窓チャート・本日の相場概況

2013年05月15日 22時31分26秒 | 株

【１】今日の相場　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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◎日経平均　　１５０９６.０３（＋３３７.６１）△２.２９％
◎ＴＯＰＩＸ　　１２５２.８５（＋　２２.０５）△１.７９％

◎売買高概算　　５７億５２８４万株
◎売買代金概算　　４兆４７０１億円
◎時価総額　　４３４兆２５８８億円

◎値上り銘柄数　　６３５　　◎（年初来）新高値　３９４
◎値下り銘柄数　１０１１　　◎（年初来）新安値　　　４
◎変わらず　　　　　６５

◎騰落レシオ（２５日）１２７.５９％

◎サイコロ（日経平均）　　６勝６敗　○●●●●○○●○○●○ ５０.０％

◎カイリ率（日経平均）　２５日線比＋９.３５％　７５日線比＋２１.３７％

◎為替　　（対ドル）１０２.５０　　（対ユーロ）１３３.２６

◎出来高上位
　１.東電　　　＜９５０１＞　　５１３円（－　　９円）６９９,９６８千株
　２.みずほ　　＜８４１１＞　　２２６円（＋　　２円）６１４,７０２千株
　３.マツダ　　＜７２６１＞　　３７９円（＋　１７円）２４３,０２７千株
　４.三菱自　　＜７２１１＞　　１２９円（＋　　７円）２４０,３３４千株
　５.三菱ＵＦＪ＜８３０６＞　　７３２円（＋　２２円）１８４,３７５千株

◎売買代金上位　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (円)
　１.東電　　　＜９５０１＞　　５１３円（－　　９円）３８８,７２９百万
　２.野村ＨＤ　＜８６０４＞　　９２４円（＋　　２円）１４１,８４９百万
　３.みずほ　　＜８４１１＞　　２２６円（＋　　２円）１４０,３８０百万
　４.三菱ＵＦＪ＜８３０６＞　　７３２円（＋　２２円）１３５,５６８百万
　５.ソニー　　＜６７５８＞　２０７２円（＋１９５円）１０７,２２７百万

◆相場概況

　外国証券の寄付前の注文状況・・・売り１５２０万株　買い３６４０万株

（アクアメルマガより）

窓チャート

11月14日から、ガイジン買い代金８兆円にもなったんですね

特にGWの狭間からスピードUP。

乗り遅れたガイジンさんでしょうかね？

と言うことは、「売りに売れない」でもことでもあり、

だって自分で自分の首を絞めることになってしまいますもの。

と言うことは、「買わなくっちゃ！」

そう、ミドリムシのように、ガンホーのように、コロプラのように・・

共立メンテ、アニコム、リブセンス、タマちゃん、トレンダーズ、鉄さま、重工、・・・

まだまだ割安で安いから、私の希望価格まで買い上げてくださいね～～

あ、それから、今日の夜9時頃、NY先物と２２５先物の数字が逆転しました。

リーマン前までは逆転だったのですけどね。

次世代ロケット開発、政府、来春から、２０年打ち上げ目標。（日経）

2013年05月15日 07時08分21秒 | 株

政府は大型の人工衛星などを打ち上げる主力ロケット「Ｈ２Ａ」の後継機開発に来春から着手する。宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）や三菱重工業、ＩＨＩなどが参加し、約２０００億円をかけて「Ｈ３」（仮称）を開発する。打ち上げ費用を現在の約半額に抑え、打ち上げビジネスで欧州や中国、ロシアに対抗できるコスト競争力を確保する。２０２０年ごろの打ち上げを目指す。
　主力ロケット開発はＨ２Ａ以来約２０年ぶり。内閣府の宇宙政策委員会（葛西敬之委員長）が１７日に専門家会合を開き、開発に向けた論点整理をする。今月中に開発方針をまとめる。これを受け、文部科学省が１４年度予算の概算要求に研究開発費を盛り込む。
　Ｈ２Ａは打ち上げ費用が８５億～１００億円と、世界の平均より３割程度高いといわれ、低コストを売りとする中国などの競合機と比べ民間衛星の打ち上げ受注ビジネスで苦戦を強いられている。打ち上げ成功率約９５％を達成するなど安定性に定評があるが、基本設計から約３０年過ぎている。
　新型ロケットは、今後需要が高まると予想される通信や放送向けの３・５トン級以上の商業衛星も打ち上げられるようにする。コスト削減では、部品を今年打ち上げ予定の小型ロケット「イプシロン」などと共有するほか、人手が必要な点検や管制を自動にする。打ち上げ準備期間も短くする。
　文科省の試算では、Ｈ２Ａを継続運用する場合と比べ、３０年間の長期運用コストは３２００億円削減できる。
【図・写真】次期主力ロケットの打ち上げイメージ（ＪＡＸＡ提供）

これですね、土日にNスペでやってた「３Dを使ったオールメイドインジャパンのロケット」

日経と日本取引所、国内優良株で新株価指数、年内にも算出、「投資魅力」で選定。（日経９

2013年05月15日 07時07分44秒 | 株

日本経済新聞社と、日本取引所グループ、東京証券取引所は１４日、新たな株価指数を開発することで合意したと発表した。資本を有効に活用できているかどうかなどを示す経営指標を基準にして銘柄を選び、投資する魅力が高い日本企業で構成する。年内の算出・公表開始を目指す。
　新指数は、日本取引所グループ傘下の東証１部・２部、東証マザーズ、大証１部・２部、ジャスダック市場に上場している銘柄のうち、財務指標や定性評価で選んだ銘柄で構成する。日本経済をけん引していくような優良株の値動きを示す指数となる。
　今後、市場関係者の意見も参考にしながら、日本取引所が傘下の現物株市場を統合する７月をメドに、新指数の概要をまとめる。資本の効率活用や持続的な企業価値向上につながる観点のほか、グローバルな投資基準に求められる定性的な要素なども踏まえて幅広く分析。銘柄選定や指数算出の具体的なルールをまとめたうえで、年内の算出開始を目標としている。
　日本経済新聞社は日経平均株価、東証は東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）と、それぞれが日本を代表する株価指数を算出している。これまで蓄積してきた指数算出のためのノウハウを互いに持ち寄ることで、国内外の投資家に発信力の高い魅力的な株価指数を開発できるとみている。
　日経平均は東証１部に上場し市場で活発に取引されている２２５銘柄で構成し、株式相場全体の水準や動向を表す指数。ＴＯＰＩＸは東証１部に上場するすべての国内企業を対象に、時価総額の動向を総合的に表す指数だ。新指数は企業の財務や経営指標から投資魅力の高い企業を選定するという意味で、これらの株価指数とは異なる特徴を持っている。
　日本取引所の斉藤惇グループ最高経営責任者（ＣＥＯ）は１４日の記者会見で「投資魅力の高い日本企業を内外にアピールできる指数にしたい」と強調。新指数が投資家に幅広く活用されることで「魅力の高い会社になろうという意識を上場企業に持ってもらい、市場全体の質の向上につながる効果も期待している」と述べた。