ごめんなさい

フェイクニュースとなってしまいました。

土日の新型コロナ肺炎感染者数が少ないのは、行政検査がお休みしていて、全て民間検査であるから　と一昨日ブログに書いた情報はフェイクでした。
PCRの行政検査は土日も実施していて、土日に感染者数が落ちるのは、行政検査に持ち込まれる検査依頼数が少ないためで、これは末端の窓口となっている診療所などがお休みしているところが多いことに寄っている、と分かりました。

元をたどると、テレ朝の羽鳥慎一モーニングショウで、コメンテーターの玉川氏が、テレ朝記者の都庁での取材情報を、解釈し違えたとのことで、私もこの玉川氏のコメントを流用してしまった　ということです。

かなり昔ですが年2回ほどギリシャを訪ねていました。ビジネストークの相手はいつも社長さんで、自身英語ができるのですが、社長さんは常に女性秘書を通訳として伴っていました。このギリシャの会社はいつも支払いが遅く険悪な会話が多いのでが、会話に秘書が入ることは感情的な対話に走らない役目を果たしていました。ただ会談の最後は、大概に延滞金利の割引などで終わるのですが、彼の唯一知っている日本語　「心痛い」で〆られました。心痛いのはこちらなのに、彼は「申し訳ない」の意味に使っていました。私も（私こそが）心が痛みましたので、この「心痛い」を返すと、どちらともなく大笑いとなったものでした。

誤った情報を流してしまい「心痛い」です。申し訳ありませんでした。

こぼれ話

確かにアベノマスクは粗末で、中国からの入国拒否は一カ月ほど遅れましたが、それ以外では然程のことではないのに、安倍政権の新型コロナ対応に、些細なことまでに、大仰なダメ出しするTVニュースが続いています。今は全国民が、コロナと、己の私欲と戦わなくてはならないのに。TVは何か韓国の放送局を呈しています。

世界で現政権の対コロナ対策を終始批判する放送を流すのは、私の知る限りでは、日本と米国です。

なんでだろう？

米国は4大ネットワークとも（多くの新聞社も）民主党支持の立場を、ニュース編集と解説で明らかにしているので、大統領選が近づくとトランプ批判は激しさを増すのです。マスメディアの共和党批判、トランプ大統領批判は別に目新しいものではありません。

日本の場合はどうだろう？民主党政権時でも政権批判はありましたが、安倍政権への批判の方が激しいような気がします。この意味ではマスメディアは野党（支持政党は立憲？国民？社民？とはっきりしません）寄りですが、野党色をはっきり打ち出した新聞の凋落ぶりからきているのでしょう、TV局はNHKを除いて、特に5ﾁｬﾝと6ﾁｬﾝは反安倍を訴えることで、己の思想に帳尻を合わせているような気がします（因みに小生は自民党支持者ではありません）。

英加豪仏独の放送局の報道姿勢は、ジャイロが働くように、常に姿勢コントロールに勤めている（言いたいことは言わない気遣いをしている）ような気がします。ニュース解説やニュースショーでは特に問題点の指摘だけにとどめる意識を細かな表現にまで感じます。日米とは違うところです。


そういえばコロナ一辺倒のニュースにも　気分を変えてくれる／興味をひきものが色々あります・・・

・中韓では感染者（国籍・年齢・性別・住所情報）の訪問場所の追跡アプリが広く行き渡っています。中国ではこのほかに赤（感染）黄（疑症状）緑（安全）のマークがアプリに与えられ、この緑マークの提示がスーパーや乗り物の乗車に必要などとされています。公表されている感染者数をみると効果が上がっているようですね。ただプライバシーのない世界はちょっと想像がつきません！

