人間を“瞬間沸騰させる”中国軍の最新兵器が発覚!! 「尖閣問題」の新たな脅威か!?

現在の日中関係は、国交正常化以来、過去最悪の状態といわれている。その一因として真っ先に「尖閣問題」が挙げられることは間違いないだろう。偶発的な武力衝突を回避するため、防衛当局者同士による話し合いも持たれているが、予断を許さない事態であることに変わりはない。そのような中、中国の航空ショーで、とある最新兵器が公開され警戒の声が高まっている。

人間を“沸騰させる”最新兵器
米国の軍事コンサルティング・調査ファーム「IHS Jane's」の報告によると、中国の軍需企業「China Poly Group Corporation（中国保利集団公司）」がこのたび公開したのは、“非致死性の激痛を与えることで相手を無力化する”兵器、その名も「Poly WB-1」だ。WB-1は、ミリ波の電磁ビームを広範囲にわたり照射することができる。このビームは、当たった人間の体内で水分子を瞬時に沸騰させ、その結果、炎の中に投げ込まれたかのような耐え難い苦痛を与えるという。つまり、人間を電子レンジにかけるのと同じような仕組みとなっているわけだ。射程範囲は80mから最大1km。中国軍は将来的にこのWB-1を、自らが領有権を主張する海域付近を航行する艦艇に搭載する計画もあるというのだから、これは穏やかな話ではない。

＠こんなものは昔からありますが、（大東亜戦争末期に日本でもマグネトロンを使ってレーダー開発と共に本土防衛でB-29を撃墜させようと図面まで出来上がっていましたが、終戦を迎えてしまった）米国でもデモの鎮圧用に考えたようですが、余りにも非道なので使っていません。シナがこれを使えば、日本はその電子レンジの技術力からして100倍返しで即お返しできます。
余談ですが私も学生時代クライストロン2K25（9GHz帯）を使って色々な実験をしていました。

カモノハシ スホーイ、Su-34をロシア空軍へ納入

Su-34は2008年より生産されており、2012年の第二次発注分の引渡しが開始されます。 スホーイ社は2020年までに92機のSu-34を引き渡す予定で、 老朽化したSu-24「フェンサー」を使う5中隊分を更新するものです。

＠写真の通り、ラブラブのベンチシートなのだ。

ロシア　Su-34戦闘爆撃機の生産ラインを公開

世界の空軍力 シナ4位、日本5位の結果に＝米誌

規模、影響力、任務遂行能力の3つの指標によると、世界トップ5の空の力は米空軍、米海軍・海兵隊、ロシア空軍、人民解放軍空軍・解放軍海軍航空兵、航空自衛隊の順となる。米ナショナル・インタレスト誌（電子版）が伝えた。

米空軍
米空軍は空中・宇宙の任務を担う主要軍種だ。米空軍は大陸間弾道ミサイル、X-37無人シャトル、戦車キラーのA-10戦闘機などさまざまな空の武器を持つ。また軍事衛星発射や陸軍空挺団の空挺任務の調整を担当し、イスラム国のテロリストを爆撃する。米空軍には5600機の軍機が就役している。これにはF-22ラプター、F-35、F-15、F-16戦闘機、B-2、B-1、B-52戦略爆撃機、C-5、C-17、C-130輸送機が含まれる。これらの軍機は米国大陸、英国・日本の米空軍海外基地に配備されている。米空軍の部隊は約31万2000人の現役兵を持つ。人数では中国空軍に劣るが、現役軍機の数は解放軍を上回る。米空軍は世界初のステルス戦闘機部隊を持ち、世界で初めて第5世代戦闘機の初飛行を成功させ、世界で初めて全ステルス戦闘機部隊を形成した。米空軍は優勢を維持するため、1763機のF-35戦闘機と100機の有人遠距離爆撃機の調達を計画している。ステルス機の外観と攻撃能力を備えつつある無人機は、すべての飛行編隊の中で高い比率を占めることになる。
米空軍はさらに、米国の「核兵器三位一体」のうち二つを管理している。これには450発の大陸間弾道ミサイルと戦略爆撃機部隊が含まれる。

