間もなく秋の全国交通安全運動が始まりますね。
車で移動中に信号で停車。
前の車を見ると運転手の耳には携帯電話。
信号が変わりしばらく直進しても耳から携帯電話は離れないので、パッシングしようかと思い後ろを確認するとパトカーがいつの間にかピッタリ。
当然私は左車線により、後方のパトカーは携帯電話をしている車の後ろにピッタリ。
話は変わりますが携帯電話のGPS機能もめっちゃ誤差が少ないですよね。
今どこ？サービスで友人から「えっ、中央区のホテルにいるの？」と、居場所がバレてしまったことがある。
秋の交通安全キャンペーン、タクシーでも後部座席の人もシートベルトをしないといけないのかな？
トヨタ、秋の交通安全キャンペーンを実施…9月21日～10月31日(レスポンス) - goo ニュース
トヨタ自動車は、秋の全国交通安全運動（9月21日～30日）に呼応し、全国の車両販売店・L＆F店・部品共販店・レンタリース店417社と共同で、9月21日から10月31日まで、秋の「トヨタ交通安全キャンペーン」を実施する。
同キャンペーンは、1969年から毎年春と秋に実施しており、今年で45年目となる。
具体的には「夜間の交通安全」を重点テーマとし、主に「早めのライト点灯」、「反射材の着用啓発」を訴求した啓発チラシ約84万部を、全国の販売店等の来店客に配布する。
2012年の交通事故死者数4411人のうち、歩行中死者の割合が37％と最も多く、さらに歩行中死者を昼夜別にみると、夜間の割合が昼間の2倍以上となっている。トヨタは、ドライバーの早めのヘッドライト点灯と、歩行者の反射材着用が歩行者の早期発見に繋がり、薄暮時や夜間の交通事故防止に効果的であり重要と考えている。
また、今回初めてトヨタの交通安全ウェブサイト「こどもビリタ」との連携企画を実施。「こどもビリタ」ウェブサイトキャラクター「ビリタ」のナビゲートによる、暗闇での「反射材がついたモノ」と「反射材がついていないモノ」の見え方の違いや反射材の光り方、さらに色による視認性の違いが確認できる実験映像を紹介。また、キャンペーン期間中、抽選で300人に「ビリタ」の反射材キーホルダーをプレゼントする。
「さんまの転職ＤＥ天職３」 2014/09/15 21:00～22:54（日本テレビ）
恋のから騒ぎ同窓会美女達の今は▽美男の元Ｊリーガーは１３０億スイーツ経営▽さんま３０年ぶり再会の美女は▽モーレツＣＭ美女は意外な人生▽さんまが高見沢と名曲マジ熱唱 伊集院光 大久保佳代子 片岡愛之助 岸博幸 劇団ひとり 小島瑠璃子 齋藤孝 志尊淳 住吉美紀 高見沢俊彦
「さんまの転職ＤＥ天職３」を見て居ますが、本当にひとりひとりの持った力ってスゴイなと。
訓練や練習でトップクラスに上りながら、その道を諦め違う道に。
転職してそれが光るんですからこれまたスゴイですよね。
元力士が脱走して落語家に。その落語家と元力士の親方が知り合いだったとは。
本当に人生の縁って分からないと思いました。
損保大手、火災保険「１０年超」来秋にも停止へ 異常気象増で収支悪化(産経新聞) - goo ニュース
損害保険大手が、１０年を超える期間の火災保険の新規契約引き受けを来年秋にも停止する方針を固めたことが１３日、分かった。異常気象による建物被害が増加傾向にあり、長期契約での収支予測が難しくなったためだ。現在、最長で３６年の保険契約は、制度変更後に最長１０年となる。住宅購入時に住宅ローンの期間に合わせて長期契約するといった消費者の選択肢は狭まる。
火災保険は住宅や店舗などの建物が対象で、火災や風災のほか、洪水や土砂崩れによる水災で受けた建物の被害を補償する。
すでに最大手の損害保険ジャパン日本興亜や三井住友海上火災保険などの主要社が、１０年を超える新規契約を「来年度にはやめる」（大手首脳）方向で最終調整しており、業界各社に広がる見通し。制度変更の時期は来年１０月が有力だ。
制度変更後も、すでに契約済みの保険は引き続き有効だ。火災保険は１年単位で契約できるが、長期にわたる契約を希望する場合は、最長となる１０年契約を更新していくことになる。
背景にあるのは、異常気象の増加だ。集中豪雨の頻発や都心部での大雪などによる住宅への被害が増え、保険会社は保険金の支払いが増えて火災保険の事業収支が悪化。「将来の収支予測が難しくなった」（損保幹部）とされ、長期契約での保険金支払い規模が予測できなければ、保険会社に求められる安定的な事業運営が難しくなるという。
保険料は、損保各社から収支データを収集している損害保険料率算出機構が改定する「参考純率」を参考に、損保各社が決める。機構が実施した７月の改定では、参考純率を平均３・５％引き上げる一方、この数値が「保険期間が１０年までの契約に適用できる」として、１０年を超える保険の参考純率を示さなかった。
損保会社は住宅購入者に対し、３５年などの住宅ローン返済期間に合わせた火災保険契約に割安なプランを提供している。