・中国では監視カメラがとうとう家の玄関先にまで付けられ、場合によっては玄関内に設置され始めているという。感染者の監視です。感染者は犯罪者ですか？

・トランプ大統領が定例記者会見で、国家安全保障次官代行がコロナウイルスは紫外線や漂白剤などの消毒薬に弱いと報告した後、演壇立って、冗談で記者に、注射で日光や消毒薬を打ったらどうだろうと言ったとか。このトランプ大統領の発言だけが独り歩きして、全米各地で消毒薬を注射したり飲んだりする人が出て大騒ぎになったとのこと。冗談を飛ばすときは冗談ですが　といわなければね。

・トランプ大統領の連日のコロナ関連の記者会見が、大統領選挙の宣伝行為ではとマスコミに取り上げられる一方、バイデン候補の支持率がトランプ氏を上回りはじめたとのこと。これに合わせて今度はバイデン候補の過去のセクハラ9件がFOXニュース（親トランプといわれる放送局）に取り上げられ、民主党内にバイデン氏は立候補を辞退してはとの動きもあるとのこと。米大統領選は血なまぐさくなってきました。

・公共交通機関・公共の場の利用にはマスクは義務と、チェコ、オーストリー、イタリア、ベルギー、ドイツ、フランス、米国NY州・カルフォルニア州に広がってきました。そして中国の輸出マスクの8割が欧州に回っているとのこと。日本（の花粉症）が作り上げた中国でのマスク産業は、中国のものにされ、その輸出先も欧州になってしまいました。中国生産は恐ろしい。

・トランプ大統領やブラジルのボルソナーロ大統領はマスク嫌い（TPOに制約されずにマスクをしないこと）で有名ですが、今日のニュースに、ペンス米副大統領も新型コロナ患者の見舞いにマスクなしで臨んだとありました。マスクなしは勇気の表象でしょうか？怖くはないのですか？

・安倍首相が昨日の予算委員会で、大型連休中 昭恵夫人の外出自粛に（首相自身が）全力を尽くす と言ったとか。昭恵夫人は基本的に制御不能ということですか？

こぼれ話は息抜きになりますよね。

STAY HOME は我が身にとってのこと…

部屋の掃除中にTVをつけるとテレ朝の羽鳥慎一モーニングショウがやっていました。
この番組のコメンテーターの玉川氏が、東京の土日の感染者数はすべて民間機関によるPCR検査（保健所などの行政機関は土日検査はお休み）によって判明する感染者数といっていました。
これで一昨日72名、昨日39名と感染者数が少なかったんですね。今日の感染者数は112名だから、今日の分には行政機関の検査結果が入っていたのでしょう…

玉川さんよく言ってくれました！

他国に比して極めて少ないPCR検査数は、みなさんが死にもの狂いで働いた上での結果なら仕方がないのかなぁ、と思っていましたが裏切られた気分です。
これが‘戦時下’の東京（日本）の行政なのですね。国民の犠牲で成り立つ日本の役人天国とでもいうのでしょうか…

土日やゴールデンウイークは行政によるPCR検査はお休みで、結果として感染者は激減したとの勘違いを防ぐ意味で、PCR検査を（民間でもいいので）もっと増やしてとのコメンテーターの意見は分かりますが、接触者8割減の計算根拠が分からない/憤懣やるかたない　といっていたことには反感を感じました。統計学的計算式や種々の変数を知ってこのコメンテーターは検算でもするのだろうか？8割は接触者数をMAX減らす、不可能を可能にしなければ治療薬のないウイルスに立ち向かえないのです、との意気込みの含んだものと ’8割’ を理解できないのだろうか？
コメンテーターも様々です。お気軽な方々も結構いらっしゃるということですね。

お昼ごろ小池都知事が、都内のパチンコ店で開業している店はゼロ（全店休業要請に応えてくれました）とマスメディアに発言していましたが、夕刻の民放のニュースではパチンコ店は営業していました。休業支援金では店の固定費は賄えないので営業しているといっていました。パチンコ店には休業の意味をもう少し広く理解してももらいたいものです。

