、安倍首相が韓国や中国との関係を考慮し、今後は靖国神社を参拝せずに供物を奉納する水準に

とどめるとの見方もある。

韓国政府関係者は「来年は国交正常化50周年で、日本も節目の年を重視するため、靖国には行かないと思う」と述べた。


kimchiboxs@yna.co.kr

最終更新:10月2日(木)14時12分



 安倍首相、APEC後に靖国参拝の可能性

=韓国ネット「もはや病気」「安倍首相のシナリオは…」

Record China 10月3日(金)5時54分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141003-00000008-rcdc-cn

2014年10月1日、韓国メディアは、11月に北京で開かれるアジア太平洋経済協力会議(APEC)での

日中首脳会談を目指す安倍首相が、年内に靖国神社を参拝する可能性があると伝えた。



自民党の萩生田光一総裁特別補佐は、29日のブルームバーグ・ニュースとのインタビューで

「安倍首相は、在任中に靖国神社を参拝するだろう。APEC前ということはないだろうが、年内に

参拝するかどうかは本人が決める」などと語った。

これを受け、韓国のネットユーザーは批判的なコメントを寄せている。

「まだわからないのか?」
「米国が行くなと言っても無駄なの?」
「安倍首相の靖国神社への執着心は、もはや病気レベル」

「笑える。安倍首相には、もう何も期待してないよ」
「安倍首相の中でシナリオは出来上がっていた。日中・日韓首脳会談を開き、年内に靖国神社を参拝、

来年には河野談話に代わる安倍談話を発表…」
「その調子で参拝を続けろ!世界からもっと孤立するように」

「中国、韓国から批判されてまで参拝する理由は?本当に理解できない」
「安倍首相にとって家族のような人たちが眠っている場所だ。当然、参拝するだろう」
「安倍首相は、北朝鮮と同じくらい好感が持てない。正直、顔を見ただけでもイラつく」
「自分のお墓を見学しておきたいんじゃない?」(翻訳・編集/篠田)


/

関連記事

安倍首相の靖国参拝は当然だ! 歴史捏造の中国・韓国・米国こそ反省すべき


 

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行き過ぎた円安に原発再稼動で歯止めを

2014-10-04 00:14:18 | 日記

理想国家日本の条件   さんより転載です。

行き過ぎた円安に原発再稼動で歯止めを

   

[HRPニュースファイル1143]より

http://hrp-newsfile.jp/2014/1740/

 文/HS政経塾1期卒塾生 伊藤のぞみ氏



 ◆6年ぶりの1ドル=110円台

円安・ドル高が進んでいます。1日の外国為替市場では、一時、

6年ぶりの1ドル=110円台まで円安、ドル高が進んでいます。

2日の終値は108円91銭を回復していますが、アナリストのなかには、15年末にかけて、

1ドル=120円台まで円安・ドル高が進むと予測をする人もいます。

http://mxt.nikkei.com/?4_27499_506071_33)(日経新聞10月2日3面)



