生きるのは恥多くして、名を道ばたに捨てるに似ている。
いたずらに人前にしゃしゃり出てても、あとで省みれば、赤面すること多し。
名を捨ててこそ、浮かぶ瀬もあれ、山桜。
年取れば、世の道理も少しは分かり、自分の姿も見えてくる。
できることとできないことの区別もつくようになる。
これを多少の知恵だと思ってみても、世の流転はとどまるところを知らず。
見れば危うし。見らずばもっと危うし。
古今東西、人の思うように世が動いたためしはない。
日照りの夏はおろおろ歩くばかりにて、世間の恥にまみれゆく。
今日も、恥知らずな雄叫びを人混みのなかに聞きゆく。
このところ原油を増産しているのは、シェールオイルの掘削開発で原油を汲み上げているアメリカである。
エネルギー資源の枯渇が叫ばれるなかで、原油はだぶついている。
ＯＰＥＣも原油の生産を減らすことはしなかった。アメリカも同様である。
世界中で原油がだぶつき、原油価格は下落している。
産油国ロシアが最も深刻である。通貨も株価も低迷している。
一方アメリカの株価は連日、史上最高値を更新している。
日本の株価も同様である。
産油国アメリカが原油安の被害を被っていないどころか、逆にそれを好感していることが、今回の原油安の不思議なところだ。
原油安に連れ、金などのコモディティー価格は下落している。
その一方でアメリカドルは独歩高である。
そのドル高で、為替により、日本での金価格は逆に上昇している。
しかし原油は、為替による効果以上に下落しているため、日本でもガソリン価格は低下している。
このことを相対的に見ると、金の価格は原油価格に対して上昇しているということができる。
金と原油は、アメリカドルを支える２つの要である。
ドルが上がり、金が低迷し、それ以上に原油が下落している。
アメリカドルを支えるはずの金と原油という２つのコモディティー価格が下落するなかで、アメリカドルの独歩高が続いている。
このことは今のドルの独歩高が、いかに異常なものかを示すものではないか。
原油価格の下落は増産によるだぶつきという原因がはっきりしているが、
ドルの独歩高の原因はそれほど明確ではない。
ただドルの独歩高のなかでの金価格の下落は、相対的には金価格の維持に働いている。
金は実質的にはそれほど下落していない。
ドル独歩高の化けの皮が剥がれそうなのは、そういうところから垣間見ることができる。
通常、ドルが買われれば、金は売られる。
金価格が実質的に維持されているということは、ドルが買われる一方で、それを不審視して、金を買う人がいるということだ。
表面的にはドルという通貨が信任されているように見えるが、それは砂上の楼閣であり、それが今だけの一時的なものだと警戒する人たちもかなり存在する。
アメリカのドル高・株高、それと歩調を合わせる日本の円安・株高は、不安と隣り合わせにある。
その先に何があるか誰にも分からないが、その責任だけを国民に押しつけようとするのが今回の総選挙である。
何を判断して投票すべきか、国民にはその判断材料が与えられていない。
日経新聞
http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM04H3Y_U4A201C1AM1000/ より
2014/12/4 12:33
【ワシントン＝矢沢俊樹】米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が３日発表した地区連銀経済報告（ベージュブック）は、原油安によるガソリン価格低下が「米個人消費に貢献している要因の一つ」との見解を示した。
景気の総括判断では「米経済活動は10、11月に引き続き拡大した」とし、年末商戦を含む先行きにも楽観的な見方を示した。
米国市場ではガソリン安の恩恵で消費に回るお金が増えるとの期待が株高の材料になっている。
ＦＲＢが11月24日までの全米からの報告をまとめたベージュブックでも、こうした見方を裏付けた。
報告によると、リッチモンドやシカゴなどの各地区連銀管内ではガソリン安を追い風に、多目的スポーツ車（ＳＵＶ）や軽トラックの売れ行きが伸びた。
ガソリン安のほかにも、寒気の訪れが早かったことが多くの地域で冬物衣料の売り上げを押し上げた。
消費全体としては「増加基調が続く」とし、年末商戦についても多くの地区が良好な見通しを示している。
一方で、アトランタなどの石油業界では原油安が懸念材料だ。
原油への依存度が高い海外の化学メーカーが原油安の恩恵を受け、液化天然ガス（ＬＮＧ）も多く使う米化学業界が競争力の面で相対的に不利になっているとの報告もあった。
製造業も全般的に改善傾向が続く。
大きなけん引力は自動車や航空産業で、クリーブランドなどでは製鉄が伸びた。
企業活動が活発なことで、雇用も「全米にわたって増えている」。
ボストンの情報技術（ＩＴ）やソフトウエア、ニューヨークの金融業界などで雇用が強まった。
労働の需給が引き締まってきたことで、カンザスシティーなど一部地区では、熟練工の確保が難しいと答えたところもある。
米景気回復にともない企業投資も上向き基調にある。
ボストンやクリーブランドの企業がＩＴ投資を増やすほか、複数の地区で投資枠を広げる企業が増えている。
在庫投資については「売り上げに沿った動きだ」と安定した見方を示した。
不動産関連は全般的に拡大が続き、全地区で住宅建築が増えた。
特に集合住宅建築が一戸建て住宅建築よりも強含む傾向がある。
物価と賃金の伸びは全体的に抑えられたままだ。
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【私のコメント】
産油国のアメリカが原油安を喜んでいる。
シェールオイルの増産で景気を回復したアメリカが、そのシェールオイルの価格の低迷を好感し、景気を回復している。
変な記事だ。
逆に原油をほとんど輸入に頼っている日本は、原油価格の下落がデフレ圧力になり、２％のインフレ目標を達成困難にしているとしている。
何かが逆転している。
原油価格の低下で、産油国のアメリカの景気が回復することなどあるのだろうか。
ＦＲＢは、『原油安によるガソリン価格低下が「米個人消費に貢献している要因の一つ」との見解』、を示した。
そんなバカな。
産油国は個人消費が向上する前に、まず原油安によって手痛い打撃を受けるはずなのだ。実際、中東産油国はそうなっている。
しかもアメリカのシェールオイルは採算割れのレベルにまで達している。それなのにＦＲＢはそのことを喜んでいる。
原油安で、中東産油国は打撃を受け、同じ産油国のアメリカは恩恵を受ける、そんなことがあるだろうか。
さらに、原油安で産油国アメリカの消費が拡大するのなら、同じ原油安の恩恵を受けている日本の消費はなぜ拡大しないのか。
上の記事のウソは、アメリカの消費の拡大を原油安と結びつけているところだ。
アメリカの消費の拡大が本当だとするならば（それも怪しいが）、それは原油安とは別のところに原因がある。
消費するためにはお金がなければならないが、そのお金がどこから来ているか。
原油安によってアメリカが稼ぐお金の量は減っている。
しかもアメリカの量的金融緩和は終了している。
ではどこからそのお金を持ってきているかが問題である。
日本の追加の量的金融緩和と絡めて考えるべきである。