都庁の現場職員の声はトップに届かないんですね！
これでは‘戦争’は戦えませんよね。

色々問題はあるけれど、新型コロナに罹って苦しむのは個々人ですので、我が身のことですので、当分　出来るだけですが STAY HOME で行きます…

パチンコ店の休業拒否に思うこと

パチンコ店が知事の休業要請に従わないニュースが立て続いています。
8時以降も営業を続ける飲み屋もあるのだから、パチンコ店の要請拒否にそれほど目くじらを立てるほどではないのではの意見はありますが、結構大きな問題を抱えていると思います。

それは…

・パチンコ店は顧客の収容能力が大きいことから、多くの人に感染をゆすことにつながること。

・多くのパチンコ店が休業要請に応えているので、開けている店には他府県からも顧客がやってきて、最悪　広範囲に新型コロナを広げてしまう恐れがあること。
（注）遠くから車でやってくる顧客とは、パチンコ＝ギャンブル依存症の方々でしょう。これで思い出すのは、特に野党の議員の方々ですが、統合型リゾート（IR）はギャンブル場であると大反対と訴えるのに、パチンコはギャンブルと反対しなかったこと。真に庶民の生活を損なうギャンブルは、ジャケットやネクタイが入店条件ではないパチンコ店なのに…

・パチンコ店は、店名の公表は宣伝効果があり、顧客が増えるとしていること。公表は逆効果。
（注）パチンコ店の言う通りでしょう。店名だけでなくオーナー名/社長名を付記しなければ逆効果でしょう。氏名が通称名（日本名）である場合は本名（本名を公表している方は1割程度）も合わせて公表すべきです。中国では生活保護の不正申請を防ぐため、生活保護世帯名を公表しています。本人のプライドに期待しての抑制策です。本名の公表まですれば民族のプライドにまで働きかけられ、休業の運びとなるはずです。

・自粛支援金ではパチンコ店の固定費すら賄えないと、お店は、店の維持/継続のため・経済的理由で開店している、と主張しています。これは、人命や最低限の生活がおくれないとの問題にかかわらない限り、経済的な問題よりも社会的な役割の方が重いと反論しなければならない問題です。5月6日で切れる緊急事態宣言は延長されるようですが、延長されると、一般的には刑罰を伴うものでない限り、社会的な責任意識は時間に反比例するもので、長くは‘自粛要請＝社会的な役割’意識はもたないといわれています。今パチンコ店を説得できないということは、6日以降の宣言延長は、新たな法律でも出来ない限り、外出自粛意欲はなし崩しになるような気がします。

パチンコ店を休業させられないということは　今後に　大きな問題（感染者数の急拡大の余地）を残すということ　のような気がします。

散歩道４月t

多摩川台公園


初夏の緑です


東屋も人気スポットです


遊具広場は幼児に人気です　過密には気を付けられていました！


水遊び


親子連れ

お父さんの家族サービスデー

お母さんといっしょ


待ち合わせ？


読書　ページ数すすみます？

何語を読んでいるのでしょう

読書は日陰がいいですよね


シャクヤク

ラベンダー

藤


「また きま～す」


多摩川台公園へ不要不急の散歩に出ると、

公園は小さなお子様連れの方とお一人様が目立っていました。
若い方々ですね。

お年寄りはほとんど見かけませんでした。
昔の方は役所をおかみと云っていたほどですので、
おかみの自粛要請 stay home は絶対的なのでしょうね。

時代の変わり目！
そんな気がした多摩川台公園でした。

眠れるようになりました

孫たちとまた一緒に暮らすようになってから我がベッドも子供用トランポリンのように使われ始め、就寝前のベッドメーキングが新たなルーティーンになりました。
そして、最近6～7時間（5.5時間＋1.5時間）は眠れるようになりました。

思うによく眠れるようになったのは…

・ベッドメーキング
　タオルケットは顔を覆うぐらいに掛布団とずらして敷き、顔にかかるタオルケットを掛布団と体の隙間に押し込めて布団の中に体温を保つようにしました。夜中にエアコンは点けないですみます。ただ布団からの埃対策で空気清浄機を止めないで夜中も点けっぱなしにしておいてます。