来秋以降、契約期間が１０年以下に限られれば、価格面や利便性をめぐる新たな形の競争が促される可能性もある。
伸びる会社とそうでない会社、どこが違うんだろう？
ムリや押しつけではなく、社員一人一人が自ら動く事は大事だよね。
私もある勉強会で連絡係りをしてますが、電話で話すと本当に皆さん勉強してるし流れを知ってますよ。
いつの時代も人の心の根が大事ですよね。
過去15年の給料「激増」「激減」企業はここだ！ 初公開！上場企業「年収激変度」ランキング(東洋経済オンライン) - goo ニュース
15年間の年収アップダウンが激しかった会社は？
人手不足は「未曾有」と言われる領域にまで入ってきた。賃上げも、パート・アルバイトから正社員、大企業から中小企業へと広がっている。長く待ち望んだ平均賃金の上昇は、ようやく現実のものとなりつつある。
ただ、賃金は各社一様に上がるわけではない。上げ下げの感応度が会社によって大きく異なることは、各社の賃金水準の違いほど意識されていないのではないだろうか。そこで、有価証券報告書を採録した東洋経済の時系列データベースで、平均年収の公開が始まった2000年3月期から、リーマンショックを経て直近期までの約15年間を対象に、各社の年収の推移を追ってみた。
アップダウンということでいえば、15年間の最高額から最低額を差し引いた変動幅で端的に示せる。ただ、変動幅が同じ100万円でも、年収の水準が1000万円の会社と500万円の会社では、その重みは違うだろう。そこで、年収激変度を表すランキングには、15年分のデータのばらつきを示す標準偏差を用いた。
また、対象は2000年3月期以降、直近2014年4月期まで毎年継続して有価証券報告書を提出した会社のうち、全ての期末で従業員数が500人を下回ることのなかった1024社である。従業員数に下限を設けることで、期間中の持株会社化などにより年収の算出対象が極端に変わることを、できるだけ回避した。
算出の結果、年収激変度トップはキーエンスとなった。FAセンサーなどの検出・計測制御機器をファブレスで製造する同社は屈指の好待遇企業として知られる。最高額1440万円は、対象1024社の最高額のうち、朝日放送（1605万円）、三井物産（1443万円）に次ぐ3位。最低額からの変動幅678万円は、自分の年収そのものがこの額に届かないという人も多いのではないだろうか、次点のアドバンテスト538万円を140万円も上回って、ダントツだ。
常に「高待遇」ではなかったキーエンス
売上高営業利益率50％前後という圧倒的な収益力で、従業員分配の原資は十分。完全実力主義で、「業績賞与」という業績連動型の給与が、好待遇ながら年収の大きな変動を生む。
最低額762万円を記録したのは今回の調査始期にあたる2000年3月期だが、営業利益率の底としてはその前年度、1999年3月期となる。ITバブルの勃興と崩壊を受け、年収は1年間で400万円上昇、150万円下落と上下動。その後07年度まで1200万円から1300万円と安定的に推移していたが、2008年夏のリーマンショックで落ち込む。ただしその後の業績は順調で、現在は最高益を受け、年収も直近14年3月期がピークとなっている。
2位は伊藤忠商事だ。総合商社の年収は高位安定型だと思われがちだが、三菱商事（6位）、住友商事（8位）、丸紅（9位）、三井物産（12位）、豊田通商（15位）と、揃って激変度上位に入っている。
伊藤忠は固定資産の減損処理等を実施して最終赤字に転じた2004年3月期が底だが、他の商社は「冬の時代」といわれた2000年前後を底とする。相対的な水準はもちろん高いが、厳しい時代にはそれなりの痛みがあってこその高年収だということは認識しておく必要があるだろう。
3位のアドバンテスト、4位の東京エレクトロンはともに半導体関連で、業績の浮き沈みが激しい。両社の年収推移 は、最高額～最低額の時期だけをみると正反対の流れにみえるが、実際はリーマン前をピークにその前後の2003年ごろ、2010年ごろは共に低迷する似たような動きをたどる。
5位の千代田化工建設は、多角化による低迷期と2000年のリストラを経て、現在はLNGをコアビジネスとした復活、結実期にある。売上げのピークは2008年3月期、最高益はその前年度で、業績と年収はここでも一致した動きとなっている。
（以下略）
昨日スーパーで財布を買うと、店員さんに「贈り物ですか？」と聞かれ、傍にはリボン付きの包装紙が。
装飾コーナーでは10パーセント引きもありプチ混雑してました。
親は「飲んで帰宅した私を見て、嫁さんや子供が居なくて良かった。これだけ遊び歩いたら嫁さんも逃げるわな」と。
実家、家を大事にしないとね。
８人に１人が７５歳以上の高齢者に(NHKニュース＆スポーツ) - goo ニュース
１５日は「敬老の日」です。総務省のまとめによりますと、６５歳以上の高齢者は３２９６万人と過去最多を更新したほか、総人口に占める７５歳以上の高齢者の割合が１２．５％と、初めて８人に１人が７５歳以上となりました。