 ◆円安・ドル高の原因

円安・ドル高の原因には、以前のHRPニュースにある通り、日米の金融政策の差にあります。
http://hrp-newsfile.jp/2014/1736/

アメリカの中央銀行である米連邦準備制度理事会(FRB)は10月末に量的金融緩和を終了すると

発表しています。それに対し、日銀の黒田総裁は、物価目標の達成が難しいようであれば、

追加緩和を行う、と明言しています。

そんななか、9月26日に総務省が発表した物価上昇率(消費税増税の影響を除いた消費者物価上昇率)が

1.1%にとどまると発表があり、追加緩和の予測が広がりました。

さらに、円安ドル高が急激に進んでいる背景には、ヘッジファンドの動きがあります。

ヘッジファンドはFRBの量的金融緩和の終了で米国債の利回りが上昇すると年初に立てた予測が

外れたため、円安・ドル高で運用益を出そうとしています。そのため、積極的に円売り、ドル買いを

積み上げつつ、利益確定のための売りが入るために、円・ドル相場は上下を繰り返しつつ円安・ドル高が進んでいます。



 ◆行き過ぎた円安は貿易収支にマイナスの影響を与える

円安は、海外から日本に資金が流れて株高につながり、輸出企業の売り上げを増やしますが、

行き過ぎれば、貿易収支にマイナスの影響を与えます。

原発が止まるなか、燃料の輸入は続けなければなりません。

そのなかで、円安が進めば、輸入代金はかさんでいきます。

8月にかぎっては、電力需要が少なく、燃料の輸入量が減ったので、9485億円と貿易赤字は

若干縮小しました。しかし、今年1月には過去最大の貿易赤字2兆7900億円を記録しており、

上半期の貿易赤字も過去最大の7.6兆円の赤字となっています。

輸出企業と考えられている製造業も、輸入で原料費が上がれば、円安メリットも相殺されてしまうことから、

急激に進む円安には警戒も必要です。



 ◆円安の急進を緩和するためにも原発の再稼動を

日本経済の回復は、まだ本格的な軌道に乗っていないため、金融緩和は続ける必要があります。

ただし、貿易赤字は実需の面から円安・ドル高を進める要因にもなるため、貿易収支を改善する努力
が必要です。

13年の燃料輸入額は27兆円となっており、10年と比較して10兆円も増加しています。

貿易収支を改善するために、原発の再稼動を進めるべきです。

さらに、消費税増税で苦しい家計の負担を減らすためにも、原発の再稼動を進めるべきです。

燃料費がかさんだことにより、家庭向けの電気代は1ヶ月分で19.4%上昇。企業向け料金では28.4%増加しています。

また、原発の代わりに導入を進めてきた再生エネルギーも家計を圧迫しています。



9月30日、経済産業省は再生エネルギー買取制度による負担が現在の225円から

将来的には935円になると推計を発表しました。(「再生エネ優遇見直し必至 経産省、家計負担1割増も」http://www.nikkei.com/article/DGXLASDF30H03_Q4A930C1MM0000/

そして、外交政策の面からも原発の再稼動は必要です。

9月5日、インドとオーストラリアと原子力協定を結びました。安部首相はインドとの原子力協定を結ぼうと

交渉加速を合意していることから、国内の原発再稼動に責任を持って取り組むべきでしょう。

日立製作所は核廃棄物の無害化を10万年から300年にまで短縮する技術を研究しています。

原子力技術で最先端をいっている日本であるからこそ、これから原発を導入しようとしている国々に対して、

多くの責任を果たすことができます。



 ◆まとめ

改めますと、輸入代金が増えることにより、ドルの需要が増えればドル高の原因となり、

円安が進めば、輸入代金はさらにかさみます。

貿易赤字を減らし、急激な円安を緩和するために、ひとつの手段として原発の再稼動を提言します。

※円安・ドル高を是正するために最終的な手段としては、財務省が溜め込んだドルを売り、円を買うという

方法もありますが、これはアメリカとの関係をよく見極めながら行う必要があります。


--------


◎幸福実現党公式サイト http://hr-party.jp/
◎HRPニュースファイルサイト(バックナンバーがご覧いただけます)
http://hrp-newsfile.jp/


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一律の規制は企業の競争力を奪う 有給休暇の消化義務付けを検討

2014-10-04 00:00:15 | 日記

経営は競争です。

例えば、サービス業はお客の休みを快適にするものです。

一緒に休みたい、休ませたいとなれば競争に負けます。

手当ほしさに休みを返上して働く意欲のある人達もいるのです。

公務員の発想=社会主義の発想ですね。

 

ザ・リバティーweb   より

厚生労働省はすべての企業に対し、社員の有給休暇の一部について、消化を義務付ける検討に入った。日本全体での有給休暇取得率は47%ほど。これまでは社員が申し出てから上司が承認する形だったところを、上司から消化する日を訊ねることで取得を促すのだという。未消化の社員が多い企業には、罰則を科すこと も検討している。3日付日経新聞が報じた。

 

記事では、有給消化のほか、長時間労働を減らすため、月に60時間以上の超過勤務時の賃金について、これまで中小企業では通常の賃金に25%割増していたところを、50%割増しと大企業並みにすることも検討していると紹介。政府は、長時間労働を減らし、休みを取りやすくすることで、育児中の女性の就労を促 せると見ている。また、休むことで生産性も上がるとしている。

 

一方で、厚労省の2013年度の調査によると、有給消化率が平均よりも目立って低かった業種はサービス系や建設業系だった。デフレ下の今、サービス業などは企業間競争に勝つ方法として、これまでにないサービスを開発しようとした結果、ある程度の長時間労働になってしまう面があるだろう。また、東日本大震災からの復興と東京オリンピックの準備のために、建設業は人手不足だという。

 

そうした中、安倍晋三首相は、政労使会議で非正規雇用の正規化や賃金上昇を議論するよう促す発言もしている。しかし、賃金を上げ、しかも有給を消化させたり長時間労働を減らすとなれば、トータルの人員を増やす必要に迫られる一方で、ますます正社員を雇用するハードルは高くなる。その余裕がない企業は業務の一部を人件費の安い海外などに外注するほかに競争力を維持する方法はなくなってしまい、産業の空洞化を招きかねない。もちろん、競争力がなくなれば、倒産 のリスクもある。

 