・夕食は控えめにとり寝酒を止めたこと
　夕食の控え気味は子や孫たちとの会食の所為かなぁ？お腹が空いたら林檎を食べるようにし、喉が乾いたら水道水を飲んでいます。まるで破産者の食生活になりました。

・毎日お風呂に入ること
　子や孫たちの習慣に染まり、冬の間だけに入っていたお風呂を今年は引き続きお風呂に入り続けています。足先が暖かい。

・目薬
　市販薬の目薬を差すとお呪いが効いたように寝つきがよいように感じます。

昨夜も就寝22.5時で4時に目が覚めて、トイレに行き、水を飲み、スマホでニュースをみてから、5時に寝て6.5時に起きました。

眠れると、朝気持ちがいいことと夜寝る時間が大体決まります。一日の食事の時間が定まり、一日の時間割が計算できるようになりますが、今後ともよく眠れるかは、子や孫たちがいつまで同居するか、寝酒をいつまで絶てるか　のような気がします…

原油暴落に思うこと

昨日21日の朝、ザラバ前にNY市場に目を通すと、なんと原油１バレル（約160リットル）の先物価格が－37ドルと出ていました。あり得ないと思ったので、帳面には価格不明としましたが、WTI価格が買いが売り負けた結果だったと、暫くして分かりました。今朝の先物価格は13ドルほどでしたので、今年の初めからの価格下落率は80％ぐらいです。強烈な暴落です。

（注）WTIとは。世界の原油価格は、欧州北海原油価格、中東ドバイ価格と（NY取引所で売り買いされる）西テキサス産の原油価格でありますが、この中で取引額が圧倒的に大きいのが西テキサス産（WHI）の原油価格で、これが世界経済の指標となっています。TVニュースなどによく引き合いに出される原油価格はこのWHI価格なのです。

暴落の原因は、原油生産国のビッグ３たる サウジ、ロシア、アメリカの減産が需要減に追いつかなかったからですが（原油の減産は物理的に急に対応出来ないことであることと、新型肺炎の急拡大は超短期の出来事であることとで）、需要の急減が原因です。市場心理が極端に反応したことも一因でしょう。

（注）急減とは。地球温暖化防止の観点から再生可能エネルギーがもてはやされ地下資源石油の需要の伸びが停滞していた状況下、米中の交易紛争で中国（欧州も連動）の経済成長が鈍化し原油の総需要が落ち始めたところに、新型肺炎によるパンデミックで世界中の人と物の流れが止まり、一気に原油の需要が止まったためです。各国は原油の備蓄増につとめましたが、原油輸送中のタンカーまでもが止まるなど原油が世界的にあふれることになったのです。

我々の生活に変化は出るのだろうか？

石油は40％が発電に使われ、40％が乗り物の燃料に使われ、20％がプラスチックや繊維などの化学品の原料になっています。食べ物以外の身の回り品の多くが石油からの製品です。
この原材料費が安くなれば経済にとっては基本的にプラスですが、需要減による原油の採算悪化は、産油国の景気の悪化を招き、原油生産会社に融資する多くの大銀行に多額の不良債権をもたらし、延いては世界的な信用リスクが発生します。お金を借りにくくなります。
原材料費は、原油（石油）供給元が備蓄の原油（石油）から出荷しはじめますので、原油の取引価格の下落が原材料費に反映するには数か月かかります。原油の暴落は、短期的に、経済的にプラス面よりマイナス面が大きいのです。
産油国や大銀行は世界各国の債券や株式に投資していますので、産油国や大銀行は収入減を、手持ちの株や債券の売却で凌ぐはずで、株価も債権も下落します。債券や株式に投資する各国の年金基金は年金の原資減に見舞われ、年金の支給減につながるかもしれません。

昨年原油価格の適切な価格レンジ（輸入国の立場で）は　1バレル40～50㌦（産油国の立場では70～80㌦）と呼んだ記憶があります。
新型肺炎が収束しても、収束後はの市民のライフスタイルがかなり変わるとの予測の元、原油の需要の戻りは鈍いのではといわれています。

