憲法を活かす運動に若者が立ち上がった！
さぁ～！
「地球環境問題と憲法」というテーマで考えてみよう！
10年後に向かって！
気候変動を止められる最後の世代 私たちがNHKと動画を作った訳 地球のミライ #若者と考える
2021年5月10日
https://www.nhk.or.jp/shutoken/wr/mirai_mov_outline.html
「今すぐ動かなくては間に合わない」。“気候変動を止められる最後の世代”といわれる若者たちが、いま日本各地で声を上げています。その中でも熱心に活動する6人の学生が、SNS世代の彼らからすると“オールドメディア”に映るNHKとタッグを組み、危機感を訴える動画を作りました。彼らを突き動かしたのは、「“大人”と一緒に気候変動を止めたい」という切実な思いでした。（首都圏局／ディレクター 三田村昂記（略）
“伝えて!NHK” 若者と考える気候危機」
https://www.nhk.jp/p/netadori/ts/QL8GZ2L5VX/episode/te/DJ835K78QZ/
「ＮＨＫは気候危機を報道して！」とＮＨＫ前で叫ぶ１０代２０代の若者たち。いま地球温暖化などを「未来への危機」と捉え、動き出す若者が増えている。「ネタドリ！」は今回、そんな若者たちとともに「どうすれば社会を変えられるのか」を考え、解決策を訴える動画作りに挑んだ。環境活動の最前線に立つ６人の学生たちは、どんな壁にぶつかり、どう突破しようとしているのか。環境問題を取り巻く最新情報とともに伝える。
猛暑や大型台風、豪雨災害など異常気象を引き起こしている温暖化の原因について、6割以上が人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出を挙げ、地球の自然サイクルの変化を主な原因と見る意見は1割以下に留まっています。これを受け、3人に2人以上が温室効果ガスの中心である二酸化炭素（CO2）を「削減すべきだ」とし、半数弱は「政府や行政」「企業」より「社会全体」で進めるべきとしています。
また2030年度の温室効果ガスの排出量を13年度水準から26%削減する日本の中期目標に関しては約3割が不十分とする一方で半数近くが「わからない」と答え、問題の難しさが浮き彫りにされています。トランプ米大統領が気候変動抑制に関する国際協定「パリ協定」からの離脱を国連に通告した点に関しては4割近くが「理解できない」と回答、スウェーデンのグレタ・トゥンベリさんが世界の若者に呼び掛ける反温暖化の抗議行動に対しては約3割が「共感する」と答える一方で、2割弱は「共感しない」と答え、意見が割れています。
18歳意識調査 第21回テーマ「気候変動」についてのポイント
- 温暖化の主な原因 人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出 63.7%
- 温暖化のリスク 知っている 67.0%
- 日本は二酸化炭素排出量を削減すべきだ 68.8%
- 温暖化対策は社会全体で進めるべき 48.8%
- 「パリ協定」における日本の削減目標 十分ではない 29.4%
- トランプ米大統領の「パリ協定」からの離脱通告 理解できない 38.4%
- 反温暖化に向けたグレタさんの抗議行動呼び掛け 共感する 29.6%
18歳意識調査 第21回テーマ「気候変動」について報告書
第21回18歳意識調査「テーマ：気候変動について」要約版（PDF / 2MB）- 第21回18歳意識調査「テーマ：気候変動について」調査報告書（PDF / 1MB）
- 第21回18歳意識調査「テーマ：気候変動について」自由回答集1 温暖化の原因について回答理由（PDF / 836KB）
- 第21回18歳意識調査「テーマ：気候変動について」自由回答集2 パリ協定における削減目標について回答理由（PDF / 820KB）
- 第21回18歳意識調査「テーマ：気候変動について」自由回答集3 トランプ米大統領の離脱通告について回答理由（PDF / 852KB）
- 第21回18歳意識調査「テーマ：気候変動について」自由回答集4 温暖化対策に向けて必要だと思うこと（PDF / 688KB）
赤旗より
政府目標 引き上げて/福岡 温室ガス削減 若者ら訴え [2021.4.24]
未来 奪われないために/気候危機 若者ら行動 [2021.4.23
温室ガス削減目標 もっと上げて/「私たちの未来を左右」 [2021.4.16]