米海軍・海兵隊
米海軍と海兵隊の規模と能力は要注目だ。3700機の軍機を持つこの世界2位の空の部隊には、1159機の戦闘機、133機の攻撃機、172機の偵察機、247機の輸送機、1231機のヘリが配備されている。海兵隊の中で最も目立つのは、11隻の原子力空母に艦載される飛行連隊だ。各連隊は約60機のF/A-18スーパーホーネットなどの戦闘機を持つが、これらの戦闘機はS-3ヴァイキング対潜中隊、E-2Cホークアイ早期警戒中隊、EA-18Gグラウラー電子戦中隊、ヘリ中隊に分かれる。海兵隊は巡洋艦、駆逐艦、その他の水上艦で発着艦するヘリ、P-3オリオン、P-8ポセイドン哨戒機、それから電子偵察の任務を遂行するP-3改良版などを持つ。海兵隊は米国の戦略的核兵器部隊でもあり、E-6の操縦を担当する。この戦闘機の任務は、核戦争勃発時に命令・指示を出すことだ。海兵隊の戦闘機は海軍の戦闘機数の中に含まれ、海軍の艦艇の一員でもある。しかし陸と海の共同作戦に向けた調整を進めており、海洋と地上の部隊の支援を強調している。

ロシア空軍
旧ソ連の解体後、大半の空の力はロシアに掌握された。ロシアはこの巨大な遺産に数十年間依存してきた。ロシアは1500機の戦闘機、400機の軍用ヘリを持つ。大半の戦闘機は老朽化しており、実質的に更新されておらず、就役も途絶えている。MiG-29、Su-27、MiG-31戦闘機は、冷戦前のままだ。ロシア空軍は国家クラスの弾道ミサイル部隊を持たないが、旧式のTu-95ベア、Tu-22ブラインダー、Tu-160ブラックジャック戦略爆撃機を保有する。一連の新型戦闘機の開発と生産に伴い、ロシア空軍はついに現代化を維持する時期に入った。そのうちの例の一つがSu-35戦闘機で、この新型戦闘機はSu-27戦闘機のような機動性と多様な機能を持ち、かつ新たなハイテク技術を融合させている。しかし配備されている機数は少なめだ。ロシアの軍需企業はT-50/PAK-FA戦闘機を生産中だ。これはロシア初の第5世代戦闘機だ。報道によると、ロシアは新型戦略爆撃機のPAK-DAの開発を行っている。

中国解放軍空軍・解放軍海軍航空兵
中国人民解放軍は中国武装部隊の保護シェルターで、主な飛行部隊は解放軍空軍と解放軍海軍航空兵に分かれる。解放軍空軍と解放軍海軍航空兵は1321機の戦闘機・攻撃機、134機の爆撃機・給油機、20機の早期警戒機を持つ。中国には他にも700機の攻撃ヘリがあり、その大半が中型クラスだ。一見したところこれは大規模な空中部隊で、巨額の国防費が費やされてはいるが、これらの軍機の大半は時代遅れとなっている。先進的と言えるのは500機のみで、これらの戦闘機は1980年代にロシアが開発したSu-27と国産多機能戦闘機のJ-10の改良版だ。残りの819機は1970年代のもので、外国空軍の深刻な脅威にはならない。中国はJ-20、J-31という、2機種の第5世代戦闘機を同時に開発している。中国はさらにYu-20戦略輸送機を開発しており、H-6の後継機となる戦略爆撃機を開発中という情報もある。中国は米空軍のように、「暗剣」などさまざまな無人機の開発を推進している。解放軍海軍航空兵は、空の力の強化に取り組んでいる。中国には初の空母「遼寧艦」があり、他にも空母を保有している可能性があるが、これらの空母の性能や数量に関する情報は常に変化している。J-15戦闘機はSu-27の派生品で、中国の主要な艦載戦闘機になっている。報道によると、多機能戦闘機のJ-31は、米国の空母に艦載されるF-35C戦闘機に類似するという。