当分原油価格は低迷し、我々に 我慢のしわ寄せが続くような気がします。

1970年代のオイルショックを思うと、（中東、アメリカ、ロシアが絡んでいる原油暴落故）原油価格を引き上げる即効薬に中東戦争がないことを祈ります…

TVがつまらない

最近TVが、つまんなくなった／飽きた　→→　運動不足だし／家族間のストレスも強くなるし　→→　買い物に行かなくちゃ／みんなで散歩に出ようか／買い物ついでの散歩なら不要不急の外出じゃないよね　→→　そして　お弁当や新鮮な食品のスーパー・コンビニや、広い駐車場のホームセンターや、お店屋さんの連なる・特にマスクを時々売るドラッグストアのある近在の商店街は、家族連れでお賑わい　ですよね。

なぜ朝昼のTVがつまらなくなったのだろうか？

・NHKは、時々かわいらしい女子アナは登場するが、同じようなニュースを何回も繰り返させられると嫌になっちゃいますよね。同じコロナウイルス感染情報でも、全国民へのメッセージ、地元住人へのメッセージ、専門家（医療現場や法的な立場）からのメッセージ、商売人の立場からのメッセージ、地域行政からのメッセージなどなど観点を変えた報道の仕方はあるでしょうに…

・民放の朝昼のニュース解説は概して、安倍政権のコロナ対策批判一辺倒です。感染症の専門家と称する方も出演するが、出演回数の多い専門家は、同じことを各チャンネルで繰り返すだけですし、同席する芸能人／タレントは、何かを発言しなくては ＆ 他とは違ったことを言わなくてはとの目的で、後先を考えずにその場その場の思いつきを、長時間繰り返すだけ。

確かに、30万円減収支援政策が、急転直下、全員10万円支給支援に変えられましたが、ぎりぎりの政策を余儀なくされている政権にとっては世情の動向に敏感にならざるを得ないので、急展開は良いも悪いも言えないのでは？民放のコメンテーターや野党は無節操と言っていますが…
アベノマスクは小さいもので、専門家が推奨する鼻の両脇から顎下までカバーするものではない点、466億円もかけて製作配布するものではなかったと思います。また虫や汚れ付のクレームマスクでは到底清掃の整ったところでの（国内？）生産ものとは思いません。これはタレントではなく政治評論家の方に糾弾してもらいたいものですね。
安倍首相夫人が、緊急事態宣言が出された直後に大分県に50人ほどの方々と共に神社参拝？に出かけたとのことは、首相は観光ではないので（問題なし？）OKと発言していますが、これは明らかに不要不急の外出で、大勢の方々と一緒ということは三密無視＝緊急事態宣言無視ということでしょう。安倍夫人は、安倍首相を無視しているということで、これは夫婦関係のゴシップ報道では？

基本的には、全国民が同じ自粛をしなければ、薬もワクチンもない現状では、感染拡大は防ぎようがないので、報道機関としては、今は、この感染症の場合は、国民に広く政府の政策を徹底させることではないでしょうか。しかし視聴率を上げ、スポンサー獲得に汲々とする姿勢は、感情的な政府批判をタレントに言わせて、政策の徹底を害するような民放の報道姿勢は、ずれているように思います。これが毎日繰り返されれば、何が今問題なのかを知る視聴者にはうんざりです。

午前中は、家にやってきている孫たちと、視聴が無料になった、CSのキッズステーションで漫画を見ています。笑い疲れたら家の前で縄跳びやシャボン玉遊びをしています…
早く治療薬やワクチンを出してください…

・ちっちゃなマスクより、医療従事者用マスクの増産と、早急な創薬と薬の治験にお金を使ってください！
・昭恵夫人の報道より、自粛を徹底している（ストレスが出ないように家の内で色々な工夫をして生活している）政治家や、著名人、オピニオンリーダーの方々の奥方の様を伝えてみてはどうでしょうね。