休むことで効率が上がったり、遊ぶことで柔軟な企画ができたりといった効果は期待できるが、一律に規制することは個々の企業の競争力をそぐことになりかねない。現在、建設業が忙しいように、仕事量には業界ごとに波がある。また、起業したばかりの企業が軌道に乗るまでの間は、寝食を忘れて仕事をするものだ。 アップル社を作ったスティーブ・ジョブズは寝食を忘れて何週間も開発に没頭したし、日本でも松下電器の松下幸之助、ホンダの本田宗一郎などは、早朝から深夜まで研究をつづける日々を送っていた。

 

目指すべきは、「休みが多い人生」ではなく、「充実した人生」だ。子育て中の女性が働きやすくなるためにも、職場に近い託児所を増やすことや、子育てに向 いた住宅が手に入りやすくなること、通勤インフラの充実が先だろう。政府は有給の取得を義務化する前に、やるべきことがあるのではないだろうか。(居)

 

【関連記事】

2014年8月19日付本欄 ワタミに労組がないことはブラック企業の証拠か? 労使対立をあおるマルクス思想

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8292

 

2014年10月号記事 「黒字ブラック企業を目指せ!」 - ビル・ゲイツもジョブズも人の何倍も働いていた

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8319

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【各紙拾い読み】適材適所のフェアな人材登用を 女性登用で数値目標

2014-10-04 00:00:10 | 日記

ザ・リバティーweb  より

3日付各紙朝刊から、注目記事を拾い読み。

 

女性登用法案 数値目標設定を義務付け(各紙)

厚生労働省は、女性の社会進出をすすめる「女性活動推進法案」に、各企業が女性の管理職の登用比率の数値目標を設定し、公表を義務づけることで調整に入った。一律の数値目標を定めることは見送った。

⇒数値目標が一律でなくなったのはよいが、女性の登用に強制力を働かせるのはいかがなものか。アメリカが発展した理由の一つに、女性の積極的な登用があるが、その結果離婚が増えるなど、すべてがうまくいったわけではない。女性本人の適性や希望を考慮した上で、男女ともにフェアな人材登用をしていくことが重 要だろう。

 

 

米比訓練 自衛隊立ち会い(朝日新聞)

フィリピン西部に位置するパラワン諸島沖で2日、アメリカ軍とフィリピン軍の合同訓練が実施され、日本の自衛隊がオブザーバーとして参加した。自衛隊がフィリピン軍の実践的な軍事演習に参加するのは初めてで、南シナ海で東南アジア諸国と領有権争いをしている中国に対するけん制の狙いがあるとフィリピンメ ディアの注目を集めた。

⇒政府は防衛装備移転三原則を策定後、フィリピンへの巡視艇10隻の供与と、ベトナムへの中古船6隻の供与を決めるなど、東南アジア諸国との連携を深めている。安倍晋三内閣は集団的自衛権の行使を容認する閣議決定を行ったが、最終的には、憲法改正を実現すべきだ。

 

 

慰安婦報道 ネットで元朝日新聞記者攻撃(読売新聞)

朝日新聞の従軍慰安婦問題に関して、8月に取り消された記事を執筆していた元朝日新聞記者に対するインターネット上での激しい批判が行われている。元記者のみならず家族を巻き込んだ批判に対して、専門家から「行き過ぎだ」という声が上がっている。

 

⇒記者個人を対象に攻撃しても、日本人に着せられた汚名を晴らすことができるわけではない。朝日新聞は2日、自社の慰安婦問題に関する報道を検証する第三者委員会のメンバーを決定したと発表した。国民が納得できるような検証と処分が求められる。

 

 

トヨタの空飛ぶ車 誰も傷つけない未来(日経新聞)

トヨタ自動車の東富士研究所でひそかに「空飛ぶ車」の研究が進んでいる。トヨタ自動車の関係者は、「空を飛べば道路での衝突事故も無くなる。これは安全な車づくりの一環だ」と述べている。

 

⇒大川隆法・幸福の科学総裁は、2010年6月、トヨタグループの創始者である豊田佐吉氏の霊を招霊。豊田氏の霊は「トンボみたいに、自動車が空を飛ぶんだよ」「これが未来だよ。そして、その先にあるものは、ずばり、宇宙を航行できるようにすることですね」と、空飛ぶ自動車研究の先には、宇宙航行があると 述べた。数十年後の未来、トヨタは自動車会社を"卒業"し、航空業界などに参入しているかもしれない。(冨)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『未来産業のつくり方』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=67

 

【関連記事】

2014年11月号記事 朝日新聞社長が謝罪 「慰安婦」が崩れ始めた背景にある大川総裁の霊言 - The Liberty Opinion 1

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8460

 

2014年10月号記事 従軍慰安婦報道 朝日新聞は誤報の責任を取り国民に謝罪を - The Liberty Opinion 2

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8314

 

2014年8月号記事 日本はアジアの警察官たれ 東南アジアは「盟主」を求めている Part1

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8033

 

2013年3月号記事 ものづくり日本復活の条件 - トヨタが自動車メーカーでなくなる日

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5518

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