日本航空自衛隊
航空自衛隊（JASDF）は、同リストのブラックホースとなった。日本には300機余りの高品質の多機能戦闘機があり、この島を陸海空の脅威から守っている。日本の軍事政策の影響を受け、航空自衛隊の防御型の戦闘機は高度に専門化している。まずは防空任務だが、日本人は当時いかにして本土の制空権を失ったかをよく覚えている。日本のパイロットは領土侵犯を防ぐため地上からの攻撃を訓練するほか、対艦作戦任務の訓練を行い敵国の輸送船と艦隊に対応しようとしている。しかし日本は遠距離攻撃など、侵攻を目的とする任務の訓練を行っていない。日本のパイロットは質の高い訓練を受けており、同業者から尊重されている。日本のパイロットは米空軍のレッドフラッグ演習に定期的に参加しており、かつ外国の航空機による領空への接近に備え、常に警戒を維持している。2014年上半期、中国とロシアの戦闘機が日本の領空に533回接近した。日本は米国から、最も優秀な戦闘機を調達している。1980年代には233機のF-15J単座機とF-15DJ双座機を調達した。これらの戦闘機はF-22によって淘汰されたが、日本は米国のF-22の輸出を制限する法律に失望させられている。日本は42機のF-35A総合打撃戦闘機を調達中で、第1陣となる4機の調達が先月決定した。日本はさらに国産のF-3戦闘機の開発を続け、F-15の後継機とすることで、今後米国の最先端の戦闘機を導入する際に受ける制限に備えようとしている。日本はさらにF-15JとF-2を更新し、空対空の能力を強化した。日本には米国製の戦闘機部隊があり、早期警戒能力を手にし、命令・制御を可能にしている。日本には4機のE-767早期警戒管制機、13機のE-2Cがある。航空自衛隊は最先端のE-2Dを導入し、日増しに増加する空からの侵入に備えようとしている。

＠専守防衛の日本の航空自衛隊がよく入っています。正に制空権を制する事が日本の明日を保障します。

温室ガス、最大の１４億トン…原発停止が影響 原発１００基で環境に優しく安い電気で中小企業を応援しよう

環境省は４日、２０１３年度の日本の温室効果ガス排出量（速報値）は約１３億９５００万トンで、算定を始めた１９９０年度以降で最大となった、と発表した。
東京電力福島第一原発事故後、二酸化炭素（ＣＯ２）を出さない原発の停止が続く影響といい、事故前の水準で原発が稼働していた場合、排出量は１億５０００万トン近く少ない約１２億４８００万トンにまで抑えられたとの試算も示した。
全排出量の９割強を占めるＣＯ２は、前年度比１・５％増の約１３億１０００万トンで、工場や事業所からの排出量の増加が目立った。消費増税前の駆け込み需要などで粗鋼生産量が増え、東日本大震災の復興工事も本格化する一方、原発が使えず、ＣＯ２を多く排出する火力発電をフル稼働せざるを得ない状況が続いたためという。

＠自民党を含む日本のすべての政党は、プチブルですべてが大衆迎合だから原発推進と言えないアホ揃い。それは国民のレベルが低いからです。

私だけでしょ、原発１００基に増やせって言ってるの。日本の国力からすれば、米国と同じでいいの。原発を稼働して、環境に優しく、安い電気を中小零細企業に一日も早く送ってあげるべきです。
それと近年の異常気象の原因も、シナと日本のCO2です。

ウイグル自治区、民族衣装の着用禁止する規則可決

新彊ウイグル自治区（東トルキスタン）の分離独立を断固支持する！

中国政府への反発からたびたび暴動が起きている新疆ウイグル自治区で、イスラム教徒の女性が公共の場で頭をスカーフで覆うことを禁止する規則が可決されました。ウイグル族の反発が強まるのは必至です。中国の新疆ウイグル自治区の政府系ニュースサイトは、ウルムチ市の議会にあたる人民代表大会で１０日、「市内の公共の場でイスラム教徒の女性が顔などを隠すスカーフを身に着けることを禁止する規則が可決された」と報じました。新疆ウイグル自治区では、これまでにもウイグル族の女性が宗教上の理由でまとっているスカーフの着用禁止をめぐって、住民と地元政府との間で衝突が起きています。中国政府は、これまでに起きている暴動などの原因が「過激な宗教思想にある」としていますが、宗教弾圧ともとられる今回の決定がウイグル族の反発を招くのは必至です。

＠香港デモも結局圧倒的な国家（警察）権力で押しつぶしたようですが、予防措置の積りでしょうが、ウイグルではそういうわけにはいかないと思います。弾圧は新たな流血の起爆剤です。