頑張れTV　頑張れone team　頑張れニッポン

新型コロナの後に続くもの…

新型コロナ肺炎禍は、我らの込み入った生活の資源軸（人・物・金・情報・知識・時間）の整理、双六やゲームボードモノポリーに例えるなら‘お休み’、にあたる機会のような気がします。

新型コロナ肺炎は我らに‘休み’を提供しているのだろうか？

人類を生きながらえさせ、進化させてきた共生意識を、孤立自存へと誘う新型コロナ肺炎対策は、我々、ホモサピエンスを滅亡へと導いているのでしょうか？それとも新型コロナ禍は、過去の黒死病、スペイン風邪、天然痘、ペスト、コレラのように、人類に、薄れる共生意識を今一度呼び起こさせるものとなるのでしょうか？

新型コロナ禍が収束した後に、どんな社会やライフスタイルが生まれるかをみることによって、共生意識の行く末をみる意味はあるやもしれません。

新型コロナ禍をチャンスととらえていいのだろうか？

新型コロナ後の世界は．．．

・米中の深刻な分断を生み出す：
　　交易関係（先端技術以外の関連物）は保たれるが、安全保障や外交関係は確実に悪化するでしょう。
　　攻守決裂に軍事力をいとわない中国は力でアジアを広く支配下に置くことになるでしょう（強気のトランプ大統領が2期目を務める場合は米国は日本と台湾を守るが、優しいバイデン候補が米大統領になった暁には日台は、米国の問題回避の政策によって、少なくとも台湾は中華圏へ吸収されてゆくでしょう）。

・米EUと米露の関係：
　　EUは親中国政策を引き続き採ることになるので、トランプ大統領の場合、米国はEUを相互不干渉（モンロー）主義下に置くことになるでしょう。バイデン大統領が誕生の場合は、米EUは親交を深める一方、米露は訣別するでしょう。軍事的な緊張関係は深刻になるでしょう。

・世界にいくつかの経済圏が誕生する：
各国は、巨大な金融政策並びに財政出動を余儀なくされるので、ために主要通貨は中小国の通貨や国債を淘汰さし飲み込んでしまうでしょう。世界の流通通貨は、米ドル、元、ユーロ、円、ルピー、ルーブルに集約され、各通貨圏が新たな経済圏を作ることになるでしょう。世界の資本主義は、米欧の市場型資本主義と、中国の国家資本主義と、露印の排他的民族資本主義と、日本の弱者にこだわる保守的な平等主義的な経済発展力の弱い社会資本主義とに分かれ、それぞれが経済圏を主張することになるでしょう。各経済圏は、その外交・安全保障政策の違いもあって、それぞれ垣根を高くし、そのパワーを競い合うでしょう。また、世界的な超緩和金融政策で低金利はどこでも常態化し、投融資は直接金融が主体となり、間接金融たる株式（しかし株式の発行は少なくなる一方、金余りの余波で株価は上昇するでしょう）や債券市場はグローバルに縮小するでしょう。

・デジタル革命からデジタル社会へ：
　　テレワークが定着し団体や会社の組織や形態（特に非対面式サービスや業務）は激変するでしょう。小売店は淘汰され、三次産業の合理化・省人化は進み、その形態も激変するでしょう。デジタル社会は多くのオーナーSEや頭脳労働者を排出し、学校教育も記憶力重視から創造力やコンピューターの技術習得機関に変容する。情報化社会により個人情報は広く伝播し、否応なく監視社会が生まれることになり、自由・民主主義やプライバシーの保護は再定義しなければならなくなるでしょう。

・中長期的には：
　　ブロック化された経済圏では世界経済の進展がはばかられ、限界が広く認識され、各経済圏間の取引が盛んになり、また、各経済圏の最大公約数的なESG（環境・社会・企業統治）や地球温暖化対策が足場となって、次第に地球（＝全人類）防衛意識が高まり、共生意識が改めて意識され、世界が改めて one team に纏まることになるでしょう．．．